JP2002111376A - 偏波ダイバーシチアンテナ - Google Patents
偏波ダイバーシチアンテナInfo
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- JP2002111376A JP2002111376A JP2000302868A JP2000302868A JP2002111376A JP 2002111376 A JP2002111376 A JP 2002111376A JP 2000302868 A JP2000302868 A JP 2000302868A JP 2000302868 A JP2000302868 A JP 2000302868A JP 2002111376 A JP2002111376 A JP 2002111376A
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Abstract
(57)【要約】
【課題】 信頼性の高い偏波ダイバーシチアンテナを提
供する。 【解決手段】 直交する２方向の偏波を放出するスロッ
ト２１、２２が離隔し、かつ互いに延長線上で直交する
ように地板２３に形成されているので、各給電用のマイ
クロストリップ線路６、７を交差することなく形成する
ことができる。このため、スルーホール８を形成する必
要がなくなり、作業工程がその分だけ少なくなるのでコ
ストが下がる。また、スルーホール８が無いので、寿命
が長くなり、信頼性が向上する。
供する。 【解決手段】 直交する２方向の偏波を放出するスロッ
ト２１、２２が離隔し、かつ互いに延長線上で直交する
ように地板２３に形成されているので、各給電用のマイ
クロストリップ線路６、７を交差することなく形成する
ことができる。このため、スルーホール８を形成する必
要がなくなり、作業工程がその分だけ少なくなるのでコ
ストが下がる。また、スルーホール８が無いので、寿命
が長くなり、信頼性が向上する。
Description
【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、偏波ダイバーシチ
アンテナに関する。
アンテナに関する。
【０００２】
【従来の技術】近年、無線通信技術の進展に伴い、マイ
クロ波を用いた移動体通信が活発に行われるようになっ
てきた。
クロ波を用いた移動体通信が活発に行われるようになっ
てきた。
【０００３】ところで、送信機からの電波を移動しなが
ら受信すると、高層建築物等で反射した反射波と送信機
からの直接波とが重畳した多重波によってフェージング
が引き起こされることがある。このようなフェージング
を防止する手段としてダイバーシチ受信が用いられる。
ダイバーシチ受信は、複数の入力波を受信し、合成する
ことにより出力を均一にするものである。
ら受信すると、高層建築物等で反射した反射波と送信機
からの直接波とが重畳した多重波によってフェージング
が引き起こされることがある。このようなフェージング
を防止する手段としてダイバーシチ受信が用いられる。
ダイバーシチ受信は、複数の入力波を受信し、合成する
ことにより出力を均一にするものである。
【０００４】ダイバーシチ受信には、空間ダイバーシ
チ、指向性ダイバーシチ、周波数ダイバーシチ、時間ダ
イバーシチ偏波ダイバーシチ等がある。空間ダイバーシ
チは離隔配置された複数のアンテナの出力を合成するも
のであり、指向性ダイバーシチは、指向性を有する複数
のアンテナ（例えば八木アンテナ）を互いに別方向に向
けて配置し、各アンテナの出力を合成するものである。
周波数ダイバーシチは、異なる周波数で送信された電波
を一つのアンテナで受信して出力を合成するものであ
り、時間ダイバーシチは、一つのアンテナからの出力
と、時間遅延回路を経由した出力とを合成するものであ
る。偏波ダイバーシチは、送信機から水平偏波と垂直偏
波とを同時に送信し、受信機側ではダイバーシチ用のア
ンテナで水平偏波と垂直偏波とを同時に受信して合成す
るものである。
チ、指向性ダイバーシチ、周波数ダイバーシチ、時間ダ
イバーシチ偏波ダイバーシチ等がある。空間ダイバーシ
チは離隔配置された複数のアンテナの出力を合成するも
のであり、指向性ダイバーシチは、指向性を有する複数
のアンテナ（例えば八木アンテナ）を互いに別方向に向
けて配置し、各アンテナの出力を合成するものである。
周波数ダイバーシチは、異なる周波数で送信された電波
を一つのアンテナで受信して出力を合成するものであ
り、時間ダイバーシチは、一つのアンテナからの出力
と、時間遅延回路を経由した出力とを合成するものであ
る。偏波ダイバーシチは、送信機から水平偏波と垂直偏
波とを同時に送信し、受信機側ではダイバーシチ用のア
ンテナで水平偏波と垂直偏波とを同時に受信して合成す
るものである。
【０００５】従って、偏波ダイバーシチを行うには偏波
ダイバーシチアンテナが必要不可欠である。
ダイバーシチアンテナが必要不可欠である。
【０００６】図７は偏波ダイバーシチアンテナの従来例
を示す外観斜視図である。
を示す外観斜視図である。
【０００７】この偏波ダイバーシチアンテナ１は、誘電
体基板２と、誘電体基板２の一方（図では上側）の主面
上に設けられ、互いに直交する２方向の偏波を放射する
十字形状のスロット３が形成された導体からなる地板４
と、誘電体基板２上のスロット３内に形成された給電用
のラインパターン５と、誘電体基板２の他方（図では下
側）の面に形成された２本のマイクロストリップ線路
６、７と、一方の給電用のマイクロストリップ線路６と
ラインパターン５とを接続するため誘電体基板２を貫通
するように形成されたスルーホール８と、誘電体基板２
の一方の面側に誘電体基板２と平行になるように導体
（若しくは誘電体）からなる支柱９で支持された誘電体
板１０と、誘電体板１０上にスロット３と対向するよう
に配置された無給電素子１１とで構成されている。
体基板２と、誘電体基板２の一方（図では上側）の主面
上に設けられ、互いに直交する２方向の偏波を放射する
十字形状のスロット３が形成された導体からなる地板４
と、誘電体基板２上のスロット３内に形成された給電用
のラインパターン５と、誘電体基板２の他方（図では下
側）の面に形成された２本のマイクロストリップ線路
６、７と、一方の給電用のマイクロストリップ線路６と
ラインパターン５とを接続するため誘電体基板２を貫通
するように形成されたスルーホール８と、誘電体基板２
の一方の面側に誘電体基板２と平行になるように導体
（若しくは誘電体）からなる支柱９で支持された誘電体
板１０と、誘電体板１０上にスロット３と対向するよう
に配置された無給電素子１１とで構成されている。
【０００８】無給電素子１１は偏波ダイバーシチアンテ
ナ１の周波数帯域を広げるためのものであり、スルーホ
ール８はマイクロストリップ線路６、７が交差しないよ
うにするためのものである。
ナ１の周波数帯域を広げるためのものであり、スルーホ
ール８はマイクロストリップ線路６、７が交差しないよ
うにするためのものである。
【０００９】このような偏波ダイバーシチアンテナ１に
おいて、マイクロストリップ線路６、７を伝播する信号
は、地板４に形成されたスロット３から地板４に対して
垂直に無給電素子１１側（図では上側）に放射される。
おいて、マイクロストリップ線路６、７を伝播する信号
は、地板４に形成されたスロット３から地板４に対して
垂直に無給電素子１１側（図では上側）に放射される。
【００１０】
【発明が解決しようとする課題】ところで、図７に示し
た従来の偏波ダイバーシチアンテナ１は、誘電体基板２
の中心で両偏波の給電線路が交差するのを防ぐため、線
路の一部を反対面に形成してスルーホール等で接続され
ている。従って、誘電体基板２、地板４及びマイクロス
トリップ線路６、７からなるプリント基板を作製する際
にスルーホール８を形成するため、作業工程がその分だ
け多くなるのでコストが上がる。また、偏波ダイバーシ
チアンテナ１にはスルーホール８が形成されているた
め、寿命が短くなり、納期が長期化し、信頼性が低下す
るという問題があった。
た従来の偏波ダイバーシチアンテナ１は、誘電体基板２
の中心で両偏波の給電線路が交差するのを防ぐため、線
路の一部を反対面に形成してスルーホール等で接続され
ている。従って、誘電体基板２、地板４及びマイクロス
トリップ線路６、７からなるプリント基板を作製する際
にスルーホール８を形成するため、作業工程がその分だ
け多くなるのでコストが上がる。また、偏波ダイバーシ
チアンテナ１にはスルーホール８が形成されているた
め、寿命が短くなり、納期が長期化し、信頼性が低下す
るという問題があった。
【００１１】そこで、本発明の目的は、上記課題を解決
し、信頼性の高い偏波ダイバーシチアンテナを提供する
ことにある。
し、信頼性の高い偏波ダイバーシチアンテナを提供する
ことにある。
【００１２】
【課題を解決するための手段】上記目的を達成するため
に本発明の偏波ダイバーシチアンテナは、誘電体基板
と、誘電体基板の一方の主面上に設けられ、直交する２
方向の偏波を放射する一対のスロットが離隔し、かつ互
いに延長線上で直交するように形成された導体からなる
地板と、誘電体基板の他方の主面上に形成された給電用
のマイクロストリップ線路と、誘電体基板の一方の主面
に対して平行かつスロットに対向するように支持部材に
より支持された無給電素子とを備えたものである。
に本発明の偏波ダイバーシチアンテナは、誘電体基板
と、誘電体基板の一方の主面上に設けられ、直交する２
方向の偏波を放射する一対のスロットが離隔し、かつ互
いに延長線上で直交するように形成された導体からなる
地板と、誘電体基板の他方の主面上に形成された給電用
のマイクロストリップ線路と、誘電体基板の一方の主面
に対して平行かつスロットに対向するように支持部材に
より支持された無給電素子とを備えたものである。
【００１３】上記構成に加え本発明の偏波ダイバーシチ
アンテナは、複数の無給電素子が同一平面上に一列に配
置され、地板の各無給電素子に対向する位置に隣接する
スロットが延長線上で直交するように複数対のスロット
が形成され、誘電体基板の他方の主面側で給電用のマイ
クロストリップラインが並列に接続されていてもよい。
アンテナは、複数の無給電素子が同一平面上に一列に配
置され、地板の各無給電素子に対向する位置に隣接する
スロットが延長線上で直交するように複数対のスロット
が形成され、誘電体基板の他方の主面側で給電用のマイ
クロストリップラインが並列に接続されていてもよい。
【００１４】本発明によれば、直交する２方向の偏波を
放出するスロットが離隔し、かつ互いに延長線上で直交
するように地板に形成されているので、各給電用のマイ
クロストリップ線路を交差することなく形成することが
できる。このため、スルーホールを形成する必要がなく
なり、作業工程がその分だけ少なくなるのでコストが下
がる。また、スルーホールが無いので、寿命が長くな
り、信頼性が向上する。
放出するスロットが離隔し、かつ互いに延長線上で直交
するように地板に形成されているので、各給電用のマイ
クロストリップ線路を交差することなく形成することが
できる。このため、スルーホールを形成する必要がなく
なり、作業工程がその分だけ少なくなるのでコストが下
がる。また、スルーホールが無いので、寿命が長くな
り、信頼性が向上する。
【００１５】
【発明の実施の形態】以下、本発明の実施の形態を添付
図面に基づいて詳述する。
図面に基づいて詳述する。
【００１６】図１は本発明の偏波ダイバーシチアンテナ
の一実施の形態を示す外観斜視図である。尚、図７に示
した従来例と同様の部材には共通の符号を用いた。
の一実施の形態を示す外観斜視図である。尚、図７に示
した従来例と同様の部材には共通の符号を用いた。
【００１７】本偏波ダイバーシチアンテナ２０は、誘電
体基板２と、誘電体基板２の一方（図では上側）の主面
上に設けられ、直交する２方向の偏波を放射する一対の
スロット２１、２２が離隔し、かつ互いに延長線上で直
交するように形成された導体からなる地板２３と、誘電
体基板２の他方（図では下側）の主面上に形成された給
電用のマイクロストリップ線路６、７と、誘電体基板２
の一方の主面に対して平行かつスロット２１、２２に対
向するように支持部材により支持された無給電素子１１
とで構成されている。マイクロストリップ線路６、７
は、両スロット２１、２２と電磁結合型の給電を行うよ
うに、両スロット２１、２２の中央の真下の位置でスロ
ット２１、２２の長手方向と端部６ａ、７ａとがそれぞ
れ直交するように形成されている。
体基板２と、誘電体基板２の一方（図では上側）の主面
上に設けられ、直交する２方向の偏波を放射する一対の
スロット２１、２２が離隔し、かつ互いに延長線上で直
交するように形成された導体からなる地板２３と、誘電
体基板２の他方（図では下側）の主面上に形成された給
電用のマイクロストリップ線路６、７と、誘電体基板２
の一方の主面に対して平行かつスロット２１、２２に対
向するように支持部材により支持された無給電素子１１
とで構成されている。マイクロストリップ線路６、７
は、両スロット２１、２２と電磁結合型の給電を行うよ
うに、両スロット２１、２２の中央の真下の位置でスロ
ット２１、２２の長手方向と端部６ａ、７ａとがそれぞ
れ直交するように形成されている。
【００１８】支持部材は下端が誘電体基板２の四隅に設
けられた導体（若しくは誘電体）からなる支柱９と、支
柱９の上端に四隅が取付けられた誘電体板１０とで構成
されている。無給電素子１１は誘電体板１０の表面及び
裏面のいずれに設けられていてもよい。
けられた導体（若しくは誘電体）からなる支柱９と、支
柱９の上端に四隅が取付けられた誘電体板１０とで構成
されている。無給電素子１１は誘電体板１０の表面及び
裏面のいずれに設けられていてもよい。
【００１９】この偏波ダイバーシチアンテナ２０におい
て、マイクロストリップ線路６、７を伝播する信号は、
地板２３に形成されたスロット２１、２２より地板に対
して垂直かつ無給電素子１１側（図では上側）に放射さ
れる。
て、マイクロストリップ線路６、７を伝播する信号は、
地板２３に形成されたスロット２１、２２より地板に対
して垂直かつ無給電素子１１側（図では上側）に放射さ
れる。
【００２０】偏波ダイバーシチアンテナ２０は、このよ
うに構成したことで、スロット２１、２２が地板２３に
互いに直交するように離隔して形成されているので、各
給電用のマイクロストリップ線路６、７を交差すること
なく形成することができる。このため、従来のようなス
ルーホール８を形成する必要がなくなり、作業工程がそ
の分だけ少なくなるのでコストが下がる。また、スルー
ホール８が無いので、短納期化ができ、寿命が長くな
り、信頼性が向上する。
うに構成したことで、スロット２１、２２が地板２３に
互いに直交するように離隔して形成されているので、各
給電用のマイクロストリップ線路６、７を交差すること
なく形成することができる。このため、従来のようなス
ルーホール８を形成する必要がなくなり、作業工程がそ
の分だけ少なくなるのでコストが下がる。また、スルー
ホール８が無いので、短納期化ができ、寿命が長くな
り、信頼性が向上する。
【００２１】図２は図１に示した偏波ダイバーシチアン
テナの電圧定在波比（ＶＳＷＲ）特性を示す図であり、
横軸が周波数軸であり、縦軸がＶＳＷＲ軸である。
テナの電圧定在波比（ＶＳＷＲ）特性を示す図であり、
横軸が周波数軸であり、縦軸がＶＳＷＲ軸である。
【００２２】図２より、比帯域１４％（ＶＳＷＲ＜１．
４）の広帯域が実現されていることが分かる。
４）の広帯域が実現されていることが分かる。
【００２３】図３は図１に示した偏波ダイバーシチアン
テナのアイソレーション特性を示す図であり、横軸が周
波数軸であり、縦軸がアイソレーション軸である。
テナのアイソレーション特性を示す図であり、横軸が周
波数軸であり、縦軸がアイソレーション軸である。
【００２４】図３より、アイソレーション＜１４ｄＢ以
下と良好な結果が得られたことが分かる。
下と良好な結果が得られたことが分かる。
【００２５】図４は図１に示した偏波ダイバーシチアン
テナの水平面指向性を示す特性図であり、横軸が角度軸
であり、縦軸が電界強度軸である。
テナの水平面指向性を示す特性図であり、横軸が角度軸
であり、縦軸が電界強度軸である。
【００２６】図４より、半値幅約６０度のビームを放射
していることが分かる。
していることが分かる。
【００２７】図５は図１に示した偏波ダイバーシチアン
テナの垂直面指向性を示す特性図であり、横軸が角度軸
であり、縦軸が電界強度軸である。
テナの垂直面指向性を示す特性図であり、横軸が角度軸
であり、縦軸が電界強度軸である。
【００２８】図５より、半値幅約６０度のビームを放射
していることが分かる。偏波面によって放射方向にずれ
が有るが、後述する配列化することにより解決できる。
していることが分かる。偏波面によって放射方向にずれ
が有るが、後述する配列化することにより解決できる。
【００２９】ここで、無給電素子１１の中心に対応する
地板２３上の位置と、一対のスロット２１、２２の対称
軸とがずれている場合に、スロット２１、２２から放射
される電波の放射方向が地板２３の法線に対して傾斜す
る問題が懸念される。
地板２３上の位置と、一対のスロット２１、２２の対称
軸とがずれている場合に、スロット２１、２２から放射
される電波の放射方向が地板２３の法線に対して傾斜す
る問題が懸念される。
【００３０】しかし、図１に示す偏波ダイバーシチアン
テナ２０を複数配列して使用することにより、放射され
る電波のビーム幅と放射方向が、配列の間隔と、ライン
パターンに給電される高周波の位相差とを適正化するこ
とにより解消することができる。
テナ２０を複数配列して使用することにより、放射され
る電波のビーム幅と放射方向が、配列の間隔と、ライン
パターンに給電される高周波の位相差とを適正化するこ
とにより解消することができる。
【００３１】例えば、素子間隔（スロット２１、２２及
び無給電素子１１）を使用波長の半分程度とし、使用素
子数を１０程度とし、給電位相を全て同一にすれば、電
波が合成されてほとんど地板２３に垂直な方向に放射さ
れるようにすることができる。
び無給電素子１１）を使用波長の半分程度とし、使用素
子数を１０程度とし、給電位相を全て同一にすれば、電
波が合成されてほとんど地板２３に垂直な方向に放射さ
れるようにすることができる。
【００３２】図６は本発明の偏波ダイバーシチアンテナ
の他の実施の形態を示す外観斜視図である。
の他の実施の形態を示す外観斜視図である。
【００３３】図１に示した実施の形態との相違点は、複
数の偏波ダイバーシチアンテナを配列した点である。
数の偏波ダイバーシチアンテナを配列した点である。
【００３４】すなわち、この偏波ダイバーシチアンテナ
３０は、複数（図では４個であるが限定されない。）の
無給電素子１１−１、１１−２、１１−３、１１−４が
誘電体板３１の表面（若しくは裏面）上、すなわち同一
平面上に一列に配置され、地板３２の各無給電素子１１
−１〜１１−４に対向する位置に、隣接するスロット
（スロット２２−１とスロット２１−２、スロット２２
−２とスロット２１−３、スロット２２−３とスロット
２１−４）が互いに延長線上で直交するように複数対の
スロット２１−１〜２１−４、２２−１〜２２−４が形
成され、誘電体基板３３の各スロット２１−１〜２１−
４、２２−１〜２２−４と電磁結合型給電を行うように
形成された端部６ａ−１〜６ａ−４、７ａ−１〜７ａ−
４がそれぞれマイクロストリップ線路３４、３５で並列
に接続されたものである。
３０は、複数（図では４個であるが限定されない。）の
無給電素子１１−１、１１−２、１１−３、１１−４が
誘電体板３１の表面（若しくは裏面）上、すなわち同一
平面上に一列に配置され、地板３２の各無給電素子１１
−１〜１１−４に対向する位置に、隣接するスロット
（スロット２２−１とスロット２１−２、スロット２２
−２とスロット２１−３、スロット２２−３とスロット
２１−４）が互いに延長線上で直交するように複数対の
スロット２１−１〜２１−４、２２−１〜２２−４が形
成され、誘電体基板３３の各スロット２１−１〜２１−
４、２２−１〜２２−４と電磁結合型給電を行うように
形成された端部６ａ−１〜６ａ−４、７ａ−１〜７ａ−
４がそれぞれマイクロストリップ線路３４、３５で並列
に接続されたものである。
【００３５】このように図１に示すような偏波ダイバー
シチアンテナ２０を複数配列化することにより、偏波面
による放射方向のずれが解消され、偏波ダイバーシチア
ンテナ２０と同様に、スルーホール８を形成する必要が
なくなり、作業工程がその分だけ少なくなるのでコスト
が下がる。また、スルーホール８が無いので、短納期化
ができ、寿命が長くなり、信頼性が向上する。
シチアンテナ２０を複数配列化することにより、偏波面
による放射方向のずれが解消され、偏波ダイバーシチア
ンテナ２０と同様に、スルーホール８を形成する必要が
なくなり、作業工程がその分だけ少なくなるのでコスト
が下がる。また、スルーホール８が無いので、短納期化
ができ、寿命が長くなり、信頼性が向上する。
【００３６】
【発明の効果】以上要するに本発明によれば、次のよう
な優れた効果を発揮する。
な優れた効果を発揮する。
【００３７】信頼性の高い偏波ダイバーシチアンテナの
提供を実現することができる。
提供を実現することができる。
【図１】本発明の偏波ダイバーシチアンテナの一実施の
形態を示す外観斜視図である。
形態を示す外観斜視図である。
【図２】図１に示した偏波ダイバーシチアンテナの電圧
定在波比（ＶＳＷＲ）特性を示す図である。
定在波比（ＶＳＷＲ）特性を示す図である。
【図３】図１に示した偏波ダイバーシチアンテナのアイ
ソレーション特性を示す図である。
ソレーション特性を示す図である。
【図４】図１に示した偏波ダイバーシチアンテナの水平
面指向性を示す特性図である。
面指向性を示す特性図である。
【図５】図１に示した偏波ダイバーシチアンテナの垂直
面指向性を示す特性図である。
面指向性を示す特性図である。
【図６】本発明の偏波ダイバーシチアンテナの他の実施
の形態を示す外観斜視図である。
の形態を示す外観斜視図である。
【図７】偏波ダイバーシチアンテナの従来例を示す外観
斜視図である。
斜視図である。
２ 誘電体基板 ６、７ マイクロストリップ線路 ６ａ、７ａ 端部 ９ 支柱 １０ 誘電体板 １１ 無給電素子 ２１、２２ スロット ２３ 地板
───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き Ｆターム(参考） 5J021 AA07 AB05 FA32 GA08 HA05 JA07 5J045 AA12 AB05 AB06 AB07 DA06 EA07 FA02 HA03 JA04 NA01 5J046 AA04 AA06 AA08 AB08 AB10 PA07
Claims (2)
- 【請求項１】 誘電体基板と、該誘電体基板の一方の主
面上に設けられ、直交する２方向の偏波を放射する一対
のスロットが離隔し、かつ互いに延長線上で直交するよ
うに形成された導体からなる地板と、上記誘電体基板の
他方の主面上に形成された給電用のマイクロストリップ
線路と、上記誘電体基板の一方の主面に対して平行かつ
上記スロットに対向するように支持部材により支持され
た無給電素子とを備えたことを特徴とする偏波ダイバー
シチアンテナ。 - 【請求項２】 複数の無給電素子が同一平面上に一列に
配置され、上記地板の各無給電素子に対向する位置に隣
接するスロットが延長線上で直交するように複数対のス
ロットが形成され、上記誘電体基板の他方の主面側で給
電用のマイクロストリップラインが並列に接続されてい
る請求項１に記載の偏波ダイバーシチアンテナ。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2000302868A JP2002111376A (ja) | 2000-09-29 | 2000-09-29 | 偏波ダイバーシチアンテナ |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2000302868A JP2002111376A (ja) | 2000-09-29 | 2000-09-29 | 偏波ダイバーシチアンテナ |
Publications (1)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JP2002111376A true JP2002111376A (ja) | 2002-04-12 |
Family
ID=18784151
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP2000302868A Pending JP2002111376A (ja) | 2000-09-29 | 2000-09-29 | 偏波ダイバーシチアンテナ |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JP2002111376A (ja) |
Cited By (4)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
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| CN111697344A (zh) * | 2020-06-12 | 2020-09-22 | 上海航天测控通信研究所 | 一种k-v波段极化分离装置及其制作方法 |
| JP2021533623A (ja) * | 2018-08-02 | 2021-12-02 | ヴィアサット, インコーポレイテッドViaSat, Inc. | アンテナ素子モジュール |
-
2000
- 2000-09-29 JP JP2000302868A patent/JP2002111376A/ja active Pending
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