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企業と社会をつなぐ力で経営を強くする:参考書籍『戦略広報経営法のススメ』に見る広報PRの徹底活用
変化の激しいビジネス環境で企業が成長するために、良い製品やサービスを提供するだけでは不十分です。経営には、社員、そして社会との信頼関係を築く力が求められています。この記事では、ミライフが提供している「経営機能」としての広報PR支援について、そして、経営の中核機能である戦略的な広報PRを解説する参考書籍「戦略広報経営法のススメ」についてご紹介します。
広報の役割は時代により変化している
2023年、日本広報学会が新たな「広報の定義」を発表したように、広報の役割は時代により更新されてきました。
<日本広報学会による広報の定義>
組織や個人が、目的達成や課題解決のために、多様なステークホルダーとの双方向コミュニケーションによって、社会的に望ましい関係を構築・維持する経営機能である。
参考書籍「戦略広報経営法のススメ」:経営と広報の方向性を一致させ、全社を巻き込む広報を
広報PRをテーマにした書籍は数多くありますが、経営の一部として紹介する本はまだ少数です。この「戦略広報経営法のススメ」(井上岳久著)では、会社の目指す方向性と広報の方向性を常に一致させ、戦略的に広報PRを展開するべきと説く点に共感しました。
- 企画・開発段階から「メディアに取り上げてもらうためには、どうすべきか」を反映させる
- 経営の方向と一致させたうえで、「理念」「目的」「目標」など中長期の広報戦略を立案する
- 全ての部署と情報を共有し、商品だけでなく、イベント・人事制度・福利厚生などあらゆるタスクから広報ネタを選定し、年間計画に落とし込む
- 戦略広報の推進には、トップダウンの号令、各部署への継続的なレクチャーの両方が必要
などの本著の内容は、戦略広報の実践に向けた、多くのヒントがあります。
著者は、「プレスリリース道場」シリーズなど広報PR関連の書籍をこれまでに数多く執筆されています。本書では、「メディアに取り上げられるためのノウハウ」を1~2章で、戦略広報を3章で解説しており、中小企業の経営者から広報部門の担当者まで、幅広い方々の参考になると思います。
経営戦略を最も理解している社長が広報PRに積極的に取り組み、全社を巻き込んであらゆるタッチポイントでパーパスを伝え続けること、このような組織全体でのアプローチは、ミライフが目指す広報PR活動でもあります。広報PRを、経営の一部として活用し、会社をさらに強く、社会とつながる存在にしていきましょう。