JP2003128160A - 電子レンジ用包装袋 - Google Patents
電子レンジ用包装袋Info
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- JP2003128160A JP2003128160A JP2001321923A JP2001321923A JP2003128160A JP 2003128160 A JP2003128160 A JP 2003128160A JP 2001321923 A JP2001321923 A JP 2001321923A JP 2001321923 A JP2001321923 A JP 2001321923A JP 2003128160 A JP2003128160 A JP 2003128160A
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Abstract
そのまま加熱または加熱調理する際に、加熱により袋内
に発生する蒸気による袋の破裂を防止し、自動開封によ
り、穏やかな蒸気逃げを可能とする電子レンジ用包装袋
を提供する。 【解決手段】少なくとも耐熱性基材層11とシーラント
層13とからなる積層体であって、耐熱性基材層とシー
ラント層との間に低温下では十分な強度を有するが、高
温では軟化して強度が低下する樹脂層12を少なくとも
一領域に設けた電子レンジ用包装材料のシーラント層が
内側になるように配置し、所定のシール部をヒートシー
ルして形成する電子レンジ用包装袋1の前記樹脂層が、
シールされた前記シール部の少なくとも一領域が前記包
装袋のシール部を内側から外側に向かって横断する形状
とし、かつ、この樹脂層の形状が、シール部内側の樹脂
層の巾をシール部外側の巾より広くする。
Description
たまま加熱することが出来ると共に、内圧を自動的に逃
がすことのできる電子レンジ用包装材料及びそれを用い
た包装袋に関する。
ために、電子レンジを用いて加熱または加熱調理する場
合、包装が密封系のままであると加熱によって発生する
水蒸気により系内の内圧が上昇し、ついには、包装袋が
破裂して内容物が電子レンジ庫内に飛散してしまうこと
はよく知られている。このような袋等の破裂を防止する
ために種々の方法が知られている。例えば、電子レンジ
加熱前に包装袋の一部を鋏で切ったり、先端の尖ったも
ので包装袋に孔を空けてから加熱する(特開平10−7
2070)方法がある。また、袋の一部に不織布を設け
て、該不織布部分から上記が抜けるようにする(特開平
9−240754)方法あるいは弱シール部や切欠部を
設ける(特開平9−142541、特開平10−954
71)方法等である。
一部を鋏で切ったり、孔を設けたりすることは面倒であ
り、また、それらの作業を失念した場合には袋の破裂と
なる。また、袋の一部を不織布により形成した包装袋は
密封系とならないので内容物の長期保存において品質劣
化のおそれがある。例えば、冷凍食品では冷凍乾燥の問
題等がある。前記弱シール部や切欠部を設ける方法は包
装袋の作製に特殊な装置や工程を必要とし、製造コスト
の上昇となる。そこで、本発明者らは、先に、図4に示
すように、基材層とシーラント層からなる積層体におい
て、基材層とシーラント層との間に低温下では十分な強
度を有するが、高温では軟化して強度が低下する樹脂層
を設けることにより内容物を包装したまま電子レンジ加
熱が出来ると共に、包装袋内の内圧を自動的に逃がすこ
との出来る電子レンジ対応包装材料及びそれを用いた包
装袋に関して提案(特開2000−190192)した
が、更なる研究を続けた結果、パウチの形態やシールバ
ーの形状等によって開封時破裂音がして恐怖感を与える
ことがあり、また、開封口の巾が大きい場合にはさらに
破裂音が大きくなることがあった。本発明の目的は、袋
に密封された内容物を電子レンジを用いて、そのまま加
熱または加熱調理する際に、加熱により袋内に発生する
蒸気による袋の破裂を防止し、自動開封により、穏やか
な蒸気逃げを可能とする電子レンジ用包装袋を提供する
ものである。
発明により解決することができる。すなわち、請求項1
に記載した発明は、少なくとも耐熱性基材層とシーラン
ト層とからなる積層体であって、耐熱性基材層とシーラ
ント層との間に低温下では十分な強度を有するが、高温
では軟化して強度が低下する樹脂層を少なくとも一領域
に設けた電子レンジ用包装材料のシーラント層が内側に
なるように配置され、所定のシール部をヒートシールし
て形成する電子レンジ用包装袋の前記樹脂層が、シール
された前記シール部の少なくとも一領域が前記包装袋の
シール部を内側から外側に向かって横断する形状とし、
かつ、この樹脂層の形状が、シール部内側の樹脂層の巾
がシール部外側の巾より広いことを特徴とする電子レン
ジ用包装袋からなる。請求項2に記載した発明は、請求
項1に記載の樹脂層は軟化温度が60℃〜90℃である
エチレン・酢酸ビニル系樹脂、ポリアミド/硝化綿/ポ
リエチレンWAX系樹脂で、厚さ1μm〜5μmにパタ
ーンコートして設けられることを特徴とするものであ
る。請求項3に記載の発明は、耐熱性基材層が延伸ポリ
エチレンテレフタレートフィルム、シリカ蒸着ポリエチ
レンテレフタレートフィルム、アルミナ蒸着ポリエチレ
ンテレフタレートフィルム、延伸ナイロンフィルム、シ
リカ蒸着延伸ナイロンフィルム、アルミナ蒸着延伸ナイ
ロンフィルム、延伸ポリプロピレンフィルム、ポリビニ
ルアルコールコート延伸ナイロンフィルム、ナイロン6
/メタキシレンジアミンナイロン6共押共延伸フィルム
またはポリプロピレン/エチレンービニルアルコール共
重合体共押共延伸フィルムのいずれかであることを特徴
とするものである。請求項4に記載した発明は、請求項
1に記載のシーラント層は、食品と接触する面に配置さ
れ、低密度ポリエチレンフィルム、超低密度ポリエチレ
ンフィルム、直鎖状低密度ポリエチレン、中密度ポリエ
チレンフィルム、高密度ポリエチレンフィルム、無延伸
ポリプロピレンフィルム,エチレン・酢酸ビニル共重合
体フィルム、エチレン・アクリル酸共重合体フィルム、
エチレンーメタクリル酸共重合体フィルム、エチレン・
メチルアクリレート共重合体フィルム、エチレン・エチ
ルアクリレート共重合体フィルム、エチレン・メチルメ
タクリレート共重合体フィルムまたはアイオノマーフィ
ルムのいずれかであることを特徴とするものである。
層とシーラント層とからなる積層体であって、耐熱性基
材層とシーラント層との間に低温下では十分な強度を有
するが、高温では軟化して強度が低下する樹脂層を少な
くとも一領域に設けた電子レンジ用包装材料のシーラン
ト層が内側になるように配置され、所定のシール部をヒ
ートシールして形成する電子レンジ用包装袋の前記樹脂
層が、シールされた前記シール部の少なくとも一領域が
前記包装袋のシール部を内側から外側に向かって横断す
る形状とし、かつ、この樹脂層の形状として、シール部
内側の樹脂層の巾をシール部外側の巾より広くして包装
袋を形成することによって、この包装袋に食品を充填し
密封したまま電子レンジ加熱または加熱調理しても発生
する蒸気によって包装袋が破裂することなく、発生した
蒸気が、穏やかに、袋の外に放散させることを可能とし
たものである。
施例を示す、(a)平面概念図、(b)X1−X1部断面
図である。である。図2は、本発明の樹脂層の形状の説
明図である。図3は、本発明の電子レンジ用包装袋の別
の実施例を示す、(a)平面概念図、(b)巻取状態を
説明する斜視図である。
ント層との間に低温下では十分な強度を有するが、高温
では軟化して強度が低下する樹脂層を設ける。該樹脂層
は包装袋のシール部に掛かるように設けるが、この時樹
脂層の外側巾が内側よりも狭くなるように樹脂層をコー
ティングすることにより、蒸気口が小さく開口し、開封
時に破裂音が発生することを防げる。
る食品用包材として使用されているものならば、特に限
定されない。例えば、耐熱性基材層としては、延伸ポリ
エチレンテレフタレートフィルム、シリカ蒸着ポリエチ
レンテレフタレートフィルム、アルミナ蒸着ポリエチレ
ンテレフタレートフィルム、延伸ナイロンフィルム、シ
リカ蒸着延伸ナイロンフィルム、アルミナ蒸着延伸ナイ
ロンフィルム、延伸ポリプロピレンフィルム、ポリビニ
ルアルコールコート延伸ナイロンフィルム、ナイロン6
/メタキシレンジアミンナイロン6共押共延伸フィルム
またはポリプロピレン/エチレンービニルアルコール共
重合体共押共延伸フィルム等のいずけかを使用できる。
公知の方法等によって、印刷層を設けても良い。
エチレン・酢酸ビニル系樹脂、ポリアミド/硝化綿系樹
脂またはポリアミド/硝化綿/ポリエチレンWAX系樹
脂で、厚さ1μm〜5μmにパターンコートして設けら
れる。この時のコートパターンは、図2に示すように、
包装袋にしたとき包装袋内側の巾bが包装袋の外側の巾
aよりも長くするようにする。このとき、コート巾の狭
い方の巾aは2〜20mm、好ましくは5〜15mmと
し、樹脂層とシール部とにより形成される角度αは10
〜50°の範囲であり、好ましくは20〜40°であ
る。長い方の巾bは上記条件に当てはまる範囲で任意に
定めてよい。また樹脂層の長さcはシール巾にあわせて
任意に定めてよいがシール巾+5〜10mmが好まし
い。樹脂層の形状は、上記の条件を充たす範囲で任意に
設計できる。例えば、包装袋形成時(製袋工程)におけ
るシールピッチのずれを考慮し、図3のような形状とし
てもよい。
積層体の強度アップ、バリア性を向上させるために、基
材層とシーラント層との間に中間層を設けてもよい、中
間層を設ける場合は、樹脂層は該中間層とシーラント層
との間に設けることが望ましい。
材層とシーラント層の貼り合せは従来公知の方法である
ドライラミネート法、サンドイッチラミネート法、共押
出ラミネート法等を用いることができる。
子レンジで加熱又は加熱調理される食品用包材として使
用されている樹脂を用いることができる。シーラント層
として用いる樹脂としては、例えば、低密度ポリエチレ
ンフィルム、超低密度ポリエチレンフィルム、直鎖状低
密度ポリエチレン、中密度ポリエチレンフィルム、高密
度ポリエチレンフィルム、無延伸ポリプロピレンフィル
ム,エチレン・酢酸ビニル共重合体フィルム、エチレン
・アクリル酸共重合体フィルム、エチレンーメタクリル
酸共重合体フィルム、エチレン・メチルアクリレート共
重合体フィルム、エチレン・エチルアクリレート共重合
体フィルム、エチレン・メチルメタクリレート共重合体
フィルムまたはアイオノマーフィルム等を挙げることが
できる。そして、シーラント層としての厚みは20〜6
0μmの範囲であり、より好ましくは30〜40μmで
ある。
のタイブに適用することが、できる。例えば、図1に示
した4方シールタイプ、図3に示したピロータイプ等の
ように、包装材料、すなわち積層体のシーラント層13
が向き合うように重ねあわせ、所望のシール部をヒート
シールすることにより製袋されるタイプにおいて適用で
きる。また、片面をトレー状に真空し、蓋体を被覆して
密封するトレータイブの包装にも使用することができ
る。
電子レンジ用包装袋を電子レンジを用いて加熱または加
熱調理をすると、自動開封が可能なので、開封前に袋を
切る等の手間が必要ない。また、加熱により発生した蒸
気により、包装袋の内圧が上昇しても、樹脂層部を形成
したシール部からの穏やかな剥離開封となり、包装袋が
大きな音をたてて破裂することがなく静かに開封が出来
る。
例により具体的に説明する。 <実施例1>厚さ12μmのアルミナ蒸着ポリエチレン
テレフタレートフィルムを用い、その上に樹脂層4とし
てエチレンー酢酸ビニル共重合体樹脂をやはり図3に示
すようなパターン(a:15mm、b:40mm、c:
15mm、α:約40°)でパターンコートした。その
上にシーラント層5として直鎖状低密度ポリエチレンフ
ィルムを用い、ドライラミネート法にて貼りあわせ、包
装材料を作成した。この包装材料を用いて、図5のよう
な170mm×290mmのピローパウチを作成し、ト
レー入り冷凍春巻きを充填した。これを500W電子レ
ンジで加熱し、脱気孔の形成場所、破裂音の有無を評価
した。10袋中破裂音が発生したサンプルはなかった。
開口部の巾は5〜10mmであった。 <比較例1>樹脂層コート部を図7に示すようなパター
ン(40mm×15mm)でパターンコートした以外は
実施例1と同様に包装材料を作製し、同様の評価を行っ
た。10袋中3袋で軽い破裂音が発生した。破裂音が発
生したサンプルについて開口部の巾を測定した結果、2
5〜30mmであった。
食品等を密封包装状態のまま、電子レンジ加熱または加
熱調理しても加熱により発生する蒸気は、蒸気の熱と内
圧によって穏やかに自動開封された孔から外部に放散さ
れるため包装袋が破裂するおそれがなくなり、従って、
加熱の際に電子レンジの庫内において内容物が飛散する
ことがない。
(a)平面概念図、(b)X1−X1部断面図である。
す、(a)平面概念図、(b)巻取状態を説明する斜視
図である。
図、(b)X2−X2部断面図である。
Claims (4)
- 【請求項1】少なくとも耐熱性基材層とシーラント層と
からなる積層体であって、耐熱性基材層とシーラント層
との間に低温下では十分な強度を有するが、高温では軟
化して強度が低下する樹脂層を少なくとも一領域に設け
た電子レンジ用包装材料のシーラント層が内側になるよ
うに配置され、所定のシール部をヒートシールして形成
する電子レンジ用包装袋の前記樹脂層が、シールされた
前記シール部の少なくとも一領域が前記包装袋のシール
部を内側から外側に向かって横断する形状とし、かつ、
この樹脂層の形状が、シール部内側の樹脂層の巾がシー
ル部外側の巾より広いことを特徴とする電子レンジ用包
装袋。 - 【請求項2】樹脂層は軟化温度が60℃〜90℃である
エチレン・酢酸ビニル系樹脂、ポリアミド/硝化綿/ポ
リエチレンWAX系樹脂で、厚さ1μm〜5μmにパタ
ーンコートして設けられることを特徴とする請求項1に
記載の電子レンジ用包装袋。 - 【請求項3】耐熱性基材層が延伸ポリエチレンテレフタ
レートフィルム、シリカ蒸着ポリエチレンテレフタレー
トフィルム、アルミナ蒸着ポリエチレンテレフタレート
フィルム、延伸ナイロンフィルム、シリカ蒸着延伸ナイ
ロンフィルム、アルミナ蒸着延伸ナイロンフィルム、延
伸ポリプロピレンフィルム、ポリビニルアルコールコー
ト延伸ナイロンフィルム、ナイロン6/メタキシレンジ
アミンナイロン6共押共延伸フィルムまたはポリプロピ
レン/エチレンービニルアルコール共重合体共押共延伸
フィルムである請求項1または請求項2のいずれかに記
載の電子レンジ用包装袋。 - 【請求項4】シーラント層は、食品と接触する面に配置
され、低密度ポリエチレンフィルム、超低密度ポリエチ
レンフィルム、直鎖状低密度ポリエチレン、中密度ポリ
エチレンフィルム、高密度ポリエチレンフィルム、無延
伸ポリプロピレンフィルム,エチレン・酢酸ビニル共重
合体フィルム、エチレン・アクリル酸共重合体フィル
ム、エチレンーメタクリル酸共重合体フィルム、エチレ
ン・メチルアクリレート共重合体フィルム、エチレン・
エチルアクリレート共重合体フィルム、エチレン・メチ
ルメタクリレート共重合体フィルムまたはアイオノマー
フィルムである請求項1〜請求項3のいずれかに記載の
電子レンジ用包装袋。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2001321923A JP2003128160A (ja) | 2001-10-19 | 2001-10-19 | 電子レンジ用包装袋 |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2001321923A JP2003128160A (ja) | 2001-10-19 | 2001-10-19 | 電子レンジ用包装袋 |
Publications (1)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JP2003128160A true JP2003128160A (ja) | 2003-05-08 |
Family
ID=19139055
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP2001321923A Pending JP2003128160A (ja) | 2001-10-19 | 2001-10-19 | 電子レンジ用包装袋 |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JP2003128160A (ja) |
Cited By (4)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2005200022A (ja) * | 2004-01-13 | 2005-07-28 | Dainippon Printing Co Ltd | 加熱用包装袋 |
JP2020063101A (ja) * | 2018-03-16 | 2020-04-23 | 大日本印刷株式会社 | ピローパウチおよびその使用方法 |
CN111846601A (zh) * | 2019-04-30 | 2020-10-30 | 坤隆行实业股份有限公司 | 具有加热自动排气的食品包装及其薄膜 |
JP2021066515A (ja) * | 2019-10-28 | 2021-04-30 | 大日本印刷株式会社 | 電子レンジ加熱用のパウチ及び多面付の包装材 |
-
2001
- 2001-10-19 JP JP2001321923A patent/JP2003128160A/ja active Pending
Cited By (5)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2005200022A (ja) * | 2004-01-13 | 2005-07-28 | Dainippon Printing Co Ltd | 加熱用包装袋 |
JP2020063101A (ja) * | 2018-03-16 | 2020-04-23 | 大日本印刷株式会社 | ピローパウチおよびその使用方法 |
JP7046996B2 (ja) | 2018-03-16 | 2022-04-04 | 大日本印刷株式会社 | ピローパウチおよびその使用方法 |
CN111846601A (zh) * | 2019-04-30 | 2020-10-30 | 坤隆行实业股份有限公司 | 具有加热自动排气的食品包装及其薄膜 |
JP2021066515A (ja) * | 2019-10-28 | 2021-04-30 | 大日本印刷株式会社 | 電子レンジ加熱用のパウチ及び多面付の包装材 |
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