JP2001036449A - 情報表示装置、情報表示方法及び情報表示プログラムを格納した記録媒体 - Google Patents
情報表示装置、情報表示方法及び情報表示プログラムを格納した記録媒体Info
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- JP2001036449A JP2001036449A JP11209542A JP20954299A JP2001036449A JP 2001036449 A JP2001036449 A JP 2001036449A JP 11209542 A JP11209542 A JP 11209542A JP 20954299 A JP20954299 A JP 20954299A JP 2001036449 A JP2001036449 A JP 2001036449A
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- Position Fixing By Use Of Radio Waves (AREA)
- Mobile Radio Communication Systems (AREA)
Abstract
(57)【要約】
【課題】 複数の無線端末が無線通信によってデータの
送受信を行う無線通信ネットワークの通信接続状況をリ
アルタイムに3次元的に表示する情報表示装置を提供す
ることにある。 【解決手段】 地理空間に関する地理空間データに基づ
いて地理空間モデルを表示する地理空間表示手段(1
1)と、上記地理空間データに対する無線端末の位置情
報を入力する端末位置情報入力手段(12)と、上記位
置情報に基づいて上記無線端末のモデルを上記地理空間
モデル上に表示する端末表示手段(13)と、2つの上
記無線端末間の接続状態を判断する接続状態判断手段
(14)と、上記2つの無線端末に対応するモデル間に
上記接続状態に基づいて接続経路情報を表示する接続経
路表示手段(15)とを備える。
送受信を行う無線通信ネットワークの通信接続状況をリ
アルタイムに3次元的に表示する情報表示装置を提供す
ることにある。 【解決手段】 地理空間に関する地理空間データに基づ
いて地理空間モデルを表示する地理空間表示手段(1
1)と、上記地理空間データに対する無線端末の位置情
報を入力する端末位置情報入力手段(12)と、上記位
置情報に基づいて上記無線端末のモデルを上記地理空間
モデル上に表示する端末表示手段(13)と、2つの上
記無線端末間の接続状態を判断する接続状態判断手段
(14)と、上記2つの無線端末に対応するモデル間に
上記接続状態に基づいて接続経路情報を表示する接続経
路表示手段(15)とを備える。
Description
【0001】
【発明の属する技術分野】本発明は、複数の無線端末が
無線通信によってデータの送受信を行う無線通信ネット
ワークのネットワーク情報を表示する情報表示装置に関
し、特に、発信元の無線端末が種々の情報をパケット化
して発信し、他の無線端末が中継を繰り返しながら、着
信先の無線端末まで転送する無線通信ネットワークの通
信接続状況を表示する情報表示装置に関する。
無線通信によってデータの送受信を行う無線通信ネット
ワークのネットワーク情報を表示する情報表示装置に関
し、特に、発信元の無線端末が種々の情報をパケット化
して発信し、他の無線端末が中継を繰り返しながら、着
信先の無線端末まで転送する無線通信ネットワークの通
信接続状況を表示する情報表示装置に関する。
【0002】
【従来の技術】図15は、複数の無線端末が無線通信に
よってデータの送受信を行う無線通信ネットワークの構
成例を示す図である。
よってデータの送受信を行う無線通信ネットワークの構
成例を示す図である。
【0003】図15において、無線端末A、B、C、
D、E、F、G、H、I、Jは、無線通信ネットワーク
上に分散設置されている。自らが直接通信可能な無線通
信距離は、一般に有限であるので、各無線端末A、B、
…、Jは、無線通信ネットワークを構成する他の全ての
無線端末と直接通信することはできない。しかしなが
ら、各無線端末A、B、…、Jは、いずれも他の1台以
上の無線端末と直接通信することは可能であり、他の無
線端末を経由することで無線通信ネットワークを構成す
る全ての無線端末との通信を可能としている。図中の実
線が無線端末A、B、…、Jの直接通信可能な通信路を
示している。以下、このような無線通信ネットワークの
ことをフレキシブル無線ネットワークということもあ
り、無線端末のことをフレキシブル無線機ということも
ある。
D、E、F、G、H、I、Jは、無線通信ネットワーク
上に分散設置されている。自らが直接通信可能な無線通
信距離は、一般に有限であるので、各無線端末A、B、
…、Jは、無線通信ネットワークを構成する他の全ての
無線端末と直接通信することはできない。しかしなが
ら、各無線端末A、B、…、Jは、いずれも他の1台以
上の無線端末と直接通信することは可能であり、他の無
線端末を経由することで無線通信ネットワークを構成す
る全ての無線端末との通信を可能としている。図中の実
線が無線端末A、B、…、Jの直接通信可能な通信路を
示している。以下、このような無線通信ネットワークの
ことをフレキシブル無線ネットワークということもあ
り、無線端末のことをフレキシブル無線機ということも
ある。
【0004】
【発明が解決しようとする課題】しかしながら、無線通
信ネットワークを構成する実際の各無線端末は、3次元
空間上に設置されているので、これらを2次元平面上に
正確に表現することはできず、各無線端末間の接続状況
および無線通信ネットワーク全体の接続状況をリアルタ
イムに把握することはできない。
信ネットワークを構成する実際の各無線端末は、3次元
空間上に設置されているので、これらを2次元平面上に
正確に表現することはできず、各無線端末間の接続状況
および無線通信ネットワーク全体の接続状況をリアルタ
イムに把握することはできない。
【0005】本発明の目的は、複数の無線端末が無線通
信によってデータの送受信を行う無線通信ネットワーク
の通信接続状況を、リアルタイムに3次元的に表示する
情報表示装置を提供することにある。
信によってデータの送受信を行う無線通信ネットワーク
の通信接続状況を、リアルタイムに3次元的に表示する
情報表示装置を提供することにある。
【0006】さらに、本発明の目的は、発信元の無線端
末が種々の情報をパケット化して発信し、他の無線端末
が中継を繰り返しながら、着信先の無線端末まで転送す
る無線通信ネットワークの通信接続状況を、リアルタイ
ムに3次元的に表示する情報表示装置を提供することに
ある。
末が種々の情報をパケット化して発信し、他の無線端末
が中継を繰り返しながら、着信先の無線端末まで転送す
る無線通信ネットワークの通信接続状況を、リアルタイ
ムに3次元的に表示する情報表示装置を提供することに
ある。
【0007】さらに、本発明の目的は、無線通信ネット
ワークを形成する無線端末間に障害物が設置された場合
に、通信を途絶えさた障害物を検出し、リアルタイムに
3次元表示する情報表示装置を提供することにある。
ワークを形成する無線端末間に障害物が設置された場合
に、通信を途絶えさた障害物を検出し、リアルタイムに
3次元表示する情報表示装置を提供することにある。
【0008】
【課題を解決するための手段】本発明は、上記課題を解
決するため、以下の手段を採用した。すなわち、本発明
の一態様によれば、本発明の情報表示装置は、無線デー
タ通信を行なう複数の無線端末の各々が、直接又は他の
1以上の無線端末により行われる中継により、他の全て
の無線端末と通信可能である無線通信ネットワークの接
続状況を表示する情報表示装置であって、地理空間に関
する地理空間データに基づいて地理空間モデルを表示す
る地理空間表示手段と、上記地理空間データに対する無
線端末の位置情報を入力する端末位置情報入力手段と、
上記位置情報に基づいて上記無線端末のモデルを上記地
理空間モデル上に表示する端末表示手段と、2つの上記
無線端末間の接続状態を判断する接続状態判断手段と、
上記2つの無線端末に対応するモデル間に、上記接続状
態に基づいて接続経路情報を表示する接続経路表示手段
とを備える。
決するため、以下の手段を採用した。すなわち、本発明
の一態様によれば、本発明の情報表示装置は、無線デー
タ通信を行なう複数の無線端末の各々が、直接又は他の
1以上の無線端末により行われる中継により、他の全て
の無線端末と通信可能である無線通信ネットワークの接
続状況を表示する情報表示装置であって、地理空間に関
する地理空間データに基づいて地理空間モデルを表示す
る地理空間表示手段と、上記地理空間データに対する無
線端末の位置情報を入力する端末位置情報入力手段と、
上記位置情報に基づいて上記無線端末のモデルを上記地
理空間モデル上に表示する端末表示手段と、2つの上記
無線端末間の接続状態を判断する接続状態判断手段と、
上記2つの無線端末に対応するモデル間に、上記接続状
態に基づいて接続経路情報を表示する接続経路表示手段
とを備える。
【0009】これにより、発信元の無線端末から情報が
発信され、他の無線端末により中継が繰り返されながら
着信先の無線端末まで転送される無線通信ネットワーク
の通信接続状況を、リアルタイムに表示することができ
る。
発信され、他の無線端末により中継が繰り返されながら
着信先の無線端末まで転送される無線通信ネットワーク
の通信接続状況を、リアルタイムに表示することができ
る。
【0010】また、好適には、本発明の情報表示装置
は、上記接続状態が通信可能状態である場合に、上記接
続経路情報が上記2つの無線端末に対応するモデル間を
結ぶ線分であることが望ましい。
は、上記接続状態が通信可能状態である場合に、上記接
続経路情報が上記2つの無線端末に対応するモデル間を
結ぶ線分であることが望ましい。
【0011】また、好適には、本発明の情報表示装置
は、上記線分が上記通信可能状態の度合いにより種類が
異なることが望ましい。また、好適には、本発明の情報
表示装置は、上記種類が太さ、色、線種、点滅周期を含
むことが望ましい。
は、上記線分が上記通信可能状態の度合いにより種類が
異なることが望ましい。また、好適には、本発明の情報
表示装置は、上記種類が太さ、色、線種、点滅周期を含
むことが望ましい。
【0012】また、好適には、本発明の情報表示装置
は、上記端末位置情報入力手段が上記無線端末と3つの
他の無線端末との距離を計測することにより上記無線端
末の位置情報の候補を求め、上記候補と上記空間情報と
に基づいて上記無線端末の位置情報を決定することが望
ましい。
は、上記端末位置情報入力手段が上記無線端末と3つの
他の無線端末との距離を計測することにより上記無線端
末の位置情報の候補を求め、上記候補と上記空間情報と
に基づいて上記無線端末の位置情報を決定することが望
ましい。
【0013】また、好適には、本発明の情報表示装置
は、上記端末位置情報入力手段が上記無線端末と他の4
つの無線端末との距離を計測することにより上記無線端
末の位置情報を求めることが望ましい。
は、上記端末位置情報入力手段が上記無線端末と他の4
つの無線端末との距離を計測することにより上記無線端
末の位置情報を求めることが望ましい。
【0014】また、好適には、本発明の情報表示装置
は、上記接続状態が通信可能状態から通信不可能状態に
変化することにより上記2つの無線端末間に障害物が発
生したことを検出する障害物検出手段と、上記接続経路
表示手段は、上記障害物が発生したことが検出された無
線端末間に対応する接続経路情報の表示を変えることが
望ましい。
は、上記接続状態が通信可能状態から通信不可能状態に
変化することにより上記2つの無線端末間に障害物が発
生したことを検出する障害物検出手段と、上記接続経路
表示手段は、上記障害物が発生したことが検出された無
線端末間に対応する接続経路情報の表示を変えることが
望ましい。
【0015】これにより、無線通信ネットワークを形成
する無線端末間に障害物が設置された場合に、通信が途
絶えた状況をリアルタイムに3次元表示することができ
る。また、好適には、本発明の情報表示装置は、上記障
害物検出手段が上記障害物と上記2つの無線端末との距
離を計測することにより上記障害物の発生した位置を判
定し、上記接続経路表示手段が上記位置に対応する接続
経路情報の表示を変えることが望ましい。
する無線端末間に障害物が設置された場合に、通信が途
絶えた状況をリアルタイムに3次元表示することができ
る。また、好適には、本発明の情報表示装置は、上記障
害物検出手段が上記障害物と上記2つの無線端末との距
離を計測することにより上記障害物の発生した位置を判
定し、上記接続経路表示手段が上記位置に対応する接続
経路情報の表示を変えることが望ましい。
【0016】また、好適には、本発明の情報表示装置
は、上記地理空間表示手段が上記地理空間モデルを3次
元表示することが望ましい。また、本発明の一態様によ
れば、本発明の情報表示方法は、無線データ通信を行な
う複数の無線端末の各々が、直接又は他の1以上の無線
端末により行われる中継により、他の全ての無線端末と
通信可能である無線通信ネットワークの接続状況を表示
する情報表示方法であって、地理空間に関する地理空間
データに基づいて地理空間モデルを表示し、上記地理空
間データに対する無線端末の位置情報を入力し、上記位
置情報に基づいて上記無線端末のモデルを上記地理空間
モデル上に表示し、2つの上記無線端末間の接続状態を
判断し、上記2つの無線端末に対応するモデル間に、上
記接続状態に基づいて接続経路情報を表示する。
は、上記地理空間表示手段が上記地理空間モデルを3次
元表示することが望ましい。また、本発明の一態様によ
れば、本発明の情報表示方法は、無線データ通信を行な
う複数の無線端末の各々が、直接又は他の1以上の無線
端末により行われる中継により、他の全ての無線端末と
通信可能である無線通信ネットワークの接続状況を表示
する情報表示方法であって、地理空間に関する地理空間
データに基づいて地理空間モデルを表示し、上記地理空
間データに対する無線端末の位置情報を入力し、上記位
置情報に基づいて上記無線端末のモデルを上記地理空間
モデル上に表示し、2つの上記無線端末間の接続状態を
判断し、上記2つの無線端末に対応するモデル間に、上
記接続状態に基づいて接続経路情報を表示する。
【0017】また、本発明の一態様によれば、本発明の
情報表示プログラムを記録した記録媒体は、無線データ
通信を 無線データ通信を行なう複数の無線端末の各々
が、直接又は他の1以上の無線端末により行われる中継
により、他の全ての無線端末と通信可能である無線通信
ネットワークの接続状況を表示する情報表示プログラム
を記録した記録媒体であって、地理空間に関する地理空
間データに基づいて地理空間モデルを表示する手順と、
上記地理空間データに対する無線端末の位置情報を入力
する手順と、上記位置情報に基づいて上記無線端末のモ
デルを上記地理空間モデル上に表示する手順と、2つの
上記無線端末間の接続状態を判断する手順と、上記2つ
の無線端末に対応するモデル間に、上記接続状態に基づ
いて接続経路情報を表示する手順とを備える。
情報表示プログラムを記録した記録媒体は、無線データ
通信を 無線データ通信を行なう複数の無線端末の各々
が、直接又は他の1以上の無線端末により行われる中継
により、他の全ての無線端末と通信可能である無線通信
ネットワークの接続状況を表示する情報表示プログラム
を記録した記録媒体であって、地理空間に関する地理空
間データに基づいて地理空間モデルを表示する手順と、
上記地理空間データに対する無線端末の位置情報を入力
する手順と、上記位置情報に基づいて上記無線端末のモ
デルを上記地理空間モデル上に表示する手順と、2つの
上記無線端末間の接続状態を判断する手順と、上記2つ
の無線端末に対応するモデル間に、上記接続状態に基づ
いて接続経路情報を表示する手順とを備える。
【0018】
【発明の実施の形態】以下、本発明の実施の形態を、図
面を参照しながら詳細に説明する。図1は、本発明の実
施の形態における情報表示装置の機能ブロック図であ
る。
面を参照しながら詳細に説明する。図1は、本発明の実
施の形態における情報表示装置の機能ブロック図であ
る。
【0019】図1において、情報表示装置1は、地理空
間表示手段11と、端末位置情報入力手段12と、端末
表示手段13と、接続状態判断手段14と、接続経路表
示手段15と、障害物検出手段16とを備え、無線デー
タ通信を行なう複数の無線端末の各々が、直接又は他の
1以上の無線端末により行われる中継により、他の全て
の無線端末と通信可能である無線通信ネットワーク2の
接続状況を表示する。
間表示手段11と、端末位置情報入力手段12と、端末
表示手段13と、接続状態判断手段14と、接続経路表
示手段15と、障害物検出手段16とを備え、無線デー
タ通信を行なう複数の無線端末の各々が、直接又は他の
1以上の無線端末により行われる中継により、他の全て
の無線端末と通信可能である無線通信ネットワーク2の
接続状況を表示する。
【0020】地理空間表示手段11は、外部メモリ3に
格納されている地理空間に関する地理空間データを読み
出し、地理空間データに基づいて地理空間モデルを表示
する。表示される地理空間モデルは、例えば、3次元的
に表示される。
格納されている地理空間に関する地理空間データを読み
出し、地理空間データに基づいて地理空間モデルを表示
する。表示される地理空間モデルは、例えば、3次元的
に表示される。
【0021】端末位置情報入力手段12は、例えば、キ
ーボード4を用いて、上記地理空間データに対する無線
端末の位置情報を入力する。また、図15を用いて説明
した従来の無線通信ネットワークと同様の無線通信ネッ
トワーク2から取得した情報に基づいて、無線端末と3
つの他の無線端末との距離を計測することにより上記無
線端末の位置情報の候補を求め、上記候補と上記空間情
報とに基づいて上記無線端末の位置情報を決定し、決定
された位置情報を入力する。あるいは、無線端末と他の
4つの無線端末との距離を計測することにより上記無線
端末の位置情報を求め、求めた位置情報を入力する。
ーボード4を用いて、上記地理空間データに対する無線
端末の位置情報を入力する。また、図15を用いて説明
した従来の無線通信ネットワークと同様の無線通信ネッ
トワーク2から取得した情報に基づいて、無線端末と3
つの他の無線端末との距離を計測することにより上記無
線端末の位置情報の候補を求め、上記候補と上記空間情
報とに基づいて上記無線端末の位置情報を決定し、決定
された位置情報を入力する。あるいは、無線端末と他の
4つの無線端末との距離を計測することにより上記無線
端末の位置情報を求め、求めた位置情報を入力する。
【0022】端末表示手段13は、入力された上記位置
情報に基づいて上記無線端末のモデルを上記地理空間モ
デル上に表示する。接続状態判断手段14は、無線通信
ネットワーク2から取得した情報に基づいて、無線通信
ネットワークを構成する無線端末のうち任意の2つの無
線端末間の接続状態を判断する。
情報に基づいて上記無線端末のモデルを上記地理空間モ
デル上に表示する。接続状態判断手段14は、無線通信
ネットワーク2から取得した情報に基づいて、無線通信
ネットワークを構成する無線端末のうち任意の2つの無
線端末間の接続状態を判断する。
【0023】接続経路表示手段15は、上記2つの無線
端末に対応するモデル間に、上記接続状態に基づいて接
続経路情報を表示する。表示される接続経路情報は、例
えば、上記接続状態が通信可能状態である場合には、上
記接続経路情報が上記2つの無線端末に対応するモデル
間を結ぶ線分である。また、表示される線分は、例え
ば、上記通信可能状態の度合いにより種類が異なる。さ
らに、その種類は、例えば、太さ、色、線種、点滅周期
を含む。
端末に対応するモデル間に、上記接続状態に基づいて接
続経路情報を表示する。表示される接続経路情報は、例
えば、上記接続状態が通信可能状態である場合には、上
記接続経路情報が上記2つの無線端末に対応するモデル
間を結ぶ線分である。また、表示される線分は、例え
ば、上記通信可能状態の度合いにより種類が異なる。さ
らに、その種類は、例えば、太さ、色、線種、点滅周期
を含む。
【0024】障害物検出手段16は、無線通信ネットワ
ーク2から取得した情報に基づいて、上記接続状態が通
信可能状態から通信不可能状態に変化することにより上
記2つの無線端末間に障害物が発生したことを検出す
る。この検出が成されると、上記接続経路表示手段15
は、例えば、上記障害物が発生したことが検出された無
線端末間に対応する接続経路情報の表示を変える。ま
た、障害物検出手段16は、上記障害物検出手段が上記
障害物と上記2つの無線端末との距離を計測することに
より上記障害物の発生した位置を判定し、上記接続経路
表示手段15は、上記位置に対応する接続経路情報の表
示を変える。
ーク2から取得した情報に基づいて、上記接続状態が通
信可能状態から通信不可能状態に変化することにより上
記2つの無線端末間に障害物が発生したことを検出す
る。この検出が成されると、上記接続経路表示手段15
は、例えば、上記障害物が発生したことが検出された無
線端末間に対応する接続経路情報の表示を変える。ま
た、障害物検出手段16は、上記障害物検出手段が上記
障害物と上記2つの無線端末との距離を計測することに
より上記障害物の発生した位置を判定し、上記接続経路
表示手段15は、上記位置に対応する接続経路情報の表
示を変える。
【0025】図2は、本発明の実施の形態における情報
表示装置のハードウエアブロック図である。図2におい
て、情報表示装置1は、バス20に接続されたCPU2
1と、メモリ22と、通信コントローラ23と、外部メ
モリコントローラ24と、入力コントローラ25と、出
力コントローラ26とを備える。
表示装置のハードウエアブロック図である。図2におい
て、情報表示装置1は、バス20に接続されたCPU2
1と、メモリ22と、通信コントローラ23と、外部メ
モリコントローラ24と、入力コントローラ25と、出
力コントローラ26とを備える。
【0026】CPU21は、通信コントローラ23、外
部メモリコントローラ24、入力コントローラ25、及
び出力コントローラ26が制御するデータをメモリ22
を用いて演算処理等を行なう。
部メモリコントローラ24、入力コントローラ25、及
び出力コントローラ26が制御するデータをメモリ22
を用いて演算処理等を行なう。
【0027】通信コントローラ23は、無線通信ネット
ワークを構成する無線端末の位置情報、無線端末間の接
続状態、無線端末間の障害物の発生等のデータを取得す
るように、無線通信ネットワークを構成する要素の1つ
である無線機7を制御する。
ワークを構成する無線端末の位置情報、無線端末間の接
続状態、無線端末間の障害物の発生等のデータを取得す
るように、無線通信ネットワークを構成する要素の1つ
である無線機7を制御する。
【0028】外部メモリコントローラ24は、格納され
た地理空間データを読み出すように、外部メモリ3を制
御する。入力コントローラ25は、キーボード4または
マウス6を制御し、無線通信ネットワークを構成する無
線端末の位置情報を入力する。
た地理空間データを読み出すように、外部メモリ3を制
御する。入力コントローラ25は、キーボード4または
マウス6を制御し、無線通信ネットワークを構成する無
線端末の位置情報を入力する。
【0029】出力コントローラ26は、地理空間データ
に基づいた地理空間モデル、無線端末のモデル、無線端
末間の接続状態等を表示するように、表示器5を制御す
る。次に、2つの無線端末間の距離の測定方法について
説明する。
に基づいた地理空間モデル、無線端末のモデル、無線端
末間の接続状態等を表示するように、表示器5を制御す
る。次に、2つの無線端末間の距離の測定方法について
説明する。
【0030】図3は、2つの無線端末R1、R2間の距
離の測定方法を説明するための図である。図3におい
て、無線端末R1は、制御部31と、変調部32と、拡
散用クロック33と、PN符号発生器34と、拡散用ミ
キサー35と、スイッチ36と、送信部37と、通信イ
ンターフェース38と、アンテナ39と、受信部40
と、スイッチ41と、遅延部42と、逆拡散用ミキサー
43と、復調部44とを備える。また、無線端末R2
は、制御部51と、変調部52と、拡散用クロック53
と、PN符号発生器54と、拡散用ミキサー55と、ス
イッチ56と、送信部57と、通信インターフェース5
8と、アンテナ59と、受信部60と、スイッチ61
と、遅延部62と、逆拡散用ミキサー63と、復調部6
4とを備える。
離の測定方法を説明するための図である。図3におい
て、無線端末R1は、制御部31と、変調部32と、拡
散用クロック33と、PN符号発生器34と、拡散用ミ
キサー35と、スイッチ36と、送信部37と、通信イ
ンターフェース38と、アンテナ39と、受信部40
と、スイッチ41と、遅延部42と、逆拡散用ミキサー
43と、復調部44とを備える。また、無線端末R2
は、制御部51と、変調部52と、拡散用クロック53
と、PN符号発生器54と、拡散用ミキサー55と、ス
イッチ56と、送信部57と、通信インターフェース5
8と、アンテナ59と、受信部60と、スイッチ61
と、遅延部62と、逆拡散用ミキサー63と、復調部6
4とを備える。
【0031】無線端末R1においては、スイッチ36に
より拡散用ミキサー35と送信部37とが接続され、ス
イッチ41により受信部40と逆拡散用ミキサー43と
が接続されている。また、無線端末R2においては、ス
イッチ57とスイッチ61とにより送信部57と受信部
60とが直接接続されている。
より拡散用ミキサー35と送信部37とが接続され、ス
イッチ41により受信部40と逆拡散用ミキサー43と
が接続されている。また、無線端末R2においては、ス
イッチ57とスイッチ61とにより送信部57と受信部
60とが直接接続されている。
【0032】まず、制御部31が測距用データを出力
し、変調部32がこの測距用データを変調する。拡散用
ミキサー35は、この変調された測距用データと拡散用
クロック33を用いてPN符号発生器34で生成された
拡散符号とを混合する。そして、混合されることにより
スペクトル拡散変調がなされた測距用データは、スイッ
チ36を介して送信部37に送られ、送信部37は、こ
の測距用データを通信インターフェース38を介してア
ンテナ39から初期送信電力で無線信号として送信先の
無線端末R2に対して送出する。
し、変調部32がこの測距用データを変調する。拡散用
ミキサー35は、この変調された測距用データと拡散用
クロック33を用いてPN符号発生器34で生成された
拡散符号とを混合する。そして、混合されることにより
スペクトル拡散変調がなされた測距用データは、スイッ
チ36を介して送信部37に送られ、送信部37は、こ
の測距用データを通信インターフェース38を介してア
ンテナ39から初期送信電力で無線信号として送信先の
無線端末R2に対して送出する。
【0033】無線端末R2では、アンテナ59、通信イ
ンターフェース58を介して受信部60が上記無線信号
を受信し、この受信した信号が測距データであると制御
部51が判断した場合には、スイッチ56とスイッチ6
1とを、図のように、送信部57と受信部60とが接続
されるようにし、受信信号がそのまま送信部57から返
信信号として送出されるようになる。無線端末R2から
送出された返信信号は、無線端末R1の受信部40で受
信され、スイッチ41を介して逆拡散用ミキサ43によ
り遅延部42で遅延された拡散符号と混合されることに
より、同期、逆拡散符号化が行われ、復調部44により
復調される。ここで、遅延部42での遅延量は順次増加
していき、制御部31は、復調部44からの出力信号の
大きさをみることにより、出力信号の大きさが所定値を
越えたときに、無線端末R1自身が送信した信号に対す
る返信信号を受信したと判断し、そのときの遅延量から
回路遅延量を差し引くことにより、無線端末R1と無線
端末R2間の信号の往復伝搬時間がわかる。その結果、
無線端末R1と無線端末R2間の距離を算出することが
できる。
ンターフェース58を介して受信部60が上記無線信号
を受信し、この受信した信号が測距データであると制御
部51が判断した場合には、スイッチ56とスイッチ6
1とを、図のように、送信部57と受信部60とが接続
されるようにし、受信信号がそのまま送信部57から返
信信号として送出されるようになる。無線端末R2から
送出された返信信号は、無線端末R1の受信部40で受
信され、スイッチ41を介して逆拡散用ミキサ43によ
り遅延部42で遅延された拡散符号と混合されることに
より、同期、逆拡散符号化が行われ、復調部44により
復調される。ここで、遅延部42での遅延量は順次増加
していき、制御部31は、復調部44からの出力信号の
大きさをみることにより、出力信号の大きさが所定値を
越えたときに、無線端末R1自身が送信した信号に対す
る返信信号を受信したと判断し、そのときの遅延量から
回路遅延量を差し引くことにより、無線端末R1と無線
端末R2間の信号の往復伝搬時間がわかる。その結果、
無線端末R1と無線端末R2間の距離を算出することが
できる。
【0034】次に、図4乃至図8を用いて、無線端末の
位置情報の求め方について説明する。図4は、3点測距
法による位置情報の求め方を説明するための図である。
位置情報の求め方について説明する。図4は、3点測距
法による位置情報の求め方を説明するための図である。
【0035】図4において、位置情報が既知である無線
端末(フレキシブル無線機)R11、R12、R13、
及び位置情報が未知である無線端末(フレキシブル無線
機)R15のそれぞれの座標を、無線端末R11(X
1、Y1、Z1)、無線端末R12(X2、Y2、Z
2)、無線端末R13(X3、Y3、Z3)、無線端末
R15(X5、Y5、Z5)とし、図3を用いて説明し
たように、無線端末R11、R12、R13のそれぞれ
から無線端末R15までの距離D1、D2、D3を求め
る。すると、これらの値から式(1)乃至(3)が成立
し、これらの式を解くことにより、無線端末R15の位
置座標(X5、Y5、Z5)の解を求めることができ
る。 D12 =(X5−X1)2 +(Y5−Y1)2 +(Z5−Z1)2 (1) D22 =(X5−X2)2 +(Y5−Y2)2 +(Z5−Z2)2 (2) D32 =(X5−X3)2 +(Y5−Y3)2 +(Z5−Z3)2 (3) ただし、上記解は2つある。そこで、これら2つの解を
無線端末R15の位置情報の候補としておき、これらの
候補を地理空間データ上に重ねた時に、不合理である
(無線端末が設置できない場所、例えば、空中、地中
等)か否かを判断することにより、どちらか1つの解を
無線端末R15の位置情報として決定する。
端末(フレキシブル無線機)R11、R12、R13、
及び位置情報が未知である無線端末(フレキシブル無線
機)R15のそれぞれの座標を、無線端末R11(X
1、Y1、Z1)、無線端末R12(X2、Y2、Z
2)、無線端末R13(X3、Y3、Z3)、無線端末
R15(X5、Y5、Z5)とし、図3を用いて説明し
たように、無線端末R11、R12、R13のそれぞれ
から無線端末R15までの距離D1、D2、D3を求め
る。すると、これらの値から式(1)乃至(3)が成立
し、これらの式を解くことにより、無線端末R15の位
置座標(X5、Y5、Z5)の解を求めることができ
る。 D12 =(X5−X1)2 +(Y5−Y1)2 +(Z5−Z1)2 (1) D22 =(X5−X2)2 +(Y5−Y2)2 +(Z5−Z2)2 (2) D32 =(X5−X3)2 +(Y5−Y3)2 +(Z5−Z3)2 (3) ただし、上記解は2つある。そこで、これら2つの解を
無線端末R15の位置情報の候補としておき、これらの
候補を地理空間データ上に重ねた時に、不合理である
(無線端末が設置できない場所、例えば、空中、地中
等)か否かを判断することにより、どちらか1つの解を
無線端末R15の位置情報として決定する。
【0036】上記2つの解が共に不合理な位置ではない
場合は、上記無線端末R11、R12、R13の他に位
置情報が既知である無線端末R14(不図示)を用い
て、無線端末R14と無線端末R15との距離D4か
ら、上記2つの解のうち不合理でない解を特定すること
ができる。もちろん、最初から、位置情報が既知である
無線端末R11、R12、R13、R14と位置情報が
未知である無線端末R15との距離を測定し(4点測距
法)、上記式(1)乃至(3)と下記の式(4)とを用
いれば、無線端末R15の位置座標(X5、Y5、Z
5)の解は、直ぐに求めることができる。 D42 =(X5−X4)2 +(Y5−Y4)2 +(Z5−Z4)2 (4) ここで、X4、Y4、Z4は、無線端末R4のX方向、
Y方向、Z方向の座標値であり、D4は、無線端末R1
4から無線端末R15までの距離である。
場合は、上記無線端末R11、R12、R13の他に位
置情報が既知である無線端末R14(不図示)を用い
て、無線端末R14と無線端末R15との距離D4か
ら、上記2つの解のうち不合理でない解を特定すること
ができる。もちろん、最初から、位置情報が既知である
無線端末R11、R12、R13、R14と位置情報が
未知である無線端末R15との距離を測定し(4点測距
法)、上記式(1)乃至(3)と下記の式(4)とを用
いれば、無線端末R15の位置座標(X5、Y5、Z
5)の解は、直ぐに求めることができる。 D42 =(X5−X4)2 +(Y5−Y4)2 +(Z5−Z4)2 (4) ここで、X4、Y4、Z4は、無線端末R4のX方向、
Y方向、Z方向の座標値であり、D4は、無線端末R1
4から無線端末R15までの距離である。
【0037】なお、2つの無線端末間の距離は、無線端
末の受信感度、温度等の環境条件に依存する誤差を持つ
ことがある。この誤差を含んだ距離データで上記位置情
報を特定しようとすると、点ではでなく3次元空間で求
められる。この3次元空間から、無線端末R15の位置
情報を点で求めるには、3次元空間の重心を求めてもよ
い。
末の受信感度、温度等の環境条件に依存する誤差を持つ
ことがある。この誤差を含んだ距離データで上記位置情
報を特定しようとすると、点ではでなく3次元空間で求
められる。この3次元空間から、無線端末R15の位置
情報を点で求めるには、3次元空間の重心を求めてもよ
い。
【0038】図5乃至図8は、位置情報が未知である無
線端末が移動体とともに移動している場合の位置情報の
求め方を説明するための図である。図5乃至図8におい
て、無線端末(フレキシブル無線機)R21、R22、
R23、R24、R25、R26、移動体Mに設置され
た無線端末Xは、無線通信ネットワーク(フレキシブル
無線ネットワーク)を構成する。
線端末が移動体とともに移動している場合の位置情報の
求め方を説明するための図である。図5乃至図8におい
て、無線端末(フレキシブル無線機)R21、R22、
R23、R24、R25、R26、移動体Mに設置され
た無線端末Xは、無線通信ネットワーク(フレキシブル
無線ネットワーク)を構成する。
【0039】図5において、無線端末Xは、無線端末R
23と通信可能な状態にあり、無線端末R23と無線端
末R22、及び無線端末R22と無線端末R21とが通
信可能な状態にある。この時に、例えば、無線端末R2
1に接続された情報表示装置(不図示)の端末位置情報
入力手段は、移動する無線端末Xと無線端末R23との
距離を測定し、その距離をメモリに格納しておく。その
後、移動体Mの移動により無線端末Xが移動し、無線端
末Xと無線端末R23との通信が途絶えた場合、情報表
示装置は、図6に示すように、無線端末Xと最後に通信
した無線端末R23の近傍の無線端末(例えば、無線端
末R24、R25、R26)に対して、無線端末Xと通
信を行うように要求する。そして、図7に示すように、
無線端末Xと通信を行うように要求された無線端末R2
4、R25、R26は、無線端末Xとの通信を試みる。
図7においては、無線端末R25、R26は、無線端末
Xとの間で通信可能となったが、無線端末R24は、無
線端末Xと通信可能ではなかったことを示す。従って、
図8に示すように、不図示の上記端末位置情報入力手段
は、無線端末Xとの通信が可能になった無線端末R2
5、R26と無線端末Xとの距離を測定し、これらの距
離と先にメモリに格納した無線端末R23と無線端末X
との距離とを用いて無線端末Xの位置情報を特定する。
23と通信可能な状態にあり、無線端末R23と無線端
末R22、及び無線端末R22と無線端末R21とが通
信可能な状態にある。この時に、例えば、無線端末R2
1に接続された情報表示装置(不図示)の端末位置情報
入力手段は、移動する無線端末Xと無線端末R23との
距離を測定し、その距離をメモリに格納しておく。その
後、移動体Mの移動により無線端末Xが移動し、無線端
末Xと無線端末R23との通信が途絶えた場合、情報表
示装置は、図6に示すように、無線端末Xと最後に通信
した無線端末R23の近傍の無線端末(例えば、無線端
末R24、R25、R26)に対して、無線端末Xと通
信を行うように要求する。そして、図7に示すように、
無線端末Xと通信を行うように要求された無線端末R2
4、R25、R26は、無線端末Xとの通信を試みる。
図7においては、無線端末R25、R26は、無線端末
Xとの間で通信可能となったが、無線端末R24は、無
線端末Xと通信可能ではなかったことを示す。従って、
図8に示すように、不図示の上記端末位置情報入力手段
は、無線端末Xとの通信が可能になった無線端末R2
5、R26と無線端末Xとの距離を測定し、これらの距
離と先にメモリに格納した無線端末R23と無線端末X
との距離とを用いて無線端末Xの位置情報を特定する。
【0040】ただし、このようにして求めた位置情報
は、距離を測定した時の時間が異なっているので、誤差
を有してはいるが、大まかな位置情報を推測することは
できる。
は、距離を測定した時の時間が異なっているので、誤差
を有してはいるが、大まかな位置情報を推測することは
できる。
【0041】次に、通信状態にあった2つの無線端末間
に障害物が発生した場合に、これらの無線端末からその
障害物までの距離の測定方法について説明する。図9
は、スペクトル拡散を用いて障害物との距離を計測する
無線端末の構成図である。
に障害物が発生した場合に、これらの無線端末からその
障害物までの距離の測定方法について説明する。図9
は、スペクトル拡散を用いて障害物との距離を計測する
無線端末の構成図である。
【0042】図9において、無線端末90は、クロック
発振器91と、シフトレジスタ92−1、92−2、
…、92−nにより構成される送信PN符号発生器92
と、送信部93と、論理積回路94と、受信部95と、
距離計測部96と、カウンタ97と、高速クロック発振
器98と、通信インターフェース99と、アンテナ10
0とを備える。
発振器91と、シフトレジスタ92−1、92−2、
…、92−nにより構成される送信PN符号発生器92
と、送信部93と、論理積回路94と、受信部95と、
距離計測部96と、カウンタ97と、高速クロック発振
器98と、通信インターフェース99と、アンテナ10
0とを備える。
【0043】図9において、高速クロック発振器98の
周波数よりも低い周波数を持つクロック発振器91で駆
動される送信PN(擬似雑音)符号発生器92から送信
PN符号が出力され、送信部93は、通信インターフェ
ース99を介してアンテナ100から対象物に向け、位
相変調(あるいは、強度変調)された電波信号を送出す
る。PN符号信号は、M系列信号等の擬似ランダム信号
からなり、広帯域のスペクトルを有し、スペクトル拡散
の一手法として用いられている。
周波数よりも低い周波数を持つクロック発振器91で駆
動される送信PN(擬似雑音)符号発生器92から送信
PN符号が出力され、送信部93は、通信インターフェ
ース99を介してアンテナ100から対象物に向け、位
相変調(あるいは、強度変調)された電波信号を送出す
る。PN符号信号は、M系列信号等の擬似ランダム信号
からなり、広帯域のスペクトルを有し、スペクトル拡散
の一手法として用いられている。
【0044】一方、送信PN符号発生器92を構成する
シフトレジスタ92−1 、92−2、…、92−nの各
値が初期値である" 1" となるとき、送信PN符号の出
力に同期してリセット/スタート信号を論理積回路94
から出力する。論理積回路94からのリセット/スター
ト信号によって、カウンタ97は、高速クロック発振器
98のパルス数の計測を開始する。
シフトレジスタ92−1 、92−2、…、92−nの各
値が初期値である" 1" となるとき、送信PN符号の出
力に同期してリセット/スタート信号を論理積回路94
から出力する。論理積回路94からのリセット/スター
ト信号によって、カウンタ97は、高速クロック発振器
98のパルス数の計測を開始する。
【0045】送信部93から送出された上記電波信号
は、対象物によって反射され、この反射波は、受信部9
5にて受信される。受信部95は、送信PN符号のパタ
ーンを有する不図示のマッチドフィルタにより受信信号
との相関を取り、相関信号を出力する。この相関信号が
不図示のレベル検出器にて予め設定されたしきい値を越
えるとき、ストップ信号がカウンタ97に入力され。カ
ウンタ97は、高速クロック発振器98のパルス数の計
測をストップする。そして、距離計測部96は、カウン
タの値Nから、対象物までの距離Dを次式により算出す
る。 D=N×C/(2×Fc) ここで、Cは電波の速度(=光速)、Fcは高速クロッ
ク発振器98の周波数である。
は、対象物によって反射され、この反射波は、受信部9
5にて受信される。受信部95は、送信PN符号のパタ
ーンを有する不図示のマッチドフィルタにより受信信号
との相関を取り、相関信号を出力する。この相関信号が
不図示のレベル検出器にて予め設定されたしきい値を越
えるとき、ストップ信号がカウンタ97に入力され。カ
ウンタ97は、高速クロック発振器98のパルス数の計
測をストップする。そして、距離計測部96は、カウン
タの値Nから、対象物までの距離Dを次式により算出す
る。 D=N×C/(2×Fc) ここで、Cは電波の速度(=光速)、Fcは高速クロッ
ク発振器98の周波数である。
【0046】図10は、本発明の実施の形態における情
報表示方法の処理フローチャートである。無線データ通
信を行なう複数の無線端末の各々が、直接又は他の1以
上の無線端末により行われる中継により、他の全ての無
線端末と通信可能である無線通信ネットワークにおい
て、ステップS10で、上記無線通信ネットワークが構
成されている地理空間に関する地理空間データを、外部
メモリ3から読み出す。そして、ステップS11で、読
み出した地理空間データを地理空間モデルとして表示す
る。表示される地理空間データは、2次元表示でもよい
が、3次元表示の方がより望ましい。
報表示方法の処理フローチャートである。無線データ通
信を行なう複数の無線端末の各々が、直接又は他の1以
上の無線端末により行われる中継により、他の全ての無
線端末と通信可能である無線通信ネットワークにおい
て、ステップS10で、上記無線通信ネットワークが構
成されている地理空間に関する地理空間データを、外部
メモリ3から読み出す。そして、ステップS11で、読
み出した地理空間データを地理空間モデルとして表示す
る。表示される地理空間データは、2次元表示でもよい
が、3次元表示の方がより望ましい。
【0047】ここで、3次元表示について簡単に説明す
る。3次元表示は、立体(3次元物体)の形状に基づい
たモデルを作成し、このモデルを用いて、2次元の表示
面を有する表示器に上記立体を表示する3次元コンピュ
ータ・グラフィックス(以下、3次元CGという)技術
を用いる。この技術は、コンピュータ上の仮想空間内に
配置された3次元モデル(3次元座標および3次元ベク
トルで表現される)に陰影計算等の各種計算処理を施し
た後に、3次元モデルを投影面に投影し、当該投影面上
に得られた2次元の画像を表示器に表示する技術であ
る。なお、上述した各種計算処理および投影処理は、一
般にレンダリング処理と呼ばれる。
る。3次元表示は、立体(3次元物体)の形状に基づい
たモデルを作成し、このモデルを用いて、2次元の表示
面を有する表示器に上記立体を表示する3次元コンピュ
ータ・グラフィックス(以下、3次元CGという)技術
を用いる。この技術は、コンピュータ上の仮想空間内に
配置された3次元モデル(3次元座標および3次元ベク
トルで表現される)に陰影計算等の各種計算処理を施し
た後に、3次元モデルを投影面に投影し、当該投影面上
に得られた2次元の画像を表示器に表示する技術であ
る。なお、上述した各種計算処理および投影処理は、一
般にレンダリング処理と呼ばれる。
【0048】図10の説明に戻り、ステップS12で、
表示すべき無線端末の位置情報を有しているか否かを判
断し、位置情報を有していないと判断された場合(ステ
ップS12:NO)は、ステップ13で、無線端末の位
置情報を求める。位置情報の求め方は、上述したような
3点測距法でもよいし、4点測距法でもよい。なお、ス
テップS12において位置情報を有していると判断され
るためには、その前にキーボード等の入力装置を用いて
位置情報を入力しておいてもよいし、予めメモリ等に格
納してある位置情報を読み込むことにより位置情報を入
力しておいてもよい。
表示すべき無線端末の位置情報を有しているか否かを判
断し、位置情報を有していないと判断された場合(ステ
ップS12:NO)は、ステップ13で、無線端末の位
置情報を求める。位置情報の求め方は、上述したような
3点測距法でもよいし、4点測距法でもよい。なお、ス
テップS12において位置情報を有していると判断され
るためには、その前にキーボード等の入力装置を用いて
位置情報を入力しておいてもよいし、予めメモリ等に格
納してある位置情報を読み込むことにより位置情報を入
力しておいてもよい。
【0049】ステップS12において表示すべき無線端
末の位置情報を有していると判断された場合(ステップ
S12:YES)、及びステップS13において位置情
報を求めた場合は、次に、ステップS14で、上記位置
情報に基づいて無線端末のモデルを地理空間モデル上に
表示する。そして、ステップ15で、上記無線通信ネッ
トワークを構成している全無線端末について、無線端末
のモデルの表示が行なわれたか否かを判断し、まだ、表
示が行なわれていない無線端末のモデルがある場合(ス
テップS15:NO)は、ステップS12以降を繰り返
す。なお、表示器あるいは表示画面等の制約等により表
示が行なわれない場合は、上記ステップS15において
は、表示が行なわれたと判断される。
末の位置情報を有していると判断された場合(ステップ
S12:YES)、及びステップS13において位置情
報を求めた場合は、次に、ステップS14で、上記位置
情報に基づいて無線端末のモデルを地理空間モデル上に
表示する。そして、ステップ15で、上記無線通信ネッ
トワークを構成している全無線端末について、無線端末
のモデルの表示が行なわれたか否かを判断し、まだ、表
示が行なわれていない無線端末のモデルがある場合(ス
テップS15:NO)は、ステップS12以降を繰り返
す。なお、表示器あるいは表示画面等の制約等により表
示が行なわれない場合は、上記ステップS15において
は、表示が行なわれたと判断される。
【0050】次に、上記無線通信ネットワークを構成し
ている全無線端末のモデルの表示が行なわれたら(ステ
ップS15:YES)、ステップS16で、任意の2つ
の無線端末間に通信路が確立されるのか否か、さらに確
立された通信路がどの位の信頼性を有しているのかの通
信可能性の診断を行なう。この診断は、通信路診断パケ
ットを用いて通信を試みることにより行なう。
ている全無線端末のモデルの表示が行なわれたら(ステ
ップS15:YES)、ステップS16で、任意の2つ
の無線端末間に通信路が確立されるのか否か、さらに確
立された通信路がどの位の信頼性を有しているのかの通
信可能性の診断を行なう。この診断は、通信路診断パケ
ットを用いて通信を試みることにより行なう。
【0051】ここで、上記診断について簡単に説明す
る。まず、送信側無線端末は、受信側無線端末に対して
往路用の通信路診断パケットを計n回送信し、これを受
信した受信側無線端末が、送信側無線端末に対して復路
用の通信路診断パケットを計n回送信する。この通信路
診断パケットは、例えば、その先頭ビットにはこのパケ
ットが往路用あるいは復路用の通信路診断パケットであ
ることを示す符号を格納し、2番目のビットにはこの通
信路診断パケットの送信側無線端末を識別する符号を格
納し、3番目のビットにはこの通信路診断パケットの着
信側無線端末を識別する符号を格納し、4番目のビット
には診断する通信路に送信する通信路診断パケットの総
数を格納し、そして、5番目のビットにはこのパケット
が診断する通信路のために送信する通信路診断パケット
の中で何番目であるかを示す符号を格納する。また、復
路用の通信路診断パケットにおいては、さらに6番目の
ビットに、この通信路診断パケットを送信する送信側無
線端末が正常に受信した往路用の通信路診断パケットの
数を格納する。そして、受信側無線端末は、送信側無線
端末からの往路通信路診断パケットの受信を開始する
と、以降この往路通信路診断パケットの受信回数をカウ
ントする。また、受信側無線端末は、往路通信路診断パ
ケットの4番目のビットに格納されている通信路診断パ
ケットの総数から、送信側無線端末による全ての往路用
の通信路診断パケットの送信が終了する時間を計算し、
この時間が経過した後に、送信側無線端末への復路用の
通信路診断パケットの送信を開始する。送信側無線端末
は、復路用の通信路診断パケットの4番目のビットに格
納されている通信路診断パケットの総数から、受信側無
線端末による全ての復路用の通信路診断パケットの送信
が終了する時間を計算し、この時間が経過した後に、次
式によってこの通信路の通信信頼性を計算する。なお、
この通信信頼性を計算した値が0(零)であれば、通信
路は確立されていないことになる。通信信頼性=往復の
正常受信回数/往路用、復路用の通信路診断パケットの
総数なお、この通信信頼性を求めるにあたって、受信時
の電波強度を加味してもよい。
る。まず、送信側無線端末は、受信側無線端末に対して
往路用の通信路診断パケットを計n回送信し、これを受
信した受信側無線端末が、送信側無線端末に対して復路
用の通信路診断パケットを計n回送信する。この通信路
診断パケットは、例えば、その先頭ビットにはこのパケ
ットが往路用あるいは復路用の通信路診断パケットであ
ることを示す符号を格納し、2番目のビットにはこの通
信路診断パケットの送信側無線端末を識別する符号を格
納し、3番目のビットにはこの通信路診断パケットの着
信側無線端末を識別する符号を格納し、4番目のビット
には診断する通信路に送信する通信路診断パケットの総
数を格納し、そして、5番目のビットにはこのパケット
が診断する通信路のために送信する通信路診断パケット
の中で何番目であるかを示す符号を格納する。また、復
路用の通信路診断パケットにおいては、さらに6番目の
ビットに、この通信路診断パケットを送信する送信側無
線端末が正常に受信した往路用の通信路診断パケットの
数を格納する。そして、受信側無線端末は、送信側無線
端末からの往路通信路診断パケットの受信を開始する
と、以降この往路通信路診断パケットの受信回数をカウ
ントする。また、受信側無線端末は、往路通信路診断パ
ケットの4番目のビットに格納されている通信路診断パ
ケットの総数から、送信側無線端末による全ての往路用
の通信路診断パケットの送信が終了する時間を計算し、
この時間が経過した後に、送信側無線端末への復路用の
通信路診断パケットの送信を開始する。送信側無線端末
は、復路用の通信路診断パケットの4番目のビットに格
納されている通信路診断パケットの総数から、受信側無
線端末による全ての復路用の通信路診断パケットの送信
が終了する時間を計算し、この時間が経過した後に、次
式によってこの通信路の通信信頼性を計算する。なお、
この通信信頼性を計算した値が0(零)であれば、通信
路は確立されていないことになる。通信信頼性=往復の
正常受信回数/往路用、復路用の通信路診断パケットの
総数なお、この通信信頼性を求めるにあたって、受信時
の電波強度を加味してもよい。
【0052】図10の説明に戻り、ステップS16にお
いて2つの無線端末間に通信路が確立されていると判断
された場合(ステップS16:YES)、ステップS1
7で、表示されている上記2つの無線端末に対応するモ
デル間に、上記通信信頼性に基づいて接続経路情報を表
示する。接続経路情報としては、2つの無線端末に対応
するモデル間を結ぶ線分により表現する。なお、上記線
分は、上記通信信頼性の値により、種類を異ならせる。
例えば、通信信頼性の高い通信路の場合は、青色の線分
を表示し、多少信頼度の落ちる通信信頼性の場合は、黄
色の線分を表示し、信頼度がかなり落ちる通信信頼性の
場合(言い換えれば、通信が途絶えがちな状態)は、赤
色の線分を表示する。あるいは、表示する線分の色を異
ならせる代わりに、線分の太さを異ならせてもよいし、
二重線、一点破線、二点破線、波線等を用いてもよい、
また、これらの色や太さを組み合わせてもよいし、点滅
表示を行なってもよい。さらに、点滅表示の場合に点滅
周期を変えてもよいことは言うまでもない。
いて2つの無線端末間に通信路が確立されていると判断
された場合(ステップS16:YES)、ステップS1
7で、表示されている上記2つの無線端末に対応するモ
デル間に、上記通信信頼性に基づいて接続経路情報を表
示する。接続経路情報としては、2つの無線端末に対応
するモデル間を結ぶ線分により表現する。なお、上記線
分は、上記通信信頼性の値により、種類を異ならせる。
例えば、通信信頼性の高い通信路の場合は、青色の線分
を表示し、多少信頼度の落ちる通信信頼性の場合は、黄
色の線分を表示し、信頼度がかなり落ちる通信信頼性の
場合(言い換えれば、通信が途絶えがちな状態)は、赤
色の線分を表示する。あるいは、表示する線分の色を異
ならせる代わりに、線分の太さを異ならせてもよいし、
二重線、一点破線、二点破線、波線等を用いてもよい、
また、これらの色や太さを組み合わせてもよいし、点滅
表示を行なってもよい。さらに、点滅表示の場合に点滅
周期を変えてもよいことは言うまでもない。
【0053】また、上記通信信頼性の値が低い場合は、
上述のように表示を異ならせるだけでなく、通信信頼性
が低い旨の警告を報知してもよい。この警告は、上記2
つの無線端末間の通信路の不安定さについての警告でも
よいし、2つの無線端末間の通信が不安定になることに
より中継経路が変わり、無線通信ネットワーク全体とし
て不安定となることについての警告でもよい。
上述のように表示を異ならせるだけでなく、通信信頼性
が低い旨の警告を報知してもよい。この警告は、上記2
つの無線端末間の通信路の不安定さについての警告でも
よいし、2つの無線端末間の通信が不安定になることに
より中継経路が変わり、無線通信ネットワーク全体とし
て不安定となることについての警告でもよい。
【0054】次に、ステップ18で、上記無線通信ネッ
トワークを構成している全無線端末間の通信路の確立に
ついての判断が行なわれたかを調べ、まだ、上記判断が
行なわれていない無線端末間がある場合(ステップS1
8:NO)は、ステップS16以降を繰り返す。
トワークを構成している全無線端末間の通信路の確立に
ついての判断が行なわれたかを調べ、まだ、上記判断が
行なわれていない無線端末間がある場合(ステップS1
8:NO)は、ステップS16以降を繰り返す。
【0055】次に、上記無線通信ネットワークを構成し
ている全無線端末間の通信路の確立についての判断が行
なわれたら(ステップS18:YES)、ステップS1
9で、通信路が確立されている2つの無線端末間に障害
物が発生したか否かを検出する。上記検出は、上述した
通信信頼性の診断方法を用いて、通信路が確立されてい
る2つの無線端末間の接続状態が通信可能状態から通信
不可能状態に変化することを見ることにより行なう。そ
して、ステップS19において障害物が発生したと判断
された場合(ステップS19:YES)は、ステップS
20で、障害物が発生したことが検出された無線端末間
に対応する接続経路情報の表示を変える。この表示は、
例えば、表示していた接続経路情報に重ねて所定のマー
クを点滅表示させたり、色、太さ、線種等を変えて表示
する。また、同時に、警告を報知してもよい。さらに、
上記障害物と上記2つの無線端末との距離を計測するこ
とにより、上記障害物の発生した位置を求め、その位置
に対応する接続経路情報の対応箇所の表示を変える。
ている全無線端末間の通信路の確立についての判断が行
なわれたら(ステップS18:YES)、ステップS1
9で、通信路が確立されている2つの無線端末間に障害
物が発生したか否かを検出する。上記検出は、上述した
通信信頼性の診断方法を用いて、通信路が確立されてい
る2つの無線端末間の接続状態が通信可能状態から通信
不可能状態に変化することを見ることにより行なう。そ
して、ステップS19において障害物が発生したと判断
された場合(ステップS19:YES)は、ステップS
20で、障害物が発生したことが検出された無線端末間
に対応する接続経路情報の表示を変える。この表示は、
例えば、表示していた接続経路情報に重ねて所定のマー
クを点滅表示させたり、色、太さ、線種等を変えて表示
する。また、同時に、警告を報知してもよい。さらに、
上記障害物と上記2つの無線端末との距離を計測するこ
とにより、上記障害物の発生した位置を求め、その位置
に対応する接続経路情報の対応箇所の表示を変える。
【0056】上記ステップS19、及びステップS20
は、ステップS21で、処理全体を終了させるか否かを
判断することにより繰り返される。次に、上述してきた
ような情報表示装置が表示する表示例について説明す
る。
は、ステップS21で、処理全体を終了させるか否かを
判断することにより繰り返される。次に、上述してきた
ような情報表示装置が表示する表示例について説明す
る。
【0057】図11は、無線通信ネットワークが形成さ
れる実際の地理空間を説明するための図である。図11
において、ビルB1、B2、工場P1、P2を含む地理
空間に、無線通信ネットワークが形成されているとす
る。
れる実際の地理空間を説明するための図である。図11
において、ビルB1、B2、工場P1、P2を含む地理
空間に、無線通信ネットワークが形成されているとす
る。
【0058】図12は、図11に示した地理空間に配置
されている無線端末の接続状況を示す図である。図12
において、6台の無線端末(フレキシブル無線機)12
1、122、123、124、125、126は、フレ
キシブル無線ネットワークを形成し、無線端末121
は、無線端末125との間で通信路が確立されており、
無線端末122は、無線端末125、126との間で通
信路が確立されており、無線端末123は、無線端末1
24、125、126との間で通信路が確立されてお
り、無線端末124は、無線端末123、125との間
で通信路が確立されており、無線端末125は、他の全
無線端末121、122、123、124、126との
間で通信路が確立されており、無線端末126は、無線
端末122、123、125との間で通信路が確立され
ている。
されている無線端末の接続状況を示す図である。図12
において、6台の無線端末(フレキシブル無線機)12
1、122、123、124、125、126は、フレ
キシブル無線ネットワークを形成し、無線端末121
は、無線端末125との間で通信路が確立されており、
無線端末122は、無線端末125、126との間で通
信路が確立されており、無線端末123は、無線端末1
24、125、126との間で通信路が確立されてお
り、無線端末124は、無線端末123、125との間
で通信路が確立されており、無線端末125は、他の全
無線端末121、122、123、124、126との
間で通信路が確立されており、無線端末126は、無線
端末122、123、125との間で通信路が確立され
ている。
【0059】図13は、接続経路情報を表示した表示画
面例を示す図である。図13において、表示画面130
は、図11を用いて説明したビルB1、B2、工場P
1、P2のそれぞれのモデルMB1、MB2、MP1、
MP2を表示し、図12を用いて説明した無線端末12
1、122、123、124、125、126のそれぞ
れのモデル131、132、133、134、135、
136を表示している。さらに、無線端末のモデル13
1と135との間の接続経路情報L15、無線端末のモ
デル132と135との間の接続経路情報L25、無線
端末のモデル132と136との間の接続経路情報L2
6、無線端末のモデル133と134との間の接続経路
情報L34、無線端末のモデル133と135との間の
接続経路情報L35、無線端末のモデル133と136
との間の接続経路情報L36、無線端末のモデル134
と135との間の接続経路情報L45、及び無線端末の
モデル135と136との間の接続経路情報L56を線
分(実線)で表示している。
面例を示す図である。図13において、表示画面130
は、図11を用いて説明したビルB1、B2、工場P
1、P2のそれぞれのモデルMB1、MB2、MP1、
MP2を表示し、図12を用いて説明した無線端末12
1、122、123、124、125、126のそれぞ
れのモデル131、132、133、134、135、
136を表示している。さらに、無線端末のモデル13
1と135との間の接続経路情報L15、無線端末のモ
デル132と135との間の接続経路情報L25、無線
端末のモデル132と136との間の接続経路情報L2
6、無線端末のモデル133と134との間の接続経路
情報L34、無線端末のモデル133と135との間の
接続経路情報L35、無線端末のモデル133と136
との間の接続経路情報L36、無線端末のモデル134
と135との間の接続経路情報L45、及び無線端末の
モデル135と136との間の接続経路情報L56を線
分(実線)で表示している。
【0060】図14は、障害物の発生した位置に対応す
る接続経路情報の対応箇所の表示を変えた表示画面例を
示す図である。図14において、表示画面140は、無
線端末123と125との間に障害物が発生したこと
を、無線端末のモデル133と135との間の接続経路
情報L35を変えて表示している(障害物の発生場所に
対応する箇所に星型マークを重ねて表示している)。
る接続経路情報の対応箇所の表示を変えた表示画面例を
示す図である。図14において、表示画面140は、無
線端末123と125との間に障害物が発生したこと
を、無線端末のモデル133と135との間の接続経路
情報L35を変えて表示している(障害物の発生場所に
対応する箇所に星型マークを重ねて表示している)。
【0061】なお、上述の実施の形態においては、表示
対象として情報表示装置が表示する無線通信ネットワー
クは、単に複数の無線端末により構成されるとして説明
してきたが、これらの各無線端末は、例えば、電流量、
ガス流量、水流量等のデータを収集するデータ収集装置
に接続された無線端末でもよい。
対象として情報表示装置が表示する無線通信ネットワー
クは、単に複数の無線端末により構成されるとして説明
してきたが、これらの各無線端末は、例えば、電流量、
ガス流量、水流量等のデータを収集するデータ収集装置
に接続された無線端末でもよい。
【0062】また、本発明が適用される情報表示装置
は、その機能が実行されるのであれば、上述の実施の形
態に限定されることなく、単体の装置であっても、複数
の装置からなるシステムあるいは統合装置であっても、
LAN、WAN等のネットワークを介して処理が行なわ
れるシステムであってもよいことは言うまでもない。
は、その機能が実行されるのであれば、上述の実施の形
態に限定されることなく、単体の装置であっても、複数
の装置からなるシステムあるいは統合装置であっても、
LAN、WAN等のネットワークを介して処理が行なわ
れるシステムであってもよいことは言うまでもない。
【0063】また、バスに接続されたCPU、ROMや
RAMのメモリ、入力装置、出力装置、外部記録装置、
媒体駆動装置、可搬記録媒体、ネットワーク接続装置で
構成されるシステムでも実現できる。すなわち、前述し
てきた実施の形態のシステムを実現するソフトウェアの
プログラムコードを記録したROMやRAMのメモリ、
外部記録装置、可搬記録媒体を、システムあるいは装置
に供給し、そのシステムあるいは装置のコンピュータが
プログラムコードを読み出し実行することによっても、
達成されることは言うまでもない。
RAMのメモリ、入力装置、出力装置、外部記録装置、
媒体駆動装置、可搬記録媒体、ネットワーク接続装置で
構成されるシステムでも実現できる。すなわち、前述し
てきた実施の形態のシステムを実現するソフトウェアの
プログラムコードを記録したROMやRAMのメモリ、
外部記録装置、可搬記録媒体を、システムあるいは装置
に供給し、そのシステムあるいは装置のコンピュータが
プログラムコードを読み出し実行することによっても、
達成されることは言うまでもない。
【0064】この場合、記録媒体から読み出されたプロ
グラムコード自体が本発明の新規な機能を実現すること
になり、そのプログラムコードを記録した可搬記録媒体
等は本発明を構成することになる。
グラムコード自体が本発明の新規な機能を実現すること
になり、そのプログラムコードを記録した可搬記録媒体
等は本発明を構成することになる。
【0065】プログラムコードを供給するための可搬記
録媒体としては、例えば、フロッピーディスク、ハード
ディスク、光ディスク、光磁気ディスク、CD−RO
M、CD−R、DVD−ROM、DVD−RAM、磁気
テープ、不揮発性のメモリーカード、ROMカード、電
子メールやパソコン通信等のネットワーク接続装置(言
い換えれば、通信回線)を介して記録した種々の記録媒
体などを用いることができる。
録媒体としては、例えば、フロッピーディスク、ハード
ディスク、光ディスク、光磁気ディスク、CD−RO
M、CD−R、DVD−ROM、DVD−RAM、磁気
テープ、不揮発性のメモリーカード、ROMカード、電
子メールやパソコン通信等のネットワーク接続装置(言
い換えれば、通信回線)を介して記録した種々の記録媒
体などを用いることができる。
【0066】また、コンピュータがメモリ上に読み出し
たプログラムコードを実行することによって、前述した
実施の形態の機能が実現される他、そのプログラムコー
ドの指示に基づき、コンピュータ上で稼動しているOS
などが実際の処理の一部または全部を行ない、その処理
によっても前述した実施の形態の機能が実現される。
たプログラムコードを実行することによって、前述した
実施の形態の機能が実現される他、そのプログラムコー
ドの指示に基づき、コンピュータ上で稼動しているOS
などが実際の処理の一部または全部を行ない、その処理
によっても前述した実施の形態の機能が実現される。
【0067】さらに、可搬型記録媒体から読み出された
プログラムコードが、コンピュータに挿入された機能拡
張ボードやコンピュータに接続された機能拡張ユニット
に備わるメモリーに書き込まれた後、そのプログラムコ
ードの指示に基づき、その機能拡張ボードや機能拡張ユ
ニットに備わるCPUなどが実際の処理の一部または全
部を行ない、その処理によっても前述した実施の形態の
機能が実現され得る。
プログラムコードが、コンピュータに挿入された機能拡
張ボードやコンピュータに接続された機能拡張ユニット
に備わるメモリーに書き込まれた後、そのプログラムコ
ードの指示に基づき、その機能拡張ボードや機能拡張ユ
ニットに備わるCPUなどが実際の処理の一部または全
部を行ない、その処理によっても前述した実施の形態の
機能が実現され得る。
【0068】すなわち、本発明は、以上に述べた実施の
形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱し
ない範囲内で種々の構成または形状を取ることが出来
る。
形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱し
ない範囲内で種々の構成または形状を取ることが出来
る。
【0069】
【発明の効果】以上説明してきたように、本発明によれ
ば、複数の無線端末が無線通信によってデータの送受信
を行う無線通信ネットワークの通信接続状況を、リアル
タイムに3次元的に表示することができ、また、発信元
の無線端末が種々の情報をパケット化して発信し、他の
無線端末が中継を繰り返しながら、着信先の無線端末ま
で転送する無線通信ネットワークの通信接続状況を、リ
アルタイムに3次元的に表示することができ、さらに、
無線通信ネットワークを形成する無線端末間に障害物が
設置された場合に、通信を途絶えさた障害物を検出し、
リアルタイムに3次元表示することができるので、障害
の解析や中継用の無線端末を追加配置するなどの保守を
容易に行なうことが可能となる。
ば、複数の無線端末が無線通信によってデータの送受信
を行う無線通信ネットワークの通信接続状況を、リアル
タイムに3次元的に表示することができ、また、発信元
の無線端末が種々の情報をパケット化して発信し、他の
無線端末が中継を繰り返しながら、着信先の無線端末ま
で転送する無線通信ネットワークの通信接続状況を、リ
アルタイムに3次元的に表示することができ、さらに、
無線通信ネットワークを形成する無線端末間に障害物が
設置された場合に、通信を途絶えさた障害物を検出し、
リアルタイムに3次元表示することができるので、障害
の解析や中継用の無線端末を追加配置するなどの保守を
容易に行なうことが可能となる。
【図1】本発明の実施の形態における情報表示装置の機
能ブロック図である。
能ブロック図である。
【図2】本発明の実施の形態における情報表示装置のハ
ードウエアブロック図である。
ードウエアブロック図である。
【図3】2つの無線端末R1、R2間の距離の測定方法
を説明するための図である。
を説明するための図である。
【図4】3点測距法による位置情報の求め方を説明する
ための図である。
ための図である。
【図5】位置情報が未知である無線端末が移動体ととも
に移動している場合の位置情報の求め方を説明するため
の図(その1)である。
に移動している場合の位置情報の求め方を説明するため
の図(その1)である。
【図6】位置情報が未知である無線端末が移動体ととも
に移動している場合の位置情報の求め方を説明するため
の図(その2)である。
に移動している場合の位置情報の求め方を説明するため
の図(その2)である。
【図7】位置情報が未知である無線端末が移動体ととも
に移動している場合の位置情報の求め方を説明するため
の図(その3)である。
に移動している場合の位置情報の求め方を説明するため
の図(その3)である。
【図8】位置情報が未知である無線端末が移動体ととも
に移動している場合の位置情報の求め方を説明するため
の図(その4)である。
に移動している場合の位置情報の求め方を説明するため
の図(その4)である。
【図9】スペクトル拡散を用いて障害物との距離を計測
する無線端末の構成図である。
する無線端末の構成図である。
【図10】本発明の実施の形態における情報表示装置が
行なう処理フローチャートである。
行なう処理フローチャートである。
【図11】無線通信ネットワークが形成される実際の地
理空間を説明するための図である。
理空間を説明するための図である。
【図12】図11に示した地理空間に配置されている無
線端末の接続状況を示す図である。
線端末の接続状況を示す図である。
【図13】接続経路情報を表示した表示画面例を示す図
である。
である。
【図14】障害物の発生した位置に対応する接続経路情
報の対応箇所の表示を変えた表示画面例を示す図であ
る。
報の対応箇所の表示を変えた表示画面例を示す図であ
る。
【図15】複数の無線端末が無線通信によってデータの
送受信を行う無線通信ネットワークの構成例を示す図で
ある。
送受信を行う無線通信ネットワークの構成例を示す図で
ある。
1 情報表示装置 2 無線通信ネットワーク 3 外部メモリ 4 キーボード 5 表示器 6 マウス 7 無線端末 11 地理空間表示手段 12 端末位置情報入力手段 13 端末表示手段 14 接続状態判断手段 15 接続経路表示手段 16 障害物検出手段 20 バス 21 CPU 22 メモリ 23 通信コントローラ 24 外部メモリコントローラ 25 入力コントローラ 26 出力コントローラ 31、51 制御部 32、52 変調部 33、53 拡散用クロック 34、54 PN符号発生器 35、55 拡散用ミキサー 36、56 スイッチ 37、57 送信部 38、58 通信インターフェース 39、59 アンテナ 40、60 受信部 41、61 スイッチ 42、62 遅延部 43、63 逆拡散用ミキサー 44、64 復調部 90 無線端末 91 クロック発振器 92 送信PN符号発生器 92−1、92−2、…、92−n シフトレジスタ 93 送信部 94 論理積回路 95 受信部 96 距離計測部 97 カウンタ 98 高速クロック発振器 99 通信インターフェース 100 アンテナ 121、122、123、124、125、126 無
線機のモデル 130 表示画面 131、132、133、134、135、136 無
線機のモデル 140 表示画面 B1、B2 ビル L15、L25、L26、L34、L35、L36、L
45、L56 接続経路情報 M 移動体 MB1、MB2 ビルモデル MP1、MP2 工場モデル P1、P2 工場 R1、R2 無線端末 R11、R12、R13、R15、R21、R22、R
23、R24、R25、R26、X フレキシブル無線
機(無線端末)
線機のモデル 130 表示画面 131、132、133、134、135、136 無
線機のモデル 140 表示画面 B1、B2 ビル L15、L25、L26、L34、L35、L36、L
45、L56 接続経路情報 M 移動体 MB1、MB2 ビルモデル MP1、MP2 工場モデル P1、P2 工場 R1、R2 無線端末 R11、R12、R13、R15、R21、R22、R
23、R24、R25、R26、X フレキシブル無線
機(無線端末)
───────────────────────────────────────────────────── フロントページの続き (72)発明者 齋藤 芳之 神奈川県川崎市川崎区田辺新田1番1号 富士電機株式会社内 (72)発明者 清水 康雄 神奈川県川崎市川崎区田辺新田1番1号 富士電機株式会社内 Fターム(参考) 5C080 AA01 AA09 DD14 EE01 EE17 GG02 JJ02 JJ06 JJ07 5J062 AA08 BB01 CC14 5K067 AA34 BB21 CC08 CC10 DD11 DD23 DD24 EE02 EE06 EE25 FF02 FF03 FF23 FF31 FF33 HH23 JJ52 KK15
Claims (27)
- 【請求項1】 無線データ通信を行なう複数の無線端末
の各々が、直接又は他の1以上の無線端末により行われ
る中継により、他の全ての無線端末と通信可能である無
線通信ネットワークの接続状況を表示する情報表示装置
において、 地理空間に関する地理空間データに基づいて地理空間モ
デルを表示する地理空間表示手段と、 該地理空間データに対する無線端末の位置情報を入力す
る端末位置情報入力手段と、 該位置情報に基づいて該無線端末のモデルを該地理空間
モデル上に表示する端末表示手段と、 2つの該無線端末間の接続状態を判断する接続状態判断
手段と、 該2つの無線端末に対応するモデル間に、該接続状態に
基づいて接続経路情報を表示する接続経路表示手段とを
備えることを特徴とする情報表示装置。 - 【請求項2】 前記接続状態が通信可能状態である場合
に、前記接続経路情報は、前記2つの無線端末に対応す
るモデル間を結ぶ線分であることを特徴とする請求項1
に記載の情報表示装置。 - 【請求項3】 前記線分は、前記通信可能状態の度合い
により、種類が異なることを特徴とする請求項2に記載
の情報表示装置。 - 【請求項4】 前記種類は、太さ、色、線種、点滅周期
を含むことを特徴とする請求項3に記載の情報表示装
置。 - 【請求項5】 前記端末位置情報入力手段は、前記無線
端末と3つの他の無線端末との距離を計測することによ
り、該無線端末の位置情報の候補を求め、該候補と前記
空間情報とに基づいて、該無線端末の位置情報を決定す
ることを特徴とする請求項1乃至4の何れか1項に記載
の情報表示装置。 - 【請求項6】 前記端末位置情報入力手段は、前記無線
端末と他の4つの無線端末との距離を計測することによ
り、該無線端末の位置情報を求めることを特徴とする請
求項1乃至4の何れか1項に記載の情報表示装置。 - 【請求項7】 前記接続状態が通信可能状態から通信不
可能状態に変化することにより、前記2つの無線端末間
に障害物が発生したことを検出する障害物検出手段と、 前記接続経路表示手段は、該障害物が発生したことが検
出された無線端末間に対応する接続経路情報の表示を変
えることを特徴とする請求項1乃至6の何れか1項に記
載の情報表示装置。 - 【請求項8】 前記障害物検出手段は、前記障害物と前
記2つの無線端末との距離を計測することにより、該障
害物の発生した位置を判定し、 前記接続経路表示手段は、該位置に対応する接続経路情
報の表示を変えることを特徴とする請求項7に記載の情
報表示装置。 - 【請求項9】 前記地理空間表示手段は、前記地理空間
モデルを3次元表示することを特徴とする請求項1乃至
8の何れか1項に記載の情報表示装置。 - 【請求項10】 無線データ通信を行なう複数の無線端
末の各々が、直接又は他の1以上の無線端末により行わ
れる中継により、他の全ての無線端末と通信可能である
無線通信ネットワークの接続状況を表示する情報表示方
法において、 地理空間に関する地理空間データに基づいて地理空間モ
デルを表示し、 該地理空間データに対する無線端末の位置情報を入力
し、 該位置情報に基づいて該無線端末のモデルを該地理空間
モデル上に表示し、 2つの該無線端末間の接続状態を判断し、 該2つの無線端末に対応するモデル間に、該接続状態に
基づいて接続経路情報を表示することを特徴とする情報
表示方法。 - 【請求項11】 前記接続状態が通信可能状態である場
合に、前記接続経路情報は、前記2つの無線端末に対応
するモデル間を結ぶ線分であることを特徴とする請求項
10に記載の情報表示方法。 - 【請求項12】 前記線分は、前記通信可能状態の度合
いにより、種類が異なることを特徴とする請求項11に
記載の情報表示方法。 - 【請求項13】 前記種類は、太さ、色、線種、点滅周
期を含むことを特徴とする請求項12に記載の情報表示
方法。 - 【請求項14】 前記無線端末の位置情報を入力するス
テップは、前記無線端末と3つの他の無線端末との距離
を計測することにより、該無線端末の位置情報の候補を
求め、該候補と前記空間情報とに基づいて決定した該無
線端末の位置情報を入力することを特徴とする請求項1
0乃至13の何れか1項に記載の情報表示方法。 - 【請求項15】 前記無線端末の位置情報を入力するス
テップは、前記無線端末と他の4つの無線端末との距離
を計測することにより求めた該無線端末の位置情報を入
力することを特徴とする請求項10乃至13の何れか1
項に記載の情報表示方法。 - 【請求項16】 さらに、前記接続状態が通信可能状態
から通信不可能状態に変化することにより、前記2つの
無線端末間に障害物が発生したことを検出し、 該障害物が発生したことが検出された無線端末間に対応
する接続経路情報の表示を変えることを特徴とする請求
項10乃至15の何れか1項に記載の情報表示方法。 - 【請求項17】 前記障害物が発生したことを検出する
ステップは、さらに、前記障害物と前記2つの無線端末
との距離を計測することにより、該障害物の発生した位
置を判定し、 該位置に対応する接続経路情報の表示を変えることを特
徴とする請求項16に記載の情報表示方法。 - 【請求項18】 前記地理空間モデルを表示するステッ
プは、前記地理空間モデルを3次元表示することを特徴
とする請求項10乃至17の何れか1項に記載の情報表
示方法。 - 【請求項19】 無線データ通信を行なう複数の無線端
末の各々が、直接又は他の1以上の無線端末により行わ
れる中継により、他の全ての無線端末と通信可能である
無線通信ネットワークの接続状況を表示する情報表示プ
ログラムを記録した記録媒体において、 地理空間に関する地理空間データに基づいて地理空間モ
デルを表示する手順と、 該地理空間データに対する無線端末の位置情報を入力す
る手順と、 該位置情報に基づいて該無線端末のモデルを該地理空間
モデル上に表示する手順と、 2つの該無線端末間の接続状態を判断する手順と、 該2つの無線端末に対応するモデル間に、該接続状態に
基づいて接続経路情報を表示する手順とを備えることを
特徴とする情報表示プログラムを記録した記録媒体。 - 【請求項20】 前記接続状態が通信可能状態である場
合に、前記接続経路情報は、前記2つの無線端末に対応
するモデル間を結ぶ線分であることを特徴とする請求項
19に記載の情報表示プログラムを記録した記録媒体。 - 【請求項21】 前記線分は、前記信可能状態の度合い
により、種類が異なることを特徴とする請求項20に記
載の情報表示プログラムを記録した記録媒体。 - 【請求項22】 前記種類は、太さ、色、線種、点滅周
期を含むことを特徴とする請求項21に記載の情報表示
プログラムを記録した記録媒体。 - 【請求項23】 前記無線端末の位置情報を入力する手
順は、前記無線端末と3つの他の無線端末との距離を計
測することにより、該無線端末の位置情報の候補を求
め、該候補と前記空間情報とに基づいて決定した該無線
端末の位置情報を入力することを特徴とする請求項19
乃至22の何れか1項に記載の情報表示プログラムを記
録した記録媒体。 - 【請求項24】 前記無線端末の位置情報を入力する手
順は、前記無線端末と他の4つの無線端末との距離を計
測することにより求めた該無線端末の位置情報を入力す
ることを特徴とする請求項19乃至22の何れか1項に
記載の情報表示プログラムを記録した記録媒体。 - 【請求項25】 さらに、前記接続状態が通信可能状態
から通信不可能状態に変化することにより、前記2つの
無線端末間に障害物が発生したことを検出する手順を備
え、 該障害物が発生したことが検出された無線端末間に対応
する接続経路情報の表示を変えることを特徴とする請求
項19乃至24の何れか1項に記載の情報表示プログラ
ムを記録した記録媒体。 - 【請求項26】 前記障害物が発生したことを検出する
手順は、さらに、前記障害物と前記2つの無線端末との
距離を計測することにより、該障害物の発生した位置を
判定し、 該位置に対応する接続経路情報の表示を変えることを特
徴とする請求項25に記載の情報表示プログラムを記録
した記録媒体。 - 【請求項27】 前記地理空間モデルを表示する手順
は、前記地理空間モデルを3次元表示することを特徴と
する請求項19乃至26の何れか1項に記載の情報表示
プログラムを記録した記録媒体。
Priority Applications (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP11209542A JP2001036449A (ja) | 1999-07-23 | 1999-07-23 | 情報表示装置、情報表示方法及び情報表示プログラムを格納した記録媒体 |
Applications Claiming Priority (1)
Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
---|---|---|---|
JP11209542A JP2001036449A (ja) | 1999-07-23 | 1999-07-23 | 情報表示装置、情報表示方法及び情報表示プログラムを格納した記録媒体 |
Publications (1)
Publication Number | Publication Date |
---|---|
JP2001036449A true JP2001036449A (ja) | 2001-02-09 |
Family
ID=16574541
Family Applications (1)
Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
---|---|---|---|
JP11209542A Pending JP2001036449A (ja) | 1999-07-23 | 1999-07-23 | 情報表示装置、情報表示方法及び情報表示プログラムを格納した記録媒体 |
Country Status (1)
Country | Link |
---|---|
JP (1) | JP2001036449A (ja) |
Cited By (4)
Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
---|---|---|---|---|
JP2006277734A (ja) * | 2005-03-01 | 2006-10-12 | Omron Corp | ネットワーク構成図表示装置 |
JP2010057171A (ja) * | 2008-08-27 | 2010-03-11 | Mitsubishi Electric R & D Centre Europe Bv | ネットワークにおいて位置特定されるデバイスのロケーションを求めるための方法及び装置、並びにそのコンピュータプログラム |
JP2010136282A (ja) * | 2008-12-08 | 2010-06-17 | Hitachi Kokusai Electric Inc | データ伝送システム |
JP2023135647A (ja) * | 2022-03-15 | 2023-09-28 | コクヨ株式会社 | レイアウト計画システム |
-
1999
- 1999-07-23 JP JP11209542A patent/JP2001036449A/ja active Pending
Cited By (5)
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JP7442951B2 (ja) | 2022-03-15 | 2024-03-05 | コクヨ株式会社 | レイアウト計画システム |
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