JP2001240854A - 有機発光材料および該有機発光材料を使用した有機発光素子 - Google Patents
有機発光材料および該有機発光材料を使用した有機発光素子Info
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Abstract
輻射失活を低減し、発光量子収率の高い材料の提供。 2.発光の速度定数が小さな有機発光材料においても、
励起状態からの無輻射失活を低減することにより、発光
量子収率の高い材料の提供。 3.金属を含む有機発光材料において励起状態からの無
輻射失活を低減し、発光量子収率の高い材料の提供。 4.希土類金属を含む有機発光材料において励起状態か
らの無輻射失活を低減し、発光量子収率の高い材料の提
供。 5.前記発光材料を用いた発光効率が高くて明るい発光
素子の提供。 【解決手段】 エネルギーの付与により発光する有機発
光材料において、有機発光材料に含まれる分子の振動の
波数が2500cm−1以上の分子内振動を含まないこ
とを特徴とする有機発光材料および該有機発光材料を使
用した有機発光素子。
Description
び該有機発光材料を使用した有機発光素子に関する。
使う。配位子は水素原子全てをハロゲン置換したもの
や、水素を含まない置換基で置換したもの。 (2)特開平2−247620 N−メトキシメチル−4−ニトロアニリン分子結晶およ
びこれを重水素置換した結晶。非線型光学材料に関する
ものであって、発光材料および発光素子に関する本発明
とは目的が異なる。 (3)Sov.J.Coord.Chem.,18,1
83(1992) ベータジケトン配位子のフッ素置換によって水分子によ
る失活を防止するもの。
く、従来無機材料がほとんであった電子的用途にも多く
の有機材料が使われるようになってきた。中でも有機発
光材料が市場にも出されるようになり、従来有機発光材
料の問題であった信頼性、耐久性なども向上が認められ
る。発光材料の中でも、電圧の印加によって発光させる
EL材料を例にとって比較してみると、有機EL材料は
無機EL材料に比較して低い電圧で発光させることが可
能で、携帯用機器に応用する場合、インバータなど効率
の悪い電圧変換素子を用いる必要が無く好ましい。さら
にある種類の有機EL材料では、70ルーメン/Wとい
う従来の発光素子の中でも最高レベルの発光効率が発表
されており、携帯用途だけでなく広く−般照明として用
いた場合には省エネルギーが期待できる。
荷の注入や、紫外線あるいは可視光などの照射によって
発光させることが可能であるが、発光の効率を悪化させ
る根本的でかつ共通の原因としては、発光するべき励起
状態からの無輻射失活があげられる。無機発光材料にお
ける無輻射失活過程は、発光中心である金属原子と格子
振動とのカップリングによるとされている〔L.A.R
iesberg and H.W.Moos,.Ph
y.Rev.,174,429(1968)〕。
る)は数十〜数百cm−1と小さく、金属の励起状態と
失活先の状態のエネルギー差△Eが数千cm−1と大き
いことから、この無輻射失活の速度kdは小さくなる。
kdの近似式は以下の式(1)となる。
lとk2は格子構造に依存する正の定数である。) 前記kdの実測例では、Euについて500〜10,0
00/秒、Tbについて500〜3,000/秒という
値が報告されている〔J.L.Kropp and
M.W.Windsor,J.Chem.Phys.,
42,1599(1965)〕。ただし、この値は格子
振動とのカップリングだけでなく、その他の全ての失活
過程を含む速さであるが、第一次近似的にはこの失活の
速度と考えられる。
いて励起状態からの無輻射失活を低減し、発光量子収率
の高い材料の提供。 2.発光の速度定数が小さな有機発光材料においても、
励起状態からの無輻射失活を低減することにより、発光
量子収率の高い材料の提供。 3.金属を含む有機発光材料において励起状態からの無
輻射失活を低減し、発光量子収率の高い材料の提供。 4.希土類金属を含む有機発光材料において励起状態か
らの無輻射失活を低減し、発光量子収率の高い材料の提
供。 5.前記発光材料を用いた発光効率が高くて明るい発光
素子の提供。
に大きな振動数(波数)の振動を行う部分を有するもの
は、炭素−水素結合の場合には2900〜3100、ま
た、酸素−水素結合は速い失活の原因となる可能性があ
る。有機分子内の振動の波数が大きいものは、ほとんど
の場合、水素と他の原子との間の伸縮振動であり、例え
ば炭素−水素結合の場合には2900〜3100、ま
た、酸素−水素結合の場合には3000〜3500であ
る。したがって、前記のような振動数(波数)の振動を
行う部分を発光材料が持たないようにすれば、分子内に
大きな振動数(波数)の振動を含まないために、光を発
光するべく励起された状態からの無輻射失活を低減する
ことが可能となり、発光効率の高い材料を得ることがで
きた。すなわち、本発明の第1は、有機発光材料内に前
記のような大きい分子の振動の波数、特に2500cm
−1以上の分子内振動を含まないことを特徴とする無輻
射失活を低減したエネルギーの付与により発光する有機
発光材料にある。
rで決まり下記式(2)のように表される。失活速度は
振動とのカップリングだけで起こるとは限らないが、化
学反応でも起こらないかぎり良い近似と考えられる。
れ、従来の有機発光材料は、発光材料が有機化合物であ
る場合、krの範囲は概略10,000,000〜1,
000,000,000/秒であり、金属が発光するタ
イプの有機発光材料である場合、krの範囲は概略10
0〜1,000,000,000/秒である。
ぞれ表し、前記φとτは、それぞれ実測できる量であ
る。〕
収率φを大きくするためには、無輻射失活を抑制、特に
発光の速度定数krが小さい場合には、無輻射失活を極
力抑制する必要があり、また、発光材料が有機化合物で
ある有機発光材料の方が、金属が発光するタイプの有機
発光材料に比較して、十分に発光収率の大きな有機発光
材料を得ることは容易である。無輻射失活を低減した本
発明の前記第1の有機発光材料においては、発光の速度
定数krが100,000/秒以下であっても十分な発
光収率の有機発光材料を得ることができる。すなわち、
本発明の第2は、発光の速度定数krが100,000
/秒以下である前記第1の有機発光材料にある。
は、無輻射失活を低減した金属を含む耐久性と発光効率
の両方に優れた有機発光材料であっても良い。すなわ
ち、本発明の第3は、有機物を構成する成分として、金
属を含むことを特徴とする前記第1〜2の有機発光材料
にある。
が金属である場合、発光に伴う遷移が禁制遷移であれば
発光の速度定数krは数百程度の場合も多い。特に現在
注目されている希土類金属の禁制遷移では、100/秒
という小さなものもある。この場合には配位した有機分
子の分子内振動とのカップリングが大きい場合には、ほ
とんど発光せずに失活してしまうことになるが、前記第
1の手段を採用して無輻射失活を低減することにより、
十分な発光収率を得ることができる。すなわち、本発明
の第4は、発光中心が金属であり、該金属に有機配位子
が配位した構造であることを特徴とする前記第3の有機
発光材料にある。本発明の第5は、金属が希土類金属で
あることを特徴とする前記第3〜4の有機発光材料にあ
る。
料内に2500cm−1以上の分子内振動を含まないよ
うにし、無輻射失活を低減する手段としては、有機発光
材料の水素原子を重水素置換する手段が挙げられる。従
来の一般的有機材料では、該材料中に水素原子を含まな
いようにすることは困難であるが、本発明においては、
前記第1〜5の有機発光材料の水素原子を重水素置換す
ることにより、有機発光材料内に2500cm−1以上
の分子内振動を含まないようにすることができる。すな
わち、本発明の第6は、前記第1〜5の有機発光材料の
水素原子を重水素置換した有機発光素子にある。
は、特定の希土類金属錯体の配位子の水素原子を全てハ
ロゲン原子で置換した化学構造の基を用いるという開示
があるが、配位子の水素原子を全てハロゲン原子で置換
した場合、配位子の化学的性質は置換する前の配位子と
は全く異なった性質になるのが普通であり、水素原子を
持った普通の材料を合成してからハロゲン原子で置換す
る場合には、材料の性質を予測するのが難しくなる。更
に全ての水素原子をハロゲン原子で置換した場合には、
配位子の金属に対する配位力が大きく変化するため、発
光波長の変化が大きかったり、発光の速度定数krが大
きく変化したりするので、これもまた特性の予測が困難
となる。これに対して、本発明のように水素を重水素原
子で置換した場合には、有機発光材料の配位子の化学的
性質は実質的に変化せず、また、重水素置換した後の有
機発光材料の特性を予測することも簡単である。
合、有機発光材料の水素を必ずしも全部を置換する必要
はなく、目的とする発光収率が得られれば部分的な置換
であっても良い。発光中心が金属原子である場合、該金
属原子周辺あるいは近接した部分の水素原子は全て重水
素置換される必要がある。重水素としては、二重水素、
三重水素の双方が使用できる。
ろなエネルギーを与えることにより発光する。エネルギ
ーとしては、たとえば、電流、熱、光、電子線の照射等
が挙げられる。
素子を作製した。透明電極付きガラス基板の上に正孔輸
送層であるN,N′−ジフェニル−N,N′−ビス(3
メチルフェニル)−1,1′−ビフェニル−4,4′−
ジアミン(以下TPDと略す)を60nm蒸着した。つ
ぎに発光材料としてジシアノメチレンピラン系化合物
(以下CMPと略す)とクマリン系化合物を50nm共
蒸着した。CMPとクマリン系化合物の重量比は1:8
であった。次に電子輸送層としてアルミニウムキノレー
ト(以下Alqと略す)を25nm蒸着し、その上に銀
とマグネシウムを150nm共蒸着した。このようにし
て作製した発光素子は赤い光を発し、1cm2あたり3
0mAの電流を流したときの発光の外部量子収率は0.
010であった。次に重水素置換したCMPとクマリン
系化合物を用いて同様の発光素子を作製して、同じ電流
を流したときの発光の外部量子収率は0.015であっ
た。重水素置換した発光材料と置換していない発光材料
を、上記と同様の蒸着法で弗化カルシウム上に多量に作
製し、これの赤外吸収スペクトルを測定したところ、重
水素置換したほうのサンプルには2500cm−1以上
の波数の吸収は見られなかった。
CMPとクマリン系化合物に含まれる炭素−水素結合の
伸縮振動の波数は、2500〜3000cm−1程度と
なるが、このような大きな波数の振動は発光部の無輻射
失活の原因となる。水素原子は最も軽い元素であるため
に、このように大きな波数の伸縮振動となる。しかしな
がら炭素−水素結合を持たない有機物はほとんど存在し
ないので、これを防止するのは困難であるが、水素原子
を重水素置換すればこの振動の波数は大きく低下する。
重水素置換によってこの伸縮振動の波数は70%に低下
し、1700〜2100cm−1になった。重水素置換
を行っても一般に化合物の化学的性質は変化しないの
で、最初から高価な重水素置換した材料で合成を行わな
くても、できた発光材料の化学的性質を確認することに
より、置換した場合の性質を予測することが可能であ
る。
負イオンを3配位させ、カウンターイオンとしてCF3
SO3 −を使った材料を用意した。正孔移動層材料およ
び電子移動材料としては各々ポリビニルカルバゾールと
2−(4−ビフェニリル)−5−(5−ターシャリブチ
ルベンゼン)−1,3,4−オキサジアゾール(以下B
BOと略す)を用意し、これらを乾燥窒素雰囲気下でT
HFに溶解した。発光材料、正孔移動材料、電子移動材
料の重量比は1:4:4であった。ここで用いている発
光材料に含まれるTbは希土類金属であり、発光中心が
配位した有機化合物ではなく、金属原子であることが知
られている。Alなどと有機化合物の錯体では、有機化
合物のみの発光材料よりも発光効率や耐久性が高いもの
が多いが、特に希土類金属を用いたものでは効率と耐久
性の両方が優れている。
のエネルギーが金属に移動して金属が発光する場合、原
理的には励起エネルギーは全て発光される可能性がある
が、有機分子が発光する場合には励起されたエネルギー
の1/4しか発光できない。これは励起された有機分子
が生成する場合、最低励起一重項と最低励起三重項が
1:3の割合になり、発光する可能性があるのは最低励
起一重項のみであるからである。次にこの混合溶液を、
透明電極つきガラスの上にスピンコート、乾燥し、Mg
とAlをこの順番で蒸着した。このようにして構成した
発光素子に電流を流したところ、緑色の発光が認められ
た。発光の内部量子収率は0.4、発光の速度定数は2
00/秒であった。発光材料のピラゾリル環に直接結合
している水素、およびピラゾリル環に結合している置換
基の全ての水素を重水素置換して同様の発光素子を構成
したところ、発光の内部量子収率は0.6に向上した。
発光の速度定数は測定誤差内で変化はなかった。発光の
速度定数が変化しなくても発光の内部量子収率が向上し
たのは、式(3)において失活の速度定数kdが重水素
置換によって小さくなったためである。
発光素子を作製した。正孔輸送材料、電子移動材料、お
よび電極材料は同じものを用いた。素子に電流を流した
ところ、青色の発光が認められた。発光の内部量子収率
は0.9、発光の速度定数は1,800,000/秒で
あった。次にピラゾリル環に直接結合している水素、お
よびピラゾリル環に結合している置換基の全ての水素を
重水素置換して同様の発光素子を作製し発光させて測定
したところ、発光の内部量子収率と発光の速度定数には
変化が見られなかった。この場合、発光の速度定数が非
常に大きいために、配位した有機化合物の振動の影響か
ら起こる無輻射失活の寄与が、重水素置換する前でも既
に充分小さいためとして理解できる。Ceイオンの発光
遷移は許容遷移であるためにこのように発光の速度定数
が大きくなっているが、Tbイオンではスピン禁制でか
つパリティ禁制であるためにその値は200/秒程度の
小さな値となる。スピンまたはパリティ禁制則の片側だ
けがなりたつ場合の発光の速度定数の大きさは100,
000/秒であるが、この程度の発光速度定数の場合ま
で重水素置換の効果が期待できる。
素や水を含まないままの状態で紫外線照射した場合の発
光量子収率と発光の速度定数の比較を行った。
照射による発光収率に対しても、重水素置換の効果を確
認することができた。
に、光を発光するべく励起された状態からの無輻射失活
を低減することが可能となり、発光効率の高い材料を得
ることができた。 2.請求項3 発光の速度定数が100,000/秒以下であっても、
有機発光材料の分子内振動の影響による無輻射失活を低
減させることが可能となり、発光効率の高い材料を得る
ことができた。 3.請求項4 金属を含む材料を用いることにより、耐久性と発光効率
の両方に優れた有機発光材料を得ることができた。 4.請求項5 発光中心が金属であるために、励起されたエネルギーを
高効率で利用することが可能となり、発光効率の高い発
光材料を得ることができた。 5.請求項6 金属を含む有機発光材料において、発光中心を希土類金
属とすることにより、励起されたエネルギーを高効率で
利用することが可能となり、発光効率の高い発光材料を
得ることができた。 6.請求項7〜9 分子内振動の波数を低下させ、この振動の影響による無
輻射失活を低減させることによって、発光効率の高い材
料を得ることができた。 7.請求項10〜14 無輻射失活を低減することによって高効率の発光材料を
得て、この材料を用いた発光素子を構成したために、発
光効率が高く、明るい発光素子を得ることができた。
Claims (14)
- 【請求項1】 エネルギーの付与により発光する有機発
光材料において、有機発光材料に含まれる分子の振動の
波数が2500cm−1以上の分子内振動を含まないこ
とを特徴とする有機発光材料。 - 【請求項2】 炭素−水素結合および/または酸素−水
素結合を有しないことを特徴とする請求項1記載の有機
発光材料。 - 【請求項3】 有機発光材料の発光の速度定数krが1
00,000/秒以下であることを特徴とする請求項1
または2記載の有機発光材料。 - 【請求項4】 金属を含むことを特徴とする請求項1〜
3のいずれかに記載の有機発光材料。 - 【請求項5】 発光中心が金属であり、該金属に有機配
位子が配位した構造であることを特徴とする請求項4記
載の有機発光材料。 - 【請求項6】 金属が希土類金属であることを特徴とす
る請求項4または5記載の有機発光材料。 - 【請求項7】 有機発光材料の水素原子が重水素置換さ
れていることを特徴とする請求項1〜6のいずれかに記
載の有機発光材料。 - 【請求項8】 水素原子が部分的に重水素置換されてい
ることを特徴とする請求項7記載の有機発光材料。 - 【請求項9】 発光中心の金属周辺の全水素原子が、重
水素置換されていることを特徴とする請求項8記載の有
機発光材料。 - 【請求項10】 請求項1〜9のいずれかに記載の有機
発光材料を用いたことを特徴とする有機発光素子。 - 【請求項11】 熱により発光することを特徴とする請
求項10記載の有機発光素子。 - 【請求項12】 光により発光することを特徴とする請
求項10記載の有機発光素子。 - 【請求項13】 電子線により発光することを特徴とす
る請求項10記載の有機発光素子。 - 【請求項14】 電流により発光することを特徴とする
請求項10記載の有機発光素子。
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JP2000054088A JP2001240854A (ja) | 2000-02-29 | 2000-02-29 | 有機発光材料および該有機発光材料を使用した有機発光素子 |
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