JP2002249483A - アリール置換複素環式化合物の製造法 - Google Patents
アリール置換複素環式化合物の製造法Info
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Abstract
(57)【要約】
【課題】 本発明は、アリール置換ピリジン化合物又は
アリール置換キノリン化合物を高収率で製造し得る方法
を提供することを課題とする。 【解決手段】 本発明の方法は、ハロゲン置換複素環式
化合物を、溶媒中、(a)塩基、(b)トリアリールホスフィ
ン及びアルカリ（土類）金属ハロゲン化物（フッ化物を
除く）からなる群より選ばれた少なくとも１種並びに
(c)溶媒不溶性のパラジウム触媒の共存下に、アリール
ボラン化合物と反応させる方法である。
アリール置換キノリン化合物を高収率で製造し得る方法
を提供することを課題とする。 【解決手段】 本発明の方法は、ハロゲン置換複素環式
化合物を、溶媒中、(a)塩基、(b)トリアリールホスフィ
ン及びアルカリ（土類）金属ハロゲン化物（フッ化物を
除く）からなる群より選ばれた少なくとも１種並びに
(c)溶媒不溶性のパラジウム触媒の共存下に、アリール
ボラン化合物と反応させる方法である。
Description
【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、アリール置換複素
環式化合物の製造法に関する。
環式化合物の製造法に関する。
【０００２】
【従来の技術】アリール置換ピリジン化合物及びアリー
ル置換キノリン化合物の製造法としては、パラジウム錯
体の存在下、ハロゲン置換ピリジン化合物もしくはハロ
ゲン置換キノリン化合物とアリールボラン化合物とを反
応させる方法が知られている。この反応は、例えば、Ch
em. Rev., 95, 1995, 2457-2483、Tetrahedron. 54, 19
98, 263-303 等に記載されている。
ル置換キノリン化合物の製造法としては、パラジウム錯
体の存在下、ハロゲン置換ピリジン化合物もしくはハロ
ゲン置換キノリン化合物とアリールボラン化合物とを反
応させる方法が知られている。この反応は、例えば、Ch
em. Rev., 95, 1995, 2457-2483、Tetrahedron. 54, 19
98, 263-303 等に記載されている。
【０００３】上記従来技術において、パラジウム錯体
は、通常Ｐｄ（ＰＰｈ3）4、Ｐｄ（ＯＣＯＣＨ3）2−Ｐ
Ｐｈ3等のパラジウム触媒である。ここでＰｈはフェニ
ル基を意味する。
は、通常Ｐｄ（ＰＰｈ3）4、Ｐｄ（ＯＣＯＣＨ3）2−Ｐ
Ｐｈ3等のパラジウム触媒である。ここでＰｈはフェニ
ル基を意味する。
【０００４】しかしながら、上記パラジウム触媒は、入
手が困難な高価な触媒である。しかも該パラジウム触媒
は反応溶剤に溶解する性質を有しているために、反応が
均一系にて行われることになり、その結果反応終了後の
触媒回収が不可能になる。更に、パラジウム触媒が酸素
に接触すると触媒活性が低下又は失活するので、反応系
中の微量酸素も取り除くことが必要である。従って、上
記従来技術の方法は、実際には工業的な実施が困難な方
法である。
手が困難な高価な触媒である。しかも該パラジウム触媒
は反応溶剤に溶解する性質を有しているために、反応が
均一系にて行われることになり、その結果反応終了後の
触媒回収が不可能になる。更に、パラジウム触媒が酸素
に接触すると触媒活性が低下又は失活するので、反応系
中の微量酸素も取り除くことが必要である。従って、上
記従来技術の方法は、実際には工業的な実施が困難な方
法である。
【０００５】一方、パラジウム炭素を触媒として使用
し、ハロゲン置換ベンゼン化合物とフェニルボロン酸化
合物とを反応させて、フェニル置換ベンゼン化合物を製
造する方法が、Tetrahedron Letters, 35, 3277-3280(1
994)に開示されている。この方法で使用されるパラジウ
ム炭素は溶媒不溶性のパラジウム触媒であるため、反応
が不均一系にて行われることになり、その結果反応終了
後の触媒回収が容易になるという利点がある。
し、ハロゲン置換ベンゼン化合物とフェニルボロン酸化
合物とを反応させて、フェニル置換ベンゼン化合物を製
造する方法が、Tetrahedron Letters, 35, 3277-3280(1
994)に開示されている。この方法で使用されるパラジウ
ム炭素は溶媒不溶性のパラジウム触媒であるため、反応
が不均一系にて行われることになり、その結果反応終了
後の触媒回収が容易になるという利点がある。
【０００６】そこで、本発明者は、上記文献に開示され
ている方法を適用して、ハロゲン置換ピリジン化合物も
しくはハロゲン置換キノリン化合物とアリールボラン化
合物とを反応させて、アリール置換ピリジン化合物もし
くはアリール置換キノリン化合物を製造することを試み
た。即ち、ハロゲン置換ピリジン化合物もしくはハロゲ
ン置換キノリン化合物を、溶媒中、塩基及び溶媒不溶性
のパラジウム触媒の共存下に、アリールボラン化合物と
反応させて、アリール置換ピリジン化合物もしくはアリ
ール置換キノリン化合物を製造することを試みた。
ている方法を適用して、ハロゲン置換ピリジン化合物も
しくはハロゲン置換キノリン化合物とアリールボラン化
合物とを反応させて、アリール置換ピリジン化合物もし
くはアリール置換キノリン化合物を製造することを試み
た。即ち、ハロゲン置換ピリジン化合物もしくはハロゲ
ン置換キノリン化合物を、溶媒中、塩基及び溶媒不溶性
のパラジウム触媒の共存下に、アリールボラン化合物と
反応させて、アリール置換ピリジン化合物もしくはアリ
ール置換キノリン化合物を製造することを試みた。
【０００７】しかしながら、後記比較例１から明らかな
ように、この試みによっては、目的とするアリール置換
ピリジン化合物又はアリール置換キノリン化合物が低収
率でしか得られないことが判明した。
ように、この試みによっては、目的とするアリール置換
ピリジン化合物又はアリール置換キノリン化合物が低収
率でしか得られないことが判明した。
【０００８】更に、特開２０００−３３６０４５号公報
には、(1)金属パラジウム触媒、(2)ホスフィン、ジケト
ン及び第三アミンからなる群から選ばれるリガンド、
(3)塩基及び(4)相間移動触媒の共存下に、芳香族ボロン
酸化合物とハロゲン化アリールとを、溶媒中でカップリ
ング反応させて、ビアリール化合物を製造する方法が記
載されている。
には、(1)金属パラジウム触媒、(2)ホスフィン、ジケト
ン及び第三アミンからなる群から選ばれるリガンド、
(3)塩基及び(4)相間移動触媒の共存下に、芳香族ボロン
酸化合物とハロゲン化アリールとを、溶媒中でカップリ
ング反応させて、ビアリール化合物を製造する方法が記
載されている。
【０００９】しなしながら、上記公報に記載されている
方法によっても、目的とするビアリール化合物を高収率
で得ることはできない。即ち、本発明者が、上記公報に
記載の方法を適用して、ハロゲン置換ピリジン化合物も
しくはハロゲン置換キノリン化合物とアリールボラン化
合物とを反応させて、アリール置換ピリジン化合物もし
くはアリール置換キノリン化合物を製造することを試み
た。ところが、後記比較例２から明らかなように、この
試みによっては、目的とするアリール置換ピリジン化合
物又はアリール置換キノリン化合物の収率がある程度向
上するものの、尚収率が低いことが判明した。
方法によっても、目的とするビアリール化合物を高収率
で得ることはできない。即ち、本発明者が、上記公報に
記載の方法を適用して、ハロゲン置換ピリジン化合物も
しくはハロゲン置換キノリン化合物とアリールボラン化
合物とを反応させて、アリール置換ピリジン化合物もし
くはアリール置換キノリン化合物を製造することを試み
た。ところが、後記比較例２から明らかなように、この
試みによっては、目的とするアリール置換ピリジン化合
物又はアリール置換キノリン化合物の収率がある程度向
上するものの、尚収率が低いことが判明した。
【００１０】
【発明が解決しようとする課題】本発明の課題は、目的
とするアリール置換ピリジン化合物又はアリール置換キ
ノリン化合物を高収率で製造できる工業的に有利な製造
法を提供することである。
とするアリール置換ピリジン化合物又はアリール置換キ
ノリン化合物を高収率で製造できる工業的に有利な製造
法を提供することである。
【００１１】
【課題を解決するための手段】本発明者は、更に上記課
題を解決するために研究を重ねるうち、上記特開２００
０−３３６０４５号公報において、反応系内に共存させ
て使用される(1)〜(4)の成分のうち、(4)の成分である
相間移動触媒を反応系内に存在させずに(1)成分の金属
パラジウム触媒、(2)成分のトリフェニルホスフィン及
び(3)の成分の塩基の三成分のみを反応系内に存在させ
た場合に、目的とするアリール置換ピリジン化合物又は
アリール置換キノリン化合物の収率が格段に向上するこ
とを見い出した。
題を解決するために研究を重ねるうち、上記特開２００
０−３３６０４５号公報において、反応系内に共存させ
て使用される(1)〜(4)の成分のうち、(4)の成分である
相間移動触媒を反応系内に存在させずに(1)成分の金属
パラジウム触媒、(2)成分のトリフェニルホスフィン及
び(3)の成分の塩基の三成分のみを反応系内に存在させ
た場合に、目的とするアリール置換ピリジン化合物又は
アリール置換キノリン化合物の収率が格段に向上するこ
とを見い出した。
【００１２】本発明者は、更に、上記(2)成分のトリフ
ェニルホスフィンの代わりに、アルカリ（土類）金属ハ
ロゲン化物（フッ化物を除く）を用いた場合にも、目的
とするアリール置換ピリジン化合物又はアリール置換キ
ノリン化合物の収率が格段に向上することを見い出し
た。
ェニルホスフィンの代わりに、アルカリ（土類）金属ハ
ロゲン化物（フッ化物を除く）を用いた場合にも、目的
とするアリール置換ピリジン化合物又はアリール置換キ
ノリン化合物の収率が格段に向上することを見い出し
た。
【００１３】本発明は、斯かる知見に基づき完成された
ものである。
ものである。
【００１４】即ち、本発明は、一般式（１）：
【００１５】
【化４】
【００１６】［式中、Ｘはハロゲン原子を示す。Ｒ1及
びＲ2は、同一又は異なって、水素原子、アルキル基、
アルコキシ基、ニトロ基、シアノ基又はフルオロアルキ
ル基を示す。或いは、Ｒ1及びＲ2は、ピリジン環上の隣
接する２個の炭素原子と共に、互いに結合して６員の芳
香環を形成してもよい。］で表されるハロゲン置換複素
環式化合物を、溶媒中、(a)塩基、(b)トリアリールホス
フィン及びアルカリ（土類）金属ハロゲン化物（フッ化
物を除く）からなる群より選ばれた少なくとも１種並び
に(c)溶媒不溶性のパラジウム触媒の共存下に、一般式
（２）：
びＲ2は、同一又は異なって、水素原子、アルキル基、
アルコキシ基、ニトロ基、シアノ基又はフルオロアルキ
ル基を示す。或いは、Ｒ1及びＲ2は、ピリジン環上の隣
接する２個の炭素原子と共に、互いに結合して６員の芳
香環を形成してもよい。］で表されるハロゲン置換複素
環式化合物を、溶媒中、(a)塩基、(b)トリアリールホス
フィン及びアルカリ（土類）金属ハロゲン化物（フッ化
物を除く）からなる群より選ばれた少なくとも１種並び
に(c)溶媒不溶性のパラジウム触媒の共存下に、一般式
（２）：
【００１７】
【化５】
【００１８】［式中、Ｚは炭素原子又は窒素原子を示
す。Ｚが炭素原子を示す場合、Ｒ3は水素原子、アルキ
ル基、アルコキシ基又はアシル基を、Ｒ4及びＲ5は水酸
基を、ｎは１又は２を示す。Ｚが窒素原子を示す場合、
Ｒ3は水素原子を、Ｒ4及びＲ5はアルキル基を、ｎは１
を示す。］で表されるアリールボラン化合物と反応させ
て、一般式（３）：
す。Ｚが炭素原子を示す場合、Ｒ3は水素原子、アルキ
ル基、アルコキシ基又はアシル基を、Ｒ4及びＲ5は水酸
基を、ｎは１又は２を示す。Ｚが窒素原子を示す場合、
Ｒ3は水素原子を、Ｒ4及びＲ5はアルキル基を、ｎは１
を示す。］で表されるアリールボラン化合物と反応させ
て、一般式（３）：
【００１９】
【化６】
【００２０】［式中、Ｚ、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びｎは前記
に同じ。］で表されるアリール置換複素環式化合物を得
ることを特徴とするアリール置換複素環式化合物の製造
法に係る。
に同じ。］で表されるアリール置換複素環式化合物を得
ることを特徴とするアリール置換複素環式化合物の製造
法に係る。
【００２１】本発明によれば、工業的に有利なアリール
置換ピリジン化合物又はアリール置換キノリン化合物の
製造法が提供される。
置換ピリジン化合物又はアリール置換キノリン化合物の
製造法が提供される。
【００２２】即ち、本発明の方法で用いられるパラジウ
ム触媒は、溶剤不溶性のパラジウム触媒であるため、反
応が不均一系にて行われることになり、その結果反応終
了後の触媒回収が容易になるという利点がある。しか
も、斯かるパラジウム触媒は、入手容易で安価な触媒で
ある。加えて、本発明の方法で用いられるパラジウム触
媒は、酸素と接触しても触媒活性が低下したり失活する
虞れはなく、反応系中の微量酸素を取り除く操作を必要
としない。
ム触媒は、溶剤不溶性のパラジウム触媒であるため、反
応が不均一系にて行われることになり、その結果反応終
了後の触媒回収が容易になるという利点がある。しか
も、斯かるパラジウム触媒は、入手容易で安価な触媒で
ある。加えて、本発明の方法で用いられるパラジウム触
媒は、酸素と接触しても触媒活性が低下したり失活する
虞れはなく、反応系中の微量酸素を取り除く操作を必要
としない。
【００２３】更に、本発明の方法では、目的とするアリ
ール置換ピリジン化合物又はアリール置換キノリン化合
物を高収率で製造することができる。
ール置換ピリジン化合物又はアリール置換キノリン化合
物を高収率で製造することができる。
【００２４】
【発明の実施の形態】本発明において使用するハロゲン
置換複素環式化合物（１）において、上記一般式（１）
中のＸ、Ｒ1及びＲ2で示される各基は、具体的には各々
以下の通りである。
置換複素環式化合物（１）において、上記一般式（１）
中のＸ、Ｒ1及びＲ2で示される各基は、具体的には各々
以下の通りである。
【００２５】Ｘで示されるハロゲン原子は、具体的に
は、塩素原子、臭素原子又は沃素原子である。
は、塩素原子、臭素原子又は沃素原子である。
【００２６】Ｒ1及びＲ2で示されるアルキル基として
は、例えば炭素数１〜６の直鎖又は分枝鎖状アルキル基
が挙げられ、具体的にはメチル基、エチル基、ｎ−プロ
ピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル
基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシ
ル基等を例示できる。アルキル基としては、炭素数１〜
４の直鎖又は分枝鎖状アルキル基が好ましく、メチル基
及びエチル基が特に好ましい。
は、例えば炭素数１〜６の直鎖又は分枝鎖状アルキル基
が挙げられ、具体的にはメチル基、エチル基、ｎ−プロ
ピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル
基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシ
ル基等を例示できる。アルキル基としては、炭素数１〜
４の直鎖又は分枝鎖状アルキル基が好ましく、メチル基
及びエチル基が特に好ましい。
【００２７】Ｒ1及びＲ2で示されるアルコキシ基として
は、例えば炭素数１〜６の直鎖又は分枝鎖状アルコキシ
基が挙げられ、具体的にはメトキシ基、エトキシ基、ｎ
−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、
ｔｅｒｔ−ブトキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、ｎ−ヘ
キシルオキシ基等を例示できる。アルコキシ基として
は、炭素数１〜４の直鎖又は分枝鎖状アルコキシ基が好
ましい。
は、例えば炭素数１〜６の直鎖又は分枝鎖状アルコキシ
基が挙げられ、具体的にはメトキシ基、エトキシ基、ｎ
−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、
ｔｅｒｔ−ブトキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、ｎ−ヘ
キシルオキシ基等を例示できる。アルコキシ基として
は、炭素数１〜４の直鎖又は分枝鎖状アルコキシ基が好
ましい。
【００２８】Ｒ1及びＲ2で示されるフルオロアルキル基
としては、例えば１〜５個のフッ素原子が置換したメチ
ル基、エチル基等が挙げられ、具体的にはモノフルオロ
メチル基、ジフルオロメチル基、トリフルオロメチル
基、１−フルオロエチル基、１，２−ジフルオロエチル
基、１，１，２−トリフルオロエチル基、１，１，１，
２−テトラフルオロエチル基、１，１，２，２−テトラ
フルオロエチル基、１，１，１，２，２−ペンタフルオ
ロエチル基等を例示できる。
としては、例えば１〜５個のフッ素原子が置換したメチ
ル基、エチル基等が挙げられ、具体的にはモノフルオロ
メチル基、ジフルオロメチル基、トリフルオロメチル
基、１−フルオロエチル基、１，２−ジフルオロエチル
基、１，１，２−トリフルオロエチル基、１，１，１，
２−テトラフルオロエチル基、１，１，２，２−テトラ
フルオロエチル基、１，１，１，２，２−ペンタフルオ
ロエチル基等を例示できる。
【００２９】Ｒ1及びＲ2がピリジン環上の隣接する２個
の炭素原子と共に、互いに結合して形成される６員の芳
香環基は、具体的にはフェニル基である。
の炭素原子と共に、互いに結合して形成される６員の芳
香環基は、具体的にはフェニル基である。
【００３０】ハロゲン置換複素環式化合物（１）の具体
例としては、２−クロロピリジン、２−ブロモピリジ
ン、３−ブロモピリジン、４−ブロモピリジン、２−ク
ロル−６−メチルピリジン、２−クロロ−６−メトキシ
ピリジン、２−クロロ−３−ニトロピリジン、２−ブロ
モ−３−ニトロピリジン、２−クロロ−５−ニトロピリ
ジン、２−ブロモ−５−ニトロピリジン、３−ブロモ−
６−ニトロピリジン、２−クロロ−３−シアノピリジ
ン、２−クロロ−５−シアノピリジン、２−クロロ−５
−トリフルオロメチルピリジン、３−ブロモキノリン、
２−クロロキノリン、４−ブロモイソキノリン等を例示
できるが、これらに限定されない。
例としては、２−クロロピリジン、２−ブロモピリジ
ン、３−ブロモピリジン、４−ブロモピリジン、２−ク
ロル−６−メチルピリジン、２−クロロ−６−メトキシ
ピリジン、２−クロロ−３−ニトロピリジン、２−ブロ
モ−３−ニトロピリジン、２−クロロ−５−ニトロピリ
ジン、２−ブロモ−５−ニトロピリジン、３−ブロモ−
６−ニトロピリジン、２−クロロ−３−シアノピリジ
ン、２−クロロ−５−シアノピリジン、２−クロロ−５
−トリフルオロメチルピリジン、３−ブロモキノリン、
２−クロロキノリン、４−ブロモイソキノリン等を例示
できるが、これらに限定されない。
【００３１】本発明において使用するアリールボラン化
合物（２）において、上記一般式（２）中のＲ3で示さ
れる各基は、具体的には各々以下の通りである。
合物（２）において、上記一般式（２）中のＲ3で示さ
れる各基は、具体的には各々以下の通りである。
【００３２】Ｒ3で示されるアルキル基としては、例え
ば炭素数１〜６の直鎖又は分枝鎖状アルキル基が挙げら
れ、具体的にはメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、
イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒ
ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基等を例
示できる。アルキル基としては、炭素数１〜４の直鎖又
は分枝鎖状アルキル基が好ましく、メチル基及びエチル
基が特に好ましい。
ば炭素数１〜６の直鎖又は分枝鎖状アルキル基が挙げら
れ、具体的にはメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、
イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒ
ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基等を例
示できる。アルキル基としては、炭素数１〜４の直鎖又
は分枝鎖状アルキル基が好ましく、メチル基及びエチル
基が特に好ましい。
【００３３】Ｒ3で示されるアルコキシ基としては、例
えば炭素数１〜６の直鎖又は分枝鎖状アルコキシ基が挙
げられ、具体的にはメトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロ
ポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、ｔｅｒ
ｔ−ブトキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、ｎ−ヘキシル
オキシ基等を例示できる。アルコキシ基としては、炭素
数１〜４の直鎖又は分枝鎖状アルコキシ基が好ましい。
えば炭素数１〜６の直鎖又は分枝鎖状アルコキシ基が挙
げられ、具体的にはメトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロ
ポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、ｔｅｒ
ｔ−ブトキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、ｎ−ヘキシル
オキシ基等を例示できる。アルコキシ基としては、炭素
数１〜４の直鎖又は分枝鎖状アルコキシ基が好ましい。
【００３４】Ｒ3で示されるアシル基には、アルキルカ
ルボニル基及びアリールカルボニル基が包含される。ア
ルキルカルボニル基としては、例えば炭素数２〜７の直
鎖又は分枝鎖状アルキルカルボニル基が挙げられ、具体
的にはアセチル基、２−エチルカルボニル基、３−プロ
ピルカルボニル基、４−ブチルカルボニル基、５−ペン
チルカルボニル基、６−ヘキシルカルボニル基等を例示
できる。また、アリールカルボニル基としては、例えば
フェニルカルボニル基、ナフチルカルボニル基等が挙げ
られ、これらのフェニル環上にはアルキル基、アルコキ
シ基等の置換基が１〜２個程度置換していてもよい。
ルボニル基及びアリールカルボニル基が包含される。ア
ルキルカルボニル基としては、例えば炭素数２〜７の直
鎖又は分枝鎖状アルキルカルボニル基が挙げられ、具体
的にはアセチル基、２−エチルカルボニル基、３−プロ
ピルカルボニル基、４−ブチルカルボニル基、５−ペン
チルカルボニル基、６−ヘキシルカルボニル基等を例示
できる。また、アリールカルボニル基としては、例えば
フェニルカルボニル基、ナフチルカルボニル基等が挙げ
られ、これらのフェニル環上にはアルキル基、アルコキ
シ基等の置換基が１〜２個程度置換していてもよい。
【００３５】アリールボラン化合物（２）の具体例とし
ては、フェニルボロン酸、４−メチルフェニルボロン
酸、４−メトキシフェニルボロン酸、４−アセチルフェ
ニルボロン酸、フェニレンジボロン酸、ジエチル（３−
ピリジル）ボラン等を挙げることができるが、これらに
限定されない。
ては、フェニルボロン酸、４−メチルフェニルボロン
酸、４−メトキシフェニルボロン酸、４−アセチルフェ
ニルボロン酸、フェニレンジボロン酸、ジエチル（３−
ピリジル）ボラン等を挙げることができるが、これらに
限定されない。
【００３６】本発明において、原料化合物であるハロゲ
ン置換複素環式化合物（１）及びアリールボラン化合物
（２）は、いずれも入手が容易な公知の化合物である。
ン置換複素環式化合物（１）及びアリールボラン化合物
（２）は、いずれも入手が容易な公知の化合物である。
【００３７】本発明において、ハロゲン置換複素環式化
合物（１）及びアリールボラン化合物（２）の使用割合
は、限定されるものではないが、経済性等の観点から、
アリールボラン化合物（２）をハロゲン置換複素環式化
合物（１）１モルに対して通常１〜４モル程度、好まし
くは１〜２モル程度使用するのがよい。
合物（１）及びアリールボラン化合物（２）の使用割合
は、限定されるものではないが、経済性等の観点から、
アリールボラン化合物（２）をハロゲン置換複素環式化
合物（１）１モルに対して通常１〜４モル程度、好まし
くは１〜２モル程度使用するのがよい。
【００３８】本発明の反応は、溶媒中で行われる。溶媒
としては、水、エーテル類、アミド類、ニトリル類、ケ
トン類、アルコール類、芳香族炭化水素類等が挙げら
れ、これらは１種単独で又は２種以上混合して使用でき
る。
としては、水、エーテル類、アミド類、ニトリル類、ケ
トン類、アルコール類、芳香族炭化水素類等が挙げら
れ、これらは１種単独で又は２種以上混合して使用でき
る。
【００３９】エーテル類としては、具体的にはジメトキ
シエタン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、
ジエチルエーテル等が、アミド類としては、具体的には
ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド等が、ニ
トリル類としては、具体的にはアセトニトリル、プロピ
オニトリル等が、ケトン類としては、具体的にはアセト
ン、メチルエチルケトン等が、アルコール類としては、
具体的にはメタノール、エタノール、ｎ−プロピルアル
コール、イソプロピルアルコール、ｎ−ブチルアルコー
ル、ｔｅｒｔ−ブチルアルコール等が、芳香族炭化水素
類としては、具体的にはベンゼン、トルエン、キシレン
等が、それぞれ例示できる。
シエタン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、
ジエチルエーテル等が、アミド類としては、具体的には
ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド等が、ニ
トリル類としては、具体的にはアセトニトリル、プロピ
オニトリル等が、ケトン類としては、具体的にはアセト
ン、メチルエチルケトン等が、アルコール類としては、
具体的にはメタノール、エタノール、ｎ−プロピルアル
コール、イソプロピルアルコール、ｎ−ブチルアルコー
ル、ｔｅｒｔ−ブチルアルコール等が、芳香族炭化水素
類としては、具体的にはベンゼン、トルエン、キシレン
等が、それぞれ例示できる。
【００４０】好ましい溶媒は、水及び水と有機溶媒との
混合溶媒であり、更に好ましい溶媒は、水及び水と水と
混和性のある有機溶媒との混合溶媒である。水と混和性
のある有機溶媒は、例えばエーテル類、アミド類、ニト
リル類、ケトン類、アルコール類等である。
混合溶媒であり、更に好ましい溶媒は、水及び水と水と
混和性のある有機溶媒との混合溶媒である。水と混和性
のある有機溶媒は、例えばエーテル類、アミド類、ニト
リル類、ケトン類、アルコール類等である。
【００４１】溶媒の使用量は、ハロゲン置換複素環式化
合物（１）１重量部に対して、通常５〜６０重量部程
度、好ましくは１０〜４０重量部程度となるようにす
る。
合物（１）１重量部に対して、通常５〜６０重量部程
度、好ましくは１０〜４０重量部程度となるようにす
る。
【００４２】水と有機溶媒との混合溶媒を用いる場合、
ハロゲン置換複素環式化合物（１）１重量部に対して、
水を通常０．１〜３０重量部程度、好ましくは０．５〜
２０重量部程度、有機溶媒を通常５〜４０重量部程度、
好ましくは１０〜３０重量部程度使用するのがよい。
ハロゲン置換複素環式化合物（１）１重量部に対して、
水を通常０．１〜３０重量部程度、好ましくは０．５〜
２０重量部程度、有機溶媒を通常５〜４０重量部程度、
好ましくは１０〜３０重量部程度使用するのがよい。
【００４３】本発明の反応系内に存在させる塩基として
は、公知の無機塩基を広く使用できる。無機塩基として
は、例えばアルカリ金属炭酸塩、アルカリ金属水酸化
物、アルカリ金属リン酸塩、アルカリ金属フッ化物、ア
ルカリ土類金属の塩基性塩等が挙げられ、これらは１種
単独で又は２種以上混合して使用できる。
は、公知の無機塩基を広く使用できる。無機塩基として
は、例えばアルカリ金属炭酸塩、アルカリ金属水酸化
物、アルカリ金属リン酸塩、アルカリ金属フッ化物、ア
ルカリ土類金属の塩基性塩等が挙げられ、これらは１種
単独で又は２種以上混合して使用できる。
【００４４】アルカリ金属炭酸塩としては、具体的には
炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸リチウム、炭酸セ
シウム等を、アルカリ金属水酸化物としては、具体的に
は水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化リチウ
ム、水酸化セシウム等を、アルカリ金属リン酸塩として
は、具体的にはリン酸ナトリウム、リン酸カリウム、リ
ン酸リチウム、リン酸セシウム等を、アルカリ金属フッ
化物としては、具体的にはフッ化ナトリウム、フッ化カ
リウム、フッ化リチウム、フッ化セシウム等を、それぞ
れ例示できる。
炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸リチウム、炭酸セ
シウム等を、アルカリ金属水酸化物としては、具体的に
は水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化リチウ
ム、水酸化セシウム等を、アルカリ金属リン酸塩として
は、具体的にはリン酸ナトリウム、リン酸カリウム、リ
ン酸リチウム、リン酸セシウム等を、アルカリ金属フッ
化物としては、具体的にはフッ化ナトリウム、フッ化カ
リウム、フッ化リチウム、フッ化セシウム等を、それぞ
れ例示できる。
【００４５】アルカリ土類金属の塩基性塩としては、例
えばアルカリ土類金属の炭酸塩、アルカリ土類金属の水
酸化物等が挙げられる。アルカリ土類金属の炭酸塩とし
ては、具体的には炭酸マグネシウム、炭酸カルシウム等
を、アルカリ土類金属の水酸化物としては、具体的には
水酸化マグネシウム、水酸化カルシウム等を例示でき
る。
えばアルカリ土類金属の炭酸塩、アルカリ土類金属の水
酸化物等が挙げられる。アルカリ土類金属の炭酸塩とし
ては、具体的には炭酸マグネシウム、炭酸カルシウム等
を、アルカリ土類金属の水酸化物としては、具体的には
水酸化マグネシウム、水酸化カルシウム等を例示でき
る。
【００４６】斯かる塩基は、通常ハロゲン置換複素環式
化合物（１）１モルに対して１〜１０モル程度、好まし
くは２〜５モル程度使用するのがよい。
化合物（１）１モルに対して１〜１０モル程度、好まし
くは２〜５モル程度使用するのがよい。
【００４７】本発明の反応系内に存在させるパラジウム
触媒としては、溶媒不溶性である限り公知のパラジウム
触媒を広く使用できる。
触媒としては、溶媒不溶性である限り公知のパラジウム
触媒を広く使用できる。
【００４８】金属パラジウムが担持される担体として
は、例えばシリカ、アルミナ、珪藻土、活性白土、活性
炭、硫酸バリウム、炭酸カルシウム等が挙げられる。こ
れらの担体の中でも、アルミナ及び活性炭が好適であ
る。
は、例えばシリカ、アルミナ、珪藻土、活性白土、活性
炭、硫酸バリウム、炭酸カルシウム等が挙げられる。こ
れらの担体の中でも、アルミナ及び活性炭が好適であ
る。
【００４９】パラジウム／炭素は活性炭に金属パラジウ
ムが担持されたものであり、従来公知のものを使用でき
る。パラジウム金属を１〜１０重量％含有するパラジウ
ム／炭素が好適である。
ムが担持されたものであり、従来公知のものを使用でき
る。パラジウム金属を１〜１０重量％含有するパラジウ
ム／炭素が好適である。
【００５０】パラジウム／アルミナはアルミナに金属パ
ラジウムが担持されたものであり、従来公知のものを使
用できる。パラジウム金属を１〜１０重量％含有するパ
ラジウム／アルミナが好適である。
ラジウムが担持されたものであり、従来公知のものを使
用できる。パラジウム金属を１〜１０重量％含有するパ
ラジウム／アルミナが好適である。
【００５１】パラジウム触媒は、触媒に含まれる金属パ
ラジウムがハロゲン置換複素環式化合物（１）１モルに
対して通常０．１〜１００ミリモル程度、好ましくは１
〜５０ミリモル程度となるように使用するのがよい。
ラジウムがハロゲン置換複素環式化合物（１）１モルに
対して通常０．１〜１００ミリモル程度、好ましくは１
〜５０ミリモル程度となるように使用するのがよい。
【００５２】本発明においては、上記塩基及びパラジウ
ム触媒と共に、トリアリールホスフィン及びアルカリ
（土類）金属ハロゲン化物（フッ化物を除く）からなる
群より選ばれた少なくとも１種（(b)成分）を反応系内
に共存させ、相間移動触媒は反応系内に存在させない。
この点が本発明の最大の特徴である。
ム触媒と共に、トリアリールホスフィン及びアルカリ
（土類）金属ハロゲン化物（フッ化物を除く）からなる
群より選ばれた少なくとも１種（(b)成分）を反応系内
に共存させ、相間移動触媒は反応系内に存在させない。
この点が本発明の最大の特徴である。
【００５３】トリアリールホスフィンとしては、公知の
ものを広く使用できる。トリアリールホスフィンとして
は、例えばトリフェニルホスフィン、トリナフチルホス
フィン、ジフェニルナフチルホスフィン、フェニルジナ
フチルホスフィン等が挙げられる。また、これらフェニ
ル基上又はナフチル基上にアルキル基、アルコキシ基等
の置換基が１〜３個程度置換したものも、本発明のトリ
アリールホスフィンに包含される。
ものを広く使用できる。トリアリールホスフィンとして
は、例えばトリフェニルホスフィン、トリナフチルホス
フィン、ジフェニルナフチルホスフィン、フェニルジナ
フチルホスフィン等が挙げられる。また、これらフェニ
ル基上又はナフチル基上にアルキル基、アルコキシ基等
の置換基が１〜３個程度置換したものも、本発明のトリ
アリールホスフィンに包含される。
【００５４】アルカリ（土類）金属ハロゲン化物として
は、公知のものを広く使用できる。アルカリ（土類）金
属ハロゲン化物とは、アルカリ金属ハロゲン化物及びア
ルカリ土類金属ハロゲン化物を意味し、好ましくはアル
カリ金属ハロゲン化物である。
は、公知のものを広く使用できる。アルカリ（土類）金
属ハロゲン化物とは、アルカリ金属ハロゲン化物及びア
ルカリ土類金属ハロゲン化物を意味し、好ましくはアル
カリ金属ハロゲン化物である。
【００５５】アルカリ金属ハロゲン化物としては、アル
カリ金属の臭化物、塩化物及び沃化物等を例示でき、好
ましくはアルカリ金属の臭化物、塩化物である。アルカ
リ金属臭化物としては、具体的には臭化ナトリウム、臭
化カリウム、臭化リチウム及び臭化セシウム等を、アル
カリ金属塩化物としては、具体的には塩化ナトリウム、
塩化カリウム、塩化リチウム及び塩化セシウム等を、ア
ルカリ金属沃化物としては、具体的には沃化ナトリウ
ム、沃化カリウム、沃化リチウム及び沃化セシウム等
を、それぞれ例示できる。
カリ金属の臭化物、塩化物及び沃化物等を例示でき、好
ましくはアルカリ金属の臭化物、塩化物である。アルカ
リ金属臭化物としては、具体的には臭化ナトリウム、臭
化カリウム、臭化リチウム及び臭化セシウム等を、アル
カリ金属塩化物としては、具体的には塩化ナトリウム、
塩化カリウム、塩化リチウム及び塩化セシウム等を、ア
ルカリ金属沃化物としては、具体的には沃化ナトリウ
ム、沃化カリウム、沃化リチウム及び沃化セシウム等
を、それぞれ例示できる。
【００５６】アルカリ土類金属ハロゲン化物としては、
アルカリ土類金属の臭化物、塩化物及び沃化物等を例示
できる。アルカリ土類金属臭化物としては、具体的には
臭化マグネシウム及び臭化カルシウム等を、アルカリ土
類金属塩化物としては、具体的には塩化マグネシウム及
び塩化カルシウム等を、アルカリ土類金属沃化物として
は、具体的には沃化マグネシウム及び沃化カルシウム等
を、それぞれ例示できる。
アルカリ土類金属の臭化物、塩化物及び沃化物等を例示
できる。アルカリ土類金属臭化物としては、具体的には
臭化マグネシウム及び臭化カルシウム等を、アルカリ土
類金属塩化物としては、具体的には塩化マグネシウム及
び塩化カルシウム等を、アルカリ土類金属沃化物として
は、具体的には沃化マグネシウム及び沃化カルシウム等
を、それぞれ例示できる。
【００５７】上記トリアリールホスフィン及びアルカリ
（土類）金属ハロゲン化物は、それぞれ単独で使用して
もよいし、２種以上混合して使用してもよい。
（土類）金属ハロゲン化物は、それぞれ単独で使用して
もよいし、２種以上混合して使用してもよい。
【００５８】上記(b)成分は、通常ハロゲン置換複素環
式化合物（１）１モルに対して０．０１〜１０モル程
度、好ましくは０．０１〜３モル程度使用するのがよ
い。
式化合物（１）１モルに対して０．０１〜１０モル程
度、好ましくは０．０１〜３モル程度使用するのがよ
い。
【００５９】本発明の方法を実施するに当たっては、例
えば反応器にハロゲン置換複素環式化合物（１）、アリ
ールボラン化合物（２）、塩基、パラジウム触媒、(b)
成分及び溶媒を所定量仕込み、攪拌下、通常５０〜１５
０℃程度、好ましくは７５〜１００℃程度の加熱下で、
通常１〜２０時間程度、好ましくは２〜１０時間程度反
応させればよい。
えば反応器にハロゲン置換複素環式化合物（１）、アリ
ールボラン化合物（２）、塩基、パラジウム触媒、(b)
成分及び溶媒を所定量仕込み、攪拌下、通常５０〜１５
０℃程度、好ましくは７５〜１００℃程度の加熱下で、
通常１〜２０時間程度、好ましくは２〜１０時間程度反
応させればよい。
【００６０】本発明の反応終了後の反応混合物からは、
公知の単離精製手段、例えば濾過、抽出、濃縮、蒸留、
再結晶、カラムクロマトグラフィー等の操作を適宜組み
合わせて、目的とする一般式（３）のアリール置換複素
環式化合物を単離、精製することができる。
公知の単離精製手段、例えば濾過、抽出、濃縮、蒸留、
再結晶、カラムクロマトグラフィー等の操作を適宜組み
合わせて、目的とする一般式（３）のアリール置換複素
環式化合物を単離、精製することができる。
【００６１】
【発明の効果】本発明によれば、工業的に有利なアリー
ル置換ピリジン化合物又はアリール置換キノリン化合物
の製造法が提供される。
ル置換ピリジン化合物又はアリール置換キノリン化合物
の製造法が提供される。
【００６２】即ち、本発明の方法で用いられるパラジウ
ム触媒は、溶剤不溶性のパラジウム触媒であるため、反
応が不均一系にて行われることになり、その結果反応終
了後の触媒回収が容易になるという利点がある。しか
も、斯かるパラジウム触媒は、入手容易で安価な触媒で
ある。加えて、本発明の方法で用いられるパラジウム触
媒は、酸素と接触しても触媒活性が低下したり失活する
虞れはなく、反応系中の微量酸素を取り除く操作を必要
としない。
ム触媒は、溶剤不溶性のパラジウム触媒であるため、反
応が不均一系にて行われることになり、その結果反応終
了後の触媒回収が容易になるという利点がある。しか
も、斯かるパラジウム触媒は、入手容易で安価な触媒で
ある。加えて、本発明の方法で用いられるパラジウム触
媒は、酸素と接触しても触媒活性が低下したり失活する
虞れはなく、反応系中の微量酸素を取り除く操作を必要
としない。
【００６３】更に、本発明の方法では、目的とするアリ
ール置換ピリジン化合物又はアリール置換キノリン化合
物を高収率で製造することができる。
ール置換ピリジン化合物又はアリール置換キノリン化合
物を高収率で製造することができる。
【００６４】
【実施例】以下に実施例を掲げて本発明を更に具体的に
説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるもので
はない。以下の実施例で単に「％」とあるのは「重量
％」を意味する。
説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるもので
はない。以下の実施例で単に「％」とあるのは「重量
％」を意味する。
【００６５】実施例１ ３−フェニルピリジンの製造 ３−ブロモピリジン４２０ｍｇ（２．６６ミリモル）、
８０％フェニルボロン酸４０５ｍｇ（２．６６ミリモ
ル）及びトリフェニルホスフィン１２２ｍｇ（０．４７
ミリモル）を１，２−ジメトキシエタン１０ｍｌに溶解
させた。その溶液に２．０モル／ｌの炭酸ナトリウム水
溶液５．０ｍｌを加え、更に５％Ｐｄ／Ｃ（水分５４
％）５４５ｍｇ（０．１２ミリモル）を添加して８０℃
で３時間加熱撹拌した。反応後、触媒を濾過、酢酸エチ
ル２０ｍｌで４回洗浄し、濾液の有機層を１０％水酸化
カリウム水溶液３０ｍｌで洗浄した。更に有機層を飽和
食塩水２０ｍｌで２回洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾
燥後、減圧濃縮した。得られた残渣をシリカゲルカラム
クロマトグラフィー（溶離液；ｎ−ヘキサン：酢酸エチ
ル＝５：１）にて精製し、無色油状物である３−フェニ
ルピリジン３７１ｍｇ（収率９０．０％）を得た。
８０％フェニルボロン酸４０５ｍｇ（２．６６ミリモ
ル）及びトリフェニルホスフィン１２２ｍｇ（０．４７
ミリモル）を１，２−ジメトキシエタン１０ｍｌに溶解
させた。その溶液に２．０モル／ｌの炭酸ナトリウム水
溶液５．０ｍｌを加え、更に５％Ｐｄ／Ｃ（水分５４
％）５４５ｍｇ（０．１２ミリモル）を添加して８０℃
で３時間加熱撹拌した。反応後、触媒を濾過、酢酸エチ
ル２０ｍｌで４回洗浄し、濾液の有機層を１０％水酸化
カリウム水溶液３０ｍｌで洗浄した。更に有機層を飽和
食塩水２０ｍｌで２回洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾
燥後、減圧濃縮した。得られた残渣をシリカゲルカラム
クロマトグラフィー（溶離液；ｎ−ヘキサン：酢酸エチ
ル＝５：１）にて精製し、無色油状物である３−フェニ
ルピリジン３７１ｍｇ（収率９０．０％）を得た。
【００６６】実施例２ ３−フェニルピリジンの製造 実施例１においてトリフェニルホスフィン１２２ｍｇ
（０．４７ミリモル）に代えて臭化ナトリウム４１１ｍ
ｇ（３．９９ミリモル）を使用し、８０℃で９時間加熱
撹拌する以外は、実施例１と同様に処理して、無色油状
物である３−フェニルピリジン３３９ｍｇ（収率８２．
０％）を得た。
（０．４７ミリモル）に代えて臭化ナトリウム４１１ｍ
ｇ（３．９９ミリモル）を使用し、８０℃で９時間加熱
撹拌する以外は、実施例１と同様に処理して、無色油状
物である３−フェニルピリジン３３９ｍｇ（収率８２．
０％）を得た。
【００６７】比較例１ ３−フェニルピリジンの製造 ３−ブロモピリジン４２０ｍｇ（２．６６ミリモル）及
び８０％フェニルボロン酸５０６ｍｇ（３．３３ミリモ
ル）を１，２−ジメトキシエタン１０ｍｌに溶解させ
た。その溶液に２．０モル／ｌの炭酸ナトリウム水溶液
５．０ｍｌを加え、更に５％Ｐｄ／Ｃ（水分５４％）５
４５ｍｇ（０．１２ミリモル）を添加して８０℃で７時
間加熱撹拌した。反応後、触媒を濾過、酢酸エチル２０
ｍｌで４回洗浄し、濾液の有機層を１０％水酸化カリウ
ム水溶液３０ｍｌで洗浄した。更に有機層を飽和食塩水
２０ｍｌで２回洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥後、
減圧濃縮した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマ
トグラフィー（ｎ−ヘキサン：酢酸エチル＝５：１）に
て精製し、無色油状物である３−フェニルピリジン１６
９ｍｇ（収率４１．０％）を得た。
び８０％フェニルボロン酸５０６ｍｇ（３．３３ミリモ
ル）を１，２−ジメトキシエタン１０ｍｌに溶解させ
た。その溶液に２．０モル／ｌの炭酸ナトリウム水溶液
５．０ｍｌを加え、更に５％Ｐｄ／Ｃ（水分５４％）５
４５ｍｇ（０．１２ミリモル）を添加して８０℃で７時
間加熱撹拌した。反応後、触媒を濾過、酢酸エチル２０
ｍｌで４回洗浄し、濾液の有機層を１０％水酸化カリウ
ム水溶液３０ｍｌで洗浄した。更に有機層を飽和食塩水
２０ｍｌで２回洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥後、
減圧濃縮した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマ
トグラフィー（ｎ−ヘキサン：酢酸エチル＝５：１）に
て精製し、無色油状物である３−フェニルピリジン１６
９ｍｇ（収率４１．０％）を得た。
【００６８】比較例２ ３−フェニルピリジンの製造 実施例１において更にベンジルトリメチルアンモニウム
クロリド１８２ｍｇ（０．８０ミリモル）を使用し、８
０℃で４時間加熱撹拌する以外は、実施例１と同様に処
理して、無色油状物である３−フェニルピリジン２７７
ｍｇ（収率６７．２％）を得た。
クロリド１８２ｍｇ（０．８０ミリモル）を使用し、８
０℃で４時間加熱撹拌する以外は、実施例１と同様に処
理して、無色油状物である３−フェニルピリジン２７７
ｍｇ（収率６７．２％）を得た。
【００６９】実施例３ ２−フェニルピリジンの製造 実施例１において３−ブロモピリジン４２０ｍｇ（２．
６６ミリモル）に代えて２−ブロモピリジン４２０ｍｇ
（２．６６ミリモル）を使用する以外は、実施例１と同
様に処理して、無色油状物である２−フェニルピリジン
３５０ｍｇ（収率８５．０％）を得た。
６６ミリモル）に代えて２−ブロモピリジン４２０ｍｇ
（２．６６ミリモル）を使用する以外は、実施例１と同
様に処理して、無色油状物である２−フェニルピリジン
３５０ｍｇ（収率８５．０％）を得た。
【００７０】実施例４ ３−ニトロ−２−フェニルピリジンの製造 実施例１において３−ブロモピリジン４２０ｍｇ（２．
６６ミリモル）に代えて２−クロロ−３−ニトロピリジ
ン４２２ｍｇ（２．６６ミリモル）を使用し、８０℃で
５時間加熱撹拌する以外は、実施例１と同様に処理し
て、黄色油状物である３−ニトロ−２−フェニルピリジ
ン４９８ｍｇ（収率９３．５％）を得た。
６６ミリモル）に代えて２−クロロ−３−ニトロピリジ
ン４２２ｍｇ（２．６６ミリモル）を使用し、８０℃で
５時間加熱撹拌する以外は、実施例１と同様に処理し
て、黄色油状物である３−ニトロ−２−フェニルピリジ
ン４９８ｍｇ（収率９３．５％）を得た。
【００７１】実施例５ ２−ニトロ−５−フェニルピリジンの製造 実施例１において３−ブロモピリジン４２０ｍｇ（２．
６６ミリモル）に代えて３−ブロモ−６−ニトロピリジ
ン５４０ｍｇ（２．６６ミリモル）を使用し、８０℃で
６時間加熱撹拌する以外は、実施例１と同様に処理し
て、淡黄色油状物である２−ニトロ−５−フェニルピリ
ジン４２９ｍｇ（収率８０．６％）を得た。
６６ミリモル）に代えて３−ブロモ−６−ニトロピリジ
ン５４０ｍｇ（２．６６ミリモル）を使用し、８０℃で
６時間加熱撹拌する以外は、実施例１と同様に処理し
て、淡黄色油状物である２−ニトロ−５−フェニルピリ
ジン４２９ｍｇ（収率８０．６％）を得た。
【００７２】実施例６ ３−シアノ−２−フェニルピリジンの製造 実施例１において３−ブロモピリジン４２０ｍｇ（２．
６６ミリモル）に代えて２−クロロ−３−シアノピリジ
ン３６９ｍｇ（２．６６ミリモル）を使用し、８０℃で
７時間加熱撹拌する以外は、実施例１と同様に反応を行
った。次いで実施例１の反応後の処理において、シリカ
ゲルカラムクロマトグラフィーによる精製における溶離
液をｎ−ヘキサン：酢酸エチル＝３：１に代えた以外
は、実施例１と同様に行って、無色固体である３−シア
ノ−２−フェニルピリジン４７７ｍｇ（収率９９．５
％）を得た。
６６ミリモル）に代えて２−クロロ−３−シアノピリジ
ン３６９ｍｇ（２．６６ミリモル）を使用し、８０℃で
７時間加熱撹拌する以外は、実施例１と同様に反応を行
った。次いで実施例１の反応後の処理において、シリカ
ゲルカラムクロマトグラフィーによる精製における溶離
液をｎ−ヘキサン：酢酸エチル＝３：１に代えた以外
は、実施例１と同様に行って、無色固体である３−シア
ノ−２−フェニルピリジン４７７ｍｇ（収率９９．５
％）を得た。
【００７３】実施例７ ２−フェニル−５−トリフロロメチルピリジンの製造 実施例１において３−ブロモピリジン４２０ｍｇ（２．
６６ミリモル）に代えて２−クロロ−５−トリフロロピ
リジン４８２ｍｇ（２．６６ミリモル）を使用し、８０
℃で７時間加熱撹拌する以外は、実施例１と同様に反応
を行った。次いで実施例１の反応後の処理において、シ
リカゲルカラムクロマトグラフィーによる精製における
溶離液をｎ−ヘキサン：酢酸エチル＝１５：１に代えた
以外は、実施例１と同様に行って、無色油状物である２
−フェニル−５−トリフロロメチルピリジン５０４ｍｇ
（収率８５．０％）を得た。
６６ミリモル）に代えて２−クロロ−５−トリフロロピ
リジン４８２ｍｇ（２．６６ミリモル）を使用し、８０
℃で７時間加熱撹拌する以外は、実施例１と同様に反応
を行った。次いで実施例１の反応後の処理において、シ
リカゲルカラムクロマトグラフィーによる精製における
溶離液をｎ−ヘキサン：酢酸エチル＝１５：１に代えた
以外は、実施例１と同様に行って、無色油状物である２
−フェニル−５−トリフロロメチルピリジン５０４ｍｇ
（収率８５．０％）を得た。
【００７４】実施例８ ３−フェニルキノリンの製造 実施例１において３−ブロモピリジン４２０ｍｇ（２．
６６ミリモル）に代えて３−ブロモキノリン５５３ｍｇ
（２．６６ミリモル）を使用する以外は、実施例１と同
様に反応を行った。次いで実施例１の反応後の処理にお
いて、シリカゲルカラムクロマトグラフィーによる精製
における溶離液をｎ−ヘキサン：酢酸エチル＝９：１に
代えた以外は、実施例１と同様に行って、無色油状物で
ある３−フェニルキノリン４４４ｍｇ（収率８１．５
％）を得た。
６６ミリモル）に代えて３−ブロモキノリン５５３ｍｇ
（２．６６ミリモル）を使用する以外は、実施例１と同
様に反応を行った。次いで実施例１の反応後の処理にお
いて、シリカゲルカラムクロマトグラフィーによる精製
における溶離液をｎ−ヘキサン：酢酸エチル＝９：１に
代えた以外は、実施例１と同様に行って、無色油状物で
ある３−フェニルキノリン４４４ｍｇ（収率８１．５
％）を得た。
【００７５】実施例９ ３−ナフチルキノリンの製造 実施例１において３−ブロモピリジン４２０ｍｇ（２．
６６ミリモル）に代えて２−クロロキノリン４３５ｍｇ
（２．６６ミリモル）を使用し、８０％フェニルボロン
酸４０５ｍｇ（２．６６ミリモル）に代えて２−ナフチ
ルボロン４５８ｍｇ（２．６６ミリモル）を使用し、８
０℃で５時間加熱撹拌する以外は、実施例１と同様に反
応を行った。次いで実施例１の反応後の処理において、
シリカゲルカラムクロマトグラフィーによる精製におけ
る溶離液をｎ−ヘキサン：ベンゼン＝１：２に代えた以
外は、実施例１と同様に行って、無色固体である２−
（２−ナフチル）キノリン５７３ｍｇ（収率８４．５
％）を得た。
６６ミリモル）に代えて２−クロロキノリン４３５ｍｇ
（２．６６ミリモル）を使用し、８０％フェニルボロン
酸４０５ｍｇ（２．６６ミリモル）に代えて２−ナフチ
ルボロン４５８ｍｇ（２．６６ミリモル）を使用し、８
０℃で５時間加熱撹拌する以外は、実施例１と同様に反
応を行った。次いで実施例１の反応後の処理において、
シリカゲルカラムクロマトグラフィーによる精製におけ
る溶離液をｎ−ヘキサン：ベンゼン＝１：２に代えた以
外は、実施例１と同様に行って、無色固体である２−
（２−ナフチル）キノリン５７３ｍｇ（収率８４．５
％）を得た。
【００７６】実施例１０ ２，３'−ジピリジルの製造 ２−ブロモピリジン４２０ｍｇ（２．６６ミリモル）、
ジエチル（３−ピリジル）ボラン３００ｍｇ（２ミリモ
ル）及びトリフェニルホスフィン１２２ｍｇ（０．４７
ミリモル）をテトラヒドロフラン１０ｍｌに溶解させ
た。その溶液に水酸化カリウム３３６ｍｇ（６．５ミリ
モル）を加え、更に５％Ｐｄ／Ｃ（水分５４％）５４５
ｍｇ（０．１２ミリモル）を添加して８０℃で３時間加
熱撹拌した。反応後、触媒を濾過、酢酸エチル２０ｍｌ
で４回洗浄した。更に有機層を飽和食塩水２０ｍｌで２
回洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥後、減圧濃縮し
た。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィ
ー（溶離液；ｎ−ヘキサン：酢酸エチル＝２：１）にて
精製し、無色油状物である２，３'−ジピリジル３００
ｍｇを定量的に得た。
ジエチル（３−ピリジル）ボラン３００ｍｇ（２ミリモ
ル）及びトリフェニルホスフィン１２２ｍｇ（０．４７
ミリモル）をテトラヒドロフラン１０ｍｌに溶解させ
た。その溶液に水酸化カリウム３３６ｍｇ（６．５ミリ
モル）を加え、更に５％Ｐｄ／Ｃ（水分５４％）５４５
ｍｇ（０．１２ミリモル）を添加して８０℃で３時間加
熱撹拌した。反応後、触媒を濾過、酢酸エチル２０ｍｌ
で４回洗浄した。更に有機層を飽和食塩水２０ｍｌで２
回洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥後、減圧濃縮し
た。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィ
ー（溶離液；ｎ−ヘキサン：酢酸エチル＝２：１）にて
精製し、無色油状物である２，３'−ジピリジル３００
ｍｇを定量的に得た。
フロントページの続き Ｆターム(参考） 4C055 AA01 BA01 BA02 BA08 BA51 CA01 CA02 CA08 CA13 CA51 CA59 CB14 DA01 EA01 FA01 FA03 FA32 FA34 FA37 4H039 CA41 CA42 CA51 CA70 CA72 CD20
Claims (6)
- 【請求項１】 一般式（１）： 【化１】 ［式中、Ｘはハロゲン原子を示す。Ｒ1及びＲ2は、同一
又は異なって、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、
ニトロ基、シアノ基又はフルオロアルキル基を示す。或
いは、Ｒ1及びＲ2は、ピリジン環上の隣接する２個の炭
素原子と共に、互いに結合して６員の芳香環を形成して
もよい。］で表されるハロゲン置換複素環式化合物を、
溶媒中、(a)塩基、(b)トリアリールホスフィン及びアル
カリ（土類）金属ハロゲン化物（フッ化物を除く）から
なる群より選ばれた少なくとも１種並びに(c)溶媒不溶
性のパラジウム触媒の共存下に、一般式（２）： 【化２】 ［式中、Ｚは炭素原子又は窒素原子を示す。Ｚが炭素原
子を示す場合、Ｒ3は水素原子、アルキル基、アルコキ
シ基又はアシル基を、Ｒ4及びＲ5は水酸基を、ｎは１又
は２を示す。Ｚが窒素原子を示す場合、Ｒ3は水素原子
を、Ｒ4及びＲ5はアルキル基を、ｎは１を示す。］で表
されるアリールボラン化合物と反応させて、一般式
（３）： 【化３】 ［式中、Ｚ、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3及びｎは前記に同じ。］で
表されるアリール置換複素環式化合物を得ることを特徴
とするアリール置換複素環式化合物の製造法。 - 【請求項２】 塩基が、アルカリ金属炭酸塩、アルカリ
金属水酸化物、アルカリ金属リン酸塩、アルカリ金属フ
ッ化物及びアルカリ土類金属の塩基性塩からなる群より
選ばれた少なくとも１種の無機塩基である請求項１に記
載の方法。 - 【請求項３】 パラジウム触媒が、パラジウム炭素及び
パラジウムアルミナからなる群より選ばれた少なくとも
１種である請求項１に記載の方法。 - 【請求項４】 アルカリ（土類）金属ハロゲン化物が、
アルカリ金属臭化物及びアルカリ金属塩化物からなる群
より選ばれた少なくとも１種である請求項１に記載の方
法。 - 【請求項５】 溶媒が、水、エーテル類、アミド類、ニ
トリル類、ケトン類、アルコール類及び芳香族炭化水素
類からなる群より選ばれた少なくとも１種である請求項
１に記載の方法。 - 【請求項６】 反応を５０〜１５０℃程度の加熱下で行
う請求項１に記載の方法。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2001045103A JP2002249483A (ja) | 2001-02-21 | 2001-02-21 | アリール置換複素環式化合物の製造法 |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2001045103A JP2002249483A (ja) | 2001-02-21 | 2001-02-21 | アリール置換複素環式化合物の製造法 |
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| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JP2002249483A true JP2002249483A (ja) | 2002-09-06 |
Family
ID=18906963
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP2001045103A Pending JP2002249483A (ja) | 2001-02-21 | 2001-02-21 | アリール置換複素環式化合物の製造法 |
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|---|---|
| JP (1) | JP2002249483A (ja) |
Cited By (13)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| US7846915B2 (en) | 2004-10-20 | 2010-12-07 | Resverlogix Corporation | Stilbenes and chalcones for the prevention and treatment of cardiovascular diseases |
| US8053440B2 (en) | 2007-02-01 | 2011-11-08 | Resverlogix Corporation | Compounds for the prevention and treatment of cardiovascular diseases |
| US8114995B2 (en) | 2008-06-26 | 2012-02-14 | Resverlogix Corp. | Methods of preparing quinazolinone derivatives |
| CN102977007A (zh) * | 2012-12-24 | 2013-03-20 | 湖南大学 | 一种合成3-芳基吡啶衍生物的方法 |
| US8410109B2 (en) | 2005-07-29 | 2013-04-02 | Resverlogix Corp. | Pharmaceutical compositions for the prevention and treatment of complex diseases and their delivery by insertable medical devices |
| US8952021B2 (en) | 2009-01-08 | 2015-02-10 | Resverlogix Corp. | Compounds for the prevention and treatment of cardiovascular disease |
| US9073878B2 (en) | 2012-11-21 | 2015-07-07 | Zenith Epigenetics Corp. | Cyclic amines as bromodomain inhibitors |
| US9238640B2 (en) | 2009-03-18 | 2016-01-19 | Resverlogix Corp. | Anti-inflammatory agents |
| US9271978B2 (en) | 2012-12-21 | 2016-03-01 | Zenith Epigenetics Corp. | Heterocyclic compounds as bromodomain inhibitors |
| US9610251B2 (en) | 2011-11-01 | 2017-04-04 | Resverlogix Corp. | Pharmaceutical compositions for substituted quinazolinones |
| US9757368B2 (en) | 2009-04-22 | 2017-09-12 | Resverlogix Corp. | Anti-inflammatory agents |
| US9765039B2 (en) | 2012-11-21 | 2017-09-19 | Zenith Epigenetics Ltd. | Biaryl derivatives as bromodomain inhibitors |
| US10111885B2 (en) | 2015-03-13 | 2018-10-30 | Resverlogix Corp. | Compositions and therapeutic methods for the treatment of complement-associated diseases |
-
2001
- 2001-02-21 JP JP2001045103A patent/JP2002249483A/ja active Pending
Cited By (23)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| US8093273B2 (en) | 2004-10-20 | 2012-01-10 | Resverlogix Corp. | Flavanoids and isoflavanoids for the prevention and treatment of cardiovascular diseases |
| US7846915B2 (en) | 2004-10-20 | 2010-12-07 | Resverlogix Corporation | Stilbenes and chalcones for the prevention and treatment of cardiovascular diseases |
| US8242130B2 (en) | 2004-10-20 | 2012-08-14 | Resverlogix Corp. | Flavanoids and isoflavanoids for the prevention and treatment of cardiovascular diseases |
| US8410109B2 (en) | 2005-07-29 | 2013-04-02 | Resverlogix Corp. | Pharmaceutical compositions for the prevention and treatment of complex diseases and their delivery by insertable medical devices |
| US9199990B2 (en) | 2007-02-01 | 2015-12-01 | Resverlogix Corp. | Compounds for the prevention and treatment of cardiovascular diseases |
| US8053440B2 (en) | 2007-02-01 | 2011-11-08 | Resverlogix Corporation | Compounds for the prevention and treatment of cardiovascular diseases |
| US10532054B2 (en) | 2007-02-01 | 2020-01-14 | Resverlogix Corp. | Compounds for the prevention and treatment of cardiovascular diseases |
| US8889698B2 (en) | 2007-02-01 | 2014-11-18 | Resverlogix Corp. | Compounds for the prevention and treatment of cardiovascular diseases |
| US8114995B2 (en) | 2008-06-26 | 2012-02-14 | Resverlogix Corp. | Methods of preparing quinazolinone derivatives |
| US8952021B2 (en) | 2009-01-08 | 2015-02-10 | Resverlogix Corp. | Compounds for the prevention and treatment of cardiovascular disease |
| US10882828B2 (en) | 2009-03-18 | 2021-01-05 | Resverlogix Corp. | Anti-inflammatory agents |
| US9238640B2 (en) | 2009-03-18 | 2016-01-19 | Resverlogix Corp. | Anti-inflammatory agents |
| US11407719B2 (en) | 2009-03-18 | 2022-08-09 | Resverlogix Corp. | Anti-inflammatory agents |
| US10131640B2 (en) | 2009-03-18 | 2018-11-20 | Resverlogix Corp. | Anti-inflammatory agents |
| US9757368B2 (en) | 2009-04-22 | 2017-09-12 | Resverlogix Corp. | Anti-inflammatory agents |
| US9610251B2 (en) | 2011-11-01 | 2017-04-04 | Resverlogix Corp. | Pharmaceutical compositions for substituted quinazolinones |
| US9765039B2 (en) | 2012-11-21 | 2017-09-19 | Zenith Epigenetics Ltd. | Biaryl derivatives as bromodomain inhibitors |
| US9278940B2 (en) | 2012-11-21 | 2016-03-08 | Zenith Epigenetics Corp. | Cyclic amines as bromodomain inhibitors |
| US9073878B2 (en) | 2012-11-21 | 2015-07-07 | Zenith Epigenetics Corp. | Cyclic amines as bromodomain inhibitors |
| US9271978B2 (en) | 2012-12-21 | 2016-03-01 | Zenith Epigenetics Corp. | Heterocyclic compounds as bromodomain inhibitors |
| CN102977007A (zh) * | 2012-12-24 | 2013-03-20 | 湖南大学 | 一种合成3-芳基吡啶衍生物的方法 |
| US10111885B2 (en) | 2015-03-13 | 2018-10-30 | Resverlogix Corp. | Compositions and therapeutic methods for the treatment of complement-associated diseases |
| US10772894B2 (en) | 2015-03-13 | 2020-09-15 | Resverlogix Corp. | Compositions and therapeutic methods for the treatment of complement-associated diseases |
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