JP2003323150A - プラズマ表示装置の駆動方法 - Google Patents
プラズマ表示装置の駆動方法Info
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Abstract
示装置の駆動方法を提供する。 【解決手段】 第1パルスとして、立ち上がり時間t0
で急峻に立ち上がる維持パルス31を走査電極17Yに
印加する。維持パルス31は、できるだけ急峻に立ち上
がらせることが好ましく、立ち上がり時間t0 は200
ns以下である。続いて、電極17X,17Yに、維持
パルス31よりも長い立ち上がり時間t1(t1 >
t0 )で立ち上がる維持パルス32を交互に印加する。
立ち上がり時間t1 の値は、電力回収が十分に可能な程
度に放電遅れ時間を延長するように設定される。
Description
用して表示を行うプラズマ表示装置の駆動方法に関す
る。
Display Panel) は、従来、テレビジョン受像機やコン
ピュータ用ディスプレイにおいて広く用いられてきた陰
極線管(CRT)では実現が難しいとされる薄型・大画
面化が可能であり、特に大型ディスプレイへの今後の展
開が期待されている。
表示パネルの構成を表している。この表示パネル100
は、前面ガラス基板101と背面ガラス基板102とが
対向配置された構造を有し、表示面側の前面ガラス基板
101上には、発光表示のための放電を行う電極対10
7(維持電極107X,走査電極107Y)が複数形成
されている。この電極107X,107Yは、100μ
m程度の放電ギャップを介して並列しており、それぞれ
に電気抵抗を低減するためのバス電極108が一体的に
付設されている。また、その上には、誘電体層109,
保護層110が順に形成されている。
数のアドレス電極103が電極対107と直交する方向
に配列するように形成されている。アドレス電極103
の上には誘電体層104が形成され、更にその上に、各
アドレス電極103毎に空間を仕切るための隔壁105
が形成されている。隔壁105の間には、赤(R;Re
d),緑(G;Green)および青(B;Blue )の3原色の
蛍光体層106が周期的に塗布形成されている。
ス基板102に挟まれた放電空間は、周縁部において気
密封止され、放電ガスで満たされている。通常、放電ガ
スとしては、ネオン(Ne),キセノン(Xe)等の混
合ガスが用いられ、Xe混合比はおよそ5%、そのとき
の混合ガスのガス圧は65kPa程度となっている。
造を示す平面図である。ここでは、電極対107とアド
レス電極103とはm×nのマトリクスを形成し、その
交差領域は、図中に点線で囲んで示してあるが、各々が
発光の最小単位を構成し、画素に相当する領域となって
いる。このプラズマ表示装置は、表示パネル100に接
続された駆動回路から各電極に駆動パルスが供給される
ことにより動作し、画素毎のON/OFF(発光/非発
光)の制御は通常3段階で行われる。選択消去方式を例
にとると、画素を構成する3電極には、図10(A)〜
(C)に示したような電圧波形が印加される。
X(X1 ,X2 ,・・・,Xn )に負電圧、走査電極1
07Y(Y1 ,Y2 ,・・・,Yn )に正電圧を印加
し、各電極対間で放電させる(リセット放電)。これに
よりプライミング(円滑な放電のために行う補助放電か
らの荷電粒子の供給)を行い、全画素領域内に荷電粒子
等を生成し、保護層110の表面に一様に蓄積し、それ
以前に書き込まれていた画素情報を全て消去して画面全
体を均一な荷電状態とする。この蓄積された荷電粒子に
よる電荷が、いわゆる壁電荷である。
無によって2値状態を形成し、ON/OFFのデータ書
き込みを行う。すなわち、並列する走査電極107Y
(Y1,Y2 ,・・・Yn )に順次パルス入力を行って
走査してゆくと共に、全てのアドレス電極103
(A1 ,A2 ,・・・Am )のそれぞれに、電圧印加さ
れている走査電極107Yとの組合せにより選択される
画素のON/OFFに応じた(この場合ではOFF表示
画素に対して)データパルスを、走査電極107Y側の
走査タイミングに合わせて入力してゆく。ON画素領域
には、放電開始電圧より低い走査パルスのみが印加され
るため、放電は発生しないが、OFF画素領域では、2
つのパルスの重畳電圧が放電開始電圧を超えてアドレス
放電が生じ、蓄積された電荷が消去される。
表示画素を発光させ、表示を行う。このときには、全て
の電極対107に交流パルス(維持パルス)を印加す
る。今度は壁電荷による電位がバイアスとなり、壁電荷
が残っている画素、つまりON表示画素のみがその放電
ギャップにおいて放電開始電圧に達し、選択的に放電が
発生する(サスティン放電)。この画素内では、放電に
より放電ガスが紫外線を放ち、紫外線が蛍光体層106
に照射されることにより発光が生じ、放電期間中、持続
される。
全画素から電荷を消去しておいて、アドレス放電によっ
てON表示画素に壁電荷を形成する(データ書き込み)
を行うものであり、サスティン期間の駆動は選択消去の
場合と同様にして行われる。
おいて、サスティン放電時にパルス印加から放電開始ま
での時間(放電遅れ時間)が短いと、電流が瞬間的に集
中して流れるために電力回収を十分に行うことができな
い、あるいは駆動回路に大きな負荷がかかって性能を十
分に発揮できない等の問題が生じていた。
は、先端放電のような特有の放電を生じることがあっ
た。そのため、パルス印加の度に電極107X,107
Yの先端部分に電流が集中してしまう。また、通常のサ
スティン駆動では、同じ形状のパルスが連続的に印加さ
れるので、放電状態も同様の状況が繰り返されるように
なる。このため、放電は、常に電極の同じ部分に生じる
ことが多かった。これらによって、保護層110の劣化
が局所的に進み、電圧変動や輝度劣化の原因となってい
た。
るために放電ガスのXe濃度を高くすると一層顕著とな
る。
に、放電ガス中のXe濃度を従来に比べて大幅に高め、
そのガス全圧を5kPa以上50kPa以下とすること
により、発光効率や輝度を向上させたプラズマ表示装置
を提案している(特願平11−201867号、特願2
000−201502号、特願2000−222007
号など)。同時に、その維持電極,走査電極間の放電ギ
ャップは、50μm未満と格段に狭く設定され、駆動電
圧の低減や、画素あたりの表示領域を縮小して高精細化
が図られるようになっている。また、維持電極および走
査電極の上の誘電体層は、15μm以下と従来(30μ
m〜40μm)より格段に薄く形成されて容量が大きく
なり、電荷蓄積量が増加することにより駆動電圧の低減
が図られるようになっている。以下の説明では、このよ
うな構成のプラズマ表示装置を狭ギャップ型と呼ぶこと
にする。
く、誘電体層が薄いために維持放電の放電開始電圧が低
くなっており、またXe濃度が高いこともあって、放電
遅れ時間が短くなる。つまり、構造的に維持放電が起こ
りやすいという特徴がある。そのため、狭ギャップ型で
は、従来型における上述の問題が起こりやすくなってお
り、更なる駆動上の工夫が待たれていた。
されるパルスのうち、最初に印加される第1パルスにつ
いては、続く第2パルス以下に比べて放電遅れ時間が長
くなることがあった。
サスティン駆動時の放電遅れの様子を示しており、
(A)は第1パルスと、この電極に次に印加されたパル
スの電圧波形、(B)はその充放電電流、(C)は発光
(フォトマル出力)である。用いた表示パネルは、電極
対間の放電ギャップ20μm,放電ガスに占めるXe濃
度4%,放電ガス圧67kPaである。また、駆動条件
は、サスティン電圧140V,駆動周波数64kHzで
あり、1msの休止期間の後にサスティン駆動を行って
いる。
は、その立ち上がりより640nsも遅れて始まってい
る。対して、第1パルスに続くパルスでは、放電遅れは
100ns程である。これは、プライミング効果の有無
によって説明できる。つまり、第1パルスの印加時点で
は、アドレス期間の直後であるためにデータ書き込み時
またはリセット時に行われた前回の放電から間があり、
これらの放電によるプライミング効果が小さくなってい
る。よって、壁電荷による放電が主となるので、比較的
放電は生じにくく、放電遅れ時間が長くなる。しかし、
それ以降のパルス印加においては、第1パルスによる放
電のおかげで、十分にプライミングされているために放
電遅れ時間は短く、またほぼ一定となる。
ので、その目的は、放電の安定化を図ることが可能なプ
ラズマ表示装置の駆動方法を提供することにある。
置の駆動方法は、電極対の少なくとも一方に、立ち上が
り時間t0 で急峻に立ち上がる第1の維持パルスを印加
し、続いて、電極対に、第1の維持パルスよりも長い立
ち上がり時間t1 (t1 >t0 )で立ち上がる第2の維
持パルスを交互に、発光期間に応じて連続的に印加し
て、放電を持続して行うことにより発光表示を行うよう
にしたものである。
は、第1の維持パルスは急峻に立ち上げられ、不要に長
い放電遅れ時間が短縮される。第1の維持パルス以降に
印加される第2の維持パルスは緩やかに立ち上げられ、
電力回収が十分可能となる程度に放電遅れ時間が延長さ
れる。
て図面を参照して詳細に説明する。
1の実施の形態に係る駆動方法により駆動されるプラズ
マ表示装置の概略構成を示しており、図2は、そのうち
の表示パネルの構成を示す図である。この装置は狭ギャ
ップ型であり、表示パネル10以外は一般的な構成とな
っている。よって、駆動回路部分については、表示パネ
ル10に接続されて電圧信号を出力するサスティンドラ
イバ21,データドライバ22を除いては図示およびそ
の説明を省略する。
背面ガラス基板12が放電空間を介して対向配置された
ものである。前面ガラス基板11の上には、放電ギャッ
プGを隔てて延在するように形成された維持電極17X
(X1 ,X2 ,・・・Xn ),走査電極17Y(Y1 ,
Y2 ,・・・Yn )からなるn対の電極対17が設けら
れている。これら維持電極17X,走査電極17Yの一
側縁には、抵抗低減のためにAl(アルミニウム)等か
らなるバス電極18が一体的に設けられている。また、
ここでは、維持電極17Xと走査電極17Yの間の放電
ギャップGは50μm未満、好ましくは20μm以下と
される。このため、維持放電が通常より起こりやすくな
っている。
層20が順に設けられている。通常、誘電体層はスクリ
ーン印刷法によりガラスペーストを30μm程度の厚み
に塗布して形成されるが、この誘電体層19は、酸化珪
素をスパッタ,真空蒸着,イオンプレーティング或いは
CVD(Chemical Vapor Deposition )等の成膜法によ
り成膜し、例えば6μm程度の薄く均一な厚みに形成し
たものである。充分に薄い誘電体層19は、容量が大き
く、電荷蓄積量が増加すると共に駆動電圧の低減にも寄
与する。
ばAl等からなるアドレス電極13(A1 ,A2 ,・・
・Am )が並列に配設されている。その上には順に、誘
電体層14、放電空間を各アドレス電極13毎に区画す
るための隔壁15が設けられている。なお、隔壁15の
間には蛍光体16が設けられている。
1と背面ガラス基板12は、電極対17(17X,17
Y)とアドレス電極13とが互いの延長方向を直交させ
て各交点を画素とするn×mのマトリクスを構成するよ
うに位置合わせされる。図1では、こうした電極構造を
表示面側から見た様子が表されており、維持電極17
X,走査電極17Yはサスティンドライバ21に、アド
レス電極13はデータドライバ22に電気的に接続され
ている。また、基板11,12は、放電空間内に放電ガ
スを封入し、周縁部にて気密封止されている。ここで
は、放電ガスとしてXe単体もしくはXe含有ガスが用
いられ、その圧力は5kPa以上70kPa以下とされ
ている。なお、Xe含有ガスのXe濃度は、30%以上
100%未満と、輝度を向上させるために高濃度である
ことが好ましい。
する。ここでは、サブフィールド法により階調制御を行
い、各サブフィールドにおけるリセット、アドレスおよ
びサスティンの基本動作は通常通りに行うものとする。
動方法に係る駆動電圧波形(1サブフィールド分)を示
すタイミングチャートであり、図4(A),(B)は、
そのうちサスティン期間の駆動電圧波形を拡大して示し
たものである。
サスティンドライバ21から全ての維持電極17X,走
査電極17Yそれぞれに同時に正負のパルスを印加し、
各電極対17の間で放電させる。これにより、全ての画
素領域の保護層20の表面が荷電粒子により帯電した
(壁電荷が形成された)状態、もしくは、全画素領域内
から電荷が消去された状態のいずれかを均一に形成す
る。
う。すなわち、サスティンドライバ21から走査電極1
7Yに走査パルスを印加し、同時に、その走査タイミン
グに同期させてデータドライバ22からアドレス電極1
3にデータパルスを印加する。データパルスは、映像デ
ータから生成されたON/OFF信号に基づいたもので
あり、データ書き込みの場合はON表示画素、データ消
去の場合はOFF表示画素に対して出力されるように制
御されている。各パルスの値は、走査電極17Y,アド
レス電極13の両極に電圧がかけられたときのみ放電開
始電圧を超えてアドレス放電が発生するように設定され
ているので、結果的に、発光させる画素領域に選択的に
壁電荷が形成される。
発光期間に応じて、サスティンドライバ21から全ての
維持電極17X,走査電極17Yに交互に維持パルスを
連続的に印加する。これにより壁電荷が形成されている
画素の電極対17の間で持続的に放電が生じ、選択され
た画素の発光表示が行われる。なお、維持パルス各々に
ついては、電極17,17Yの別なく時系列的な印加順
に第1パルス,第2パルス,第3パルス,・・・と呼ぶ
ことにする。
上がり時間t0 で急峻に立ち上がる維持パルス31を、
走査電極17Yに印加する。維持パルス31は、できる
だけ急峻に立ち上がらせることが好ましく、立ち上がり
時間t0 は例えば200ns以下、さらには100ns
以下に設定される。これにより、放電は早く開始される
ようになる。通常、最初の放電では、プライミングが少
ないために比較的大きな放電遅れが生じるが、ここで
は、その放電遅れ時間が短縮される。
りも長い立ち上がり時間t1 (t1>t0 )で立ち上が
る維持パルス32を交互に印加し、放電を持続させる。
立ち上がり時間t1 の値は、表示パネルにおける放電ガ
ス圧等の条件や駆動条件に応じて適宜に設定されるが、
電力回収が十分に可能な程度に放電遅れ時間を延長する
ように設定される。具体的には、放電遅れ時間を80n
s以上として、放電に寄与する放電電流から、パルス印
加時に流れる無効電流を分離するように設定するとよ
い。これにより、第2パルス以下の維持パルスは緩やか
に立ち上げられ、電極対17に対する電流の集中が軽減
される。また、放電遅れ時間が、電力回収を十分行うこ
とができる長さに調整される。
パルスとして、走査電極17Yに急峻に立ち上がる維持
パルス31を印加し、続いて、電極対17に、維持パル
ス31よりも緩やかに立ち上がる維持パルス32を交互
に印加してサスティン放電を発生させるようにしたの
で、最初の放電における不要に長い放電遅れ時間は短縮
され、続く放電における放電遅れ時間は電力回収を十分
行うことができる長さに調整されて、放電状態が制御さ
れる。よって、サスティン放電を安定して行うことがで
きると共に、電力回収を十分に行うことによって、消費
電力の軽減を図ることができる。また、第2パルス以下
の維持パルス32は、緩やかに立ち上げられるので、電
流の集中による表示パネル10の劣化や駆動回路の負担
が軽減される。
プラズマ表示装置を駆動させるようにしたので、従来型
よりも電極対17間で放電しやすい構造であるために、
こうした放電制御は、一層顕著な効果を発揮する。
1の実施の形態の変形例に係る駆動方法を示すタイミン
グチャートであり、サスティン期間の駆動電圧波形を示
している。すなわち、リセット期間、アドレス期間に関
しては、第1の実施の形態のとおりに駆動される。
第1パルスだけでなく第2パルスにも維持パルス31を
印加するようにしている。上述したように、第1パルス
印加時点ではプライミングが期待できないが、サスティ
ン期間以前の放電しなかった期間によっては、第2パル
スを印加する際にも、まだ十分に荷電粒子等が供給され
ていないおそれがある。そこで、第2パルスも第1パル
ス同様の波形として、意図的に放電を開始させるように
する。これにより、サスティン放電初期の放電遅れ時間
が適切に制御される。なお、本変形例は、以下の実施の
形態においても適用可能である。
は、第2の実施の形態に係る駆動方法を示すタイミング
チャートであり、サスティン期間の駆動電圧波形を示し
ている。なお、以下の実施の形態では、第1の実施の形
態と同様の狭ギャップ型プラズマ表示装置を駆動させる
ものとするので、各構成要素の符号は同一とし、その説
明を適宜省略する。また、駆動方法においても、第1の
実施の形態と同様の箇所は説明を省略する。
パルスとして、走査電極17Yに急峻に立ち上がる維持
パルス31を印加したのち、維持パルス31よりも緩や
かに立ち上がる複数種の波形の維持パルス32a,32
b,32c,・・・を組み合わせて、電極対17それぞ
れに順に印加する。これら維持パルス32a,32b,
32c,・・・は、それぞれ立ち上がり時間t1a,
t1b,t1c,・・・と互いに異なるパルスであって、全
て維持パルス31よりも長い立ち上がり時間を有してい
る(t0 <t1a,t1b,t1c,・・・)。
c,・・・を所定のn種類のパルスとして設定してお
き、例えばこれらを順に繰り返すなど、前後でパルスの
種類が異なるように組み合わせて印加することが好まし
い。さらには、サスティン期間中、印加するパルスの種
類が全部異なるようにしてもよい。またここでは、パル
スの種類を電極17X,17Yのそれぞれに対して変え
るようにしたが、第1パルス,第2パルス,第3パル
ス,・・・と、その印加順に従ってパルス種を変化させ
るようにしてもよい。
時間を時系列的に変化させると、プライミング効果を放
電毎に変化させることができる。これにより、常に電極
17X,17Yの同じ部分で放電を生じることが、防止
される。
パルス以下を互いに立ち上がり時間の異なる維持パルス
32a,32b,32c,・・・としたので、電極17
X,17Yのうち放電を生じる部分が放電の度にずらさ
れ、電極17上の保護層19が、局所的に劣化してしま
うことが防止される。よって、これに起因する放電開始
電圧の変動などが抑制され、装置としての信頼性向上を
図ることができる。なお、その他の効果は、第1の実施
の形態と同様である。
2の実施の形態の変形例に係る駆動方法を示すタイミン
グチャートであり、サスティン期間の駆動電圧波形を示
している。本変形例では、第2パルス以下を互いに立ち
上がり時間に全く相関のない維持パルス32a,32
b,32c,32d,32e,・・・を印加する。すな
わち、第2パルス以下においては、立ち上がり時間をラ
ンダムに変化させて維持パルスを発生させるようにして
いる。なお、維持パルス32a,32b,32c,32
d,32e,・・・は、第2の実施の形態同様、維持パ
ルス31よりも立ち上がり時間が長くなるように設定さ
れる。この場合には、パルス種の組み合わせを考える必
要がなく、より簡易に、電極17X,17Yにおける放
電部分を放電の度にずらし、保護層19が局所的に劣化
するのを防止することができる。
に限定されず種々の変形実施が可能である。例えば、上
記実施の形態では、維持放電ギャップが50μm未満で
ある狭ギャップ型プラズマ表示装置について説明した
が、維持放電ギャップが100μm程度である従来のプ
ラズマ表示装置においても、本発明が適用できるのは勿
論のことであり、特に、放電ガスのXe濃度が高い場合
に好適に適用される。その場合も、上記実施の形態と同
様の効果を発揮することができる。
項12のいずれか1に記載のプラズマ表示装置の駆動方
法によれば、電極対の少なくとも一方に、立ち上がり時
間t0で急峻に立ち上がる第1の維持パルスを印加し、
続いて、電極対に、第1の維持パルスよりも長い立ち上
がり時間t1 (t1 >t0 )で立ち上がる第2の維持パ
ルスを交互に、発光期間に応じて連続的に印加して、放
電を持続して行うことにより発光表示を行うようにした
ので、第1の維持パルスにより、最初の放電における不
要に長い放電遅れ時間は短縮され、第2の維持パルスに
より、続く放電における放電遅れ時間は電力回収を十分
行うことができる長さに調整され、放電状態が制御され
る。従って、サスティン放電を安定して行うことができ
ると共に、電力回収を十分に行うことによって、消費電
力の軽減を図ることが可能となる。特に、狭ギャップ型
のプラズマ表示装置を駆動させる場合には、従来型より
も電極対間で放電しやすい構造であり、放電遅れが短い
傾向にあるため、大きな効果が期待できる。
1に記載のプラズマ表示装置の駆動方法によれば、第2
の維持パルスとして、互いに立ち上がり時間の異なる複
数種のパルスを時系列的に組み合わせて印加するように
したので、電極の放電を生じる部分が放電の度にずらさ
れ、常に同じ部分に放電が生じることが回避される。従
って、電極上の保護層が局所的に劣化することが抑制さ
れ、放電開始電圧の変動等が防止されて、装置としての
信頼性を向上させることが可能となる。
プラズマ表示装置の構成を示すブロック図である。
構成を示す斜視図である。
装置の駆動方法を示す電圧波形図である。
して示した電圧波形図である。
図である。
装置の駆動方法を示す電圧波形図である。
図である。
パネルの構成を示す斜視図である。
す平面図である。
を説明するための図である。
スティン駆動時の放電遅れの様子を示す図であり、
(A)は電圧波形、(B)は充放電電流、(C)は発光
(フォトマル出力)を示す。
ガラス基板、13…アドレス電極、14…誘電体層、1
5…隔壁、16…蛍光体層、17…電極対、17X…維
持電極、17Y…走査電極、18…バス電極、19…誘
電体層、20…保護層、21…サスティンドライバ、2
2…データドライバ、31,32…維持パルス。
Claims (12)
- 【請求項1】 放電ガスが封止された放電空間を間に対
向配置された第1の基板および第2の基板と、前記第1
の基板の上に放電ギャップを隔てて延在するように形成
された維持電極および走査電極からなる電極対と、前記
第2の基板の上に前記電極対との交差方向に延在するよ
うに形成されたアドレス電極と、前記電極対と前記アド
レス電極との交差領域として形成された画素領域とを備
えたプラズマ表示装置を駆動する方法であって、 前記電極対の少なくとも一方に、立ち上がり時間t0 で
急峻に立ち上がる第1の維持パルスを印加し、 続いて、前記電極対に、前記第1の維持パルスよりも長
い立ち上がり時間t1(t1 >t0 )で立ち上がる第2
の維持パルスを交互に、発光期間に応じて連続的に印加
して、放電を持続して行うことにより発光表示を行うこ
とを特徴とするプラズマ表示装置の駆動方法。 - 【請求項2】 前記第2の維持パルスとして、互いに立
ち上がり時間の異なる複数種のパルスを時系列的に組み
合わせて印加することを特徴とする請求項1記載のプラ
ズマ表示装置の駆動方法。 - 【請求項3】 前記第2の維持パルスを、立ち上がり時
間が前後で異なるように印加することを特徴とする請求
項2記載のプラズマ表示装置の駆動方法。 - 【請求項4】 前記第2の維持パルスを、時系列的に相
関がないように立ち上がり時間を変えて印加することを
特徴とする請求項2記載のプラズマ表示装置の駆動方
法。 - 【請求項5】 前記第1の維持パルスの立ち上がり時間
t0 は、200ns以下であることを特徴とする請求項
1記載のプラズマ表示装置の駆動方法。 - 【請求項6】 前記放電ガスがキセノン(Xe)を含
み、かつ、前記放電ガスの圧力が5kPa以上70kP
a以下であるプラズマ表示装置を駆動することを特徴と
する請求項1記載のプラズマ表示装置の駆動方法。 - 【請求項7】 更に、前記放電ガスのキセノン(Xe)
濃度が10%以上100%未満であることを特徴とする
請求項6記載のプラズマ表示装置の駆動方法。 - 【請求項8】 前記放電ガスがキセノン(Xe)のみか
らなり、かつ、前記放電ガスの圧力が5kPa以上70
kPa以下であるプラズマ表示装置を駆動することを特
徴とする請求項1記載のプラズマ表示装置の駆動方法。 - 【請求項9】 前記放電ギャップが50μm未満である
プラズマ表示装置を駆動することを特徴とする請求項1
に記載のプラズマ表示装置の駆動方法。 - 【請求項10】 前記放電ギャップが20μm以下であ
るプラズマ表示装置を駆動することを特徴とする請求項
9に記載のプラズマ表示装置の駆動方法。 - 【請求項11】 前記第1の基板と前記電極対の上に誘
電体層が設けられており、前記誘電体層の厚みが15μ
m以下であるプラズマ表示装置を駆動することを特徴と
する請求項1記載のプラズマ表示装置の駆動方法。 - 【請求項12】 更に、前記誘電体層の厚みが10μm
以下であることを特徴とする請求項11記載のプラズマ
表示装置の駆動方法。
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