JP2002009664A - 直接拡散スペクトル拡散方式無線装置における通信制御方法 - Google Patents
直接拡散スペクトル拡散方式無線装置における通信制御方法Info
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- JP2002009664A JP2002009664A JP2000188912A JP2000188912A JP2002009664A JP 2002009664 A JP2002009664 A JP 2002009664A JP 2000188912 A JP2000188912 A JP 2000188912A JP 2000188912 A JP2000188912 A JP 2000188912A JP 2002009664 A JP2002009664 A JP 2002009664A
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- Y—GENERAL TAGGING OF NEW TECHNOLOGICAL DEVELOPMENTS; GENERAL TAGGING OF CROSS-SECTIONAL TECHNOLOGIES SPANNING OVER SEVERAL SECTIONS OF THE IPC; TECHNICAL SUBJECTS COVERED BY FORMER USPC CROSS-REFERENCE ART COLLECTIONS [XRACs] AND DIGESTS
- Y02—TECHNOLOGIES OR APPLICATIONS FOR MITIGATION OR ADAPTATION AGAINST CLIMATE CHANGE
- Y02D—CLIMATE CHANGE MITIGATION TECHNOLOGIES IN INFORMATION AND COMMUNICATION TECHNOLOGIES [ICT], I.E. INFORMATION AND COMMUNICATION TECHNOLOGIES AIMING AT THE REDUCTION OF THEIR OWN ENERGY USE
- Y02D30/00—Reducing energy consumption in communication networks
- Y02D30/70—Reducing energy consumption in communication networks in wireless communication networks
Landscapes
- Mobile Radio Communication Systems (AREA)
- Small-Scale Networks (AREA)
Abstract
(57)【要約】
【課題】 ＳＳ方式を採用した無線データ通信装置であ
っても使用周波数帯域に元々外乱雑音が多い場合はＣ／
Ｎ比が悪いためにデータ通信に悪影響が出たり、他の無
線データ通信システムが稼動している場合、極端に通信
実効速度が低下したり、場合によっては通信できなくな
る事象が発生する。 【解決手段】 設置するエリア内においてＳＳ方式無線
データ通信装置が使用する周波数帯域に元々外乱雑音が
多い場合や比較的多くの無線装置が稼働している場合に
最も実効通信速度を高めることの出来る中心チャンネル
へ変更させたり、１パケットあたりのバイト数の増減を
制御することにより、高効率データ通信を実現する。
っても使用周波数帯域に元々外乱雑音が多い場合はＣ／
Ｎ比が悪いためにデータ通信に悪影響が出たり、他の無
線データ通信システムが稼動している場合、極端に通信
実効速度が低下したり、場合によっては通信できなくな
る事象が発生する。 【解決手段】 設置するエリア内においてＳＳ方式無線
データ通信装置が使用する周波数帯域に元々外乱雑音が
多い場合や比較的多くの無線装置が稼働している場合に
最も実効通信速度を高めることの出来る中心チャンネル
へ変更させたり、１パケットあたりのバイト数の増減を
制御することにより、高効率データ通信を実現する。
Description
【０００１】
【発明の属する技術分野】本発明は、特に２．４ＧＨｚ
帯を使用する国内小電力データ通信システム／ワイヤレ
スＬＡＮシステム準拠の直接拡散（ＳＳ）方式等に用い
られる直接拡散スペクトル拡散方式無線通信装置におけ
る通信制御方法に関するものである。
帯を使用する国内小電力データ通信システム／ワイヤレ
スＬＡＮシステム準拠の直接拡散（ＳＳ）方式等に用い
られる直接拡散スペクトル拡散方式無線通信装置におけ
る通信制御方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】国内における２．４ＧＨｚ帯を使用する
直接拡散（ＳＳ）方式無線データ通信装置においては、
特定周波数範囲に周辺で動作する特定機器からノイズが
発生する環境や同一周波数帯域を使用する無線システム
が複数運用されている環境下において、電源オン時に初
期設定した中心周波数帯が通信途中で外乱ノイズにより
影響を受けたり、無線局周辺の雑音レベルが信号レベル
に対して相対的に高くてデフォルトの１パケットあたり
のバイト数が大きすぎる状況となり、実効通信速度が極
端に低下したり、通信が頻繁に遮断されたりするという
問題が生じていた。
直接拡散（ＳＳ）方式無線データ通信装置においては、
特定周波数範囲に周辺で動作する特定機器からノイズが
発生する環境や同一周波数帯域を使用する無線システム
が複数運用されている環境下において、電源オン時に初
期設定した中心周波数帯が通信途中で外乱ノイズにより
影響を受けたり、無線局周辺の雑音レベルが信号レベル
に対して相対的に高くてデフォルトの１パケットあたり
のバイト数が大きすぎる状況となり、実効通信速度が極
端に低下したり、通信が頻繁に遮断されたりするという
問題が生じていた。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】本発明では一定時間帯
のみ作動する他装置からノイズが発生したり、特定の周
波数帯に外乱雑音が多く発生している場合、さらに同一
エリア内に他の無線システムが稼動している場合におい
て、安定したデータ通信を実施したり、実効通信速度を
向上させることを目的とする。
のみ作動する他装置からノイズが発生したり、特定の周
波数帯に外乱雑音が多く発生している場合、さらに同一
エリア内に他の無線システムが稼動している場合におい
て、安定したデータ通信を実施したり、実効通信速度を
向上させることを目的とする。
【０００４】
【課題を解決するための手段】上記目的を達成するため
に本発明は、データ通信の中心チャンネル設定する時点
での実環境において最もノイズの少ないチャンネルを中
心周波数としてデータ通信に使用することを特徴とする
ものである。
に本発明は、データ通信の中心チャンネル設定する時点
での実環境において最もノイズの少ないチャンネルを中
心周波数としてデータ通信に使用することを特徴とする
ものである。
【０００５】また、通信パケットサイズを実環境下で一
定の条件設定されたタイミングで繰り返し測定すること
を特徴とするものである。
定の条件設定されたタイミングで繰り返し測定すること
を特徴とするものである。
【０００６】
【発明の実施の形態】本発明の請求項１に記載の発明
は、送信局が最もノイズレベルが低く通信に適すると判
定した周波数チャンネルを使用してデータ通信を開始す
ることで任意の周波数帯が使用不可の状況下においても
不可チャンネルを回避することによりデータ通信を可能
とする作用を有する。
は、送信局が最もノイズレベルが低く通信に適すると判
定した周波数チャンネルを使用してデータ通信を開始す
ることで任意の周波数帯が使用不可の状況下においても
不可チャンネルを回避することによりデータ通信を可能
とする作用を有する。
【０００７】本発明の請求項２に記載の発明は、通信に
使用する周波数帯域の外乱ノイズが増減する環境下に於
いても送信フレーム毎に受信側でフレームエラー率をあ
らかじめ設定した固定値と比較して値を超えればパケッ
トサイズを減少させてフレームエラー率を向上させよう
とする作用及びフレームエラー率が任意の固定された回
数繰り返し向上すればパケットサイズを増加させて実効
通信速度を向上させる作用を有する。
使用する周波数帯域の外乱ノイズが増減する環境下に於
いても送信フレーム毎に受信側でフレームエラー率をあ
らかじめ設定した固定値と比較して値を超えればパケッ
トサイズを減少させてフレームエラー率を向上させよう
とする作用及びフレームエラー率が任意の固定された回
数繰り返し向上すればパケットサイズを増加させて実効
通信速度を向上させる作用を有する。
【０００８】以下、本発明の実施の形態について図を用
いて説明する。
いて説明する。
【０００９】（実施の形態１）図１に無線データ通信装
置の構成を示す。図１において無線データ通信装置１は
情報記憶部２、プログラム格納部３、制御部４、送信部
５、送信制御部６、受信部７、受信制御部８により構成
される。本発明の通信制御手順は記憶部２及びプログラ
ム格納部３に搭載され、通信パラメータはプログラム格
納部３に格納される。
置の構成を示す。図１において無線データ通信装置１は
情報記憶部２、プログラム格納部３、制御部４、送信部
５、送信制御部６、受信部７、受信制御部８により構成
される。本発明の通信制御手順は記憶部２及びプログラ
ム格納部３に搭載され、通信パラメータはプログラム格
納部３に格納される。
【００１０】図２に図１の無線データ通信装置の初期化
処理フローを示す。
処理フローを示す。
【００１１】図２において、送信局の電源が投入される
と図１のプログラム格納部３から前回使用していた初期
値であるチャンネル値、フレームサイズが記憶部にロー
ドされる。次に送信局は全使用可能チャンネルの受信電
波強度ＲＳＳＩ値を測定し、記憶部２に保存する。
と図１のプログラム格納部３から前回使用していた初期
値であるチャンネル値、フレームサイズが記憶部にロー
ドされる。次に送信局は全使用可能チャンネルの受信電
波強度ＲＳＳＩ値を測定し、記憶部２に保存する。
【００１２】この各値をチャンネル番号をパラメータと
して昇順に並び替えてプログラム格納部３へ保存する。
選択されたチャンネル、フレームサイズの情報をブロー
ドキャストチャンネルを使用して受信局へ送信し、受信
局からのＡＣＫ応答フレームを待つ。
して昇順に並び替えてプログラム格納部３へ保存する。
選択されたチャンネル、フレームサイズの情報をブロー
ドキャストチャンネルを使用して受信局へ送信し、受信
局からのＡＣＫ応答フレームを待つ。
【００１３】一定時間内にＡＣＫフレームが正しく返送
されれば、送信局は次にデータ通信に使用するフレーム
サイズを決定する為に初期値のフレームサイズとなるダ
ミーフレームを受信局に通信し、受信局のエラー率が規
定の範囲内になっているかの応答フレームを待つ。
されれば、送信局は次にデータ通信に使用するフレーム
サイズを決定する為に初期値のフレームサイズとなるダ
ミーフレームを受信局に通信し、受信局のエラー率が規
定の範囲内になっているかの応答フレームを待つ。
【００１４】「準備完」応答フレームが正常に受信さ
れ、かつ、範囲内ならこれを初期値としてプログラム格
納部３へ保存する。この値は次からのデータ通信に使用
される。
れ、かつ、範囲内ならこれを初期値としてプログラム格
納部３へ保存する。この値は次からのデータ通信に使用
される。
【００１５】上記の場合のエラー率の値は通常各国の電
波法で定められるエラー率で構わないが、より厳しい基
準を設けても良い。
波法で定められるエラー率で構わないが、より厳しい基
準を設けても良い。
【００１６】（実施の形態２）図３に通信制御手順のフ
ローチャートを示す。
ローチャートを示す。
【００１７】図３において、初期化が終了するとデータ
通信に使用するチャンネル、フレームサイズが決定され
る。実際の通信要求が上位ソフトウェアから出される
と、上記設定値を使用して送信局は受信局とのリンク確
立通信を行う。リンク確立が受信局からのＡＣＫフレー
ム応答にて確認されると送信局はデータフレームを受信
局へ送信する。
通信に使用するチャンネル、フレームサイズが決定され
る。実際の通信要求が上位ソフトウェアから出される
と、上記設定値を使用して送信局は受信局とのリンク確
立通信を行う。リンク確立が受信局からのＡＣＫフレー
ム応答にて確認されると送信局はデータフレームを受信
局へ送信する。
【００１８】受信局は受信したデータのフレームエラー
率を予め決められた値と比較して値が小さければ通信パ
ラメータを次回通信に使用するためにプログラム格納部
へ保存し、大きければ通信環境が悪化したと判断して送
信局へ「初期化」の実施を要請する。この初期化により
使用する周波数チャンネル及び通信フレームサイズが再
度、無線機周辺の電波環境を反映して再設定される。
率を予め決められた値と比較して値が小さければ通信パ
ラメータを次回通信に使用するためにプログラム格納部
へ保存し、大きければ通信環境が悪化したと判断して送
信局へ「初期化」の実施を要請する。この初期化により
使用する周波数チャンネル及び通信フレームサイズが再
度、無線機周辺の電波環境を反映して再設定される。
【００１９】正常に通信を終えた送信局と受信局はリン
クを解除してアイドル状態に戻り次の通信に備える。
クを解除してアイドル状態に戻り次の通信に備える。
【００２０】
【発明の効果】以上のように本発明によれば、標準的ハ
ードウェア構成の無線機を用いて無線データ通信装置の
設置された電波環境が特定周波数帯にノイズが多い場
合、全周波数帯の外乱雑音の多い場合でもデータ通信を
高効率で実現できる確率が固められる効果が得られる。
ードウェア構成の無線機を用いて無線データ通信装置の
設置された電波環境が特定周波数帯にノイズが多い場
合、全周波数帯の外乱雑音の多い場合でもデータ通信を
高効率で実現できる確率が固められる効果が得られる。
【図１】本発明の無線データ通信装置の構成を示す構成
図
図
【図２】同無線装置の初期化フローチャート
【図３】同無線装置の通信制御手順のフローチャート
１ 無線データ通信装置 ２ 情報記憶部 ３ プログラム格納部 ４ 制御部 ５ 送信部 ６ 送信制御部 ７ 受信部 ８ 受信制御部
Claims (2)
- 【請求項１】 国内小電力データ通信システム／ワイヤ
レスＬＡＮ準拠の直接拡散スペクトル拡散通信方式を用
いたアドホック（１対１）接続による通信において、使
用可能周波数帯の特定固有帯域に常時もしくは頻繁に外
乱ノイズが発生して当該無線局間のデータ通信に頻繁に
エラーが発生する環境条件下の際に、パワーオン時に使
用可能チャンネル分の受信信号強度を自動測定して最小
となるチャンネル周波数を中心周波数として設定する直
接拡散スペクトル拡散方式無線装置における通信制御方
法。 - 【請求項２】 中心周波数決定後に定期的にパケットサ
イズを増減して、動的にパケットサイズを設定する請求
項１記載の直接拡散スペクトル拡散方式無線装置におけ
る通信制御方法。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2000188912A JP2002009664A (ja) | 2000-06-23 | 2000-06-23 | 直接拡散スペクトル拡散方式無線装置における通信制御方法 |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP2000188912A JP2002009664A (ja) | 2000-06-23 | 2000-06-23 | 直接拡散スペクトル拡散方式無線装置における通信制御方法 |
Publications (1)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JP2002009664A true JP2002009664A (ja) | 2002-01-11 |
Family
ID=18688621
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP2000188912A Pending JP2002009664A (ja) | 2000-06-23 | 2000-06-23 | 直接拡散スペクトル拡散方式無線装置における通信制御方法 |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JP2002009664A (ja) |
Cited By (2)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| CN100403663C (zh) * | 2002-04-23 | 2008-07-16 | 索尼株式会社 | 无线通信方法和无线通信装置 |
| US7826796B2 (en) | 2002-12-24 | 2010-11-02 | Nec Corporation | Radio-resource management system and method thereof, and management apparatus, base station and terminal to be employed for it |
-
2000
- 2000-06-23 JP JP2000188912A patent/JP2002009664A/ja active Pending
Cited By (5)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| CN100403663C (zh) * | 2002-04-23 | 2008-07-16 | 索尼株式会社 | 无线通信方法和无线通信装置 |
| US7826796B2 (en) | 2002-12-24 | 2010-11-02 | Nec Corporation | Radio-resource management system and method thereof, and management apparatus, base station and terminal to be employed for it |
| US8103220B2 (en) | 2002-12-24 | 2012-01-24 | Nec Corporation | Radio-resource management system and method thereof, and management apparatus, base station and terminal to be employed for it |
| US8315631B2 (en) | 2002-12-24 | 2012-11-20 | Nec Corporation | Radio-resource management system and method thereof, and management apparatus, base station and terminal to be employed for it |
| US8699961B2 (en) | 2002-12-24 | 2014-04-15 | Nec Corporation | Radio-resource management system and method thereof, and management apparatus, base station and terminal to be employed for it |
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