JP2004255006A

JP2004255006A - ダンベル

Info

Publication number: JP2004255006A
Application number: JP2003050692A
Authority: JP
Inventors: Shoji Kinoshita; 昭二木下; Yoshifumi Miyata; 美文宮田; Konosuke Nishijima; 康之助西島
Original assignee: Mizuno Corp
Current assignee: Mizuno Corp
Priority date: 2003-02-27
Filing date: 2003-02-27
Publication date: 2004-09-16

Abstract

【課題】トレーニング対象以外の筋肉を疲労させることなく、トレーニング中の動きに対し安定して係止することができるダンベルを提供する。
【解決手段】ダンベル１は、把持部２と、把持部２と隣接する第１のループ７と、把持部２と隣接する第１のループ７よりも小さい第２のループ８とを備える。トレーニングを行なう際は、第１のループ７内に形成された挿通部５に掌を通し、さらに第２のループ８内に形成された係止部６に拇指以外の指を通してダンベル１を係止する。
【選択図】図５

Description

【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、ダンベルに関し、特に、トレーニング機器として使用できるダンベルに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来のダンベルとしては、把持部の両端にウエイト部を持つ鉄アレイと呼ばれる構造が一般的である。
【０００３】
該鉄アレイ構造においては、ウエイト部が把持部から離れているので、前腕部の中心軸に関するダンベルの慣性モーメントが増大する。
【０００４】
上記慣性モーメントの増大によるダンベルの回転力の増大は、握力および前腕部の筋力によって抑制する必要がある。したがって、たとえば上腕部や肩甲部などのトレーニング中に握力および前腕部が疲労し、トレーニング効果を低下させるという問題がある。
【０００５】
これに対し、たとえば特開昭６１−２８８８７９号公報においては、円形断面を有する環形状部材の内径にさし渡され、該環形状部材と一体的に形成された把持部材を有する運動用具が開示されている。該運動用具においては、ウエイト部の重心が把持部近傍にあるため、ダンベルの慣性モーメントが小さくなる。その結果、トレーニング中に手首周辺にかかる負担を低減させることができる。
【０００６】
【特許文献１】
特開昭６１−２８８８７９号公報
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
一般に、握力に寄与する筋肉（たとえば虫様筋、深脂屈筋、および長母子屈筋などの前腕筋群）は、上腕部の筋肉などに比べて早期に疲労する。よって、トレーニング効果を向上させるためには、トレーニング中にダンベルを握力によらないで固定し、握力に寄与する筋肉の疲労を防ぐことが必要である。
【０００８】
しかしながら、特開昭６１−２８８８７９号公報に開示された運動用具においては、環形状部材が把持部材を中心に対称な形状を有し、把持部材の両側に形成されるループについては、掌が挿通できるだけの大きさが各々確保されている。よって、トレーニング中に握力を開放した場合、指は運動用具の固定に寄与することができなくなり、該運動用具は主として掌または手の甲の一方のみによって係止されることとなる。この状態は、トレーニング動作にともなう動きに対しては不安定である。したがって、トレーニング中の運動用具を固定するためには、把持部材に握力を加える必要がある。その結果、握力に寄与する筋肉が疲労し、十分なトレーニング効果をあげることができなくなる。
【０００９】
また、上記の運動用具においては、別の観点では、環形状部材を指で外側に押圧して運動用具を固定することができるが、この場合においては、前腕部の伸指筋が疲労しやすく、やはり十分なトレーニング効果をあげることができない。
【００１０】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、本発明の目的は、トレーニング対象以外の筋肉を疲労させることなく係止することができるダンベルを提供することにある。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
本発明に係るダンベルは、一つの局面では、把持部と、把持部と隣接する第１のループと、把持部と隣接する第１のループよりも小さい第２のループとを備える。
【００１２】
これにより、トレーニング対象以外の筋肉を疲労させることなくダンベルを係止することができる。
【００１３】
第１のループは、把持部および挿通部材によって形成され、第２のループは把持部および係止部材によって形成され、ダンベルの中央線において、把持部の中心と挿通部材の中心とを結ぶ直線と、係止部材の把持部からの立ち上がり部とのなす角度は９０°以上１２０°以下であることが好ましい。
【００１４】
これにより、異なる方向からバランスよくダンベルを係止することができる。この結果、トレーニング中のダンベルをより安定して係止することができる。
【００１５】
係止部材の把持部からの立ち上がり部の幅は、挿通部材の把持部からの立ち上がり部の幅よりも大きいことが好ましい。
【００１６】
これにより、ダンベルの重心を把持部の中心に近づけることができる。この結果、トレーニング中のダンベルをより安定して係止することができる。
【００１７】
上記ダンベルの中央線において、把持部の中心と挿通部材の中心とを結ぶ直線と、把持部の中心と係止部材の中心とを結ぶ直線とのなす角度は１２０°以上１８０°以下であることが好ましい。
【００１８】
これにより、手の甲および指（拇指以外）の中央付近でダンベルを係止することができる。この結果、トレーニング中のダンベルをより安定して係止することができる。
【００１９】
係止部材の把持部からの立ち上がり部の高さは１５ｍｍ以上４０ｍｍ以下であることが好ましい。
【００２０】
これにより、汎用性の高いダンベルを提供することができる。
本発明に係るダンベルは、他の局面では、把持部と、把持部と隣接する第１のループおよび第２のループとを備え、第１のループの幅と第２のループの幅が異なる。
【００２１】
これにより、トレーニング対象以外の筋肉を疲労させることなくダンベルを係止することができる。
【００２２】
第１のループの幅は２５ｍｍ以上１００ｍｍ以下であり、第２のループの幅は１５ｍｍ以上７０ｍｍ以下であることが好ましい。
【００２３】
これにより、第１のループに掌を挿通し、第２のループにおいて拇指以外の指によりダンベルを係止するのに最適な寸法となる。この結果、トレーニング中のダンベルをより安定して係止することができる。
【００２４】
【発明の実施の形態】
以下、本発明に基づくダンベルの実施の形態について説明する。
【００２５】
本実施の形態に係るダンベルは、把持部と、把持部と隣接する第１のループと、把持部と隣接する第１のループよりも小さい第２のループとを備える。
【００２６】
トレーニング時には、第１のループに掌が挿通され、さらに、第２のループに拇指以外の指が挿通される。第１のループ内に形成された挿通部においては手の甲が、第２のループ内に形成された係止部においては拇指以外の指がダンベルを係止する。
【００２７】
第１のループの幅と第２のループの幅はそれぞれ異なり、第１のループの幅は２５ｍｍ以上１００ｍｍ以下程度（より好ましくは３０ｍｍ以上６０ｍｍ以下程度）であり、第２のループの幅は１５ｍｍ以上７０ｍｍ以下程度（より好ましくは２０ｍｍ以上４０ｍｍ以下程度）であることが好ましい。
【００２８】
上記の寸法は、第１および第２のループ内においてダンベルを係止するのに最適な寸法である。よって、第１および第２のループを手の甲および指による係止部として使い分けながらダンベルを係止し、トレーニング対象以外の筋肉を疲労させることなく、トレーニング中のダンベルを安定して係止することができる。
【００２９】
第１のループは、把持部および挿通部材によって形成され、第２のループは把持部および係止部材によって形成される。
【００３０】
把持部は棒形状を有し、その断面は略円形状を有する。該円形状の直径は１０ｍｍ以上５０ｍｍ以下程度（より好ましくは２０ｍｍ以上４０ｍｍ以下程度）であることが好ましい。上記寸法により、トレーニング時に把持部を把持しやすくなる。
【００３１】
把持部の形状については、たとえば指の係止位置に合わせた凹凸を有するような形状であってもよい。また、その断面の形状については、略円形状に限るものではなく、たとえば略四角形を含む形状などであってもよい。
【００３２】
挿通部材は、手の甲の形状に沿うようにたとえば湾曲した弓形形状などを含み、把持部の両端に連結される。
【００３３】
また、係止部材は把持部からの立ち上がり部と拇指以外の指によって係止される係止部を有する。ダンベルの中央線（棒形状の把持部の長さ方向の中心）の断面において、把持部の中心（断面の重心）と挿通部材の中心（断面の重心）とを結ぶ直線と、係止部材の把持部からの立ち上がり部とのなす角度は１２０°以上１８０°以下程度（より好ましくは１２０°以上１６０°以下程度）であることが好ましい。
【００３４】
これにより、ダンベルの骨組は３次元の立体的な形状を有することとなり、手の甲と拇指以外の指が異なる方向からバランスよくダンベルを係止することができる。
【００３５】
ここで、係止部材の把持部からの立ち上がり部の幅は、挿通部材の把持部からの立ち上がり部の幅よりも大きいことが好ましい。
【００３６】
具体的には、係止部材の立ち上がり部の太さが１０ｍｍ以上５０ｍｍ以下程度（より好ましくは２０ｍｍ以上４０ｍｍ以下程度）であり、挿通部材の立ち上がり部の太さが１０ｍｍ以上４０ｍｍ以下程度（より好ましくは１５ｍｍ以上３５ｍｍ以下程度）であることが好ましい。
【００３７】
係止部材が形成する第２のループは、挿通部材が形成する第１のループよりも小さいループであるため、係止部材の長さは、挿通部材の長さよりも短くなる。よって、係止部材と挿通部材との太さが同一であった場合、ダンベルの重心は把持部の中心から挿通部材側にシフトする。この場合、トレーニング時に把持部の中心軸まわりのモーメントが増大し、ダンベルを固定するために把持部に作用させる力が増大する。
【００３８】
係止部材の立ち上がり部の太さを挿通部材の立ち上がり部の太さよりも大きくすることで、第１および第２のループの大小関係を補うことができ、ダンベルの重心を把持部の中心に近づけることができる。その結果、把持部の中心軸に関する慣性モーメントが小さくなり、トレーニング中に手首周辺にかかる負担を軽減することができる。
【００３９】
係止部材の把持部からの立ち上がり部の高さは１５ｍｍ以上４０ｍｍ以下程度（より好ましくは２０ｍｍ以上３０ｍｍ以下程度）であることが好ましい。
【００４０】
これにより、汎用性の高いダンベルを提供することができる。
係止部材は、上述した角度、幅、高さによって形成された立ち上がり部の上に、拇指以外の指によって係止される係止部を有する。係止部の形成においては、係止の安定性の観点から、挿通部材および把持部との位置関係に留意する。
【００４１】
ここで、ダンベルの中央線（棒形状の把持部の長さ方向の中心）において、把持部の中心（断面の重心）と挿通部材の中心（断面の重心）とを結ぶ直線と、把持部の中心と係止部材の中心（断面の重心）とを結ぶ直線とのなす角度は１２０°以上１８０°以下程度（より好ましくは１２０°以上１６０°以下程度）であることが好ましい。
【００４２】
上記角度により、手の甲および拇指以外の指の中央付近でダンベルを係止することができる。この結果、ダンベルはより安定して係止される。
【００４３】
ダンベルの材質は、典型的には鉄であるが、鉛やプラスチックであってもよい。さらに、把持部が鉄で、挿通部材および係止部材がプラスチックというように、異なる材質が併用されていてもよい。
【００４４】
また、該ダンベルの表面は、肌触りがよく、かつ挿通部や係止部における摩擦を確保できるように、クロロプレンラバーやポリ塩化ビニルなどでカバーまたはコーティングされている。
【００４５】
なお、ダンベルの重量については、たとえば把持部、挿通部材および係止部材の太さ、係止部材の把持部からの立ち上がり部の形状などを変化させることにより、上記の性能を維持したまま０．３ｋｇ以上５ｋｇ以下程度の範囲で任意に変更が可能である。
【００４６】
本実施の形態においては、以上の構成により、トレーニング中の動きに対して安定してダンベルを係止できるので、トレーニング対象以外の筋肉を疲労させることなくトレーニングを持続することができる。
【００４７】
【実施例】
以下に、本発明に基づくダンベルの実施例について、図１から図６を用いて説明する。
【００４８】
図１および図２は、本実施例に係るダンベル１の斜視図である。
本実施例に係るダンベル１は、把持部２と、把持部２と隣接する第１のループ７と、把持部２と隣接する第１のループ７よりも小さい第２のループ８とを備える。
【００４９】
第１のループ７は、把持部２および挿通部材としての挿通バー３により形成され、第２のループ８は、把持部２および係止部材としての係止バー４により形成される。
【００５０】
ダンベル１の重量は約１．５ｋｇ、略円断面形状を有する把持部２の直径は約３０ｍｍである。挿通バー３および係止バー４は把持部の端部からそれぞれ立ち上がり、断面はそれぞれ略四角形形状を有する。ダンベル１の中央線９（図１，図２中の一点鎖線）上における挿通バー３および係止バー４の断面積は、ともに約１５０ｍｍ^２である。ここで、挿通バー３は、ダンベル１の中央線９に対して対称な弓形形状を有する。
【００５１】
図３はダンベル１の側面図である。
係止バー４は、図３に示すように、中央線９上における把持部２の中心および挿通バー３の中心を結ぶ直線に対してほぼ垂直（図３中のθ１）に立ち上がる。該立ち上がり部の幅（図３中のａ１）は約３５ｍｍであり、挿通バー３の立ち上がり部の幅（図３中のａ２）が約２０ｍｍであるのに対して約１５ｍｍ大きくなっている。また、係止バー４の立ち上がり部の高さ（図３中のｂ）は約３０ｍｍであり、該高さまで立ち上がった後、ほぼ直角に折れ曲がり、折れ曲がった後の部分は、把持部２および挿通バー３を含む平面とほぼ平行な面内で略溝形の形状を形成する。
【００５２】
また、ダンベル１の中央線９において、把持部２の中心と挿通バー３の中心とを結ぶ直線と、係止バー４の把持部２からの立ち上がりとのなす角度（図３中のθ２）は約１３５°である。
【００５３】
ダンベル１の材質は鉄であり、手の甲および指との間の摩擦を確保するため、表面はクロロプレンラバーでカバーされている。
【００５４】
ダンベル１を用いてトレーニングを行なう際は、図４および図５に示すように、掌を第１のループ７内に形成された挿通部５に通し、さらに拇指以外の指を第２のループ８内に形成された係止部６に通すことで、ダンベルを係止することができる。この際、挿通部５における手の甲と、係止部６における拇指以外の指とは、異なる方向からダンベル１を係止する。よって、把持部２における掌による支持と合わせて、ダンベル１には異なる方向の力がバランスよく作用することとなる。その結果、図４のように把持部２を完全には握らない状態であっても、図５のように指を曲げて握る状態であっても、トレーニング中の動きに対してダンベル１は安定して係止される。
【００５５】
図６は、図３におけるＩ−Ｉ方向からみたダンベル１の上面図である。
第１のループ７の長さ（図６中のｃ）は約９０ｍｍであり、第１のループ７の幅（図３中のｄ）は約５０ｍｍである。
【００５６】
上記寸法により、掌を無理なく、かつ遊びの少ない状態で挿通部５内に挿入することができ、ダンベル１をより安定して係止することができる。
【００５７】
第２のループ８の長さ（図６中のｅ）は第１のループ７と同じく約９０ｍｍであり、第２のループ８の幅（図３中のｆ）は約２５ｍｍである。また、係止バー４の立ち上がり部に形成される隙間の高さ（図４中のｇ）は約２０ｍｍである。
【００５８】
上記寸法により、拇指以外の指を無理なく、かつ遊びの少ない状態で係止部６内に挿入することができ、ダンベル１をより安定して係止することができる。
【００５９】
また、ダンベル１を用いたトレーニング時における拇指以外の指と掌とのなす角度は約１２０°となる。この状態においては、握力に寄与する筋肉および伸指筋にほとんど負荷をかけずにダンベル１を係止することができる。
【００６０】
以上、本発明の実施の形態および実施例について説明したが、今回開示された実施の形態および実施例は全ての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内での全ての変更が含まれることが意図される。
【００６１】
【発明の効果】
本発明によれば、トレーニング中の動きに対してダンベルを安定して係止できるので、トレーニング対象となる筋肉以外を疲労させることなくトレーニングを持続することが可能なダンベルを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の１つの実施例に係るダンベルの斜視図である。
【図２】本発明の１つの実施例に係るダンベルの他の方向からの斜視図である。
【図３】本発明の１つの実施例に係るダンベルの側面図である。
【図４】本発明の１つの実施例に係るダンベルの使用状態を示す側面図である。
【図５】本発明の１つの実施例に係るダンベルの使用状態を示す斜視図である。
【図６】本発明の１つの実施例に係るダンベルの上面図（図３中のＩ−Ｉ方向）である。
【符号の説明】
１ダンベル、２把持部、３挿通バー、４係止バー、５挿通部、６係止部、７第１のループ、８第２のループ、９中央線。

Claims

把持部（２）と、
前記把持部（２）と隣接する第１のループ（７）と、
前記把持部（２）と隣接する前記第１のループ（７）よりも小さい第２のループ（８）とを備えたダンベル。
前記第１のループ（７）は前記把持部（２）および挿通部材（３）によって形成され、
前記第２のループ（８）は前記把持部（２）および係止部材（４）によって形成され、
前記ダンベルの中央線（９）において、前記把持部（２）の中心と前記挿通部材（３）の中心とを結ぶ直線と、
前記係止部材（４）の前記把持部（２）からの立ち上がり部とのなす角度（θ１）は９０°以上１２０°以下である、請求項１に記載のダンベル。
前記係止部材（４）の前記把持部（２）からの立ち上がり部の幅（ａ１）は、前記挿通部材（３）の前記把持部（２）からの立ち上がり部の幅（ａ２）よりも大きい、請求項２に記載のダンベル。
前記中央線（９）において、
前記把持部（２）の中心と前記挿通部材（３）の中心とを結ぶ直線と、前記把持部（２）の中心と前記係止部材（４）の中心とを結ぶ直線とのなす角度（θ２）は１２０°以上１８０°以下である、請求項２または請求項３に記載のダンベル。
前記係止部材（４）の前記把持部（２）からの立ち上がり部の高さ（ｂ）は１５ｍｍ以上４０ｍｍ以下である、請求項２から請求項４のいずれかに記載のダンベル。
把持部（２）と、
前記把持部（２）と隣接する第１のループ（７）および第２のループ（８）とを備え、
前記第１のループ（７）の幅と前記第２のループ（８）の幅が異なるダンベル。
前記第１のループ（７）の幅（ｄ）は２５ｍｍ以上１００ｍｍ以下であり、
前記第２のループ（８）の幅（ｆ）は１５ｍｍ以上７０ｍｍ以下である、請求項６に記載のダンベル。