広告掲載ガイド
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日刊工業新聞社の提供する各種広告サービスをご紹介いたします。
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2024.12.06
新聞広告
日刊工業新聞の主な読者は、購買決定権のあるトップマネジメント層および技術・研究開発者に占められております。読者は広告にも高い関心を示していますので、効果的な顧客獲得が実現できます。
自社サービスへの誘導・新製品やサービスのブランディングに効果的
電子版広告
日本時間朝5時に更新する「日刊工業新聞 電子版」は、新聞記事、速報、動画ニュース、電子版独自コンテンツなども網羅したBtoBのデジタルニュース媒体。機械、自動車、IT・エレクトロニクス、素材・化学など幅広い産業セクターを網羅し、科学技術、中堅・中小・ベンチャーの報道に強みを持ちます。 2008年からの記事データベースもご利用いただけます（記事全文が見られるのは有料会員のみ）。試読会員も登録から30日間は有料記事の閲覧が可能です。
THE NIKKAN KOGYO SHIMBUN Website Media Guide
日刊工業新聞電子版の広告ガイド（英語版）です。
お問い合わせ
日刊工業新聞社 電子版広告受付係
20～40代のビジネスパーソン、大学生などにリーチ！
ニュースイッチ広告
「ニュースイッチ」の主なターゲットは、次世代を担っていく20―40代のビジネスパーソンと、その予備軍である大学生などです。業界や技術に精通した記者や専門家が広告記事を執筆・編集し、企業や業界団体、自治体などのブランディングやサービス・イベント紹介を分かりやすく伝えます。バナー広告などそのほかにも豊富なメニューを用意しています。
お問い合わせ
日刊工業新聞社 電子版広告受付係
約23万件に届くメールマガジン「かわら版」広告
メルマガ（かわら版）広告
総配信数は約23万件。メルマガ広告は、短期間での販売促進・集客性に優れたサービスです。御予算や目的別に、配信先の業種・職種・地域・企業規模（従業員数）を絞った配信も可能です。
【お知らせ】2024年11月1日（金）より、かわら版の「広告テキスト文」の掲載方法を変更させていただきます。
旧）１行35文字×４行（社名・団体名を含むこと）＋URL１行
※社名・団体名を本文内に掲載
新）１行35文字×４行＋URL１行＋社名・団体名１行
※社名・団体名を「提供」として末行に掲載します
詳細は「広告掲載ガイド」をご確認ください。
発行日・広告原稿締切
メルマガ発行日：毎週火曜日
広告原稿締切日：発行前週の木曜日午前中
掲載内容・場所
１行35文字×４行＋URL１行＋社名・団体名１行
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イベントスケジュール 全国主要見本市・展示会一覧 Web版
全国各地で開催される産業イベント情報をカレンダー形式で掲載！
BtoB向けイベントを中心に来場・出展情報を収集いただけます。
≪日刊工業新聞で掲載されたイベント関連特集記事も公開中≫
http://nikkan.co.jp/
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提供：日刊工業新聞社
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固定枠は目次の直下に配置いたします。詳細につきましては「広告掲載ガイド」（PDF）をご確認ください。また、メルマガの内容につきましては、サンプルをご覧下さい。
お問い合わせ
現在、メルマガ「かわら版」の総配信数は約23万件ですが、御予算や目的別に、配信先を
（1）【業種】・（2）【職種】・（3）【地域】・（4）【役職】・（5）【企業規模（従業員数）】の5つのカテゴリーから3つをお選び頂き、メール配信先を絞込むことが可能です。クライアント様がより届けたいと思う方にダイレクトにメールを送信することができます。詳細はメールにてお問い合せください。
→ 日刊工業新聞ニュース「かわら版」データベース検索条件表（Exclel）
日刊工業新聞社 電子版広告受付係
イベントスケジュール全国主要見本市・展示会一覧 Web版
全国各地で開催される産業イベント情報を、カレンダー形式で無料で配信しているWebページです。
毎月初、イベント開催情報を更新しており、特にBtoB向けの来場および出展に向けた情報収集にご活用いただいております。
また、日刊工業新聞に掲載されたイベント関連の特集記事も紹介しています（Biz-Nova（ビズノヴァ））。特集記事では展示会の見どころや業界情報も掲載しており、過去の展示会のアーカイブとしてもご活用いただけます。
【主催者様へ】
イベントスケジュールページ上部の「注目のイベント・プライベートショー」のポスター広告枠、右カラムの「バナー広告枠」を販売しております。月額16.5～33万円（税込み）です。
この枠以外にも、日刊工業新聞電子版バナー広告は集客や出展者PRにご好評をいただいております。
下記ページより企画書をご覧のうえ、詳細は係までお気軽にお問い合わせください。
イベントスケジュール全国主要見本市・展示会一覧 Web版 ～Sponsored枠のご案内～
国内外の工業団地情報をワンストップで検索できるポータルサイト
工業団地インフォ広告
「工業団地インフォ」は、国内外の工業団地情報をワンストップで検索でき、各工業団地の詳細な情報を、会員登録、ログインなしでご覧いただけるサイトです。日刊工業新聞社が運営しています。
"Industrial Estate Info" Media Guide
工業団地インフォのメディアガイド（英語版）です。
モノづくり最前線では必読！日刊工業の雑誌広告は技術者から経営層まで幅広くリーチ
雑誌広告
日刊工業新聞社が発行する「プレス技術」「型技術」「工場管理」「機械設計」「工業材料」「機械技術」は、技術者から経営層までモノづくりの最前線では必読の専門雑誌。
設計・開発、購買担当者ら特定読者3万人にリーチ
フリーペーパー広告
日刊工業新聞社が発行するフリーペーパー「新製品情報」は設計・開発、購買担当者らを中心とする特定読者3万人に毎月配布している生産財専門の無料情報誌です。
貴社の企業活動のサポーター!日刊工業友の会PLAZAのご案内
友の会プラザ
「日刊工業新聞の紙面を広く読者に開放できないか」という読者の方々のご要望にお応えして、1978年に発足いたしました＜日刊工業友の会＞は、現在、全国の企業や団体の方々が入会され、大変ご好評を得ています。
名称は＜日刊工業友の会PLAZA＞といい、入会されますと情報発信の広場として定評のある友の会のページ「スペース・プラザ」に年間20回の記事掲載が可能です。そのほか、出版物やビデオの割引販売など、総合産業情報紙としての弊社の機能をフル動員した会員サービスに努めております。
年会費と特典
年会費
- 一年会員（一口）220,000円（税込）
- 半年会員（一口）110,000円（税込）
特典
■新聞スペースの利用
【SPACE PLAZA】（原則として毎週金曜日付）の紙面に次の規定により記事を掲載できます。
- 納入会費1口につき600字（10字×60行）の記事を年間20回まで（半年会員は10回）掲載できます。従って毎月1～2本のペースでご利用になれます。
2口以上加入の場合は記事の掲載本数が口数だけ増えますが、一本の記事の行数は60行とします。 - 掲載記事に写真やイラスト、図などを（規定行数外で）付けることができます。
- 事務局が不適当と認めた原稿または新聞倫理綱領に触れる恐れのある場合、掲載できません。
■入場券サービス
弊社主催のすべての展示会の入場券をご注文により無料でお送りいたします。
■出版物の割引販売
弊社発行の出版物を20％割引で販売いたします。ご希望の方は直接当事務局へお申し込み下さい。（送料別）
会則
- 本会は日刊工業新聞社が使命としている「産業界のニーズを満たす情報活動」をさらに活発化するため、日刊工業新聞社との連帯を強めることを目的とします。
- 本会は＜日刊工業友の会PLAZA＞と称します。
- 本会は日刊工業新聞社本社内に事務局をおきます。
- 日刊工業新聞の読者であって、本会の目的に賛同する企業、および団体が入会を希望したとき、審査のうえ会員になることができます。
- 本会入会の時期は随時ですが、月の途中で入会した場合でも、その月の初めから入会したものとみなします。
- 本会の運営は年会費でまかないます。
- 入会希望の際は、申込書に必要事項を記入のうえ、事務局へお申し込み願います。
- 年会費は前納で、一年会員一口220,000円（税込）半年会員一口110,000円（税込）です。納入された会費はいかなる理由であっても返金は致しかねます。
- 会員は、別記の特典を受けられます。ただし特典の一部または全部を第三者に譲渡したり、貸与することはできません。
- 次の場合は退会となります。
- 会員から退会の申し出があったとき。
- 継続会員の場合、期限が過ぎても次年度会費の納入がなかったとき。
- 会の正常な運営に支障をきたすおそれのある事実が会員側に発生したとき。
お問い合わせ、お申し込み
＜日刊工業友の会PLAZA＞事務局
営業時間／午前9：30～午後5：30
TEL：03-5644-7353 FAX： 03-5644-7300
日刊工業新聞社
〒103-8548 東京都中央区日本橋小網町14番1号（住生日本橋小網町ビル）
ASEAN市場インドネシアでのビジネス展開をサポート
インドネシア国内でのＰＲ
日刊工業新聞社は、アジアでのビジネスマッチング事業の一環として2011年10月、インドネシアの日刊総合経済紙「ビジネス・インドネシア紙」と業務提携しました。
インドネシアは、その安定した経済成長のもと、二輪・四輪車をはじめとする産業などで著しい成長が見込まれ、日本の産業界が最も期待を寄せているＡＳＥＡＮ市場のひとつです。
生産年齢人口が多い「人口ボーナス期」が２０３０年まで続く見通しで、工業化の進展は「日本の６０～７０年代の成長期を髣髴とさせる状況」だといわれ、こうしたなか日本のものづくりや技術に対するインドネシア国内の期待は高まっております。
日刊工業新聞社のＰＲ企画は、インドネシアでビジネスを展開される皆様の広報・宣伝ツールとしてご提案するものです。ぜひ活用ください。
インドネシア国内でのPRについて
日刊工業新聞社 業務局 業務推進部までご連絡ください。
TEL：03-5644-7297
PR動画掲載サービス―全世界へ“モノづくり動画”を発信！
@monoDo（アットモノドー）
＠monoDoは、日刊工業新聞社が日本のモノづくり技術を日英２か国語の動画の形で世界に発信する有料サービスです。