JP2000051164A - 脈波検出装置 - Google Patents

Abstract

(57)【要約】 【課題】 体動による検出誤差が少なく、より正確な脈
波を検出することが可能な脈波検出装置を提供する。 【解決手段】 第１の圧電センサ１０ａを動脈上に、第
２の圧電センサ１０ｂを動脈から僅かに離れた位置に配
置する。圧電センサは指向性が狭いため、動脈上の第１
の圧電センサ１０ａからは脈波波形と体動波形に対応し
た信号が出力されるが、動脈上にない第２の圧電センサ
１０ｂからは体動波形に対応した信号だけが出力され
る。両圧電センサ１０ａ、ｂの出力の差分を取ること
で、体動成分がキャンセルされ、正確な脈波を検出する
ことができ、この脈波から脈拍数や波形情報を取得す
る。

Description

【発明の詳細な説明】

【０００１】

【発明の属する技術分野】本発明は、脈波検出装置に係
り、詳細には、血流による動脈の圧力変動から脈波を検
出する脈波検出装置に関する。

【０００２】

【従来の技術】動脈を流れる血流による脈波を検出する
ことは、医療現場や健康管理を行う際に広く行われてい
る。この脈波検出は、触診により所定時間の脈拍数とし
て検出する場合の他、脈波検出装置を使用して電子的に
脈拍数等を自動検出することも広く行われている。電子
的に脈波を検出して脈拍数を得る装置として、圧電素子
を使用する方法や光学的に検出する方法等が実用化され
ている。圧電素子を使用する方法としては、ピエゾ型の
圧電素子をセンサとして動脈上に配置し、動脈内部の圧
力変化に伴う表皮の圧力変化（圧力による表皮の変位）
から脈拍数を検出している。図１３は、圧電素子を使用
した従来の脈波検出装置の等価回路を表したものであ
る。この図１３に示すように、従来の脈波検出装置は、
１つの圧電素子１を使用し、動脈による表皮の圧力変化
を電圧変化として検出している。そして、その出力信号
による波形がフィルタ部２を通し、さらに増幅部３で増
幅された後、脈拍計数部４において、電圧変化による波
形変化から脈拍数が検出されるようになっている。

【０００３】一方、光学的に検出する方法は、血液中の
ヘモグロビン量の変化に伴う吸光量の変化から脈拍を検
出するもので、発光ダイオードで発光し、これを受光す
るフォトトランジスタでの受光量から脈拍を検出してい
る。

【０００４】

【発明が解決しようとする課題】しかし、従来の脈波検
出装置では、病院や自宅において安静にした状態で脈波
を検出する場合には正確に検出することができるが、検
出中に被検者が動いた場合には体動ノイズ（被検者の動
きに基づくノイズ）が発生し、正確な脈波を検出できな
かった。すなわち、圧電素子を利用する場合であれば、
素子部分の表皮が被検者の体動によって動き、脈動以外
の体動も圧電素子が検出してしまうため、日常的な動き
の範囲であっても被検者が動いている場合には正確な脈
波を検出することができなかった。一方、光の吸光量か
ら血圧を検出する場合も同様に、体動によって動脈の血
流量が大きく変化するため、被検者が動いている場合に
は正確な脈波を検出することができなかった。

【０００５】そこで、本発明はこのような従来の脈波検
出装置における課題を解決するためになされたもので、
体動による検出誤差が少なく、より正確な脈波を検出す
ることが可能な脈波検出装置を提供することを目的とす
る。

【０００６】

【課題を解決するための手段】本発明では、動脈上に配
置され、前記動脈の脈動と体動による体表面の圧力変動
を検出する第１の圧電センサと、前記動脈上を避けた近
傍に配置され、体動による体表面の圧力変動を検出する
第２の圧電センサと、前記第１の圧電センサによる検出
信号と、前記第２の圧電センサによる検出信号とから脈
波に関する情報を取得する脈波情報取得手段と、この脈
波情報取得手段により取得された脈波に関する情報を出
力する出力手段と、を脈波検出装置に具備させる。この
ように、指向範囲が狭い２つの圧電センサの一方で体動
と脈動を検出し、他方で体動を検出することで、体動成
分を除去して脈波情報を得ることができる。このため体
動による影響を受けにくく、日常的な生活を営みながら
であっても、常時携帯しながら継続的に脈波を検出する
ことができる。また本発明では、前記第２の圧電センサ
は、その端部近傍が前記動脈上に接する位置に配置さ
れ、前記動脈の脈動と体動による体表面の圧力変動を検
出し、かつ、前記脈動と前記体動の一方を前記第１の圧
電センサによる検出信号と逆相で検出する。これによ
り、体動成分を除去できると共に、脈動の検出信号を高
出力で得ることができる。また本発明では、前記体動に
対する前記第１の圧電センサの検出信号と前記第２の圧
電センサの検出信号とが、同極となる側同士を接続する
ことにより、前記第１の圧電センサと前記第２の圧電セ
ンサとを直列に接続し、前記脈波情報取得手段は、前記
直列接続された両圧電センサの出力信号から脈波に関す
る情報を取得する。これにより、両圧電センサにおいて
体動信号を除去することができる。また本発明では、圧
力変動を検出する第１の圧電センサと、前記第１の圧電
センサの上側に配置され、圧力変動を検出する第２の圧
電センサと、動脈の脈動による体表面の圧力変動を前記
第１の圧電センサに伝達する脈動伝達手段と、前記動脈
上を避けた位置の体表面と当接し、体動による体表面の
圧力変動を前記第１の圧電センサに伝達する体動伝達板
と、この伝達板の圧力変動を前記第２の圧電センサの圧
力変動を検出する側の面に伝達する体動伝達部材と、前
記第１の圧電センサによる検出信号と、前記第２の圧電
センサによる検出信号とから脈波に関する情報を取得す
る脈波情報取得手段と、この脈波情報取得手段により取
得された脈波に関する情報を出力する出力手段と、を脈
波検出装置に具備させる。これにより、第１の圧電セン
サで検出する体動と同一の体動を第２の圧電センサで検
出することができる。また本発明では、前記第２の圧電
センサの圧力変動を検出しない側の面が受ける力を、前
記第１圧電圧電センサの圧力変動を検出しない側の面に
伝達する伝達機構を備える。これにより、第２の圧電セ
ンサに外部から加わる力と同一の力を第１の圧電センサ
に伝達することができる。また本発明では、前記体動伝
達板に前記動脈に沿ったスリット部が形成され、前記ス
リット部、又は前記スリット部に配設された可撓性部材
を前記脈波伝達手段とする。また本発明では、前記脈波
情報取得手段は、脈波に関する情報として脈拍数を取得
し、前記出力手段は、前記脈波情報取得手段により取得
された脈拍数を出力する。また本発明では、前記脈波情
報取得手段は、前記脈波信号を格納する記憶手段を備
え、所定時間分の前記脈波信号を脈波に関する情報とし
て取得して前記記憶手段に格納し、前記出力手段は、前
記格納手段に格納された前記脈波信号を出力する。また
本発明では、表示手段を備え、前記脈波情報取得手段
は、脈波に関する情報として脈拍数又は脈波波形を取得
し、前記出力手段は、前記脈波情報取得手段により取得
された脈拍数又は脈波波形を前記表示手段に出力する。

【０００７】

【発明の実施の形態】以下、本発明の脈波検出装置にお
ける好適な実施の形態について、図１から図１２を参照
して詳細に説明する。 （１）第１の実施形態の概要 第１の実施形態では、圧電素子を使用した第１の圧電セ
ンサと第２の圧電センサとを使用し、第１の圧電センサ
を動脈上に、第２の圧電センサを動脈から僅かに離れた
位置に配置する。圧電素子を使用したセンサは指向性が
狭いため、動脈上の第１の圧電センサからは脈波波形と
体動波形に対応した信号が出力されるが、動脈上にない
第２の圧電センサからは体動波形に対応した信号だけが
出力される。この第１及び第２の圧電センサの出力の差
分を取ることで、体動成分がキャンセルされ、正確な脈
波を検出することができ、この脈波から脈拍数や波形情
報を取得する。

【０００８】なお、吸光量から脈拍を検出する従来の脈
拍センサを２つ使用し、一方を動脈上に配置し、他方を
動脈上から離れた位置に配置し、両センサ出力の差分か
ら脈波を検出することも考えられるが、必ずしも正確な
脈波を検出することができない。すなわち動脈上のセン
サが体動波形と脈波波形を検出し、動脈上から離れたセ
ンサが体動波形のみを検出する場合には両検出信号の差
分から十分な信号レベルの脈波を検出することが可能で
ある。しかし、吸光量から脈拍を検出するセンサは照射
される光の指向範囲が広いため、センサを動脈上から離
れた位置に配置しても、その検出レベルよりは低いもの
の脈波を検出してしまうことになる。このため、両セン
サによる検出信号の差分を取った場合、体動波形を除去
することはできるが、脈波波形も差分によって信号レベ
ルが低くなってしまい、正確な脈波を検出することがで
きなくなってしまう。また、発行ダイオードからの光は
体表付近に存在する多数の毛細血管によっても吸光され
る。このため、異なる位置に配置されるセンサは異なる
毛細血管による吸光量の変化を検出していた。さらに、
体動によって、動脈の血流量が主として変化する場合、
毛細血管の血流量が主として変化する場合、動脈と毛細
血管の両血流量が変化する場合があり、両センサは体動
の変化を同一の波形として検出には無理がある。

【０００９】そこで、本実施形態では、指向性が高い
（指向範囲が狭い）圧電素子を使用することで、脈動に
よる表皮の変化を第１の圧電センサでは捉え、第２の圧
電センサでは捉えないようにしている。そして、表皮に
伝わる体動については両センサが同様に捉えるようにし
ている。これにより、両センサの差分を取ることで、第
１の圧電センサで捉えた脈波成分を弱めることなく、体
動成分のみを除去（キャンセル）することができ、正確
な脈波を検出することが可能になる。第１の実施形態で
は、この脈波波形から、脈波に関する情報として脈拍数
を取得し、表示部に取得した脈拍数を表示する。また、
脈波に関する情報の取得処理として、脈波波形をＡ／Ｄ
変換してメモリに記憶し、表示部に波形を画像表示した
り、又は、パーソナルコンピュータや、医療用の診断装
置等の各種外部装置に出力する。

【００１０】（２）第１の実施形態の詳細 図１は、第１の実施形態の脈波検出装置の構成を表した
ものである。この図１（ａ）に示されるように、脈波検
出装置は、動脈上に配置される第１の圧電センサ１０ａ
と、動脈上から離れた位置（第１の圧電センサ１０ａの
近傍で脈動による表皮変化がない位置）に配置される第
２の圧電センサ１０ｂと、この第１及び第２の圧電セン
サ１０ａ、１０ｂの出力からノイズ成分を除去するフィ
ルタ部２２ａ、２２ｂと、その出力を増幅する増幅部２
４ａ、２４ｂを備えている。第１の圧電センサ１０ａと
第２の圧電センサ１０ｂとは、共に同一特性を持ったピ
エゾ型の圧電素子が使用される。また脈波検出装置は、
両増幅部２４ａ、２４ｂの出力が入力されて、両者の差
分から脈波波形を得る差動部３０、差動部３０による脈
波波形から脈波情報を取得する脈波情報取得部４０、及
び、取得した脈波情報を出力する出力部５０を備えてい
る。なお、図１では圧電センサ１０ａ、１０ｂについ
て、コンデンサＣ及び抵抗Ｒによる等価回路で表してい
る。

【００１１】脈波情報取得部４０は、差動部３０で得ら
れた脈波波形から脈拍数を計数する脈拍計数部４１を備
えている。この脈拍計数部４１では、各脈波間の時間間
隔を所定回数（例えば、３回、５回、７回、１０回等）
測定し、各回の測定時間の平均時間Ｔから１分間の脈拍
数Ｖを次の数式（１）に従って求めるようになってい
る。 Ｖ＝６０／Ｔ … （１） なお、脈波間の平均時間Ｔから脈拍数を求める場合に限
られず、例えば、所定時間ｔ（例えば、１０秒）内に存
在する脈波数ｗを検出し、次の数式（２）により１分間
の脈拍数Ｖを求めるようにしてもよい。 Ｖ＝ｗ×（６０／ｔ） … （２） 脈拍計数部４１では、また、各脈波毎にパルス信号等の
脈波の存在を示す脈波信号を発生させるようになってお
り、求めた脈拍数と共に、出力部５０に供給するように
なっている。

【００１２】出力部５０は表示部５１を備えており、脈
拍計数部４１から供給される脈拍数を表示するようにな
っている。表示部５１は、液晶表示装置で構成すること
で脈拍数を画像表示し、又は、パネルに脈拍数を電光表
示するようにしてもよい。

【００１３】図１（ｂ）は、脈波検出装置における他の
回路構成を表したものである。この図１（ｂ）にも示さ
れるように、（ａ）における増幅部２４ａ、２４ｂ、と
差動部３０に代えて差動増幅部３１が使用されている。
そして、フィルタ部２２ａ、２２ｂの両出力が差動増幅
部３１に供給され、差動増幅部３１において両出力の差
分を取ると共に所定レベルの信号となるように増幅処理
がなされる。このように、図１（ｂ）の構成によれば部
品点数が少なくて済み、脈波検出装置を小型化すること
が可能になる。

【００１４】図２は、本発明の実施形態において使用さ
れる圧電センサ１０（第１及び第２の圧電センサ１０
ａ、１０ｂの総称）の断面構造を表したものである。こ
の図２に示されるように、圧電センサ１０は、ピエゾ型
の圧電素子１１が使用され、この圧電素子１１の一方の
面にはアルミによる振動板１２が配設され、この振動板
１２の、圧電素子１１の反対側の面にはフィルム状の絶
縁パッド１３が配設されている。そして振動板１２の外
周部には圧電素子１１の厚さよりも厚いスペーサ１４が
配置され、スペーサ１４上には圧電素子１１の他方側の
面と所定間隔をおいて支持板１５が配設されている。圧
電素子１１には、その電圧変化を取り出すための配線１
６が接続されている。このように構成された圧電センサ
１０は、絶縁パッド１３を体表面に当接配置すること
で、体表面の変動が振動板１２を介して圧電素子１１に
伝わり電圧変化として配線１６から出力されるようにな
っている。

【００１５】図３は、このように構成された脈波検出装
置の各部における波形状態を表したものである。この図
３において、波形Ａはとう骨動脈２上に配置された第１
の圧電センサ１０ａで検出され、増幅部２４ａで増幅さ
れた後の波形を表したものである。この波形Ａに示され
るように、体動が存在しない場合にはこの第１の圧電セ
ンサ１０ａだけからも脈波Ａ１を検出することが容易で
あるが、体動が存在すると、体動＋脈動の両成分を含む
波形部分Ａ２が発生してしまい、被験者が動いてる場合
には測定困難となる。一方波形Ｂは、第２の圧電センサ
１０ｂで検出され、増幅部２４ｂで増幅された後の波形
を表したものである。この波形Ｂに示されるように、第
２の圧電センサは、とう骨動脈２上からずれた位置に配
置されているので脈動による脈波は検出せず、体動によ
る波形Ｂ１のみを検出する。この両波形Ａと波形Ｂとの
差分を差動部３０で取ったものが波形Ｃである。この波
形Ｃに示されるように、体動によるノイズがほぼ取り除
かれており、周期的に繰り返される脈波波形Ｃが検出さ
れ、脈波情報取得部４０に供給される。脈波情報取得部
４０では、この脈波波形ＣにおけるピークＩ間の時間Ｔ
１〜Ｔｎを検出して、その平均値Ｔを脈波数計数部４１
で求め、求めた平均値Ｔから上記式（１）に従って、脈
拍数Ｖが求まる。

【００１６】図４は、時計に組み込んだ脈波検出装置を
表したものである。この図４に示されるように脈波検出
装置（時計）６０は、時計本体６１と、ベルト６２を備
えており、第１及び第２の圧電センサ１０ａ、１０ｂを
同一部品内にパッケージしたセンサ１９がベルト６２の
内側に取り付けられている。時計６０は、一般の時計と
同様に、時計本体６１を手の甲側にして左（又は右）手
首に取り付けるようになっている。その際、センサ１９
の位置は、（ｂ）に示されるように、とう骨動脈上に位
置するようにセンサ１９をベルト６２の長さ方向に移動
して位置調整できるようになっている。センサ１９に
は、（ｃ）に示されるように、とう骨動脈２上に第１の
圧電センサ１０ａが位置するように配置され、とう骨動
脈２上からずれた位置に位置するように第２の圧電セン
サ１０ｂが配置されている。

【００１７】時計本体６１には、時計のムーブメント等
の駆動部の他、フィルタ部２２ａ、２２ｂ、増幅部２４
ａ、２４ｂ、差動部３０、脈波情報取得部４０、表示部
５１が配置されている。センサ１９と、時計本体６１の
フィルタ部２２ａ、２２ｂとは、ベルト６２内に組み込
まれた図示しない配線によって接続されている。時計本
体６１の表示面（文字盤）は、時計としての時刻（や
日、曜日等）が表示される時計表示部６３と、脈拍数Ｖ
が表示される脈拍数表示部６４および脈拍表示部６５か
らなる表示部５１とを備えている。脈拍計数部４１は、
差動部３０から供給される脈波波形Ｃから脈拍数Ｖを求
めると共に、脈波波形ＣのピークＩを検出する毎にパル
ス信号を表示部５１に供給するようになっている。そし
て、表示部５１では、脈拍数Ｖを脈拍数表示部６４にデ
ジタル表示すると共に、供給されるパルス信号に応じて
脈拍表示部６５を緑色点滅するようになっている。脈拍
数表示部６４の脈拍数及び、脈拍表示部６５の点滅を見
ることで、ユーザは自分の脈波を視覚的に認識すること
ができる。なお、脈拍表示部６５の点滅色を脈数に応じ
て変えるようにしてもよい。例えば、６９以下を黄色点
滅、脈拍数が７０〜９０の間は青色点滅、９１〜１１０
の間を緑色点滅、１１１〜１３０の間を橙色点滅、１３
１以上を赤色点滅とする。このように、脈拍数に応じて
脈拍表示部６５の点滅色が変化するので、現在の脈拍の
状態を容易に区別することができる。

【００１８】以上説明したように、第１の実施形態によ
れば、指向性が高い圧電センサ１０を２つ使用し、第１
の圧電センサ１０ａを動脈２上に配置することで（脈動
＋体動）波形Ａを検出し、第２の圧電センサ１０ｂを動
脈２からずらして配置することで第１の圧電センサによ
る体動とほぼ同レベルの体動波形Ｂを検出し、両検出信
号の差分から脈波波形Ｃ（＝（脈動＋体動）波形Ａ−体
動波形Ｂ）を得るようにした。これにより、検出した脈
波波形Ｃは、体動成分がほぼキャンセルされると共に、
第１の圧電センサ１０ａに含まれる脈波成分Ａ１はその
まま残るので、より正確に脈波を検出することが可能に
なった。このように第１の実施形態によれば、体動によ
るノイズを受けることなく、簡単な構成により脈波（脈
拍）を検出することができるので、日常的な生活を営み
ながらでも継続的に脈波を検出することができる。

【００１９】次に第２の実施形態について説明する。第
１の実施形態では、第１の圧電センサ１０ａと第２の圧
電センサ１０ｂによる検出信号をフィルタ処理、増幅処
理をした後に両者の差分信号から脈波を取得するように
した。この実施形態によれば、歩行や体の移動程度の体
動は十分に除去して正確な脈波を取得することが可能で
ある。しかし、運動等による比較的激しい体動の検出信
号は脈波波形に比べてかなり高レベルになるため、増幅
器の能力をオーバーしてしまい、両圧電センサ１０ａと
１０ｂの差分をとっても体動成分を十分に除去できない
場合がある。そこで、この第２の実施形態では、第１の
圧電センサ１０ａと第２の圧電センサ１０ｂに発生する
電荷レベルで予め体動成分をキャンセルするようにした
ものである。

【００２０】図５は、第２の実施形態における圧電セン
サ同士の接続状態を表したものである。圧電センサ１０
の圧電素子１１は、圧力を受けた場合に電荷を発生し、
一方の面側がプラス極になり、他方の面側がマイナス極
となる。第２の実施形態では、図５（ａ）〜（ｄ）に示
すように、両圧電センサ１０ａと１０ｂとを直列接続す
る。その際、一方の同一極同士（プラス極同士、又はマ
イナス極同士）を接続し、他方の同一極をそれぞれセン
サ１９の出力端子に接続する。これにより、センサ１９
からは、体動成分（ノイズ）を除去された検出信号が出
力される。具体的には、図５（ａ）に示す例では、第１
の圧電センサ１０ａの圧力を受けてプラス極になる面
（以下、プラス極面という）を体表面に対向させ、第２
の圧電センサ１０ｂの圧力を受けてマイナス極になる面
（以下、マイナス極面という）を体表面に対向させる。
そして、第１の圧電センサ１０ａのプラス極面をセンサ
１９の一方の出力端子に接続し、第１の圧電センサ１０
ａのマイナス極面と第２の圧電センサ１０ｂのマイナス
極面とを接続し、第２の圧電センサ１０ｂのプラス極面
をセンサ１９の他方の出力端子に接続する。

【００２１】図５（ｂ）は、他の接続方法を示したもの
で、第１の圧電センサ１０ａ、第２の圧電センサ１０ｂ
共にマイナス極面を体表面に対向させ、両マイナス極面
同士を接続する。そして、両プラス極面を、それぞれセ
ンサ１９の両出力端子に接続する。

【００２２】図５（ｃ）、（ｄ）は、更に他の接続方法
を示したもので、（ａ）、（ｂ）ではマイナス極面同士
を接続しプラス極面をセンサ１９の出力端子に接続した
のに対し、（ｃ）、（ｄ）では逆に、プラス極面同士を
接続し、マイナス極面をセンサ１９の出力端子に接続す
るようにしたものである。具体的には図５（ｃ）に示さ
れるように、第１の圧電センサ１０ａのマイナス極面を
体表面に対向させ、第２の圧電センサ１０ｂのプラス極
面を体表面に対向させる。そして、第１の圧電センサ１
０ａのマイナス極面をセンサ１９の一方の出力端子に接
続し、第１の圧電センサ１０ａのプラス極面と第２の圧
電センサ１０ｂのプラス極面とを接続し、第２の圧電セ
ンサ１０ｂのマイナス極面をセンサ１９の他方の出力端
子に接続する。また、図５（ｄ）に示されるように、第
１の圧電センサ１０ａ、第２の圧電センサ１０ｂ共にプ
ラス極面を体表面に対向させ、両プラス極面同士を接続
する。そして、両マイナス極面をそれぞれセンサ１９の
両出力端子に接続する。

【００２３】図６は、第２の実施形態によるセンサ１９
を使用した脈波検出装置の構成を表したものである。な
お、センサ１９部分は等価回路で表示している。この図
６に示すように、本実施形態の脈波検出装置では、同極
面同士が接続された２つの圧電センサ１０ａ、１０ｂを
有するセンサ１９と、フィルタ部２２と、増幅部２４
と、脈波情報取得部４０と、出力部５０とを有してい
る。この脈波検出装置においても、図４に示すように、
時計に組み込むことが可能であり、脈波取得部４０及び
出力部５０は第１の実施形態と同様に機能する。

【００２４】本実施形態によれば、第１の圧電センサ１
０ａと第２の圧電センサ１０ｂを直列に接続すること
で、センサ１９からは図３の脈波Ｃに相当する（フィル
タ処理、増幅処理前の）波形を得ることができる。すな
わち、センサ１９内において体動成分（ノイズ）が除去
されているため、差動部３０が不要であると共に、その
出力信号を処理するフィルタ部２２と増幅部２４が１系
統でよいため、回路構成を簡略化することが可能であ
る。また、両圧電センサ１０ａ、１０ｂが検出する体動
信号（ノイズ）同士をセンサレベルで除去しているた
め、センサ１９からは脈波信号と同レベルの信号を出力
させることができる。従って、回路（フィルタ部２２、
増幅部２４）のダイナミックレンジを脈波信号に合わせ
て有効に使用することができる。

【００２５】次に第３の実施形態について説明する。こ
の第３の実施形態では、第２の圧電センサ１０ｂでも体
動及び脈動を検出するが、体動と脈動の内の一方につい
ては第１圧電センサ１０ａの検出波形と同相の波形とし
て検出し、他方については第１の圧電センサ１０ａと逆
相の波形として検出する。これにより、脈動を逆相で検
出する場合には両信号の差を取り、体動を逆相で検出す
る場合には両信号の和を取ることで、体動成分を除去す
ると共に、脈動による信号レベルを高めることができ
る。すなわち、検出する脈波信号のＳ／Ｎ比を高くする
ことが可能になる。

【００２６】図７は第３の実施形態における両圧電セン
サ１０ａ、１０ｂの配置関係（ａ）、及び逆相の脈波を
検出する原理（ｂ）を表したものである。この図７
（ａ）に示されるように、第１の圧電センサ１０ａがと
う骨動脈２上に配置され、第２の圧電センサ１０ｂの端
部がとう骨動脈２上に配置されるように、センサ１９の
取り付け位置を調整する。すなわち、図４（ｃ）に示し
た第１の実施形態におけるセンサ１９よりも、とう骨動
脈２に対する傾きの角度が小さくなるように、ベルト６
２に取り付ける。

【００２７】図７（ｂ）に示すように、とう骨動脈２が
脈動すると、その上部の体表面では矢印Ｐで示されるよ
うに盛り上がり、その反動でとう骨動脈２の両脇では矢
印Ｑで示されるように窪むことになる。この盛り上がる
部分に配置された第１の圧電センサ１０ａが圧力を受け
て検出する脈波の波形に対して、窪み部分に配置された
第２の圧電センサ１０ｂは張力を受けて逆相の波形を検
出する。一方、体動による表皮の動きは、第１及び第２
の圧電センサ１０ａ、１０ｂの両位置によって区別はな
く、ほぼ同一の動きをする。このため、体動に対して両
圧電センサ１０ａ、１０ｂは同相の波形を検出すること
になる。

【００２８】図８は、両圧電センサ１０ａ、１０ｂの脈
動に対する出力波形を表したものである。この図８に示
されるように、第１の圧電センサ１０ａによる検出波形
が波形Ａで、第２の圧電センサ１０ｂによる検出波形が
波形Ｂである。この図に示されるように、波形Ａ中の脈
波波形Ａ２に対して、第２の圧電センサ１０ｂでは逆相
の脈波波形Ｂ２が検出される。この波形Ｂから波形Ａを
減算したものが波形Ｃである。この波形Ｃに示されるよ
うに、互いに逆相に検出される脈波波形Ａ２とＢ２を減
算することで、より高レベルの脈波信号Ｉを得ることが
でき、Ｓ／Ｎ比を高くすることが可能になる。

【００２９】なお、第３の実施形態におけるセンサ１９
以外の部分の構成については、図１（ａ）、（ｂ）、又
は図６に示したいずれかの回路構成とすることが可能で
ある。この場合、両圧電センサ１０ａ、１０ｂの接続
を、図５（ａ）〜（ｄ）のいずれかの接続とすることで
体動成分を除去することができる。一方、両圧電センサ
１０ａ、１０ｂで検出される脈動については、圧電セン
サ１０ｂで体動成分と脈波成分が逆相で検出されるの
で、図５（ａ）〜（ｄ）の接続とすることで両脈波成分
が加算され、高出力レベルで取り出すことができる。

【００３０】次に第４の実施形態について説明する。第
１から第３の実施形態によれば、指向性の高い圧電セン
サを２つ使用することで極めて近似した体動波形を得る
ことができ、その結果、体動成分を除去することが可能
になったが、両圧電センサは異なる皮膚面に当接される
ため実際には異なる体動を検出していることになる。こ
のため、腕全体を振ったり、手首５を前後に振るような
動きによる体動に対しては、体動成分を十分に除去する
ことが可能であるが、手首５を左右に振ったり、より複
雑な動きがなされた場合には、必ずしも同一形状の体動
波形を検出できない場合がある。そこで、本実施形態で
は、特性が同じ両圧電センサ１０ａ、１０ｂを上下二段
に重ね、とう骨動脈上の体表に当接した第１の圧電セン
サ１０ａに伝わる体動と同一の動きを上側に重ねた第２
の圧電センサ１０ｂに伝える一方、脈動については第１
の圧電センサ１０ａにのみ伝わるような構造としたもの
である。

【００３１】図９は第４の実施形態におけるセンサ１９
の構造を表したものである。この図９（ａ）に示される
ように、センサ１９は、第１の圧電センサ１０ａがとう
骨動脈上に対向配置され、その上に第２の圧電センサ１
０ｂが重ねて配置される。両圧電センサ１０ａ、１０ｂ
の構造は図２と同一である。そして、両圧電センサ１０
ａ、１０ｂは、固定部材７０により支持板１５ａと支持
板１５ｂとが連接されると共に、伝達部材８０により絶
縁パッド１３ａ、１３ｂを介して振動板１２ａと振動板
１２ｂとが連設される。この固定部材７０は、伝達機構
として機能する。

【００３２】固定部材７０は、支持板１５ｂに固定され
る固定板７１と、支持板１５ａに固定される固定板７２
と、両固定板７１、７２を連設する複数の固定柱７３か
ら構成されている。伝達部材８０は、絶縁パッド１３ｂ
に取り付けられる伝達板８１と、絶縁パッド１３ａに取
り付けられて動脈上の体表面に当接される伝達板８２
と、複数の伝達柱８３から構成されている。この伝達板
８１と伝達柱８３が体動伝達部材として機能し、伝達板
８２が体動伝達板として機能する。

【００３３】伝達部材８０は、図９（ａ）に示されるよ
うに、固定部材７０よりも外側に張り出るように大きく
形成されている。そして、伝達板８１の周縁部には、各
固定柱７３に対応する位置に図示しない切欠部（又は
孔、以下両者を含めて単に切欠部という）が複数形成さ
れており、この切欠部に各固定柱７３が非接触状態で挿
通されるようになっている。伝達板８２の中心部には、
動脈に沿った方向に所定幅のスリット部８４が伝達板８
２を２分割するように形成されている。そして、このス
リット部８４には脈動のみを第１の圧電センサ１０ａに
伝えるために板状の可撓性部材８５（脈動伝達手段）が
配設されている。この可撓性部材８５としては、皮膚に
接触することからシリコンが使用されるが、生ゴム、合
成ゴム等のゴムやその他の各種可撓性材料が使用され
る。可撓性部材８５は、板状の両側面がスリット部８４
を形成する伝達板８２の端面に接着されることで固定さ
れている。

【００３４】なお、第４の実施形態におけるセンサ１９
以外の部分の構成については、図１（ａ）、（ｂ）、又
は図６に示したいずれかの回路構成とすることが可能で
ありる。図６の回路構成とする場合には、図５（ａ）〜
（ｄ）のいずれの接続としてもよい。

【００３５】次に、このように構成された第４の実施形
態におけるセンサ１９の動作に付いて図９（ｂ）を参照
しながら説明する。図９（ｂ）に示されるように、とう
骨動脈２による脈動ｐについては、とう骨動脈２に沿っ
て配置された可撓性部材８５に伝わり、第１の圧電セン
サ１０ａにのみ伝達される。これに対して、体動ｑは、
伝達板８２から第１の圧電センサ１０ａに伝達されると
共に、伝達板８２、伝達柱８３及び伝達板８１を伝わっ
て第２の圧電センサ１０ｂにも伝達される。また、ベル
ト６２から伝わる体動や、ベルト６２の外側から押され
た場合の押圧力等の外力ｒ（これも体動の範疇に含まれ
る。）についても同様に、固定板７１から第２の圧電セ
ンサ１０ｂに伝達されると共に、固定板７１、固定柱７
３及び固定板７２を伝わって第１の圧電センサ１０ａに
も伝達される。

【００３６】このように、第４の実施形態によれば、第
１及び第２の圧電センサ１０ａ、１０ｂを上下二段に重
ね、固定部材７０と伝達部材８０により、体動ｑや外力
ｒについては両圧電センサ１０ａ、１０ｂに伝達し、脈
動ｐについては可撓性部材８４により第１の圧電センサ
１０ａにのみ伝達するようにした。このため本実施形態
によれば、第１及び第２の圧電センサ１０ａと１０ｂと
で同一の体動を検出することができるので、体動の除去
精度をあげることができ、その結果、より正確な脈波を
検出することができる。

【００３７】図１０は、第４の実施形態におけるセンサ
１９の他の構造を表したものである。なお、図９に示し
たセンサ１９と同一部分には同一の符号を付してその説
明を適宜省略し、異なる部分を中心に説明する。この図
１０に示したセンサ１９では、固定部材７０が、伝達部
材８０よりも外側に張り出るように大きく形成されてい
る。そして、固定板７２の周縁部には、各伝達柱８３に
対応する位置に切欠部（図示しない）が複数形成されて
おり、この切欠部に各伝達柱８３が非接触状態で挿通さ
れるようになっている。このような構造とすることで、
伝達板８２の体表と接する面積を小さくすることがで
き、体動を検出する範囲を小さくすることができる。

【００３８】なお、固定部材７０と伝達部材８０とを同
一のサイズに形成するようにしてもよい。この場合、各
固定柱７３の配置位置と各伝達柱８３の配置位置が重な
らないように位相をずらして配設する。そして、伝達板
８１の周縁部に各固定柱７３に対応する位置に切欠部を
複数形成して固定柱７３を非接触状態で挿通すると共
に、固定板７２の周縁部にも各伝達柱８３に対応する位
置に切欠部を複数形成して各伝達柱８３を非接触状態で
挿通する。このように固定部材７０と伝達部材８０とを
同一サイズにすることでセンサ１９を小型化することが
できる。

【００３９】また、図１０に示したセンサ１９では、ス
リット部８４（脈動伝達手段）に可撓性部材８５を配置
せず、空間部を形成するようにしている。これにより、
動脈上の体表面はスリット部８４に入り込み、絶縁パッ
ド１３に直接接触するようになっている。そのため、ス
リット部８４の幅は、図９に示したスリット部よりも広
く形成されている。

【００４０】図１１は、第４の実施形態におけるセンサ
１９の更に他の構造を表したものである。この図１１に
示されるように、第１及び第２の圧電センサ１０ａ、１
０ｂの支持板１５ａ、１５ｂを少し大きくして、固定板
７１、７２を兼ねるようになっており、両支持板１５
ａ、１５ｂが複数の固定柱７３によって連設されてい
る。そして、第１及び第２の圧電センサ１０ａ、１０ｂ
の振動板１２ａ、１２ｂには、直接伝達板８２、８１が
取り付けられており、絶縁パッド１３ａ、１３ｂは使用
されていない。このため、少なくとも皮膚と当接する側
の伝達板８２は、アクリル板等の絶縁材料が使用され
る。また、伝達板８２のスリット部８４には絶縁性のあ
る可撓性部材８５が配設される。この図１１に示したセ
ンサ１９によれば、部材点数を減らすことができるた
め、製造時間を短くし、製造単価を安く押さえることが
できる。また、センサ１９全体を薄くすることができ
る。

【００４１】なお、図１１に示したセンサ１９の更に他
の構造として、振動板１２ａ、１２ｂを少し大きくし
て、伝達板８２、８１を兼ねるようにしてもよい。この
場合、皮膚と接触する振動板１２ａの中央部に、振動板
１２ａを２分割するように、動脈に沿ったスリット部を
図９の伝達板８２と同様に設け、かつ可撓性部材８５を
配設する。そして、振動板１２ａには、フィルム状の絶
縁パッド１３ａが取り付けられる。絶縁パッド１３ａ
は、振動板１２ａの部分のみに付けてもよいが、可撓性
部材８５の部分も含めて皮膚と接触する面全体に取り付
けることで取り付け工数を減らすことができる。

【００４２】（３）変形例 各請求項に記載した発明は、説明した各実施形態に限定
されるものではなく、各請求項に記載された範囲におい
て、次に説明するように各種の変形例を採用することが
可能である。なお、以下に説明する各変形例では、各実
施形態に説明された構成と同一構成部分については説明
を省略し、変形部分を中心に説明する。

【００４３】（ａ）第１の変形例 説明した各実施形態では、脈波情報取得部４０に脈拍計
数部４１を具備させ、脈波に関する情報として脈拍数と
脈波信号（パルス信号）を生成する取得処理を行うよう
にし、出力部５０の表示部５１（脈拍数表示部６４、脈
拍表示部６５）に脈拍数と緑色点滅による脈拍を表示す
るようにしたのに対し、この第１の変形例では、脈波情
報取得部４０において脈波波形の記憶処理を行い、出力
部５０において外部装置に対して脈波波形を出力する。

【００４４】図１２は、第１の変形例における、脈波情
報取得部４０と出力部５０の構成を表したものである。
この図１２に示されるように、脈波情報取得部４０は、
脈波波形をデジタル信号に変換処理するＡ／Ｄ変換部４
５と、変換後の脈波情報（脈波波形）を記憶する記憶部
４６とを備えている。Ａ／Ｄ変換部４５には、図１
（ａ）に示す差動部３０、同（ｂ）に示す差動増幅部３
１、又は図６に示す増幅部２４から出力される脈波波形
が供給されるようになっている。記憶部４６としては、
ＤＲＡＭ、ＳＲＡＭ、ＥＥＰＲＯＭ、ハードディスク等
の、データを磁気的、電気的、光学的に記憶する各種記
憶媒体を使用することができ、その容量は任意である
が、少なくとも１時間分〜１日分、好ましくは１週間
分、さらに好ましくは１ヶ月分の脈波情報の蓄積が可能
な容量が採用される。出力部５０は、脈波検出装置をパ
ーソナルコンピュータや、医療用の診断装置等の各種外
部装置に接続するためのＩ／Ｆ部５５を備えている。

【００４５】このような構成の第１変形例によれば、日
常生活の中で継続的に脈波を検出し、その情報を蓄積し
ておくことができる。そして、後日Ｉ／Ｆ部５５に外部
装置を接続し、蓄積した脈波情報を外部装置に一括して
出力することができる。これにより、例えば、医療用の
診断装置（外部装置）において、長時間分の脈波情報が
得られ、そのユーザの状態を医療的な観点からより正確
に診断することができる。例えば、脈拍の揺らぎを調べ
ることでユーザの心理的緊張状態やリラックスした状態
か否かを調べることができる。また、脈波のリズム、脈
拍の大きさ、脈拍の立ち上がり速度（速いか遅いか）等
を調べることも可能である。

【００４６】なお、脈波情報取得部４０及び出力部５０
の構成として、第１の変形例と各実施形態とを組み合わ
せるようにしてもよい。すなわち、脈波情報取得部４０
に脈拍計数部４１、Ａ／Ｄ変換部４５、記憶部４６を具
備させ、記憶部４６にＡ／Ｄ変換された脈波情報（脈波
波形）と、所定時間毎の脈拍数とを格納する。記憶部４
６に脈拍数を格納する場合の所定時間は、図示しない時
間間隔設定部により、例えば、５分から２４時間まで５
分間隔で任意の時間を設定することができる。脈拍数は
設定された時間間隔毎の脈拍数をその算出時刻を示すデ
ータと共に格納される。そして、出力部５０に表示部５
１とＩ／Ｆ部５５を具備させ、表示部５１に脈拍数６４
と、脈波表示（緑色点滅）６５を表示する。Ｉ／Ｆ部５
５に外部装置が接続された場合には、記憶部４６に格納
された脈波情報と、必要に応じて一定時間毎の脈拍数と
時刻データ、及び脈拍計数部４１から供給されるパルス
信号を出力する。なお、表示部５１には、脈拍数と脈波
表示（緑色点滅）に加えて（又は、画面切替信号の入力
による別画面において）、脈波波形（図３又は図８の
Ｃ）を表示させるようにしてもよい。この場合の脈波波
形としては、差動部３０、差動増幅部３１又は増幅部２
４から出力される脈波波形をリアルタイムに表示すると
共に、日時や時刻を指定することで該当する脈波波形を
記憶部４６から読み出して過去の脈波波形を表示するよ
うにしてもよい。

【００４７】（ｂ）第２の変形例 説明した各実施形態では、センサ１９をベルト６２に取
り付けたが時計本体６１の文字盤と反対側（体表と接す
る側）にセンサ１９を取り付けるようにしてもよい。こ
の場合、脈拍の測定を行う際には、時計本体６１を手の
甲と反対側にし、センサ１９をとう骨動脈２上に位置さ
せる。そして、被験者が脈波検出の開始を支持するボタ
ンを押下する（又は開始キーを選択する）ことで、脈波
の検出が開始される。このようにセンサ１９を時計本体
６１に配置することで、配線をベルト６２内に組み込む
必要がなくなる。

【００４８】（ｃ）第３の変形例 第３の変形例として、脈波検出装置を時計に組み込むこ
となく、単独の装置として構成してもよい。この場合に
おいても、時計の場合と同様に、センサ１９とその他の
部分を分離して構成し、センサ１９をとう骨動脈２上に
ベルトで配置し、センサ１９以外の各部（フィルタ部２
２、増幅部２４、差動部３０、脈波情報取得部４０、出
力部５０）を手の甲側に配置してもよい。また、センサ
１９以外の部分を、センサ１９が取り付けられたベルト
とは別体で構成し、両者を配線で接続するようにしても
よい。この場合、例えば、Ｙシャツ等の薄手の衣類の上
から上腕動脈上にセンサ１９を配置し、センサ１９以外
の部分を胸ポケットやスーツの内ポケットに収納するよ
うにしてもよい。なお、第２の変形例と第３の変形例
は、第１の変形例と組み合わせることも可能である。ま
た、とう骨動脈、上腕動脈以外に、大腿動脈、総頸動
脈、尺骨動脈、前頸骨動脈、後頸骨動脈、足背動脈、し
つか動脈（ひかがみ動脈）上に第１の圧電センサ１０ａ
を配置するようにしてもよい。そして、脈波検出装置を
取り受ける動脈位置によっては、ベルトやバンドではな
く医療用のテープを使用して動脈上にセンサ１９を固定
するようにしてもよい。

【００４９】なお、図４（ｃ）と図７（ａ）に示したセ
ンサ１９は、とう骨動脈２上に配置した第２の圧電セン
サ１０ａの手首外側に第２の圧電センサ１０ｂを配置し
たが、反対側（とう骨動脈上の手首内側）に第２の圧電
センサ１０ｂを配置するようにしてもよい。

【００５０】図９、図１０、図１１に示した第４の実施
形態では、動脈に沿って形成されたスリット部８４によ
って伝達板８２が２分割された構成としたが、両伝達板
の動脈に沿った両端部同士を接続部材で接続するように
してもよい。この場合、接続部材が動脈上の体表面に当
接すると脈動が第２の圧電センサ１０ｂに伝達されてし
まうので、接続部材をアーチ形状にして脈動上の体表面
に当接しないようにする。このように接続部材で動脈上
の両側に配置される伝達板８２を接続することで、伝達
板８２の強度を高めることができる。なお、伝達板８２
端部に接続部材を接続するのは第１の圧電センサ１０ａ
が存在するためであり、第１の圧電センサを避けた位置
であれば必ずしも端部でなくてもよい。

【００５１】

【発明の効果】本発明の脈波検出装置によれば、動脈上
に配置される第１の圧電センサによる検出信号と、動脈
上を避けた近傍に配置される第２の圧電センサによる検
出信号とから脈波に関する情報を取得するようにしたの
で、脈波成分を弱めることなく体動成分を除去すること
ができる。従って体動による検出誤差が少なく、より正
確な脈波を検出することができる。また本発明の脈波検
出装置によれば、動脈上の体表に当接した第１の圧電セ
ンサに伝わる体動と同一の動きを第２の圧電センサに伝
える一方、脈動については第１の圧電センサにのみ伝わ
るような構造としたので、体動の除去精度をあげること
ができ、その結果、より正確な脈波を検出することがで
きる。

【図面の簡単な説明】

【図１】本発明における第１の実施形態の脈波検出装置
の構成図である。

【図２】同上、脈波検出装置で使用される圧電センサの
構造を示した説明図である。

【図３】同上、脈波検出装置の各部における波形状態を
表した波形図である。

【図４】同上、脈波検出装置を時計に組み込んだ状態及
び脈波検出状態を表した説明図である。

【図５】本発明の第２の実施形態における圧電センサ同
士の接続状態を表した説明図である。

【図６】第２の実施形態における脈波検出装置の構成図
である。

【図７】第３の実施形態における両圧電センサの配置関
係（ａ）と検出原理（ｂ）を表した説明図である。

【図８】第３の実施形態における両圧電センサの脈動に
対する出力波形図である。

【図９】第４の実施形態におけるセンサの構造を表した
説明図である。

【図１０】第４の実施形態におけるセンサの他の構造を
表した説明図である。

【図１１】第４の実施形態におけるセンサの更に他の構
造を表した説明図である。

【図１２】第１の変形例における、脈波情報取得部と出
力部の構成図である。

【図１３】圧電素子を使用した従来の脈波検出装置の構
成図である。

【符号の説明】

２ とう骨動脈 ５ 手首 １０ 圧電センサ １０ａ 第１の圧電センサ １０ｂ 第２の圧電センサ １１ 圧電素子 １２ 振動板 １３ 絶縁パッド １４ スペーサ １５ 支持板 １６ 配線 １９ センサ ２２ａ、２２ｂ フィルタ部 ２４ａ、２４ｂ 増幅部 ３０ 差動部 ３１ 差動増幅部 ４０ 脈波情報取得部 ４１ 脈拍計数部 ４５ Ａ／Ｄ変換部 ４６ 記憶部 ５０ 出力部 ５１ 表示部 ５５ Ｉ／Ｆ部 ６０ 時計 ６１ 時計本体 ６２ ベルト ６３ 時計表示部 ６４ 脈拍数表示部 ６５ 脈拍表示部 ７０ 固定部材 ７１、７２ 固定板 ７３ 固定柱 ８０ 伝達部材 ８１、８２ 伝達板 ８３ 伝達柱

フロントページの続き Ｆターム(参考） 4C017 AA09 AA10 AB02 AC03 BB12 BC07 BC11 BD01 CC04 FF15

Claims (9)

【特許請求の範囲】
1. 【請求項１】 動脈上に配置され、前記動脈の脈動と体
   動による体表面の圧力変動を検出する第１の圧電センサ
   と、 前記動脈上を避けた近傍に配置され、体動による体表面
   の圧力変動を検出する第２の圧電センサと、 前記第１の圧電センサによる検出信号と、前記第２の圧
   電センサによる検出信号とから脈波に関する情報を取得
   する脈波情報取得手段と、 この脈波情報取得手段により取得された脈波に関する情
   報を出力する出力手段と、を具備することを特徴とする
   脈波検出装置。
2. 【請求項２】 前記第２の圧電センサは、その端部近傍
   が前記動脈上に接する位置に配置され、前記動脈の脈動
   と体動による体表面の圧力変動を検出し、かつ、前記脈
   動と前記体動の一方を前記第１の圧電センサによる検出
   信号と逆相で検出することを特徴とする請求項１に記載
   の脈波検出装置。
3. 【請求項３】 前記体動に対する前記第１の圧電センサ
   の検出信号と前記第２の圧電センサの検出信号とが、同
   極となる側同士を接続することにより、前記第１の圧電
   センサと前記第２の圧電センサとを直列に接続し、 前記脈波情報取得手段は、前記直列接続された両圧電セ
   ンサの出力信号から脈波に関する情報を取得することを
   特徴とする請求項１又は請求項２に記載の脈波検出装
   置。
4. 【請求項４】 圧力変動を検出する第１の圧電センサ
   と、 前記第１の圧電センサの上側に配置され、圧力変動を検
   出する第２の圧電センサと、 動脈の脈動による体表面の圧力変動を前記第１の圧電セ
   ンサに伝達する脈動伝達手段と、 前記動脈上を避けた位置の体表面と当接し、体動による
   体表面の圧力変動を前記第１の圧電センサに伝達する体
   動伝達板と、 この伝達板の圧力変動を前記第２の圧電センサの圧力変
   動を検出する側の面に伝達する体動伝達部材と、 前記第１の圧電センサによる検出信号と、前記第２の圧
   電センサによる検出信号とから脈波に関する情報を取得
   する脈波情報取得手段と、 この脈波情報取得手段により取得された脈波に関する情
   報を出力する出力手段と、を具備することを特徴とする
   脈波検出装置。
5. 【請求項５】 前記第２の圧電センサの圧力変動を検出
   しない側の面が受ける力を、前記第１圧電センサの圧力
   変動を検出しない側の面に伝達する伝達機構を備えたこ
   とを特徴とする請求項４に記載の脈波検出装置。
6. 【請求項６】 前記体動伝達板に前記動脈に沿ったスリ
   ット部が形成され、 前記スリット部、又は前記スリット部に配設された可撓
   性部材を前記脈波伝達手段とする、ことを特徴とする請
   求項４又は請求項５に記載の脈波検出装置。
7. 【請求項７】 前記脈波情報取得手段は、脈波に関する
   情報として脈拍数を取得し、 前記出力手段は、前記脈波情報取得手段により取得され
   た脈拍数を出力する、ことを特徴とする請求項１から請
   求項６のうちのいずれか１の請求項に記載の脈波検出装
   置。
8. 【請求項８】 前記脈波情報取得手段は、前記脈波信号
   を格納する記憶手段を備え、所定時間分の前記脈波信号
   を脈波に関する情報として取得して前記記憶手段に格納
   し、 前記出力手段は、前記格納手段に格納された前記脈波信
   号を出力する、ことを特徴とする請求項１から請求項６
   のうちのいずれか１の請求項に記載の脈波検出装置。
9. 【請求項９】 表示手段を備え、 前記脈波情報取得手段は、脈波に関する情報として脈拍
   数又は脈波波形を取得し、 前記出力手段は、前記脈波情報取得手段により取得され
   た脈拍数又は脈波波形を前記表示手段に出力する、こと
   を特徴とする請求項１から請求項６のうちのいずれか１
   の請求項に記載の脈波検出装置。