JP2002171870A - 中通し竿 - Google Patents
中通し竿Info
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- JP2002171870A JP2002171870A JP2000368402A JP2000368402A JP2002171870A JP 2002171870 A JP2002171870 A JP 2002171870A JP 2000368402 A JP2000368402 A JP 2000368402A JP 2000368402 A JP2000368402 A JP 2000368402A JP 2002171870 A JP2002171870 A JP 2002171870A
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- Japan
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- rod
- fishing line
- former
- peripheral surface
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Abstract
部の清掃も容易な中通し竿を提供する。 【解決手段】 この中通し竿は、内周面が実質的に平滑
な元竿1と、元竿1の穂先側に並継形式で連結され、竿
元側周面に釣糸導入口8を有すると共に内周面に釣糸支
持突起2aが形成された元上竿2と、その穂先側に順次
振出形式で連結される第1中竿3〜穂先竿5とを有す
る。
Description
釣糸が挿通される中通し竿に関する。
れる元竿と、元竿に振出形式で順次連結される元上竿、
中竿、穂先竿等を備えている。この元竿の穂先側周面に
はリールからの釣糸を釣糸通路に導入するための釣糸導
入口が設けられ、各竿体の内部は釣糸が通過可能な釣糸
通路となっており、穂先竿の穂先側端部にはトップガイ
ドが装着されている。そして、リールからの釣糸は釣糸
導入口から竿体内へ導入され順次穂先側へ釣糸通路を挿
通してトップガイドより外部へ導出されることになる。
における釣糸の摺動抵抗を低減するために、各竿体の内
周面に釣糸支持突起を竿体と一体的に形成する工夫が為
されている。この釣糸支持突起は、竿体を構成する繊維
強化樹脂(プリプレグ)を一部螺旋状に径内方向に突出
するように配置して、竿体自体を構成するプリプレグ層
と一体的に焼成して形成されるのが一般的である。具体
的には、芯材に螺旋状に釣糸支持突起形成用のプリプレ
グテープを巻回し、プリプレグテープの隙間には剥離テ
ープを配置し、その上に竿体自体を構成する為のプリプ
レグを巻回し、これらを焼成し、その後芯材を引き抜
き、剥離テープを剥離して竿体を製造する。
起を形成する必要があるのは、釣糸が竿体内を挿通する
部分、即ち、釣糸導入口より穂先側に位置する部分であ
る。とすれば、釣糸導入口が設けられている元竿におい
ては、その釣糸導入口より穂先側にのみ釣糸支持突起を
形成すれば足りることになる。
に釣糸支持突起を内周面に形成するのは煩雑かつ複雑な
工程が要求され事実上困難である(何故なら、上述の剥
離テープを剥離するためには、剥離テープが竿体の端面
に現れている必要がある)。とすれば、元竿の軸方向途
中に釣糸導入口を形成する場合においては、実際には形
成する必要がない部分を含めた元竿内周面全体に釣糸支
持突起を形成せざるを得ない。このような不要な釣糸支
持突起は、製造コストの上昇を招くと共にゴミが溜まり
やすい等の問題ともなり得る。
であり、ゴミやほこりが入り込みやすい部分であり、可
能であれば釣糸導入口付近の竿体内部を掃除可能に設計
したい。
持突起を有し、また、釣糸導入口付近の竿体内部の掃除
も容易な中通し竿を提供することにある。
は、内部に釣糸が挿通可能な中通し竿であって、内周面
が実質的に平滑な元竿と、元竿の穂先側に並継形式で連
結され竿元側周面に釣糸導入口を有すると共に内周面に
釣糸支持突起が形成された元上竿と、元上竿の穂先側に
振出形式で連結される内周面に釣糸支持突起を有する複
数の竿体からなる竿体ユニットとを備えている。
ことのない元竿においては釣糸支持突起が形成されてお
らず、竿元側周面に釣糸導入口が形成されて内部に釣糸
が挿通することが予定される元上竿及び竿体ユニットに
釣糸支持突起が形成される。このように、釣糸支持突起
を必用とする部分と設けることが不要な部分とを別個の
竿体として構成することで、製造工程の簡易化及びコス
トの削減が可能である。また、元上竿は元竿に対しては
並継形式に連結されており、元上竿を元竿から取り外す
ことによって、元上竿の竿元側に形成された釣糸導入口
付近内部の清掃も容易である。
竿であって、元上竿の釣糸導入口付近に配置された釣糸
を釣糸導入口に案内するための釣糸案内ガイドをさらに
備える。
で、リールからの釣糸を釣糸導入口内へ円滑に導くこと
が可能となる。発明3に係る中通し竿は、発明2の中通
し竿であって、釣糸案内ガイドは、釣糸導入口の穂先側
端部付近に設けられた、釣糸導入口より元上竿内に向か
って起立する起立状態と釣糸導入口より元上竿外に待避
する待避状態とをとり得る可動式ガイドを有している。
させて用いられる。そして、竿体ユニットを順次穂先側
に引き出して振出形式に連結して釣りを行うことにな
る。このように釣りを行う際には、可動式ガイドを釣糸
導入口より元上竿内へ起立させ(起立状態として)、釣
糸を釣糸導入口の周辺に不要に接触させることなく円滑
に釣糸を穂先側に導く。一方、釣りを終えた場合には、
竿体ユニットを順次竿元側の竿体内に収納してコンパク
トな状態とする。この収納の際には、竿体ユニットを元
上竿内に収納するのを妨げないように、可動式ガイドを
釣糸導入口より元上竿外へ待避させる(待避状態とす
る)。
れかの中通し竿であって、元竿の穂先側に振出形式に連
結され内周面が実質的に平滑な補助元竿をさらに備えて
いる。そして、この補助元竿は、元竿内に収納された収
納状態と元竿より穂先側に引き出された延伸状態との何
れにおいても前記元竿に振出嵌合可能である。
の何れかの状態で元竿に振出嵌合させることで、元竿の
竿元側端部と元上竿との間の軸方向長さを調整可能であ
り、状況に応じて釣竿の長さを変化させながら釣りを行
うことも可能となる。
第1実施形態について図面を参照しつつ説明する。
を採用する中通し竿は、元竿1と、元竿1の穂先側に並
継形式で連結された元上竿2と、元上竿2の穂先側に順
次振出形式で連結される第1中竿3,第2中竿4,穂先
竿5とを有している。これら元竿1〜穂先竿5は、それ
ぞれ先細りテーパ状に形成された筒状部材である。炭素
繊維等の強化繊維に合成樹脂を含浸させた繊維強化樹脂
(プリプレグ)から形成される先細筒状部材である。
リール(図示せず)が脱着自在に装着可能なリールシー
ト6が形成されており、竿元側端部には尻栓7が着脱自
在に装着されている。また、この元竿1の内周面には後
述する釣糸支持突起が形成されておらず実質的にその内
周面は平滑である(図2参照)。また、元竿1の穂先側
端部内周面は嵌合雌部となっており、元上竿2の竿元側
端部が挿入され並継形式に嵌合固定可能となっている。
外周には釣糸導入口8が形成されており、この釣糸導入
口8上には、釣糸導入口を軸方向に跨ぐように釣糸導入
ガイド9が配置されている。釣糸導入ガイド9は金属ま
たは合成樹脂から構成される部材であり、両端部がそれ
ぞれ釣糸導入口8の穂先側・竿元側において元上竿2の
周面に巻糸等で固定されている。この釣糸導入ガイド9
にはセラミックス等の硬質部材からなるガイドリング9
aがはめ込まれており、このガイドリング9aをリール
からの釣糸が挿通して釣糸導入口8へと導かれる。ま
た、釣糸導入口8の開口周縁には別途セラミックス製の
部材Pをはめ込んでおいてもよい。
わたって釣糸支持突起2aが螺旋状に元上竿2自体と一
体的に形成されている。この釣糸支持突起2aは、周知
の手法によって形成すれば足りる。例えば、釣糸支持突
起2a形成用のプリプレグテープを芯材に巻回し、その
隙間に剥離テープを巻回し、その外周に元上竿2自体を
形成するプリプレグを巻回して焼成し、芯材を引き抜
き、剥離テープを剥離する等の方法が挙げられる。この
元上竿2の穂先側端部内周面は嵌合雌部となっており、
第1中竿3が振出形式で嵌合固定可能となっている。
成される先細り筒状部材であり、順次振出形式で連結さ
れ竿元側の竿体内へ収納可能となっている。これらの内
周はそれぞれ釣糸が挿通可能な釣糸通路となっており、
それぞれ軸方向全体にわたって釣糸支持突起が、元上竿
2と同様に各竿体と一体的に形成されている。そして、
穂先竿5の穂先側端部にはトップガイド10が脱着自在
に装着されている。
時には、元上竿2の穂先側に順次第1中竿3〜穂先竿5
を引き出して振出形式に連結して一本の釣竿として用い
られる。そして、リールからの釣糸は釣糸導入ガイド9
を介して釣糸導入口8から元上竿2内へ導入され、順次
穂先側へと竿体内を挿通して穂先竿5のトップガイド1
0より穂先側へ導かれる。そして、この中通し竿は、釣
糸が内部を挿通することのない元竿1においては釣糸支
持突起が形成されておらず、竿元側周面に釣糸導入口が
形成されて内部に釣糸が挿通することが予定される元上
竿2及びその穂先側に位置する各竿体の内周面にはそれ
ぞれ釣糸支持突起(2a等)が形成される。こうして、
釣糸支持突起を必用とする部分と設けることが不要な部
分とを別個の竿体として構成することで、製造工程の簡
易化及びコストの削減が可能である。収納時において
は、穂先竿5〜第1中竿3を順次竿元側の竿体内に収納
してコンパクトな状態とすることも可能である。
式に連結されており、元上竿2を元竿1から取り外すこ
とによって、元上竿2の竿元側に形成された釣糸導入口
8付近内部の清掃も容易である。
形態について図面を参照しつつ説明する。図3に示すよ
うに、本発明の第2実施形態を採用する中通し竿は、元
竿1と、元竿1の穂先側に振出形式で連結される補助元
竿50と、補助元竿50の穂先側に並継形式で連結され
た元上竿2と、元上竿2の穂先側に順次振出形式で連結
される第1中竿3,第2中竿4,穂先竿5とを有してい
る。
と同様に、それぞれ先細りテーパ状に形成された筒状部
材である。炭素繊維等の強化繊維に合成樹脂を含浸させ
た繊維強化樹脂(プリプレグ)から形成される先細筒状
部材である。
糸支持突起が形成されておらず実質的にその内周面は平
滑である。また、元竿1の穂先側端部内周面は嵌合雌部
となっており、補助元竿50が振出形式に嵌合固定可能
となっている。また、補助元竿50も内周面には釣糸支
持突起が形成されておらず実質的にその内周面は平滑で
ある。そして、この補助元竿50は竿元側外周面及び穂
先側外周面がそれぞれ嵌合雄部となっており、元竿1内
に収納された状態及び穂先側に引き出された状態の何れ
においても元竿1の嵌合雌部に嵌合固定可能となってい
る。
導入口8が形成されており、この釣糸導入口8上には、
釣糸導入口を軸方向に跨ぐように釣糸導入ガイド19が
配置されている。釣糸導入ガイド19は金属または合成
樹脂から構成される部材であり、両端部がそれぞれ釣糸
導入口8の穂先側・竿元側において元上竿2の周面に巻
糸等て固定されている。この釣糸導入ガイド9にはセラ
ミックス等の硬質部材からなるガイドリング9aがはめ
込まれると共に、その穂先側部分(詳しくは、釣糸導入
口8の穂先側端部付近)に可動ガイド20が設けられて
いる。
一端が釣糸導入ガイド19に連結されこの連結部分を中
心に軸方向に回動自在となっている。詳しくは、釣糸導
入口8から元上竿2内に入り込んで元上竿2の軸方向に
対して略直角方向に起立する起立状態と、元上竿2の軸
方向にほぼ並行に釣糸導入口8外へ待避する待避状態と
の間で回動可能である。そして、可動ガイド20の先端
側にはセラミックス等の硬質部材からなるガイドリング
20aがはめ込まれている。
内周面には軸方向全体にわたって釣糸支持突起2aが螺
旋状に元上竿2自体と一体的に形成されている。その他
の構成は第1実施形態と同様であり、説明を省略する。
実施形態と同様の作用効果を奏するものである。また、
リールからの釣糸は釣糸導入ガイド19のガイドリング
19a及び可動ガイド20のガイドリング20aに順次釣
糸を挿通させた状態で、釣糸導入口8より竿体内へ釣糸
が導かれる。そして、第1中竿3〜穂先竿5を順次穂先
側に引き出して振出形式に連結して釣りを行うことにな
る。このように釣りを行う際には、可動式ガイド20を
起立状態として、釣糸を釣糸導入口8の周辺に不要に接
触させることなく円滑に釣糸を穂先側に導く。一方、釣
りを終えた場合には、穂先竿5〜第1中竿3を順次竿元
側の竿体内に収納してコンパクトな状態とする。この収
納の際には、可動式ガイド20を釣糸導入口8より元上
竿外へ待避させる(待避状態とする)。このようにし
て、釣糸の釣糸導入口8から竿体内への導入を円滑化す
ると共に、竿体収納を妨げることも回避できる。
態の何れかの状態で元竿1に振出嵌合させることで、元
竿1の竿元側端部と元上竿2との間の軸方向長さを調整
可能であり、状況に応じて釣竿の長さを変化させながら
釣りを行うことも可能となる。
ものではない。
みに釣糸支持突起を有し、不要な製造工程を排除できる
ので製造が容易であると共にそのコストも削減できる。
また、釣糸導入口付近の竿体内部の掃除も容易である。
体図。
糸導入口付近の拡大図。
Claims (4)
- 【請求項1】内部に釣糸が挿通可能な中通し竿であっ
て、 内周面が実質的に平滑な元竿と、 前記元竿の穂先側に並継形式で連結され、竿元側周面に
釣糸導入口を有すると共に内周面に釣糸支持突起が形成
された元上竿と、 前記元上竿の穂先側に振出形式で連結される内周面に釣
糸支持突起を有する複数の竿体からなる竿体ユニットと
を備えた中通し竿。 - 【請求項2】前記元上竿の釣糸導入口付近に配置された
釣糸を前記釣糸導入口に案内するための釣糸案内ガイド
をさらに備える、請求項1に記載の中通し竿。 - 【請求項3】前記釣糸案内ガイドは、前記釣糸導入口の
穂先側端部付近に設けられた、前記釣糸導入口より前記
元上竿内に向かって起立する起立状態と前記釣糸導入口
より前記元上竿外に待避する待避状態とをとり得る可動
式ガイドを有している、請求項2に記載の中通し竿。 - 【請求項4】前記元竿の穂先側に振出形式に連結され内
周面が実質的に平滑な補助元竿をさらに備え、 前記補助元竿は、前記元竿内に収納された収納状態と前
記元竿より穂先側に引き出された延伸状態との何れにお
いても前記元竿に振出嵌合可能である、請求項1〜3の
何れかに記載の中通し竿。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2000368402A JP2002171870A (ja) | 2000-12-04 | 2000-12-04 | 中通し竿 |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP2000368402A JP2002171870A (ja) | 2000-12-04 | 2000-12-04 | 中通し竿 |
Publications (1)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JP2002171870A true JP2002171870A (ja) | 2002-06-18 |
Family
ID=18838650
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP2000368402A Pending JP2002171870A (ja) | 2000-12-04 | 2000-12-04 | 中通し竿 |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JP2002171870A (ja) |
Cited By (2)
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-
2000
- 2000-12-04 JP JP2000368402A patent/JP2002171870A/ja active Pending
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