JP2005095388A - シューズ - Google Patents

Abstract

【課題】 走行安定性を確保しながら、装着者の疲労感を低減することができるスポーツ用シューズを提供する。
【解決手段】 スポーツ用シューズは、装着者の足の甲を覆う部分から踵部までを含む甲被部と、甲被部との間に装着者の足を受け入れる靴底部と、靴底部の中足部６に補強部材としての補強ベルト８とを備え、補強ベルト８は、靴型中心線１Ｃに対して３０°以上６０°以上の角度で、爪先に向かって内甲側から外甲側に延びるように設置され、該ベルトの引張り剛性は圧縮剛性よりも大きい。
【選択図】 図２

Description

本発明は、シューズに関し、特に、ねじれ剛性に特徴を有するシューズに関する。

たとえば各種スポーツなどにおいて使用されるシューズは、一般に、装着者の足の甲を覆う部分から踵部までを含むアッパー部（甲被部）と、靴底部とを有している。また、靴底部は、ミッドソールと、その下面に貼り合わされ、路面と直接接するアウトソールとを有している。

このようなシューズの一例としては、たとえば、特開２００２−２６２９０３号公報（従来例１）に記載されたものなどが挙げられる。

従来例１においては、土踏まず部に形成したシャンク部により、靴底に前足部の回内運動の軸を作ることで、この回転軸を中心として靴底の変形やねじれを作り出し、前足部が自然な歩行運動（回内運動）を行なうことができる靴（シューズ）が開示されている。
特開２００２−２６２９０３号公報

しかしながら、上記のようなシューズにおいては、下記のような問題があった。

一般に、シューズのねじれ剛性を大きくすると、走行安定性が向上するが、装着者の足の動きが阻害されるため、装着者の疲労感が大きくなる。逆に、ねじれ剛性を小さくすると、装着者の疲労感は抑制されるが、走行安定性が低下する。したがって、走行安定性を向上させながら、装着者の疲労感を抑制するために、ねじれ剛性の大きさを適正化することが必要である。

ここで、ねじれの方向（前足部回内方向および前足部回外方向）に着目すると、前足部回内方向（踵部を固定して前足部の靴底が体の正中線から離れる側に向かう方向）のねじれ剛性は走行安定性に、前足部回外方向（踵部を固定して前足部の靴底が体の正中線に向かう方向）のねじれ剛性は疲労感に、それぞれ比較的大きく影響する。したがって、前足部回内方向のねじれ剛性を向上させる一方で、前足部回外方向のねじれやすさを確保することで、シューズの走行安定性を向上させながら、装着者の疲労感を抑制することができる。

しかしながら、従来例１においては、前足部の回内方向のねじれ剛性を前足部の回外方向のねじれ剛性よりも大きくするという思想は開示されておらず、上述した観点からねじれ剛性の大きさの適正化を行なうことができない。

本発明は、上記のような問題に鑑みてなされたものであり、本発明の目的は、走行安定性を向上させながら、装着者の疲労感を抑制することができるシューズを提供することにある。

本発明に係るシューズは、１つの局面では、前足部回内方向のねじれ剛性が、前足部回外方向のねじれ剛性よりも大きい。

本発明において、前足部回内方向、前足部回外方向のねじれとは、靴底中心線まわりのねじれであって、それぞれ前足部が踵部に対して回内、回外する方向を意味する。

上記について換言すると、本発明において、前足部回内方向とは、踵部を固定して前足部の靴底が体の正中線から離れる側に向かう方向を意味し、前足部回外方向とは、踵部を固定して前足部の靴底が体の正中線に向かう方向を意味する。

上記の構成により、該シューズにおいて、走行安定性を向上させながら、装着者の疲労感を抑制することができる。

前足部回内方向のねじれ剛性の前足部回外方向のねじれ剛性に対する比が１より大きく２以下程度であることが好ましい。

また、前足部回外方向のねじれ剛性が０．０５（Ｎ・ｍ／ｄｅｇ）以上程度であり、前足部回内方向のねじれ剛性が０．８（Ｎ・ｍ／ｄｅｇ）以下程度であることが好ましい。

前足部の回内および回外方向のねじれ剛性の比およびねじれ剛性の絶対値を上記の範囲とすることで、より適切な範囲でシューズのねじれ剛性を適正化することができる。

本発明に係るシューズは、他の局面では、甲被部と、甲被部との間に装着者の足を受け入れる靴底部と、靴底部の中足部に補強部とを備え、補強部は、靴型中心線に対して爪先に向かって内甲側から外甲側に延び、引張り剛性が圧縮剛性よりも大きい。

ここで、中足部とは、シューズ踵部後端からの距離が、シューズの全長の０．２倍以上０．６５倍以下程度である範囲を意味する。また、引張りおよび圧縮剛性とは、部材に作用する引張りおよび圧縮力（Ｎ）を、その力が作用した際の歪（ε）で除したもの（すなわちＮ／ε）を意味し、その部材の延びにくさ、および縮みにくさを示す指標となる。

上記の構成により、前足部回内方向のねじれに対するシューズの剛性を大きくしながら、前足部回外方向のねじれやすさを確保することができる。この結果、シューズの走行安定性を向上させながら、装着者の疲労感を抑制することができる。

補強部は帯状部材であり、該帯状部材の靴型中心線に対する傾き角度は、３０°以上６０°以下程度であることが好ましい。

ここで、靴型中心線とは、装着者の足の第２中足骨骨頭直下と踵最後部の直下とを結ぶ直線を意味する。

補強部を上記角度で設置することにより、効率良く前足部回内方向のねじれ剛性を向上させることができる。

靴底部は、甲被部の下部に接合されたミッドソールと、該ミッドソールの下面に接合され、路面と直接接するアウトソールとを含み、１つの局面では、補強部をミッドソールに設ける構造としてもよいし、他の局面では、該部材をアウトソールに設ける構造としてもよい。

これにより、いずれの局面においても、上述した効果を得ることができる。

上記のシューズにおいて、靴型中心線に対して靴型中心線に対して爪先に向かって外甲側から内甲側に延びる他の補強部をさらに備え、補強部の引張り剛性は、他の補強部の引張り剛性よりも大きいという構造を採用してもよい。

この構造においても、前足部回内方向のねじれに対する補強部の剛性を、前足部回外方向のねじれに対する該部材の剛性よりも大きくすることができる。

補強部は、カーボン繊維、ケブラー繊維、アラミド繊維、ポリエステル繊維、ガラス繊維、またはそれらの織物、ゴム、発泡ウレタン、ウレタン、ＥＶＡ（Ｅｔｈｙｌｅｎｅ−Ｖｉｎｙｌ Ａｃｅｔａｔｅ ｃｏｐｏｌｙｍｅｒ；エチレン−酢酸ビニル共重合体）、ナイロン、発泡ゴムからなる群から選ばれた少なくとも１種の材質を含むことが好ましい。

これにより、補強部を軽量で形成することができる。

本発明によれば、シューズの走行安定性を向上させながら、装着者の疲労感を抑制することができる。

以下に、本発明に基づくシューズの実施の形態について説明する。

本実施の形態に係るシューズは、前足部回内方向のねじれ剛性が、前足部回外方向のねじれ剛性よりも大きい。

従来のシューズにおいては、シューズのねじれ剛性を大きくすることにより走行安定性が向上するが、装着者の疲労感が大きくなる、または、ねじれ剛性を小さくすることにより装着者の疲労感を抑制することができるが、走行安定性が低下するという問題があった。これに対し、本実施の形態に係るシューズにおいては、前足部回内方向のねじれ剛性によってシューズの走行安定性を向上させながら、前足部回外方向のねじれやすさを確保することによって、装着者の疲労感を抑制することができる。

ここで、たとえば、前足部回内方向のねじれ剛性が極端に大きい場合や、前足部回外方向のねじれ剛性が極端に小さい場合などにおいて、シューズの走行安定性または走行時の疲労感に関して装着者を満足させられない場合がある。

したがって、前足部回内方向のねじれ剛性の前足部回外方向のねじれ剛性に対する比が１より大きく２以下程度（より好ましくは１．２以上１．６以下程度）であることが好ましい。

また、前足部回外方向のねじれ剛性が０．０５（Ｎ・ｍ／ｄｅｇ）以上程度であり、前足部回内方向のねじれ剛性が０．８（Ｎ・ｍ／ｄｅｇ）以下程度（より好ましくは前足部回外方向のねじれ剛性が０．１（Ｎ・ｍ／ｄｅｇ）以上程度であり、前足部回内方向のねじれ剛性が０．４（Ｎ・ｍ／ｄｅｇ）以下程度）であることが好ましい。

前足部の回内および回外方向のねじれ剛性の比およびねじれ剛性の絶対値を上記の範囲とすることで、シューズの走行安定性および装着者の疲労感のいずれに関しても、装着者を満足させることができる範囲で、シューズのねじれ剛性を適正化することができる。

上記の構成を実現したシューズとしては、たとえば、以下のようなものが考えられる。すなわち、本実施の形態に係るシューズは、甲被部と、甲被部との間に装着者の足を受け入れる靴底部と、靴底部の中足部に補強部とを備え、補強部は、靴型中心線に対して爪先に向かって内甲側から外甲側に延び、引張り剛性が圧縮剛性よりも大きい。

なお、靴底部は、甲被部の下部に接合されたミッドソールと、該ミッドソールの下面に接合され、路面と直接接するアウトソールとを含んで形成されている。また、ミッドソール上に中底と、該中底上に装着者の足に接する中敷部とが設けられている。

補強部は、靴底部を構成する各部材と一体に形成してもよいし、別体で形成する補強部材としてもよい。また、補強部はミッドソールに設けてもよいし、アウトソールに設けてもよい。すなわち、底面に露出した部分のミッドソールまたはアウトソールに補強部を貼り付ける構造としてもよいし、ミッドソールとアウトソールとの間に補強部を挟み込む構造としてもよい。また、ミッドソールを上部ミッドソールと下部ミッドソールとに分けて、その上部と下部ミッドソールの間に補強部を挟み込む構造としてもよい。

さらに、この補強部をミッドソールと中底との間、または、中底と中敷部との間に設けてもよいし、中敷部の上に設けてもよい。

また、補強部は、中足部全長にわたって配置されていてもよいし、その一部にのみ配置されていてもよい。

上記の構成においては、シューズが前足部回内方向にねじれるときは、補強部に引っ張り応力が生じ、前足部回外方向にねじれるときは、補強部に圧縮応力が生じる。ここで、補強部の引張り剛性が圧縮剛性よりも大きいため、前足部回内方向のねじれに対する補強部の剛性が、前足部回外方向のねじれに対する該部材の剛性よりも大きくなる。この結果、シューズの前足部回内方向のねじれ剛性が、前足部回外方向のねじれ剛性よりも大きくなる。

また、補強部は帯状部材であり、該帯状部材の靴型中心線に対する傾き角度は、３０°以上６０°以下程度（より好ましくは４０°以上５０°以下程度）であることが好ましい。

帯状部材の傾き角度が極端に大きい、または小さい場合、該帯状部材は主に曲げに対する補強となり、ねじれ剛性の増大に寄与しづらくなる。これに対し、傾き角度を上記の範囲内とすることで、効率良く前足部回内方向のねじれ剛性を向上させることができる。

なお、帯状部材の形状としては、略長方形形状などが考えられるが、たとえば任意の多角形が帯状に並んで接続されたものや、Ｓ字形状に湾曲したものなどについても、上記と同様の効果を奏する限り、帯状部材に含まれると解されるべきである。

また、帯状部材の主表面は、平面的な形状であってもよいし、たとえば波形形状のような、凹凸を有する形状であってもよい。

上記のシューズにおいて、靴型中心線に対して爪先に向かって外甲側から内甲側に延びるクロス補強部（他の補強部）をさらに備え、補強部の引張り剛性は、クロス補強部の引張り剛性よりも大きいという構造を採用してもよい。この構造においても、上述した構成と同様の効果を奏することができる。

なお、クロス補強部に関するその他の事項については、上述した補強部と同様であるので、ここでは説明を省略する。

なお、補強部（クロス補強部を含む。）に用いる材料の一例としては、たとえばカーボン繊維、ケブラー繊維、アラミド繊維、ポリエステル繊維、ガラス繊維などの繊維、またはそれらの織物、および、たとえばゴム、発泡ウレタン、ウレタン、ＥＶＡ、ナイロン（ＰＡＥ（Ｐｏｌｙａｍｉｄｅ Ｅｌａｓｔｏｍｅｒ）などを含む。）、発泡ゴムなどの高分子材料、およびこれらを含む材料などが挙げられる。

これらの材料を用いることで、補強部を軽量で形成することができる。また、上記の高分子材料を用いた場合は、加工がしやすいという利点もある。

なお、繊維を含むものとしては、たとえば繊維強化樹脂などを用いることが考えられる。また、繊維としては、織物を用いてもよいし、不織布を用いてもよい。

以下に、本発明に基づくシューズの実施例１について、図１から図３を用いて説明する。

図１は、本実施例に係るシューズ１の側面を示した図である。また、図２は、シューズ１の底面を示した図である。なお、図１および図２においては、シューズ１の右足を示している。すなわち、図１は、シューズ１の右足を外甲側からみた図であり、図２は、シューズ１の右足を底面側からみた図である。

シューズ１は、図１に示すように、甲被部２と靴底部２Ａとを備え、甲被部２は、装着者の足の甲を覆う部分から踵部までを含み、靴底部２Ａは、ミッドソール３とアウトソール４とを有する。また、シューズ１は、その長手方向に、前足部５と、中足部６と、後足部７とに分類される。ここで、中足部６は、踵部後端からの距離（図２中のｘ）が、シューズ１の全長（図２中のＬ）の０．２倍以上０．６５倍以下程度の範囲を意味し、前足部５は中足部６よりも爪先側の範囲を、後足部７は中足部６よりも踵側の範囲を意味する。本実施例においては、前足部５と後足部７とにアウトソール４が設けられ、その間の中足部６においては、ミッドソール３が底面に露出している。

ミッドソール３が露出した中足部６の底面には、図２に示すように、引張り剛性が圧縮剛性よりも大きい補強ベルト８（補強部）が接着されている。補強ベルト８は、靴型中心線１Ｃに対して４５°の角度で、踵側から爪先側に向かって内甲側から外甲側に延びるように設置され、幅（図２中のＢ）が１５．０ｍｍ、厚みが１．０ｍｍであり、その材質はカーボン繊維またはその織物である。

この補強ベルト８の設置により、シューズ１の前足部回内方向１Ａのねじれ剛性を、前足部回外方向１Ｂのねじれ剛性よりも大きくすることができる。

なお、補強ベルト８の幅が３．０ｍｍ以上２０．０ｍｍ以下程度であり、その厚みが０．５ｍｍ以上８．０ｍｍ以下程度であれば、上記と同様の効果を奏する。また、該ベルトの材質は、ケブラー繊維であってもよいし、アラミド繊維であってもよい。

次に、シューズ１のねじれ剛性の測定方法について説明する。

図３は、ねじれ剛性を測定する装置の構成を示した図である。本装置においては、図３に示すように、固定位置９においてシューズ１の踵部を固定し、踵部後端からの距離が０．６５Ｌ（Ｌはシューズ１の全長）の位置で、アーム１０によってシューズ１を把持する。そして、トルク計測器１１を介してアーム１０に接続されたモータ１３によって、シューズの前足部を前足部回内方向、または前足部回外方向に回転させる。ここで、シューズ１が右足の場合、該シューズを爪先側の正面からみて、前足部が時計回りに回転する方向が前足部回内方向、反時計まわりに回転する方向が前足部回外方向となる。

モータ１３は、シューズの前足部を０°から３５°（回転角）まで、３０°／秒の回転速度で回転させる。この際、トルク計測器１１により計測されたトルクは、トルク表示器１２に表示される。ここでの時計回りのトルクから前足部回内方向のねじれ剛性を求め、反時計回りのトルクから前足部回外方向のねじれ剛性を求める。

本実施例においては、補強ベルト８を設置しない状態で、シューズ１の前足部回内方向のねじれ剛性が０．１０６Ｎ・ｍ／ｄｅｇであり、前足部回外方向のねじれ剛性が０．１１５Ｎ・ｍ／ｄｅｇであり、前足部回内方向のねじれ剛性の前足部回外方向のねじれ剛性に対する比は約０．９２倍であった。これに対し、補強ベルト８を設置することにより、前足部回内方向のねじれ剛性が０．１５０Ｎ・ｍ／ｄｅｇ、前足部回外方向のねじれ剛性が０．１１５Ｎ・ｍ／ｄｅｇとなり、上記の比率は約１．３倍となった。

本実施例においては、上記の構成により、前足部回内方向のねじれ剛性を大きくしながら、前足部回外方向のねじれやすさを確保することができるので、走行安定性に優れ、かつ、走行時の装着者の疲労感を抑制したシューズを提供することができる。

以下に、本発明の実施例２について説明する。

本実施例に係るシューズは、実施例１のシューズの変形例であり、図１および図２に示したものと同様の構成を有する。

本実施例において、補強ベルト８は、靴型中心線１Ｃに対して４０°の角度で、踵側から爪先側に向かって内甲側から外甲側に延びるように設置され、幅が１５．０ｍｍ、厚みが１．５ｍｍであり、その材質はゴムである。

この結果、前足部回内方向のねじれ剛性が０．１５４Ｎ・ｍ／ｄｅｇ、前足部回外方向のねじれ剛性が０．１０６Ｎ・ｍ／ｄｅｇとなり、前足部回内方向のねじれ剛性の前足部回外方向のねじれ剛性に対する比は約１．４５倍となった。

本実施例においては、上記の構成により、実施例１よりもさらに走行時の疲労感を抑制することが可能なシューズを提供することができる。

なお、上記以外の事項については、実施例１と同様であるので、ここでは説明を省略する。

以下に、本発明の実施例３について、図４から図６を用いて説明する。

図４は、本実施例に係るシューズ１の側面を示した図である。また、図５は、シューズ１の下部ミッドソール３Ｂ上に設けられる波形シート４Ａを示した断面斜視図であり、図６は、シューズ１の底面を示した図である。なお、図４および図６においては、シューズ１の右足を示している。すなわち、図４は、シューズ１の右足を外甲側からみた図であり、図６は、シューズ１の右足を底面側からみた図である。

本実施例に係るシューズは、実施例１および実施例２のシューズの変形例であり、図４に示すように、ミッドソール３が上部ミッドソール３Ａと下部ミッドソール３Ｂとに分割され、上部と下部ミッドソール３Ａ，３Ｂ間に波形シート４Ａを備える点で、実施例１および実施例２と異なる。

波形シート４Ａは、着地後の複数の方向への横揺れを抑制する目的で、シューズ１の踵部（後足部）に設置されており、図５に示すように、その表面は互いに直行する２方向に凹凸が並ぶ波形形状を有している。

本実施例においては、上記の波形シート４Ａを、図６に示すように、後足部７から中足部６にも延在させる。そして、中足部６において、該シート４Ａを靴型中心線１Ｃに対して爪先に向かって内甲側から外甲側に延びるように設け、前足部回内方向のねじれ剛性を大きくするための補強部として用いている。

これにより、上述した各実施例と同様に、シューズ１の前足部回内方向１Ａのねじれ剛性を、前足部回外方向１Ｂのねじれ剛性よりも大きくすることができる。

ここで、波形シート４Ａは、靴型中心線に対して５０°の角度で、踵側から爪先側に向かって内甲側から外甲側に延びるように設置され、幅が２０．０ｍｍ、厚みが１．５ｍｍであり、その材質はＰＡＥである。

この結果、前足部回内方向のねじれ剛性が０．１７７Ｎ・ｍ／ｄｅｇ、前足部回外方向のねじれ剛性が０．１１１Ｎ・ｍ／ｄｅｇとなり、前足部回内方向のねじれ剛性の前足部回外方向のねじれ剛性に対する比は約１．５９倍となった。

本実施例においては、上記の構成により、実施例１および実施例２よりもさらに走行時の疲労感を抑制することが可能なシューズを提供することができる。

なお、上記以外の事項については、上述した各実施例と同様であるので、ここでは説明を省略する。

以下に、実施例１から実施例３のシューズにおける、走行安定性および装着者の疲労感に関する評価値に関するデータの一例について説明する。

健康な成人男子８名に、従来のシューズおよび実施例１から実施例３に係るシューズを履かせ、３ｋｍのランニングを行なった後、それぞれのシューズの走行安定性と疲労感について評価させた。ここで、従来のシューズとしては、実施例１および実施例２に係るシューズと同様の構成を有するものであって、補強ベルトを取付けていない状態のものを用いた。なお、評価は７段階（評価値は１から７の整数）で行ない、走行安定性が高いほど、また、疲労感が小さいほど大きな評価値をつけるものとする。

表１は、上記の評価結果を示す。表１を参照して、従来例１から従来例３に係るシューズは、いずれも、従来のシューズと比べて高い走行安定性を有し、かつ、装着者の疲労感を抑制している。

以下に、本発明の実施例４について、図７を用いて説明する。

図７は、本実施例に係るシューズ１の底面を示した図である。なお、図７においては、シューズ１の右足を示している。すなわち、図７は、シューズ１の右足を底面側からみた図である。

本実施例に係るシューズは、上述した各実施例のシューズの変形例であり、図７に示すように、実施例１および実施例２と同様に設けた補強ベルト８Ａ（補強部）に加えて、靴型中心線に対して靴型中心線に対して爪先に向かって外甲側から内甲側に延びる補強ベルト８Ｂ（他の補強部）をさらに備える点で、上述した各実施例と異なる。ここで、補強ベルト８Ａ（補強部）の引張り剛性は、補強ベルト８Ｂ（他の補強部）の引張り剛性よりも大きい。

この構成によっても、上述した各実施例と同様の効果を得ることができる。

なお、上記以外の事項については、上述した各実施例と同様であるので、ここでは説明を省略する。

以下に、本発明の実施例５について、図８を用いて説明する。

図８は、本実施例に係るシューズ１の底面を示した図である。なお、図８においては、シューズ１の右足を示している。すなわち、図８は、シューズ１の右足を底面側からみた図である。

本実施例に係るシューズは、上述した各実施例のシューズの変形例であり、図８に示すように、補強部を２本の補強ベルト８Ｃ，８Ｄとした点で、上述した各実施例と異なる。

この構成によっても、上述した各実施例と同様の効果を得ることができる。

なお、上記以外の事項については、上述した各実施例と同様であるので、ここでは説明を省略する。

次に、上述したねじれ剛性などが、シューズの走行安定性および走行時の疲労感の抑制に及ぼす効果について、図９から図１２を用いて説明する。

図９は、シューズの前足部回内方向のねじれ剛性（Ｇ１）および前足部回外方向のねじれ剛性（Ｇ２）の比と、該シューズの評価値との関係の一例を示した図である。なお、評価値は、各々のシューズの走行安定性と装着者の疲労感に関して、上述した方法で求めたものである。また、図９中の一点鎖線は、走行安定性に関する各サンプルの評価値（以下、走行安定評価値とする。）から、また、実線は、装着者の疲労感に関する各サンプルの評価値（以下、疲労評価値とする。）から、それぞれ最小２乗法により求められた曲線を示している。

走行安定性および疲労感に関して優れたシューズを提供する観点から、図９において、走行安定評価値と疲労評価値とが、双方ともある一定の評価値（たとえば図９中のα１、より好ましくはα２）以上となることが好ましい。ここで、前足部回内方向のねじり剛性が極端に大きい場合、上記の比率が大きくなり、疲労評価値が低下する。したがって、上記の比率（Ｇ１／Ｇ２）が１．０より大きく２．０以下程度（より好ましくは１．２以上１．６以下程度）であることが好ましい。

図１０は、シューズのねじれ剛性（Ｇ）の大きさと、該シューズの評価値（走行安定評価値および疲労評価値）との関係の一例を示した図である。なお、図１０においても、図９と同様に、一点鎖線は、各サンプルの走行安定評価値から、また、実線は疲労評価値から、それぞれ最小２乗法により求められた曲線を示している。なお、ねじれ剛性（Ｇ）は、走行安定評価値に関しては、各サンプルの前足部回外方向のねじれ剛性（Ｇ２）を示し、疲労評価値に関しては、各サンプルの前足部回内方向のねじれ剛性（Ｇ１）を示している。

走行安定性および疲労感に関して優れたシューズを提供する観点から、図１０において、走行安定評価値と疲労評価値とが、双方ともある一定の評価値（たとえば図１０中のα１、より好ましくはα２）以上となることが好ましい。したがって、前足部回外方向のねじれ剛性が０．０５（Ｎ・ｍ／ｄｅｇ）以上程度であり、前足部回内方向のねじれ剛性が０．８（Ｎ・ｍ／ｄｅｇ）以下程度（より好ましくは前足部回外方向のねじれ剛性が０．１（Ｎ・ｍ／ｄｅｇ）以上程度であり、前足部回内方向のねじれ剛性が０．４（Ｎ・ｍ／ｄｅｇ）以下程度）であることが好ましい。ここで、前足部回外方向のねじれ剛性が極端に小さいと、走行安定評価値が低下し、前足部回内方向のねじれ剛性が極端に大きいと、疲労評価値が低下する。なお、ここで、前足部回内方向のねじれ剛性（Ｇ１）は前足部回外方向のねじれ剛性（Ｇ２）よりも大きい（Ｇ１＞Ｇ２）ので、Ｇ１，Ｇ２が上記の範囲内であれば、Ｇ１の値が小さいことによって走行安定評価値の低下が問題となることはなく、Ｇ２の値が大きいことによって疲労評価値の低下が問題となることもない。

図１１は、補強部の設置角度と、該部材が設置されたシューズの前足部回内方向のねじれ剛性（Ｇ１）との関係を模式的に示した図である。なお、設置角度とは、爪先に向かって内甲側から外甲側に延びる補強部と、靴型中心線との間の角度を意味する。

図１１において、破線は、上記の設置角度と平行曲げ剛性との関係を示し、一点鎖線は、設置角度と垂直曲げ剛性との関係を示す。ここで、互いに直交するＸ，Ｙ，Ｚ軸で規定される空間内で、シューズ１の底面をＸＹ平面上に、靴形中心線がＸ軸と平行になるように配置した場合において、平行曲げ剛性はＹ軸まわりの曲げ剛性を示し、垂直曲げ剛性はＸ軸まわりの曲げ剛性を示す。

図１１を参照して、平行曲げ剛性（破線）は、設置角度０°で最大であり、該設置角度の増大に伴って小さくなる。また、垂直曲げ剛性（一点鎖線）は、設置角度０°で最小であり、該設置角度の増大に伴って大きくなる。ねじれ剛性（実線）は、上記の平行と垂直剛性によって算出され、設置角度が４５°程度であるときに最大となる。

ここで、前足部回内方向のねじれ剛性が、一定の値（たとえば図１１中のβ１、より好ましくはβ２）以上であることが好ましい。したがって、設置角度が３０°以上６０°以下程度（より好ましくは４０°以上５０°以下程度）であることが好ましい。設置角度が極端に小さい、または極端に大きい場合、補強部を設置しても、前足部回内方向（Ｇ１）のねじれ剛性が十分に大きくならない。したがって、走行安定性を増すなどの効果を得るために、補強部の断面を大きくするなどの対策が必要となり、非効率である。

図１２は、補強部の引張り剛性の圧縮剛性に対する比率（以下、伸縮剛性比とする。）と、該部材が設置されたシューズの評価値との関係の一例を示した図である。なお、評価値としては、上述した走行安定評価値と疲労評価値との合計値を用いている。

図１２を参照して、補強部の伸縮剛性比が大きいほど、該部材を取付けたシューズの評価値が向上する。したがって、補強部としては、引張り剛性の圧縮剛性に対する比率ができるだけ大きい部材を用いることが好ましい。なお、補強部として、ゴム系、プラスチック系、繊維系、金属系の各種材料を用いることで、任意の伸縮剛性比を実現することが可能であるが、上述した効果を得るためには、該比率を１より大きくする必要がある。このような材料の例としては、たとえば、カーボン繊維、ケブラー繊維、アラミド繊維、ポリエステル繊維、ガラス繊維、またはそれらの織物、ゴム、発泡ウレタン、ウレタン、ＥＶＡ、ナイロン、発泡ゴムなどが挙げられる。

以上、本発明の実施の形態および実施例について説明したが、上述した実施の形態および各実施例の特徴部分を組み合わせることは、当初から予定されている。また、今回開示された実施の形態および実施例は全ての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内での全ての変更が含まれることが意図される。

本発明の実施例１および実施例２に係るシューズの側面図である。 本発明の実施例１および実施例２に係るシューズの底面図である。 シューズのねじれ剛性を測定する装置の構成を示した図である。 本発明の実施例３に係るシューズの側面図である。 本発明の実施例３に係るシューズに設けられる波形シートを示した断面斜視図（詳細図）である。 本発明の実施例３に係るシューズの底面図である。 本発明の実施例４に係るシューズの底面図である。 本発明の実施例５に係るシューズの底面図である。 シューズの前足部の回内および回外方向のねじれ剛性比と、該シューズの評価値との関係の一例を示した図である。 シューズのねじれ剛性の大きさと、該シューズの評価値との関係の一例を示した図である。 補強部の靴型中心線に対する設置角度と、該部材が設置されたシューズの前足部回内方向のねじれ剛性との関係を模式的に示した図である。 補強部の引張りおよび圧縮剛性の比と、該部材が設置されたシューズの評価値との関係の一例を示した図である。

符号の説明

１ シューズ、１Ａ 前足部回内方向、１Ｂ 前足部回外方向、１Ｃ 靴型中心線、２ 甲被部、２Ａ 靴底部、３ ミッドソール、３Ａ 上部ミッドソール、３Ｂ 下部ミッドソール、４ アウトソール、４Ａ 波形シート、５ 前足部、６ 中足部、７ 後足部、８，８Ａ，８Ｂ，８Ｃ，８Ｄ 補強ベルト、９ 固定位置、１０ アーム、１１ トルク計測器、１２ トルク表示器、１３ モータ、Ｂ 補強ベルト幅、Ｌ シューズ全長。

Claims (9)

1. 前足部回内方向のねじれ剛性が、前足部回外方向のねじれ剛性よりも大きいシューズ。
2. 前記前足部回内方向のねじれ剛性の前記前足部回外方向のねじれ剛性に対する比が１より大きく２以下である、請求項１に記載のシューズ。
3. 前記前足部回外方向のねじれ剛性が０．０５（Ｎ・ｍ／ｄｅｇ）以上であり、前記前足部回内方向のねじれ剛性が０．８（Ｎ・ｍ／ｄｅｇ）以下である、請求項１または請求項２に記載のシューズ。
4. 甲被部と、
   前記甲被部との間に装着者の足を受け入れる靴底部と、
   前記靴底部の中足部に補強部とを備え、
   前記補強部は、靴型中心線に対して爪先に向かって内甲側から外甲側に延び、引張り剛性が圧縮剛性よりも大きいシューズ。
5. 前記補強部は帯状部材であり、
   前記帯状部材の前記靴型中心線に対する傾き角度は、３０°以上６０°以下である、請求項４に記載のシューズ。
6. 前記靴底部は、前記甲被部の下部に接合されたミッドソールと、該ミッドソールの下面に接合され、路面と直接接するアウトソールとを含み、
   前記補強部を前記ミッドソールに設けた、請求項４または請求項５に記載のシューズ。
7. 前記靴底部は、前記甲被部の下部に接合されたミッドソールと、該ミッドソールの下面に接合され、路面と直接接するアウトソールとを含み、
   前記補強部を前記アウトソールに設けた、請求項４または請求項５に記載のシューズ。
8. 靴型中心線に対して靴型中心線に対して爪先に向かって外甲側から内甲側に延びる他の補強部をさらに備え、
   前記補強部の引張り剛性は、前記他の補強部の引張り剛性よりも大きい、請求項４から請求項７のいずれかに記載のシューズ。
9. 前記補強部は、カーボン繊維、ケブラー繊維、アラミド繊維、ポリエステル繊維、ガラス繊維、またはそれらの織物、ゴム、発泡ウレタン、ウレタン、ＥＶＡ、ナイロン、発泡ゴムからなる群から選ばれた少なくとも１種の材質を含む、請求項４から請求項８のいずれかに記載のシューズ。

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