サブプライム
優遇金利（プライム）適用先より著しく信用力の低い貸し付け。
利率は非常に高く、住宅バブルを維持し続けない限りは返済不能となり破綻する水準に設定されていた。
低所得者層や、延滞など事故歴がある信用力の低い消費者に住宅購入資金を貸すローン。審査基準を甘く設定している代わりに、金利は高い。住宅市場の活況化に伴って、住宅ローン会社は貸出し条件を緩和した非定型ローンによって問題含みの借り手からも借入需要を喚起してきたが、2006年以降米住宅市場の景気後退によってサブプライムセクターの信用収縮が進行している。ニュー・センチュリー・ファイナンシャルなどサブプライムローンを専門に扱っているローン会社が資金繰り難から実質破綻に追い込まれている。一方米国で積極展開していた英HSBCが巨額の引当金を積んだことも話題になった。
2007年6月には、クレジット市場の乱高下により巨額の損失を計上したヘッジファンドの存在が明らかとなり、大きな金融リスクとして広く認識される。その後クレジット市場の混乱は悪化する一方で特に欧米の各金融機関の損失額は拡大が止まらないことが順次判明し、またクレジット市場を利用してレバレッジをかけることが一般的だったヘッジファンドは深刻な流動性危機にみまわれた。2008年3月には、米証券大手のベア・スターンズが資金繰り悪化により破綻危機に陥り、ＪＰモルガン・チェースが救済買収する事態にまで発展しており、3月現在も混乱は続いている。
サブプライムローンも参照のこと。
なお対象となる借り手(subprime borrower)とは、以下の一に該当する者をいう。
- 過去12ヶ月間に30日間以内のローン返済延滞が2件以上、または過去24ヶ月間以内に60日以内の延滞が1件以上ある
- 過去24ヶ月間に法定判決、抵当物件の差押え、担保回収、ローンの不払いがある
- 過去５年間に自己破産がある
- 信用調査機関のリスクスコアが所定の値を下回る。*1または貸倒れ確率が高い
- 所得に対する債務返済負担の比率が50%以上、または所要債務返済総額を除いた月間所得で家計生活費を賄う能力が限定されている
日本だったら、消費者金融が高金利で貸付を行う住宅ローン、をイメージするのが近い。
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*1:たとえば660点以下。なお全米平均スコアは692点