[go: up one dir, main page]
More Web Proxy on the site http://driver.im/

JP2001240854A - 有機発光材料および該有機発光材料を使用した有機発光素子 - Google Patents

有機発光材料および該有機発光材料を使用した有機発光素子

Info

Publication number
JP2001240854A
JP2001240854A JP2000054088A JP2000054088A JP2001240854A JP 2001240854 A JP2001240854 A JP 2001240854A JP 2000054088 A JP2000054088 A JP 2000054088A JP 2000054088 A JP2000054088 A JP 2000054088A JP 2001240854 A JP2001240854 A JP 2001240854A
Authority
JP
Japan
Prior art keywords
organic light
light emitting
organic
emitting material
organic luminescent
Prior art date
Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
Pending
Application number
JP2000054088A
Other languages
English (en)
Other versions
JP2001240854A5 (ja
Inventor
Akihiko Kanemoto
明彦 金本
Okitoshi Kimura
興利 木村
Current Assignee (The listed assignees may be inaccurate. Google has not performed a legal analysis and makes no representation or warranty as to the accuracy of the list.)
Ricoh Co Ltd
Original Assignee
Ricoh Co Ltd
Priority date (The priority date is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the date listed.)
Filing date
Publication date
Application filed by Ricoh Co Ltd filed Critical Ricoh Co Ltd
Priority to JP2000054088A priority Critical patent/JP2001240854A/ja
Publication of JP2001240854A publication Critical patent/JP2001240854A/ja
Publication of JP2001240854A5 publication Critical patent/JP2001240854A5/ja
Pending legal-status Critical Current

Links

Landscapes

  • Electroluminescent Light Sources (AREA)

Abstract

(57)【要約】 【課題】 1.有機発光材料において励起状態からの無
輻射失活を低減し、発光量子収率の高い材料の提供。 2.発光の速度定数が小さな有機発光材料においても、
励起状態からの無輻射失活を低減することにより、発光
量子収率の高い材料の提供。 3.金属を含む有機発光材料において励起状態からの無
輻射失活を低減し、発光量子収率の高い材料の提供。 4.希土類金属を含む有機発光材料において励起状態か
らの無輻射失活を低減し、発光量子収率の高い材料の提
供。 5.前記発光材料を用いた発光効率が高くて明るい発光
素子の提供。 【解決手段】 エネルギーの付与により発光する有機発
光材料において、有機発光材料に含まれる分子の振動の
波数が2500cm−1以上の分子内振動を含まないこ
とを特徴とする有機発光材料および該有機発光材料を使
用した有機発光素子。

Description

【発明の詳細な説明】
【0001】
【発明の属する技術分野】本発明は、有機発光材料およ
び該有機発光材料を使用した有機発光素子に関する。
【0002】
【従来の技術】(1)特開平11−80165 特定の希土類錯体の配位子に水素原子を含まないものを
使う。配位子は水素原子全てをハロゲン置換したもの
や、水素を含まない置換基で置換したもの。 (2)特開平2−247620 N−メトキシメチル−4−ニトロアニリン分子結晶およ
びこれを重水素置換した結晶。非線型光学材料に関する
ものであって、発光材料および発光素子に関する本発明
とは目的が異なる。 (3)Sov.J.Coord.Chem.,18,1
83(1992) ベータジケトン配位子のフッ素置換によって水分子によ
る失活を防止するもの。
【0003】近年、機能性有機材料の発展がめざまし
く、従来無機材料がほとんであった電子的用途にも多く
の有機材料が使われるようになってきた。中でも有機発
光材料が市場にも出されるようになり、従来有機発光材
料の問題であった信頼性、耐久性なども向上が認められ
る。発光材料の中でも、電圧の印加によって発光させる
EL材料を例にとって比較してみると、有機EL材料は
無機EL材料に比較して低い電圧で発光させることが可
能で、携帯用機器に応用する場合、インバータなど効率
の悪い電圧変換素子を用いる必要が無く好ましい。さら
にある種類の有機EL材料では、70ルーメン/Wとい
う従来の発光素子の中でも最高レベルの発光効率が発表
されており、携帯用途だけでなく広く−般照明として用
いた場合には省エネルギーが期待できる。
【0004】これら有機発光材料は、電圧印加による電
荷の注入や、紫外線あるいは可視光などの照射によって
発光させることが可能であるが、発光の効率を悪化させ
る根本的でかつ共通の原因としては、発光するべき励起
状態からの無輻射失活があげられる。無機発光材料にお
ける無輻射失活過程は、発光中心である金属原子と格子
振動とのカップリングによるとされている〔L.A.R
iesberg and H.W.Moos,.Ph
y.Rev.,174,429(1968)〕。
【0005】一般に格子振動の振動数(波数ωで代用す
る)は数十〜数百cm−1と小さく、金属の励起状態と
失活先の状態のエネルギー差△Eが数千cm−1と大き
いことから、この無輻射失活の速度kdは小さくなる。
kdの近似式は以下の式(1)となる。
【数1】 kd=kexp〔−k△E/(hcω)〕 ・・・・・(1) (式中、hはプランク定数、cは光速(cm/秒)、k
とkは格子構造に依存する正の定数である。) 前記kdの実測例では、Euについて500〜10,0
00/秒、Tbについて500〜3,000/秒という
値が報告されている〔J.L.Kropp and
M.W.Windsor,J.Chem.Phys.,
42,1599(1965)〕。ただし、この値は格子
振動とのカップリングだけでなく、その他の全ての失活
過程を含む速さであるが、第一次近似的にはこの失活の
速度と考えられる。
【0006】
【発明が解決しようとする課題】1.有機発光材料にお
いて励起状態からの無輻射失活を低減し、発光量子収率
の高い材料の提供。 2.発光の速度定数が小さな有機発光材料においても、
励起状態からの無輻射失活を低減することにより、発光
量子収率の高い材料の提供。 3.金属を含む有機発光材料において励起状態からの無
輻射失活を低減し、発光量子収率の高い材料の提供。 4.希土類金属を含む有機発光材料において励起状態か
らの無輻射失活を低減し、発光量子収率の高い材料の提
供。 5.前記発光材料を用いた発光効率が高くて明るい発光
素子の提供。
【0007】
【課題を解決するための手段】有機発光材料は、分子内
に大きな振動数(波数)の振動を行う部分を有するもの
は、炭素−水素結合の場合には2900〜3100、ま
た、酸素−水素結合は速い失活の原因となる可能性があ
る。有機分子内の振動の波数が大きいものは、ほとんど
の場合、水素と他の原子との間の伸縮振動であり、例え
ば炭素−水素結合の場合には2900〜3100、ま
た、酸素−水素結合の場合には3000〜3500であ
る。したがって、前記のような振動数(波数)の振動を
行う部分を発光材料が持たないようにすれば、分子内に
大きな振動数(波数)の振動を含まないために、光を発
光するべく励起された状態からの無輻射失活を低減する
ことが可能となり、発光効率の高い材料を得ることがで
きた。すなわち、本発明の第1は、有機発光材料内に前
記のような大きい分子の振動の波数、特に2500cm
−1以上の分子内振動を含まないことを特徴とする無輻
射失活を低減したエネルギーの付与により発光する有機
発光材料にある。
【0008】発光の収率φは失活速度kdと速度定数k
rで決まり下記式(2)のように表される。失活速度は
振動とのカップリングだけで起こるとは限らないが、化
学反応でも起こらないかぎり良い近似と考えられる。
【数2】 φ=kr/(kd+kr) ・・・・・(2) また、前記速度定数krは下記式(3)のように表さ
れ、従来の有機発光材料は、発光材料が有機化合物であ
る場合、krの範囲は概略10,000,000〜1,
000,000,000/秒であり、金属が発光するタ
イプの有機発光材料である場合、krの範囲は概略10
0〜1,000,000,000/秒である。
【数3】 kr=φ/τ ・・・・・(3) 〔前式中、φは発光の量子収率、τは発光の寿命をそれ
ぞれ表し、前記φとτは、それぞれ実測できる量であ
る。〕
【0009】前式(2)から理解できるように、発光の
収率φを大きくするためには、無輻射失活を抑制、特に
発光の速度定数krが小さい場合には、無輻射失活を極
力抑制する必要があり、また、発光材料が有機化合物で
ある有機発光材料の方が、金属が発光するタイプの有機
発光材料に比較して、十分に発光収率の大きな有機発光
材料を得ることは容易である。無輻射失活を低減した本
発明の前記第1の有機発光材料においては、発光の速度
定数krが100,000/秒以下であっても十分な発
光収率の有機発光材料を得ることができる。すなわち、
本発明の第2は、発光の速度定数krが100,000
/秒以下である前記第1の有機発光材料にある。
【0010】無輻射失活を低減した有機発光材料として
は、無輻射失活を低減した金属を含む耐久性と発光効率
の両方に優れた有機発光材料であっても良い。すなわ
ち、本発明の第3は、有機物を構成する成分として、金
属を含むことを特徴とする前記第1〜2の有機発光材料
にある。
【0011】前記金属を含む有機発光材料で、発光中心
が金属である場合、発光に伴う遷移が禁制遷移であれば
発光の速度定数krは数百程度の場合も多い。特に現在
注目されている希土類金属の禁制遷移では、100/秒
という小さなものもある。この場合には配位した有機分
子の分子内振動とのカップリングが大きい場合には、ほ
とんど発光せずに失活してしまうことになるが、前記第
1の手段を採用して無輻射失活を低減することにより、
十分な発光収率を得ることができる。すなわち、本発明
の第4は、発光中心が金属であり、該金属に有機配位子
が配位した構造であることを特徴とする前記第3の有機
発光材料にある。本発明の第5は、金属が希土類金属で
あることを特徴とする前記第3〜4の有機発光材料にあ
る。
【0012】前記各有機発光材料において、有機発光材
料内に2500cm−1以上の分子内振動を含まないよ
うにし、無輻射失活を低減する手段としては、有機発光
材料の水素原子を重水素置換する手段が挙げられる。従
来の一般的有機材料では、該材料中に水素原子を含まな
いようにすることは困難であるが、本発明においては、
前記第1〜5の有機発光材料の水素原子を重水素置換す
ることにより、有機発光材料内に2500cm−1以上
の分子内振動を含まないようにすることができる。すな
わち、本発明の第6は、前記第1〜5の有機発光材料の
水素原子を重水素置換した有機発光素子にある。
【0013】前記公知例の特開平11−80165に
は、特定の希土類金属錯体の配位子の水素原子を全てハ
ロゲン原子で置換した化学構造の基を用いるという開示
があるが、配位子の水素原子を全てハロゲン原子で置換
した場合、配位子の化学的性質は置換する前の配位子と
は全く異なった性質になるのが普通であり、水素原子を
持った普通の材料を合成してからハロゲン原子で置換す
る場合には、材料の性質を予測するのが難しくなる。更
に全ての水素原子をハロゲン原子で置換した場合には、
配位子の金属に対する配位力が大きく変化するため、発
光波長の変化が大きかったり、発光の速度定数krが大
きく変化したりするので、これもまた特性の予測が困難
となる。これに対して、本発明のように水素を重水素原
子で置換した場合には、有機発光材料の配位子の化学的
性質は実質的に変化せず、また、重水素置換した後の有
機発光材料の特性を予測することも簡単である。
【0014】有機発光材料の水素を重水素置換する場
合、有機発光材料の水素を必ずしも全部を置換する必要
はなく、目的とする発光収率が得られれば部分的な置換
であっても良い。発光中心が金属原子である場合、該金
属原子周辺あるいは近接した部分の水素原子は全て重水
素置換される必要がある。重水素としては、二重水素、
三重水素の双方が使用できる。
【0015】本発明の有機発光材料は、外部からいろい
ろなエネルギーを与えることにより発光する。エネルギ
ーとしては、たとえば、電流、熱、光、電子線の照射等
が挙げられる。
【0016】
【実施例】実施例1 従来の材料を用い、電圧印加で発光するような有機発光
素子を作製した。透明電極付きガラス基板の上に正孔輸
送層であるN,N′−ジフェニル−N,N′−ビス(3
メチルフェニル)−1,1′−ビフェニル−4,4′−
ジアミン(以下TPDと略す)を60nm蒸着した。つ
ぎに発光材料としてジシアノメチレンピラン系化合物
(以下CMPと略す)とクマリン系化合物を50nm共
蒸着した。CMPとクマリン系化合物の重量比は1:8
であった。次に電子輸送層としてアルミニウムキノレー
ト(以下Alqと略す)を25nm蒸着し、その上に銀
とマグネシウムを150nm共蒸着した。このようにし
て作製した発光素子は赤い光を発し、1cmあたり3
0mAの電流を流したときの発光の外部量子収率は0.
010であった。次に重水素置換したCMPとクマリン
系化合物を用いて同様の発光素子を作製して、同じ電流
を流したときの発光の外部量子収率は0.015であっ
た。重水素置換した発光材料と置換していない発光材料
を、上記と同様の蒸着法で弗化カルシウム上に多量に作
製し、これの赤外吸収スペクトルを測定したところ、重
水素置換したほうのサンプルには2500cm−1以上
の波数の吸収は見られなかった。
【0017】前記結果は以下のようにして理解できる。
CMPとクマリン系化合物に含まれる炭素−水素結合の
伸縮振動の波数は、2500〜3000cm−1程度と
なるが、このような大きな波数の振動は発光部の無輻射
失活の原因となる。水素原子は最も軽い元素であるため
に、このように大きな波数の伸縮振動となる。しかしな
がら炭素−水素結合を持たない有機物はほとんど存在し
ないので、これを防止するのは困難であるが、水素原子
を重水素置換すればこの振動の波数は大きく低下する。
重水素置換によってこの伸縮振動の波数は70%に低下
し、1700〜2100cm−1になった。重水素置換
を行っても一般に化合物の化学的性質は変化しないの
で、最初から高価な重水素置換した材料で合成を行わな
くても、できた発光材料の化学的性質を確認することに
より、置換した場合の性質を予測することが可能であ
る。
【0018】実施例2 発光材料としてTb(III)正イオンに臭化ピラゾリル
負イオンを3配位させ、カウンターイオンとしてCF
SO を使った材料を用意した。正孔移動層材料およ
び電子移動材料としては各々ポリビニルカルバゾールと
2−(4−ビフェニリル)−5−(5−ターシャリブチ
ルベンゼン)−1,3,4−オキサジアゾール(以下B
BOと略す)を用意し、これらを乾燥窒素雰囲気下でT
HFに溶解した。発光材料、正孔移動材料、電子移動材
料の重量比は1:4:4であった。ここで用いている発
光材料に含まれるTbは希土類金属であり、発光中心が
配位した有機化合物ではなく、金属原子であることが知
られている。Alなどと有機化合物の錯体では、有機化
合物のみの発光材料よりも発光効率や耐久性が高いもの
が多いが、特に希土類金属を用いたものでは効率と耐久
性の両方が優れている。
【0019】金属に配位した有機化合物が励起され、こ
のエネルギーが金属に移動して金属が発光する場合、原
理的には励起エネルギーは全て発光される可能性がある
が、有機分子が発光する場合には励起されたエネルギー
の1/4しか発光できない。これは励起された有機分子
が生成する場合、最低励起一重項と最低励起三重項が
1:3の割合になり、発光する可能性があるのは最低励
起一重項のみであるからである。次にこの混合溶液を、
透明電極つきガラスの上にスピンコート、乾燥し、Mg
とAlをこの順番で蒸着した。このようにして構成した
発光素子に電流を流したところ、緑色の発光が認められ
た。発光の内部量子収率は0.4、発光の速度定数は2
00/秒であった。発光材料のピラゾリル環に直接結合
している水素、およびピラゾリル環に結合している置換
基の全ての水素を重水素置換して同様の発光素子を構成
したところ、発光の内部量子収率は0.6に向上した。
発光の速度定数は測定誤差内で変化はなかった。発光の
速度定数が変化しなくても発光の内部量子収率が向上し
たのは、式(3)において失活の速度定数kdが重水素
置換によって小さくなったためである。
【0020】実施例3 発光材料の金属イオンをCeに変え、実施例2と同様の
発光素子を作製した。正孔輸送材料、電子移動材料、お
よび電極材料は同じものを用いた。素子に電流を流した
ところ、青色の発光が認められた。発光の内部量子収率
は0.9、発光の速度定数は1,800,000/秒で
あった。次にピラゾリル環に直接結合している水素、お
よびピラゾリル環に結合している置換基の全ての水素を
重水素置換して同様の発光素子を作製し発光させて測定
したところ、発光の内部量子収率と発光の速度定数には
変化が見られなかった。この場合、発光の速度定数が非
常に大きいために、配位した有機化合物の振動の影響か
ら起こる無輻射失活の寄与が、重水素置換する前でも既
に充分小さいためとして理解できる。Ceイオンの発光
遷移は許容遷移であるためにこのように発光の速度定数
が大きくなっているが、Tbイオンではスピン禁制でか
つパリティ禁制であるためにその値は200/秒程度の
小さな値となる。スピンまたはパリティ禁制則の片側だ
けがなりたつ場合の発光の速度定数の大きさは100,
000/秒であるが、この程度の発光速度定数の場合ま
で重水素置換の効果が期待できる。
【0021】実施例4 実施例2において、発光材料のみをTHFに溶解し、酸
素や水を含まないままの状態で紫外線照射した場合の発
光量子収率と発光の速度定数の比較を行った。
【0022】
【表1】 重水素置換した場合に量子効率が向上しており、紫外線
照射による発光収率に対しても、重水素置換の効果を確
認することができた。
【0023】
【効果】1.請求項1〜2 分子内に大きな振動数(波数)の振動を含まないため
に、光を発光するべく励起された状態からの無輻射失活
を低減することが可能となり、発光効率の高い材料を得
ることができた。 2.請求項3 発光の速度定数が100,000/秒以下であっても、
有機発光材料の分子内振動の影響による無輻射失活を低
減させることが可能となり、発光効率の高い材料を得る
ことができた。 3.請求項4 金属を含む材料を用いることにより、耐久性と発光効率
の両方に優れた有機発光材料を得ることができた。 4.請求項5 発光中心が金属であるために、励起されたエネルギーを
高効率で利用することが可能となり、発光効率の高い発
光材料を得ることができた。 5.請求項6 金属を含む有機発光材料において、発光中心を希土類金
属とすることにより、励起されたエネルギーを高効率で
利用することが可能となり、発光効率の高い発光材料を
得ることができた。 6.請求項7〜9 分子内振動の波数を低下させ、この振動の影響による無
輻射失活を低減させることによって、発光効率の高い材
料を得ることができた。 7.請求項10〜14 無輻射失活を低減することによって高効率の発光材料を
得て、この材料を用いた発光素子を構成したために、発
光効率が高く、明るい発光素子を得ることができた。

Claims (14)

    【特許請求の範囲】
  1. 【請求項1】 エネルギーの付与により発光する有機発
    光材料において、有機発光材料に含まれる分子の振動の
    波数が2500cm−1以上の分子内振動を含まないこ
    とを特徴とする有機発光材料。
  2. 【請求項2】 炭素−水素結合および/または酸素−水
    素結合を有しないことを特徴とする請求項1記載の有機
    発光材料。
  3. 【請求項3】 有機発光材料の発光の速度定数krが1
    00,000/秒以下であることを特徴とする請求項1
    または2記載の有機発光材料。
  4. 【請求項4】 金属を含むことを特徴とする請求項1〜
    3のいずれかに記載の有機発光材料。
  5. 【請求項5】 発光中心が金属であり、該金属に有機配
    位子が配位した構造であることを特徴とする請求項4記
    載の有機発光材料。
  6. 【請求項6】 金属が希土類金属であることを特徴とす
    る請求項4または5記載の有機発光材料。
  7. 【請求項7】 有機発光材料の水素原子が重水素置換さ
    れていることを特徴とする請求項1〜6のいずれかに記
    載の有機発光材料。
  8. 【請求項8】 水素原子が部分的に重水素置換されてい
    ることを特徴とする請求項7記載の有機発光材料。
  9. 【請求項9】 発光中心の金属周辺の全水素原子が、重
    水素置換されていることを特徴とする請求項8記載の有
    機発光材料。
  10. 【請求項10】 請求項1〜9のいずれかに記載の有機
    発光材料を用いたことを特徴とする有機発光素子。
  11. 【請求項11】 熱により発光することを特徴とする請
    求項10記載の有機発光素子。
  12. 【請求項12】 光により発光することを特徴とする請
    求項10記載の有機発光素子。
  13. 【請求項13】 電子線により発光することを特徴とす
    る請求項10記載の有機発光素子。
  14. 【請求項14】 電流により発光することを特徴とする
    請求項10記載の有機発光素子。
JP2000054088A 2000-02-29 2000-02-29 有機発光材料および該有機発光材料を使用した有機発光素子 Pending JP2001240854A (ja)

Priority Applications (1)

Application Number Priority Date Filing Date Title
JP2000054088A JP2001240854A (ja) 2000-02-29 2000-02-29 有機発光材料および該有機発光材料を使用した有機発光素子

Applications Claiming Priority (1)

Application Number Priority Date Filing Date Title
JP2000054088A JP2001240854A (ja) 2000-02-29 2000-02-29 有機発光材料および該有機発光材料を使用した有機発光素子

Publications (2)

Publication Number Publication Date
JP2001240854A true JP2001240854A (ja) 2001-09-04
JP2001240854A5 JP2001240854A5 (ja) 2005-07-28

Family

ID=18575388

Family Applications (1)

Application Number Title Priority Date Filing Date
JP2000054088A Pending JP2001240854A (ja) 2000-02-29 2000-02-29 有機発光材料および該有機発光材料を使用した有機発光素子

Country Status (1)

Country Link
JP (1) JP2001240854A (ja)

Cited By (11)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
WO2002067632A1 (fr) * 2001-02-21 2002-08-29 Matsushita Electric Industrial Co., Ltd. Element lumineux et procede de preparation de ce dernier
WO2003022857A1 (fr) * 2001-09-07 2003-03-20 Kansai Technology Licensing Organization Co., Ltd. Complexe de terres rares, materiau photofonctionnel et dispositif electroluminescent employant chacun ce complexe
WO2005000787A1 (en) * 2003-06-27 2005-01-06 Canon Kabushiki Kaisha Aminoanthryl derivative substitution compound and organic electroluminescence device using the same
US7173131B2 (en) 2003-06-27 2007-02-06 Canon Kabushiki Kaisha Anthryl derivative group substituted compound, and organic luminescent device making use of same
US8102116B2 (en) * 2008-12-19 2012-01-24 Canon Kabushiki Kaisha Organic light-emitting device
JP2012513688A (ja) * 2008-12-22 2012-06-14 イー・アイ・デュポン・ドウ・ヌムール・アンド・カンパニー 長寿命の電子デバイス
JP2013216667A (ja) * 2010-01-26 2013-10-24 Hodogaya Chem Co Ltd トリフェニルアミン構造を有する化合物および有機エレクトロルミネッセンス素子
JP2016076700A (ja) * 2014-10-06 2016-05-12 ユニバーサル ディスプレイ コーポレイション 有機エレクトロルミネッセンス材料及びデバイス
KR20210031101A (ko) * 2019-09-11 2021-03-19 주식회사 엘지화학 유기발광소자용 재료의 선별방법
JP2021519803A (ja) * 2018-07-27 2021-08-12 エルジー・ケム・リミテッド 新規な化合物およびこれを利用した有機発光素子
US11937504B2 (en) 2007-05-18 2024-03-19 Udc Ireland Limited Organic electroluminescent device

Cited By (16)

* Cited by examiner, † Cited by third party
Publication number Priority date Publication date Assignee Title
US7083863B2 (en) 2001-02-21 2006-08-01 Matsushita Electric Industrial Co., Ltd. Luminous element and method for preparation thereof
WO2002067632A1 (fr) * 2001-02-21 2002-08-29 Matsushita Electric Industrial Co., Ltd. Element lumineux et procede de preparation de ce dernier
WO2003022857A1 (fr) * 2001-09-07 2003-03-20 Kansai Technology Licensing Organization Co., Ltd. Complexe de terres rares, materiau photofonctionnel et dispositif electroluminescent employant chacun ce complexe
WO2005000787A1 (en) * 2003-06-27 2005-01-06 Canon Kabushiki Kaisha Aminoanthryl derivative substitution compound and organic electroluminescence device using the same
US7173131B2 (en) 2003-06-27 2007-02-06 Canon Kabushiki Kaisha Anthryl derivative group substituted compound, and organic luminescent device making use of same
US7309533B2 (en) 2003-06-27 2007-12-18 Canon Kabushiki Kaisha Substituted anthryl derivative and electroluminescence device using the same
US7375250B2 (en) 2003-06-27 2008-05-20 Canon Kabushiki Kaisha Aminoanthryl derivative substitution compound and organic electroluminescence device using the same
US11937504B2 (en) 2007-05-18 2024-03-19 Udc Ireland Limited Organic electroluminescent device
US8102116B2 (en) * 2008-12-19 2012-01-24 Canon Kabushiki Kaisha Organic light-emitting device
JP2012513688A (ja) * 2008-12-22 2012-06-14 イー・アイ・デュポン・ドウ・ヌムール・アンド・カンパニー 長寿命の電子デバイス
JP2013216667A (ja) * 2010-01-26 2013-10-24 Hodogaya Chem Co Ltd トリフェニルアミン構造を有する化合物および有機エレクトロルミネッセンス素子
JP2016076700A (ja) * 2014-10-06 2016-05-12 ユニバーサル ディスプレイ コーポレイション 有機エレクトロルミネッセンス材料及びデバイス
JP2021519803A (ja) * 2018-07-27 2021-08-12 エルジー・ケム・リミテッド 新規な化合物およびこれを利用した有機発光素子
JP7102679B2 (ja) 2018-07-27 2022-07-20 エルジー・ケム・リミテッド 新規な化合物およびこれを利用した有機発光素子
KR20210031101A (ko) * 2019-09-11 2021-03-19 주식회사 엘지화학 유기발광소자용 재료의 선별방법
KR102655909B1 (ko) 2019-09-11 2024-04-08 주식회사 엘지화학 유기발광소자용 재료의 선별방법

Similar Documents

Publication Publication Date Title
JP6095643B2 (ja) 発光材料および有機発光素子
EP0786925B1 (en) White light-emitting electroluminescent devices
JP2998268B2 (ja) 有機電界発光素子
JP4203732B2 (ja) 有機電界発光材料、有機電界発光素子および含複素環イリジウム錯体化合物
JP3196230B2 (ja) 有機電界発光素子
JPWO2007063796A1 (ja) 有機電界発光素子
JP2004214180A (ja) 有機発光素子
TW201443072A (zh) 電荷輸送材料、主體材料、薄膜及有機發光元件
JP4035372B2 (ja) 発光素子
JP2002540210A (ja) 有機金属錯体分子およびこれを用いる有機電子発光素子
JP2009094124A (ja) 有機エレクトロルミネッセンス素子
JP2008147424A (ja) 有機エレクトロルミネッセンス素子
JP2001240854A (ja) 有機発光材料および該有機発光材料を使用した有機発光素子
JP2005129499A (ja) 有機発光素子
JPH10308280A (ja) 電界発光素子
JP4218311B2 (ja) 有機金属錯体化合物及びこれを用いた有機発光素子
CN106167462B (zh) 茚并三亚苯的二胺衍生物及使用其的有机电激发光装置
JP2006316280A (ja) 電界発光素子用材料
JP3651801B2 (ja) 電界発光素子
JPH10233284A (ja) 有機el素子
JP2003313547A (ja) 有機エレクトロルミネッセンス素子用材料及びそれを用いた有機エレクトロルミネッセンス素子
CN117121651A (zh) 组合物、将该组合物作为发光组合物的用途、膜、将该膜作为发光膜的用途、有机电致发光元件、组合物的设计方法及用于实施该设计方法的程序
JP4028996B2 (ja) 有機エレクトロルミネッセンス素子用材料及びそれを用いた有機エレクトロルミネッセンス素子
JP4214482B2 (ja) 有機エレクトロルミネッセンス素子
JP3082283B2 (ja) 有機電界発光素子

Legal Events

Date Code Title Description
A521 Request for written amendment filed

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A523

Effective date: 20041220

A621 Written request for application examination

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A621

Effective date: 20041220

A977 Report on retrieval

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A971007

Effective date: 20060619

A131 Notification of reasons for refusal

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A131

Effective date: 20060627

A521 Request for written amendment filed

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A523

Effective date: 20060824

A02 Decision of refusal

Free format text: JAPANESE INTERMEDIATE CODE: A02

Effective date: 20060919