JP2001325126A - コンピュータシステム監視方法及びコンピュータシステム監視装置 - Google Patents

Abstract

(57)【要約】 【課題】 コンピュータシステムの利用頻度又は負荷に
応じて、コンピュータシステムに対する監視タイミング
又は監視内容を動的に変更できるようにする。 【解決手段】 利用状況検出手段１００が定期的に検出
するコンピュータシステムの利用頻度又は負荷に基づ
き、監視内容決定手段２００が、コンピュータシステム
の動作状況を監視する周期である監視間隔、又はコンピ
ュータシステムにおける動作状況の監視の対象となる項
目である監視項目を決定する。決定された監視間隔又は
監視項目に基づき、動作状況監視手段３００がコンピュ
ータシステムの動作状況を監視する。

Description

【発明の詳細な説明】

【０００１】

【発明の属する技術分野】本発明は、パーソナルコンピ
ュータ（以下、ＰＣと称する）又はエンジニアリングワ
ークステーション（以下、ＥＷＳと称する）等に代表さ
れるコンピュータを用いたコンピュータシステムの動作
状況を監視すると共に該動作状況の監視結果を通知する
コンピュータシステム監視方法及びコンピュータシステ
ム監視装置に関する。

【０００２】

【従来の技術】以下、従来のコンピュータシステム監視
装置について、コンピュータシステムにおけるコンピュ
ータが稼動させているプログラム又はシステムを具体的
な監視項目としてその動作状況を監視する場合を例とし
て説明する。

【０００３】従来のコンピュータシステム監視装置は、
例えば一定の時間間隔毎に又は所定の時刻に単一の稼動
確認プログラムを監視の対象となるコンピュータ上で実
行することによって、該コンピュータが稼動させている
アプリケーションプログラム又はシステムの動作状況を
監視すると共に該動作状況の監視結果を所定の担当者に
通知していた。

【０００４】すなわち、従来のコンピュータシステム監
視装置は、単一の稼動確認プログラムを用いることによ
り、常に同じ監視内容について常に同じ監視タイミング
でコンピュータシステムの動作状況を監視していた。

【０００５】

【発明が解決しようとする課題】ところで、コンピュー
タシステムにおいては、利用者数若しくはトランザクシ
ョン数等の利用頻度、又はＣＰＵ利用率若しくはページ
アウト率等の負荷が変化すると、システム異常が発生す
る可能性又はシステム異常の内容が変化する。

【０００６】しかしながら、従来のコンピュータシステ
ム監視装置は、常に同じ監視内容について常に同じ監視
タイミングでコンピュータシステムの動作状況を監視し
ているため、利用頻度又は負荷に応じてコンピュータシ
ステムの動作状況を監視することができない。

【０００７】具体的には、従来のコンピュータシステム
監視装置においては、以下に説明するような問題があ
る。 （１）コンピュータシステムの利用者数が多いときにコ
ンピュータシステムにシステム異常が起きると大きな被
害が生じる。それに対して、従来のコンピュータシステ
ム監視装置は、コンピュータシステムの利用者数が多い
ときに監視間隔（コンピュータシステムの動作状況を監
視する周期）を短くする等の監視タイミングの動的な変
更を行なうことができない。 （２）コンピュータシステムの利用者数が多いとき又は
コンピュータシステムの負荷が高いときには、コンピュ
ータシステムにシステム異常が起きる可能性が高くな
る。それに対して、従来のコンピュータシステム監視装
置は、コンピュータシステムの利用者数が多いとき又は
コンピュータシステムの負荷が高いときに、監視間隔を
短くしたり又は監視項目を増やしたりする等の監視タイ
ミング又は監視内容の動的な変更を行なうことができな
い。 （３）コンピュータシステムの利用者数が多いとき又は
コンピュータシステムの負荷が高いときに稼動確認プロ
グラムが実行されると、コンピュータシステムの負荷が
一層高くなって、アプリケーションプログラム又はシス
テムが稼動できなくなる可能性がある。それに対して、
従来のコンピュータシステム監視装置は、コンピュータ
システムの利用者数が多いとき又はコンピュータシステ
ムの負荷が高いときに、監視項目を減らす等の監視内容
の動的な変更を行なうことができない。

【０００８】前記に鑑み、本発明は、コンピュータシス
テムの利用頻度又は負荷に応じて、コンピュータシステ
ムに対する監視タイミング又は監視内容を動的に変更で
きるようにすることを目的とする。

【０００９】

【課題を解決するための手段】前記の目的を達成するた
め、本発明に係るコンピュータシステム監視方法は、コ
ンピュータシステムの動作状況を監視すると共に該動作
状況の監視結果を通知するコンピュータシステム監視方
法を前提とし、コンピュータシステムの利用頻度又は負
荷を定期的に検出する第１の工程と、第１の工程におい
て検出されたコンピュータシステムの利用頻度又は負荷
に基づき、コンピュータシステムの動作状況を監視する
周期である監視間隔、又はコンピュータシステムにおけ
る動作状況の監視の対象となる項目である監視項目を決
定する第２の工程と、第２の工程において決定された監
視間隔又は監視項目に基づき、コンピュータシステムの
動作状況を監視する第３の工程と、第３の工程において
コンピュータシステムの動作状況を監視した結果を取得
して、該結果をを通報機器を用いて通知する結果通知工
程とを備えている。

【００１０】本発明のコンピュータシステム監視方法に
よると、コンピュータシステムの利用頻度又は負荷を定
期的に検出すると共に、検出されたコンピュータシステ
ムの利用頻度又は負荷に基づき、コンピュータシステム
に対する監視間隔又は監視項目を決定する。このため、
コンピュータシステムの利用頻度又は負荷に応じて、コ
ンピュータシステムに対する監視タイミング又は監視内
容を動的に変更することができる。

【００１１】本発明のコンピュータシステム監視方法に
おいて、第２の工程は、第１の工程において検出された
コンピュータシステムの利用頻度又は負荷が所定値より
も大きい場合には、監視間隔を相対的に短く決定する一
方、第１の工程において検出されたコンピュータシステ
ムの利用頻度又は負荷が所定値よりも小さい場合には、
監視間隔を相対的に長く決定する工程を含むことが好ま
しい。

【００１２】このようにすると、コンピュータシステム
の利用者数が多いとき又はコンピュータシステムの負荷
が高いとき等には、コンピュータシステムに対する監視
間隔を短くすることによって、システム異常の発生を即
座に検出できる可能性が高くなるので、システム異常の
発生に伴う被害の拡大を最小限に抑制できる。

【００１３】本発明のコンピュータシステム監視方法に
おいて、第２の工程は、第１の工程において検出された
コンピュータシステムの利用頻度又は負荷が所定値より
も大きい場合には、監視項目を相対的に多く決定する一
方、第１の工程において検出されたコンピュータシステ
ムの利用頻度又は負荷が所定値よりも小さい場合には、
監視項目を相対的に少なく決定する工程を含むことが好
ましい。

【００１４】このようにすると、コンピュータシステム
の利用者数が多いとき又はコンピュータシステムの負荷
が高いとき等には、コンピュータシステムに対する監視
項目を多くすることによって、システム異常の発生を即
座に検出できる可能性が高くなるので、システム異常の
発生に伴う被害の拡大を最小限に抑制できる。

【００１５】本発明のコンピュータシステム監視方法に
おいて、第２の工程は、第１の工程において検出された
コンピュータシステムの利用頻度又は負荷が所定値より
も大きい場合には、監視間隔を相対的に長く決定するか
又は監視項目を相対的に少なく決定する工程を含むこと
が好ましい。

【００１６】このようにすると、コンピュータシステム
の動作状況の監視に伴うコンピュータシステムの負荷の
増大を抑制できるので、コンピュータシステムが使用不
能になる事態を防止できる。

【００１７】本発明に係るコンピュータシステム監視装
置は、コンピュータシステムの動作状況を監視すると共
に該動作状況の監視結果を通知するコンピュータシステ
ム監視装置を前提とし、コンピュータシステムの利用頻
度又は負荷を定期的に検出する利用状況検出手段と、利
用状況検出手段が検出したコンピュータシステムの利用
頻度又は負荷に基づき、コンピュータシステムの動作状
況を監視する周期である監視間隔、又はコンピュータシ
ステムにおける動作状況の監視の対象となる項目である
監視項目を決定する監視内容決定手段と、監視内容決定
手段が決定した監視間隔又は監視項目に基づき、コンピ
ュータシステムの動作状況を監視する動作状況監視手段
と、動作状況監視手段がコンピュータシステムの動作状
況を監視した結果を取得して、該結果を通報機器を用い
て通知する結果通知手段とを備えている。

【００１８】本発明のコンピュータシステム監視装置に
よると、監視内容決定手段が、利用状況検出手段が定期
的に検出するコンピュータシステムの利用頻度又は負荷
に基づき、コンピュータシステムに対する監視間隔又は
監視項目を決定する。このため、コンピュータシステム
の利用頻度又は負荷に応じて、コンピュータシステムに
対する監視タイミング又は監視内容を動的に変更するこ
とができる。

【００１９】本発明のコンピュータシステム監視装置に
おいて、監視内容決定手段は、利用状況検出手段が検出
したコンピュータシステムの利用頻度又は負荷が所定値
よりも大きい場合には、監視間隔を相対的に短く決定す
る一方、利用状況検出手段が検出したコンピュータシス
テムの利用頻度又は負荷が所定値よりも小さい場合に
は、監視間隔を相対的に長く決定することが好ましい。

【００２０】このようにすると、コンピュータシステム
の利用者数が多いとき又はコンピュータシステムの負荷
が高いとき等には、コンピュータシステムに対する監視
間隔を短くすることによって、システム異常の発生を即
座に検出できる可能性が高くなるので、システム異常の
発生に伴う被害の拡大を最小限に抑制できる。

【００２１】本発明のコンピュータシステム監視装置に
おいて、監視内容決定手段は、利用状況検出手段が検出
したコンピュータシステムの利用頻度又は負荷が所定値
よりも大きい場合には、監視項目を相対的に多く決定す
る一方、利用状況検出手段が検出したコンピュータシス
テムの利用頻度又は負荷が所定値よりも小さい場合に
は、監視項目を相対的に少なく決定することが好まし
い。

【００２２】このようにすると、コンピュータシステム
の利用者数が多いとき又はコンピュータシステムの負荷
が高いとき等には、コンピュータシステムに対する監視
項目を多くすることによって、システム異常の発生を即
座に検出できる可能性が高くなるので、システム異常の
発生に伴う被害の拡大を最小限に抑制できる。

【００２３】本発明のコンピュータシステム監視装置に
おいて、監視内容決定手段は、利用状況検出手段が検出
したコンピュータシステムの利用頻度又は負荷が所定値
よりも大きい場合には、監視間隔を相対的に長く決定す
るか又は監視項目を相対的に少なく決定することが好ま
しい。

【００２４】このようにすると、コンピュータシステム
の動作状況の監視に伴うコンピュータシステムの負荷の
増大を抑制できるので、コンピュータシステムが使用不
能になる事態を防止できる。

【００２５】

【発明の実施の形態】以下、本発明の一実施形態に係る
コンピュータシステム監視装置及びコンピュータシステ
ム監視方法について、コンピュータシステムにおけるコ
ンピュータが稼動させているプログラム又はシステムを
具体的な監視項目としてその動作状況を監視する場合を
例として、図面を参照しながら説明する。

【００２６】図１は一実施形態に係るコンピュータシス
テム監視装置のブロック図であって、図２は一実施形態
に係るコンピュータシステム監視方法のフロー図であ
る。

【００２７】コンピュータシステム監視装置は、図１に
示すように、コンピュータシステムの利用頻度又は負荷
を定期的に検出する利用状況検出手段１００と、利用状
況検出手段１００が検出したコンピュータシステムの利
用頻度又は負荷に基づき、コンピュータシステムに対す
る監視間隔又は監視項目を決定する監視内容決定手段２
００と、監視内容決定手段２００が決定した監視間隔又
は監視項目に基づき、コンピュータシステムの動作状況
を監視する動作状況監視手段３００と、動作状況監視手
段３００がコンピュータシステムの動作状況を監視した
結果を取得して、該結果を通報機器を用いて通知する結
果通知手段４００とを備えている。

【００２８】以下、前記のコンピュータシステム監視装
置を用いて行なうコンピュータシステム監視方法につい
て、ＰＣ又はＥＷＳ等のコンピュータが稼動させている
プログラム又はシステムの動作状況を監視する場合を例
として、図２〜図１２を参照しながら説明する。

【００２９】〔利用状況検出手段１００〕利用状況検出
手段１００は、ステップＳ１００において、コンピュー
タシステムの利用頻度又は負荷を定期的に検出する。

【００３０】以下、利用状況検出手段１００がコンピュ
ータシステムの利用頻度を検出する場合について、図３
を参照しながら具体的に説明する。

【００３１】ステップＳＡ１０１において、例えば１〜
６０分程度の一定の時間間隔毎に、セッション数又は特
定プログラムの実行回数等のコンピュータシステムの利
用頻度をコンピュータ毎に検出した後、該利用頻度の検
出結果を、図４に示すように、少なくともコンピュータ
名、セッション数、実行回数及び基準値を項目として持
つ利用頻度テーブルのレコードに登録する。

【００３２】ステップＳＡ１０２において、コンピュー
タシステムの利用頻度の高さの基準となる基準値（予め
決められている）をコンピュータ毎に、図４に示す利用
頻度テーブルにおける基準値の項目に登録する。

【００３３】尚、ステップＳＡ１０１におけるセッショ
ン数の検出方法は特に限定されないが、ステップＳ１０
０を行なう時点でのデータベースに対する接続セッショ
ン数、利用者のログイン数、又はプログラムの実行数等
を、アクセス可能なコンピュータが有するＯＳコマンド
又はツール等を用いて検出してもよい。

【００３４】また、ステップＳＡ１０１における特定プ
ログラムの実行回数の検出方法は特に限定されないが、
利用頻度の検出対象となるコンピュータ上における所定
の時間（例えば１〜５分程度）内での特定プログラムの
実行回数等を、アクセス可能なコンピュータが有するＯ
Ｓコマンド又はツール等を用いて検出してもよい。

【００３５】以下、利用状況検出手段１００がコンピュ
ータシステムの負荷つまりシステム負荷を検出する場合
について、図５を参照しながら具体的に説明する。

【００３６】ステップＳＢ１０１において、例えば１〜
６０分程度の一定の時間間隔毎に、ＣＰＵ使用率、ディ
スクＩ／Ｏ回数、スワップイン・アウト回数、プロセス
数、ＣＰＵキャッシュのヒット率、ディスクキャッシュ
のヒット率、又はシステムバスのデータ転送量等のシス
テム負荷をコンピュータ毎に検出した後、該システム負
荷の検出結果を、図６に示すように、少なくともＣＰＵ
使用率、ディスクＩ／Ｏ回数、スワップイン・アウト回
数、プロセス数、ＣＰＵキャッシュのヒット率、ディス
クキャッシュのヒット率、システムバスのデータ転送量
及び基準値を項目として持つシステム負荷テーブルのレ
コードに登録する。

【００３７】ステップＳＢ１０２において、システム負
荷の大きさの基準となる基準値（予め決められている）
をコンピュータ毎に、図６に示すシステム負荷テーブル
における基準値の項目に登録する。

【００３８】尚、ステップＳＢ１０１においてシステム
負荷として検出すべきＣＰＵ使用率等の項目は、システ
ム負荷の検出対象となるコンピュータの特性に応じて決
定する。例えば、ＤＢサーバとして用いられるコンピュ
ータにおいてはディスクＩ／Ｏに関係する負荷の状態が
重要なので、ディスクＩ／Ｏ回数又はディスクキャッシ
ュのヒット率等をシステム負荷として検出する。

【００３９】また、ステップＳＢ１０１におけるシステ
ム負荷の検出方法は特に限定されないが、ステップＳ１
００を行なう時点でのＣＰＵ使用率等を、アクセス可能
なコンピュータが有するＯＳコマンド又はツール等を用
いて検出してもよい。

【００４０】〔監視内容決定手段２００〕監視内容決定
手段２００は、ステップＳ２００において、利用状況検
出手段１００が検出したコンピュータシステムの利用頻
度又は負荷に基づき、コンピュータシステムに対する監
視間隔又は監視項目を決定する。

【００４１】以下、監視内容決定手段２００がコンピュ
ータシステムの利用頻度に基づきコンピュータシステム
に対する監視間隔又は監視項目を決定する場合につい
て、図７を参照しながら具体的に説明する。

【００４２】ステップＳＡ２０１において、コンピュー
タシステムに対する監視間隔及び監視項目のそれぞれの
初期値をコンピュータ毎に、図８に示すように、少なく
ともコンピュータ名、監視間隔及び監視項目を項目とし
て持つ監視内容テーブルのレコードに登録する。但し、
ステップＳＡ２０１における監視間隔及び監視項目のそ
れぞれの初期値の記憶は、監視の対象となるコンピュー
タが増減するとき等に行なう。

【００４３】ステップＳＡ２０２において、コンピュー
タシステムに対する監視項目候補（監視項目となる可能
性を有する全てのプログラム又はシステム）をコンピュ
ータ毎に、図９に示すように、少なくともコンピュータ
名及び監視項目リストを項目として持つ監視項目テーブ
ルのレコードに登録する。但し、ステップＳＡ２０２に
おける監視項目候補の記憶は、監視の対象となるコンピ
ュータが増減するとき、又は監視項目候補が増減すると
き等に行なう。また、図９に示す監視項目テーブルにお
ける監視項目リストの項目への監視項目候補の登録は、
監視する必要性つまり監視優先順位が相対的に高いプロ
グラム又はシステムから順番に行なう。

【００４４】ステップＳＡ２０３において、図４に示す
利用頻度テーブルに登録されているデータ（以下、利用
頻度データと称する）が更新される毎に、該利用頻度テ
ーブルから、更新された利用頻度データと対応するレコ
ードを抽出して、該レコードのうちのコンピュータ名、
セッション数、実行回数及び基準値の各項目の値を抽出
する。

【００４５】ステップＳＡ２０４において、ステップＳ
Ａ２０３で抽出されたセッション数（以下、抽出セッシ
ョン数と称する）及び実行回数（以下、抽出実行回数と
称する）の和の半値と、ステップＳＡ２０３で抽出され
た基準値（以下、抽出基準値と称する）とを比較する。
このとき、抽出セッション数及び抽出実行回数の和の半
値と抽出基準値とを比較する代わりに、抽出セッション
数と抽出基準値とを比較してもよいし、又は、抽出実行
回数と抽出基準値とを比較してもよい。

【００４６】抽出セッション数及び抽出実行回数の和の
半値が抽出基準値よりも大きい場合、ステップＳＡ２０
５において、ステップＳＡ２０３で抽出されたコンピュ
ータ名（以下、抽出コンピュータ名と称する）と対応す
るコンピュータシステムの利用頻度が通常より高いと判
定して、該コンピュータシステムに対する監視間隔を相
対的に短く決定する（ステップＳＡ２０７〜ＳＡ２０９
参照）か又は該コンピュータシステムに対する監視項目
を相対的に多く決定する（ステップＳＡ２１０〜ＳＡ２
１３参照）。

【００４７】抽出セッション数及び抽出実行回数の和の
半値が抽出基準値よりも小さい場合、ステップＳＡ２０
６において、抽出コンピュータ名と対応するコンピュー
タシステムの利用頻度が通常より低いと判定して、該コ
ンピュータシステムに対する監視間隔を相対的に長く決
定する（ステップＳＡ２１４〜ＳＡ２１６参照）か又は
該コンピュータシステムに対する監視項目を相対的に少
なく決定する（ステップＳＡ２１７〜ＳＡ２１９参
照）。

【００４８】｛ステップＳＡ２０７〜ＳＡ２０９｝ステ
ップＳＡ２０７において、抽出コンピュータ名を検索キ
ーとして、図８に示す監視内容テーブルからレコードを
抽出して、該レコードのうちの監視間隔の項目の値を抽
出する。

【００４９】ステップＳＡ２０８において、ステップＳ
Ａ２０７で抽出された監視間隔に所定の係数、例えば
０．５を乗じて、その結果を新しい監視間隔として決定
する。このとき、所定の係数としては０．５に限られ
ず、０よりも大きく且つ１よりも小さい任意の値を用い
ることができる。また、抽出セッション数及び抽出実行
回数の和の半値と抽出基準値との差（以下、「（セッシ
ョン数＋実行回数）／２−基準値」と記述する）に応じ
て、所定の係数を変更してもよい。具体的には、「（セ
ッション数＋実行回数）／２−基準値」が大きい場合に
は所定の係数を０に近づける一方、「（セッション数＋
実行回数）／２−基準値」が小さい場合には所定の係数
を１に近づけてもよい。

【００５０】ステップＳＡ２０９において、抽出コンピ
ュータ名を検索キーとして、図８に示す監視内容テーブ
ルからレコードを抽出して、該レコードのうちの監視間
隔の項目に、ステップＳＡ２０８で決定された新しい監
視間隔を登録する。

【００５１】｛ステップＳＡ２１０〜ＳＡ２１３｝ステ
ップＳＡ２１０において、抽出コンピュータ名を検索キ
ーとして、図９に示す監視項目テーブルからレコードを
抽出して、該レコードのうちの監視項目リストの項目の
値、つまり監視項目候補を抽出する。

【００５２】ステップＳＡ２１１において、ステップＳ
Ａ２１０で抽出された監視項目候補の中から、図８に示
す監視内容テーブルにおける抽出コンピュータ名と対応
する監視項目の項目に登録されていない監視項目候補
（以下、未登録監視項目候補と称する）を１つ又は複数
検索する。このとき、監視項目候補に対する検索は、図
９に示す監視項目テーブルにおける監視項目リストの項
目に登録されている順番に従って行なう。これにより、
監視優先順位が相対的に高い未登録監視項目候補を検索
できる。

【００５３】ステップＳＡ２１２において、図８に示す
監視内容テーブルにおける抽出コンピュータ名と対応す
る監視項目の項目に登録されている値、つまり現在の監
視項目と、ステップＳＡ２１１で検索された未登録監視
項目候補とを新しい監視項目として決定する。このと
き、抽出セッション数及び抽出実行回数の和の半値と抽
出基準値との差（以下、「（セッション数＋実行回数）
／２−基準値」と記述する）に応じて、新しい監視項目
に加えられる未登録監視項目候補の数、つまりステップ
ＳＡ２１１で検索する未登録監視項目候補の数を変更し
てもよい。具体的には、「（セッション数＋実行回数）
／２−基準値」が大きくなるに従って、新しい監視項目
に加えられる未登録監視項目候補の数を多くしてもよ
い。

【００５４】ステップＳＡ２１３において、抽出コンピ
ュータ名を検索キーとして、図８に示す監視内容テーブ
ルからレコードを抽出して、該レコードのうちの監視項
目の項目に、ステップＳＡ２１２で決定された新しい監
視項目を登録する。

【００５５】｛ステップＳＡ２１４〜ＳＡ２１６｝ステ
ップＳＡ２１４において、抽出コンピュータ名を検索キ
ーとして、図８に示す監視内容テーブルからレコードを
抽出して、該レコードのうちの監視間隔の項目の値を抽
出する。

【００５６】ステップＳＡ２１５において、ステップＳ
Ａ２１４で抽出された監視間隔に所定の係数、例えば
２．０を乗じて、その結果を新しい監視間隔として決定
する。このとき、所定の係数としては２．０に限られ
ず、１よりも大きい任意の値を用いることができる。ま
た、抽出セッション数及び抽出実行回数の和の半値と抽
出基準値との差（以下、「基準値−（セッション数＋実
行回数）／２」と記述する）に応じて、所定の係数を変
更してもよい。具体的には、「基準値−（セッション数
＋実行回数）／２」が大きくなるに従って所定の係数を
大きくしてもよい。

【００５７】ステップＳＡ２１６において、抽出コンピ
ュータ名を検索キーとして、図８に示す監視内容テーブ
ルからレコードを抽出して、該レコードのうちの監視間
隔の項目に、ステップＳＡ２１５で決定された新しい監
視間隔を登録する。

【００５８】｛ステップＳＡ２１７〜ＳＡ２１９｝ステ
ップＳＡ２１７において、抽出コンピュータ名を検索キ
ーとして、図８に示す監視内容テーブルからレコードを
抽出して、該レコードのうちの監視項目の項目の値を抽
出する。

【００５９】ステップＳＡ２１８において、ステップＳ
Ａ２１７で抽出された監視項目から１つ又は複数の特定
の監視項目を削除したものを新しい監視項目として決定
する。このとき、抽出セッション数及び抽出実行回数の
和の半値と抽出基準値との差（以下、「基準値−（セッ
ション数＋実行回数）／２」と記述する）に応じて、削
除される監視項目の数を変更してもよい。具体的には、
「基準値−（セッション数＋実行回数）／２」が大きく
なるに従って、削除される監視項目の数を多くしてもよ
い。

【００６０】ステップＳＡ２１９において、抽出コンピ
ュータ名を検索キーとして、図８に示す監視内容テーブ
ルからレコードを抽出して、該レコードのうちの監視項
目の項目に、ステップＳＡ２１８で決定された新しい監
視項目を登録する。

【００６１】尚、ステップＳＡ２０４において、抽出セ
ッション数及び抽出実行回数の和の半値と抽出基準値と
が同値であると判定された場合には、図８に示す監視内
容テーブルにおける抽出コンピュータ名と対応する監視
間隔及び監視項目の各項目に登録されている値の更新は
行なわない。

【００６２】以下、監視内容決定手段２００がコンピュ
ータシステムの負荷に基づきコンピュータシステムに対
する監視間隔又は監視項目を決定する場合について、図
１０を参照しながら具体的に説明する。

【００６３】ステップＳＢ２０１において、ステップＳ
Ａ２０１と同様に、コンピュータシステムに対する監視
間隔及び監視項目のそれぞれの初期値をコンピュータ毎
に、図８に示す監視内容テーブルのレコードに登録す
る。

【００６４】ステップＳＢ２０２において、ステップＳ
Ａ２０２と同様に、コンピュータシステムに対する監視
項目候補をコンピュータ毎に、図９に示す監視項目テー
ブルのレコードに登録する。

【００６５】ステップＳＢ２０３において、図６に示す
システム負荷テーブルに登録されているデータ（以下、
システム負荷データと称する）が更新される毎に、該シ
ステム負荷テーブルから、更新されたシステム負荷デー
タと対応するレコードを抽出して、該レコードのうちの
コンピュータ名、ＣＰＵ使用率、ディスクＩ／Ｏ回数、
スワップイン・アウト回数、プロセス数、ＣＰＵキャッ
シュのヒット率、ディスクキャッシュのヒット率、シス
テムバスのデータ転送量及び基準値の各項目の値を抽出
する。

【００６６】ステップＳＢ２０４において、ステップＳ
Ｂ２０３で抽出されたＣＰＵ使用率（以下、負荷Ａと称
する）、ディスクＩ／Ｏ回数（以下、負荷Ｂと称す
る）、スワップイン・アウト回数（以下、負荷Ｃと称す
る）、プロセス数（以下、負荷Ｄと称する）、ＣＰＵキ
ャッシュのヒット率（以下、負荷Ｅと称する）、ディス
クキャッシュのヒット率（以下、負荷Ｆと称する）及び
システムバスのデータ転送量（以下、負荷Ｇと称する）
の合計を７で除した値と、ステップＳＢ２０３で抽出さ
れた基準値（以下、抽出基準値と称する）とを比較す
る。このとき、負荷Ａ〜Ｇの合計を７で除した値と抽出
基準値とを比較する代わりに、例えば負荷Ａ又は負荷Ｇ
等の個々のシステム負荷と抽出基準値とを比較してもよ
い。また、例えば負荷Ａ及び負荷Ｃの合計を２で除した
値、負荷Ａ、負荷Ｄ及び負荷Ｆの合計を３で除した値、
又は、負荷Ｂ、負荷Ｄ、負荷Ｅ、負荷Ｆ及び負荷Ｇの合
計を５で除した値等の、システム負荷の平均値と抽出基
準値とを比較してもよい。システム負荷の平均値を計算
する場合、ステップＳＢ２０３で抽出されたコンピュー
タ名（以下、抽出コンピュータ名と称する）と対応する
コンピュータの特性に応じて、個々のシステム負荷の値
に重み付けをした後、システム負荷の平均値を計算して
もよい。例えば、ＤＢサーバとして用いられるコンピュ
ータにおいては負荷Ｂ又は負荷Ｆに１よりも大きい係数
を乗じて重み付けし、シミュレータとして用いられるコ
ンピュータにおいては負荷Ａ又は負荷Ｅに１よりも大き
い係数を乗じて重み付けする。

【００６７】負荷Ａ〜Ｇの合計を７で除した値が抽出基
準値よりも大きい場合、ステップＳＢ２０５において、
抽出コンピュータ名と対応するコンピュータシステムの
負荷が通常より高いと判定して、該コンピュータシステ
ムに対する監視間隔を相対的に短く決定する（ステップ
ＳＢ２０７〜ＳＢ２０９参照）か又は該コンピュータシ
ステムに対する監視項目を相対的に多く決定する（ステ
ップＳＢ２１０〜ＳＢ２１３参照）。

【００６８】負荷Ａ〜Ｇの合計を７で除した値が抽出基
準値よりも小さい場合、ステップＳＢ２０６において、
抽出コンピュータ名と対応するコンピュータシステムの
負荷が通常より低いと判定して、該コンピュータシステ
ムに対する監視間隔を相対的に長く決定する（ステップ
ＳＢ２１４〜ＳＢ２１６参照）か又は該コンピュータシ
ステムに対する監視項目を相対的に多く決定する（ステ
ップＳＢ２１７〜ＳＢ２１９参照）。

【００６９】｛ステップＳＢ２０７〜ＳＢ２０９｝ステ
ップＳＢ２０７において、抽出コンピュータ名を検索キ
ーとして、図８に示す監視内容テーブルからレコードを
抽出して、該レコードのうちの監視間隔の項目の値を抽
出する。

【００７０】ステップＳＢ２０８において、ステップＳ
Ｂ２０７で抽出された監視間隔に所定の係数、例えば
０．５を乗じて、その結果を新しい監視間隔として決定
する。このとき、所定の係数としては０．５に限られ
ず、０よりも大きく且つ１よりも小さい任意の値を用い
ることができる。また、負荷Ａ〜Ｇの合計を７で除した
値と抽出基準値との差（以下、「（Ａ＋Ｂ＋Ｃ＋Ｄ＋Ｅ
＋Ｆ＋Ｇ）／７−基準値」と記述する）に応じて、所定
の係数を変更してもよい。具体的には、「（Ａ＋Ｂ＋Ｃ
＋Ｄ＋Ｅ＋Ｆ＋Ｇ）／７−基準値」が大きい場合には所
定の係数を０に近づける一方、「（Ａ＋Ｂ＋Ｃ＋Ｄ＋Ｅ
＋Ｆ＋Ｇ）／７−基準値」が小さい場合には所定の係数
を１に近づけてもよい。

【００７１】ステップＳＢ２０９において、抽出コンピ
ュータ名を検索キーとして、図８に示す監視内容テーブ
ルからレコードを抽出して、該レコードのうちの監視間
隔の項目に、ステップＳＢ２０８で決定された新しい監
視間隔を登録する。

【００７２】｛ステップＳＢ２１０〜ＳＢ２１３｝ステ
ップＳＢ２１０において、抽出コンピュータ名を検索キ
ーとして、図９に示す監視項目テーブルからレコードを
抽出して、該レコードのうちの監視項目リストの項目の
値、つまり監視項目候補を抽出する。

【００７３】ステップＳＢ２１１において、ステップＳ
Ｂ２１０で抽出された監視項目候補の中から、図８に示
す監視内容テーブルにおける抽出コンピュータ名と対応
する監視項目の項目に登録されていない監視項目候補、
つまり未登録監視項目候補を１つ又は複数検索する。こ
のとき、監視項目候補に対する検索は、図９に示す監視
項目テーブルにおける監視項目リストの項目に登録され
ている順番に従って行なう。これにより、監視優先順位
が相対的に高い未登録監視項目候補を検索できる。

【００７４】ステップＳＢ２１２において、図８に示す
監視内容テーブルにおける抽出コンピュータ名と対応す
る監視項目の項目に登録されている値、つまり現在の監
視項目と、ステップＳＢ２１１で検索された未登録監視
項目候補とを新しい監視項目として決定する。このと
き、負荷Ａ〜Ｇの合計を７で除した値と抽出基準値との
差（以下、「（Ａ＋Ｂ＋Ｃ＋Ｄ＋Ｅ＋Ｆ＋Ｇ）／７−基
準値」と記述する）に応じて、新しい監視項目に加えら
れる未登録監視項目候補の数、つまりステップＳＢ２１
１で検索する未登録監視項目候補の数を変更してもよ
い。具体的には、「（Ａ＋Ｂ＋Ｃ＋Ｄ＋Ｅ＋Ｆ＋Ｇ）／
７−基準値」が大きくなるに従って、新しい監視項目に
加えられる未登録監視項目候補の数を多くしてもよい。

【００７５】ステップＳＢ２１３において、抽出コンピ
ュータ名を検索キーとして、図８に示す監視内容テーブ
ルからレコードを抽出して、該レコードのうちの監視項
目の項目に、ステップＳＢ２１２で決定された新しい監
視項目を登録する。

【００７６】｛ステップＳＢ２１４〜ＳＢ２１６｝ステ
ップＳＢ２１４において、抽出コンピュータ名を検索キ
ーとして、図８に示す監視内容テーブルからレコードを
抽出して、該レコードのうちの監視間隔の項目の値を抽
出する。

【００７７】ステップＳＢ２１５において、ステップＳ
Ｂ２１４で抽出された監視間隔に所定の係数、例えば
２．０を乗じて、その結果を新しい監視間隔として決定
する。このとき、所定の係数としては２．０に限られ
ず、１よりも大きい任意の値を用いることができる。ま
た、負荷Ａ〜Ｇの合計を７で除した値と抽出基準値との
差（以下、「基準値−（Ａ＋Ｂ＋Ｃ＋Ｄ＋Ｅ＋Ｆ＋Ｇ）
／７」と記述する）に応じて、所定の係数を変更しても
よい。具体的には、「基準値−（Ａ＋Ｂ＋Ｃ＋Ｄ＋Ｅ＋
Ｆ＋Ｇ）／７」が大きくなるに従って所定の係数を大き
くしてもよい。

【００７８】ステップＳＢ２１６において、抽出コンピ
ュータ名を検索キーとして、図８に示す監視内容テーブ
ルからレコードを抽出して、該レコードのうちの監視間
隔の項目に、ステップＳＢ２１５で決定された新しい監
視間隔を登録する。

【００７９】｛ステップＳＢ２１７〜ＳＢ２１９｝ステ
ップＳＢ２１７において、抽出コンピュータ名を検索キ
ーとして、図８に示す監視内容テーブルからレコードを
抽出して、該レコードのうちの監視項目の項目の値を抽
出する。

【００８０】ステップＳＢ２１８において、ステップＳ
Ｂ２１７で抽出された監視項目から１つ又は複数の特定
の監視項目を削除したものを新しい監視項目として決定
する。このとき、負荷Ａ〜Ｇの合計を７で除した値と抽
出基準値との差（以下、「基準値−（Ａ＋Ｂ＋Ｃ＋Ｄ＋
Ｅ＋Ｆ＋Ｇ）／７」と記述する）に応じて、削除される
監視項目の数を変更してもよい。具体的には、「基準値
−（Ａ＋Ｂ＋Ｃ＋Ｄ＋Ｅ＋Ｆ＋Ｇ）／７」が大きくなる
に従って、削除される監視項目の数を多くしてもよい。

【００８１】ステップＳＢ２１９において、抽出コンピ
ュータ名を検索キーとして、図８に示す監視内容テーブ
ルからレコードを抽出して、該レコードのうちの監視項
目の項目に、ステップＳＢ２１８で決定された新しい監
視項目を登録する。

【００８２】尚、ステップＳＢ２０４において、負荷Ａ
〜Ｇの合計を７で除した値と抽出基準値とが同値である
と判定された場合には、図８に示す監視内容テーブルに
おける抽出コンピュータ名と対応する監視間隔及び監視
項目の各項目に登録されている値の更新は行なわない。

【００８３】〔動作状況監視手段３００〕動作状況監視
手段３００は、ステップＳ３００において、監視内容決
定手段２００が決定した監視間隔又は監視項目に基づ
き、コンピュータシステムの動作状況を監視する。

【００８４】以下、動作状況監視手段３００が、監視内
容決定手段２００が決定した監視項目について監視内容
決定手段２００が決定した監視間隔つまり監視タイミン
グでコンピュータシステムの動作状況を監視する場合に
ついて、図１１を参照しながら具体的に説明する。

【００８５】ステップＳ３０１において、図８に示す監
視内容テーブルにおける各レコードの監視間隔及び監視
項目の各項目の値を定期的に、例えば一定の時間間隔毎
に抽出する。

【００８６】ステップＳ３０２において、動作状況監視
手段３００がコンピュータシステムの動作状況を前回監
視した時刻（以下、前回監視時刻と称する）から、ステ
ップＳ３０１で抽出された監視間隔（以下、抽出監視間
隔と称する）が経過しているかどうかを判定する。具体
的には、前回監視時刻から経過した時間（以下、経過時
間と称する）を検出して、経過時間と抽出監視間隔とを
比較する。

【００８７】前回監視時刻から抽出監視間隔が経過して
いる場合（経過時間が抽出監視間隔よりも長い場合）に
は、ステップＳ３０３において、ステップＳ３０１で抽
出された監視項目、具体的には、監視の対象となるコン
ピュータが稼動させているプログラム又はシステムの動
作状況を監視する。

【００８８】前回監視時刻から抽出監視間隔が経過して
いない場合（経過時間が抽出監視間隔よりも短い場合）
には、ステップＳ３０１の処理に戻る。

【００８９】尚、ステップＳ３０２における経過時間の
検出方法は特に限定されないが、例えばアクセス可能な
コンピュータが有するＯＳ等に設けられたタイマー機能
等を用いてもよい。

【００９０】また、ステップＳ３０３におけるステップ
Ｓ３０１で抽出された監視項目に対する監視方法は特に
限定されないが、例えばアクセス可能なコンピュータが
有するＯＳコマンド又は特定のツール等を用いてもよ
い。

【００９１】〔結果通知手段４００〕結果通知手段４０
０は、ステップＳ４００において、動作状況監視手段３
００がコンピュータシステムの動作状況を監視した結果
を取得して、該結果を通報機器を用いて通知する。

【００９２】以下、ステップＳ４００について、図１２
を参照しながら具体的に説明する。

【００９３】ステップＳ４０１において、動作状況監視
手段３００がコンピュータシステムの動作状況を監視し
た結果、具体的には、監視の対象となるコンピュータが
稼動させているプログラム又はシステムの動作状況を監
視した結果を取得する。

【００９４】ステップＳ４０２において、ステップＳ４
０１で取得された監視結果を、例えば電話等の通報機器
を用いて通知する。

【００９５】尚、ステップＳ４０２における監視結果の
通知方法は特に限定されないが、通報機器として電話を
用いる場合、電話呼び出しツール等により監視結果を電
話に送信してもよい。

【００９６】また、ステップＳ４０２で監視結果の通知
に用いる通報機器は電話に限定されるものではなく、Ｆ
ＡＸ、電子メール、掲示板又はＷＷＷ等を用いてもよ
い。

【００９７】以上に説明したように、本実施形態による
と、コンピュータシステムの利用頻度又は負荷を定期的
に検出すると共に、検出されたコンピュータシステムの
利用頻度又は負荷に基づき、コンピュータシステムに対
する監視間隔又は監視項目を決定する。このため、コン
ピュータシステムの利用頻度又は負荷に応じて、コンピ
ュータシステムに対する監視タイミング又は監視内容を
動的に変更することができる。具体的には、コンピュー
タシステムの利用者数が多いとき又はコンピュータシス
テムの負荷が高いとき等には、コンピュータシステムに
対する監視間隔を短くすることによって、又は、コンピ
ュータシステムに対する監視項目を多くすることによっ
て、システム異常の発生を即座に検出できる可能性が高
くなるので、システム異常の発生に伴う被害の拡大を最
小限に抑制できる。

【００９８】尚、本実施形態において、監視内容決定手
段２００は、利用状況検出手段１００が検出したコンピ
ュータシステムの利用頻度又は負荷が通常より高い場
合、コンピュータシステムに対する監視間隔を相対的に
短く決定するか又はコンピュータシステムに対する監視
項目を相対的に多く決定したが、これに代えて、利用状
況検出手段１００が検出したコンピュータシステムの利
用頻度又は負荷が通常より高い場合、コンピュータシス
テムに対する監視間隔を相対的に長く決定するか又はコ
ンピュータシステムに対する監視項目を相対的に少なく
決定してもよい。このようにすると、コンピュータシス
テムの動作状況の監視に伴うコンピュータシステムの負
荷の増大を抑制できるので、コンピュータシステムが使
用不能になる事態を防止できる。

【００９９】また、本実施形態において、コンピュータ
システムにおけるコンピュータが稼動させているプログ
ラム又はシステムを具体的な監視項目としてその動作状
況を監視したが、コンピュータシステムに対する監視項
目は特に限定されるものではない。

【０１００】また、本実施形態において、監視内容決定
手段２００がステップＳ２００（ステップＳＡ２０７〜
ＳＡ２０９、ステップＳＡ２１４〜ＳＡ２１６、ステッ
プＳＢ２０７〜ＳＢ２０９又はステップＳＢ２１４〜Ｓ
Ｂ２１６）でコンピュータシステムに対する監視間隔を
変更する方法は特に限定されるものではない。

【０１０１】また、本実施形態において、監視内容決定
手段２００がステップＳ２００（ステップＳＡ２１０〜
ＳＡ２１３、ステップＳＡ２１７〜ＳＡ２１９、ステッ
プＳＢ２１０〜ＳＢ２１３又はステップＳＢ２１７〜Ｓ
Ｂ２１９）でコンピュータシステムに対する監視項目を
変更する方法は特に限定されるものではない。

【０１０２】また、本実施形態において、動作状況監視
手段３００は、監視内容決定手段２００が決定した監視
項目について監視内容決定手段２００が決定した監視間
隔でコンピュータシステムの動作状況を監視したが、こ
れに代えて、監視内容決定手段２００が決定した監視項
目について予め決められた監視間隔でコンピュータシス
テムの動作状況を監視してもよいし、又は、予め決めら
れた監視項目について監視内容決定手段２００が決定し
た監視間隔でコンピュータシステムの動作状況を監視し
てもよい。

【０１０３】また、本実施形態において、利用頻度テー
ブル、システム負荷テーブル、監視内容テーブル又は監
視項目テーブルを用いたが、これに代えて、各テーブル
と対応するリスト構造等を用いてもよい。

【０１０４】また、本実施形態において、利用頻度テー
ブル、システム負荷テーブル、監視内容テーブル又は監
視項目テーブルに対するデータの登録、更新、削除、検
索又は抽出等の手法は特に限定されないが、ＤＢＭＳ
（データベースマネージメントシステム）等が有するＳ
ＱＬ等を用いて行なってもよい。

【０１０５】また、本実施形態において、利用頻度テー
ブル、システム負荷テーブル、監視内容テーブル又は監
視項目テーブルの作成場所は特に限定されないが、アク
セス可能なコンピュータ上の記憶媒体に作成してもよい
し、又は、アクセス可能なコンピュータネットワーク上
の記憶媒体に作成してもよい。

【０１０６】

【発明の効果】本発明によると、コンピュータシステム
の利用頻度又は負荷を定期的に検出すると共に検出され
たコンピュータシステムの利用頻度又は負荷に基づきコ
ンピュータシステムに対する監視間隔又は監視項目を決
定するので、コンピュータシステムの利用頻度又は負荷
に応じて、コンピュータシステムの動作状況に対する監
視タイミング又は監視内容を動的に変更することができ
る。

【図面の簡単な説明】

【図１】本発明の一実施形態に係るコンピュータシステ
ム監視装置のブロック図である。

【図２】本発明の一実施形態に係るコンピュータシステ
ム監視方法のフロー図である。

【図３】本発明の一実施形態に係るコンピュータシステ
ム監視方法における利用状況検出工程の各処理を説明す
るフロー図である。

【図４】本発明の一実施形態に係るコンピュータシステ
ム監視方法及びコンピュータシステム監視装置において
用いる利用頻度テーブルを示す図である。

【図５】本発明の一実施形態に係るコンピュータシステ
ム監視方法における利用状況検出工程の各処理を説明す
るフロー図である。

【図６】本発明の一実施形態に係るコンピュータシステ
ム監視方法及びコンピュータシステム監視装置において
用いるシステム負荷テーブルを示す図である。

【図７】本発明の一実施形態に係るコンピュータシステ
ム監視方法における監視内容決定工程の各処理を説明す
るフロー図である。

【図８】本発明の一実施形態に係るコンピュータシステ
ム監視方法及びコンピュータシステム監視装置において
用いる監視内容テーブルを示す図である。

【図９】本発明の一実施形態に係るコンピュータシステ
ム監視方法及びコンピュータシステム監視装置において
用いる監視項目テーブルを示す図である。

【図１０】本発明の一実施形態に係るコンピュータシス
テム監視方法における監視内容決定工程の各処理を説明
するフロー図である。

【図１１】本発明の一実施形態に係るコンピュータシス
テム監視方法における動作状況監視工程の各処理を説明
するフロー図である。

【図１２】本発明の一実施形態に係るコンピュータシス
テム監視方法における結果通知工程の各処理を説明する
フロー図である。

【符号の説明】

１００ 利用状況検出手段 ２００ 監視内容決定手段 ３００ 動作状況監視手段 ４００ 結果通知手段

Claims (8)

【特許請求の範囲】
1. 【請求項１】 コンピュータシステムの動作状況を監視
   すると共に該動作状況の監視結果を通知するコンピュー
   タシステム監視方法であって、 前記コンピュータシステムの利用頻度又は負荷を定期的
   に検出する第１の工程と、 前記第１の工程において検出された前記コンピュータシ
   ステムの利用頻度又は負荷に基づき、前記コンピュータ
   システムの動作状況を監視する周期である監視間隔、又
   は前記コンピュータシステムにおける動作状況の監視の
   対象となる項目である監視項目を決定する第２の工程
   と、 前記第２の工程において決定された前記監視間隔又は前
   記監視項目に基づき、前記コンピュータシステムの動作
   状況を監視する第３の工程と、 前記第３の工程において前記コンピュータシステムの動
   作状況を監視した結果を取得して、該結果を通報機器を
   用いて通知する第４の工程とを備えていることを特徴と
   するコンピュータシステム監視方法。
2. 【請求項２】 前記第２の工程は、前記第１の工程にお
   いて検出された前記コンピュータシステムの利用頻度又
   は負荷が所定値よりも大きい場合には、前記監視間隔を
   相対的に短く決定する一方、前記第１の工程において検
   出された前記コンピュータシステムの利用頻度又は負荷
   が所定値よりも小さい場合には、前記監視間隔を相対的
   に長く決定する工程を含むことを特徴とする請求項１に
   記載のコンピュータシステム監視方法。
3. 【請求項３】 前記第２の工程は、前記第１の工程にお
   いて検出された前記コンピュータシステムの利用頻度又
   は負荷が所定値よりも大きい場合には、前記監視項目を
   相対的に多く決定する一方、前記第１の工程において検
   出された前記コンピュータシステムの利用頻度又は負荷
   が所定値よりも小さい場合には、前記監視項目を相対的
   に少なく決定する工程を含むことを特徴とする請求項１
   に記載のコンピュータシステム監視方法。
4. 【請求項４】 前記第２の工程は、前記第１の工程にお
   いて検出された前記コンピュータシステムの利用頻度又
   は負荷が所定値よりも大きい場合には、前記監視間隔を
   相対的に長く決定するか又は前記監視項目を相対的に少
   なく決定する工程を含むことを特徴とする請求項１に記
   載のコンピュータシステム監視方法。
5. 【請求項５】 コンピュータシステムの動作状況を監視
   すると共に該動作状況の監視結果を通知するコンピュー
   タシステム監視装置であって、 前記コンピュータシステムの利用頻度又は負荷を定期的
   に検出する利用状況検出手段と、 前記利用状況検出手段が検出した前記コンピュータシス
   テムの利用頻度又は負荷に基づき、前記コンピュータシ
   ステムの動作状況を監視する周期である監視間隔、又は
   前記コンピュータシステムにおける動作状況の監視の対
   象となる項目である監視項目を決定する監視内容決定手
   段と、 前記監視内容決定手段が決定した前記監視間隔又は前記
   監視項目に基づき、前記コンピュータシステムの動作状
   況を監視する動作状況監視手段と、 前記動作状況監視手段が前記コンピュータシステムの動
   作状況を監視した結果を取得して、該結果を通報機器を
   用いて通知する結果通知手段とを備えていることを特徴
   とするコンピュータシステム監視装置。
6. 【請求項６】 前記監視内容決定手段は、前記利用状況
   検出手段が検出した前記コンピュータシステムの利用頻
   度又は負荷が所定値よりも大きい場合には、前記監視間
   隔を相対的に短く決定する一方、前記利用状況検出手段
   が検出した前記コンピュータシステムの利用頻度又は負
   荷が所定値よりも小さい場合には、前記監視間隔を相対
   的に長く決定することを特徴とする請求項５に記載のコ
   ンピュータシステム監視装置。
7. 【請求項７】 前記監視内容決定手段は、前記利用状況
   検出手段が検出した前記コンピュータシステムの利用頻
   度又は負荷が所定値よりも大きい場合には、前記監視項
   目を相対的に多く決定する一方、前記利用状況検出手段
   が検出した前記コンピュータシステムの利用頻度又は負
   荷が所定値よりも小さい場合には、前記監視項目を相対
   的に少なく決定することを特徴とする請求項５に記載の
   コンピュータシステム監視装置。
8. 【請求項８】 前記監視内容決定手段は、前記利用状況
   検出手段が検出した前記コンピュータシステムの利用頻
   度又は負荷が所定値よりも大きい場合には、前記監視間
   隔を相対的に長く決定するか又は前記監視項目を相対的
   に少なく決定することを特徴とする請求項５に記載のコ
   ンピュータシステム監視装置。