ホンダは２１日、開発を進める全固体電池のパイロットラインを栃木県さくら市内に建設したと発表した。２０２５年１月の稼働開始を予定。投資額は約４３０億円。全固体電池は航続距離や価格、充電時間など電気自動車（ＥＶ）の課題を解決する「ゲームチェンジャー」として期待されている。量産化に向けた技術検証を行うとともにバッテリーセルの基本仕様を決定し、２０年代後半に投入する電動車への搭載を目指す。

パイロットラインは本田技術研究所（埼玉県和光市）がさくら市に構える拠点の敷地内に建設した。延べ床面積は約２万７４００平方メートル。電極材の秤量（ひょうりょう）・混練から塗工、ロールプレス、セルの組み立て、化成、モジュールの組み立てまで量産で必要な一連の生産工程を再現した。各工程の量産技術、量産コストなどを検証する。

従来のリチウムイオン電池（ＬｉＢ）の製造プロセスを基に、全固体電池特有の工程となる固体電解質層の緻密化に寄与し連続加工が可能なロールプレス方式を採用。電極界面との密着性を高めるとともに生産性の向上を目指す。生産工程の集約や高速化により１セル当たりの製造時間の大幅な短縮を目指す。

ホンダは４０年までにＥＶ・燃料電池車（ＦＣＶ）の販売比率を世界で１００％にする目標を掲げる。全固体電池はエネルギー密度が高く高温に強いため、次世代の電池として注目されており、トヨタ自動車や日産自動車なども開発に取り組む。ホンダは独自の材料設計による高いエネルギー密度と耐久性に加え、冷却構造の簡素化、高効率な生産プロセスによる低コスト化を実現することでＥＶの大幅な性能向上につなげる。