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この1年間で最も勢いのあったソーシャル系サイトとなると，FacebookとTwitterであろう。ユニークユーザー数が，Facebookは2倍以上に，Twitterは10倍以上にと大きく跳ね上がった（ 米国ユーザーを対象にしたCompete調査の4月データによると，Facebookが前年同月比249.7%増，Twitterが同1192.1%増）。 このほどNiesenが発表したユーザー滞在時間は，両サイトの勢いをさらに際立たせている。以下の表のように，4月のユーザー滞留時間（総計）がFacebookは同699%増に，Twitterは3712%増と，驚異的に増えたのである（これも，米国におけるユーザー調査）。 さらに驚いたのは，凄まじい速さでトップが入れ替わったことだ。1年前の4月には，月間ユーザー滞留時間でMySpaceが計72億分と断トツで，2位Facebookに4倍以上の大差をつけてい
Merrill LynchのアナリストJustin Post氏がオンライン広告業界のレポートを発表し、その中でAKQA、Publicis Groupeが検索広告予算をYouTubeなどにシフトしている様子が示された。アメリカ国外では検索広告市場の伸びは期待できるものの、アメリカでは検索広告の投資対効果が下がっており、Facebook、MySpace、YouTubeなどソーシャルネットワークやビデオサイトに予算がシフトして行くということを予想している。 ソース：PaidContent: Analyst: YouTube Will Steal Some Ad Dollars From Search May 29, 2009 in Search | Permalink TrackBack TrackBack URL for this entry: https://www.typepad.com/
米新聞紙を殺したのはCraigslistだ。ことあるごとに飛び出す決まり文句である。 Craigslistに代表されるオンラインのクラシファイド広告（案内広告）サイトが，新聞紙広告の｢おはこ｣であったクラシファイド広告を蚕食してきたのは確かである。Pew Internetがまとめた調査データが，その推移を明確に示している。 大人のインターネットユーザーの半数が，今ではオンラインのクラシファイド広告サイトを利用しているのだ。4年前の2005年には22％の人が利用していたから，この4年間で倍以上の人が訪れるようになっている。毎日，約1割のインターネットユーザー（大人）が訪れているという。 このように多くの人がオンライン専門サイトでクラシファイド情報を得るようになった結果として，新聞紙のクラシファイド広告の出稿が激減していったのである。2000年少し前には年間のクラシファイド広告売上高が約200
リクルートが地域限定で行なっている新事業「タウンマーケット無料宅配サービス」に新聞業界が神経をとがらせている。これは週刊テレビ情報紙と地域のチラシを1週間分まとめて、毎週金曜日に無料で宅配するというサービスで、エリアを急速に拡大しているのだ。 すでに2008年3月、東京都町田市、神奈川県相模原市で先行実施しており、09年1月には横浜市、川崎市に拡大、5月からは東京都世田谷区、中野区、杉並区、目黒区、品川区、大田区でサービスを開始する予定だ。 リクルートは該当地域の住宅に申込書を配布して会員を集めており、インターネットでも受け付けている。会費は無料で、会員になれば、話題のタレントインタビューなどを掲載している1週間分のテレビ番組表と、地域のスーパー、家電量販店などのチラシを自宅までクロネコメール便で宅配してくれる。「テレビ欄とチラシで十分」という新聞購読者にとっては、手厚い代替サービスといえ
デモによってASEAN首脳会談が困難と報じる昨日の新聞に目を通していて気になった広告。 日経新聞の夕刊の1面にクラブツーリズムの広告（3段）と一緒に、 その左上に中高年向けSNS「趣味人倶楽部」（リンク）の広告（題字下）が掲載されています。 可処分所得が多めの中高年の「プライベート領域」に入り込むのに、 日本経済新聞の、それも土曜日の夕刊というのは巧みなメディアプランニングだと思います。 Webサイトの誘導って言ったって、興味を喚起させられればチャネルはまたぐことができる。 あくまで実感ですが、 日経新聞を購読するビジネスパーソン層であること えてして読み飛ばされがちな夕刊とはいえ、土曜日はゆっくり読まれうること ということがメディア選定の理由だと思うのですが、広告の配置もまたうまい。 題字下の「趣味人倶楽部」の広告は、SNSだとかターゲットにはわかりにくい言葉は使わずに、 まず「旅行代金
メタバース・プロジェクトとは，「メタバースをどのように活用することができるか」ということをテーマに，アーティストや研究者の方々を招き，その意味や可能性を考察する長期プロジェクトです． 2008年度より，メタバース研究会を開催し，そこでの議論をへて，2009年度は実際にメタバースを使用した展示《ゴットは、存在する。》や，特別展「可能世界空間論」では，メタバースのさらなる解釈へ，情報社会論，ネット・アーキテクチャ，仮想空間，コンピュテーション，建築といったさまざまな側面からアプローチし，理論から実践へとフェーズを変えながら展開されました． [2010年10月7日] Vol.7 市川創太×松川昌平 [メール対談]「建築とメタバース」（中編）， Vol.8 市川創太×松川昌平 [メール対談]「建築とメタバース」（後編）を公開しました．｜→中編｜｜→後編｜ [2010年7月1日] Vol.6 池上高
ベムがクッキーなる技術と向き合ったのは1996年、インフォシークの広告配信技術の説明を受けた時だ。クッキーみたいにポロポロと落ちて行った先まで追跡できるからという俗語と教わった。それから四半世紀以上、クッキーの権化だったグーグルもプライバシーにかかわるトレンドから、クッキーの代替技術を提唱している。いろんなカンファレンスでも「クッキーレス時代にどうする」というテーマで喧しい。 しかし、本質は代替技術をどうするという話ではない。個人情報を扱う企業の振舞いが試されている。プライバシー対応に対する企業姿勢の問題で、経営者が宣言することであって、情シスなり法務が都度その時点のガイドラインに対応すればいいということではない。 ベムはSDGsの18番目に個人情報に対する企業姿勢を加えてもいいのでは？と冗談で話すくらいだ。個人情報との向き合い方に関して、企業姿勢が問われるということを早く経営者に認識させ
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株式会社ベレコム（本社:東京都豊島区）が運営する、日本初の本格的オンライン広告のマッチングサイト「オンライン広告．com」は、2008年8月4日、広告枠・媒体情報のアクセス数順による、先週の人気オンライン広告ランキングを発表しました。 ワンストップのトータルWebカンパニー株式会社ベレコム（本社:東京都豊島区）が運営する、日本初の本格的オンライン広告のマッチングサイト「オンライン広告．com」( http://www.onlinekoukoku.com/ )では、 2008年7月27日～2008年8月2日間に集計した、広告枠・媒体情報のアクセス数順による、人気オンライン広告ランキングを発表しました。 ■人気広告枠トップ5(広告枠情報のアクセス数が多かった順) 1位: ミクシィ（mixi）・ブランディングバナー/ターゲティング指定なしI http://www.onlinekoukoku.co
Future of Media Summit 2008 と称する会議が，シリコンバレー（7月14日）とシドニー（7月15日）の2ヶ所で，ビデオ回線を介して開催された。Future Exploration Networkが催すこの会議に合わせて公開されたのが，Future of Media Report 2008 と題するレポートである。 そのレポートの中から，最初の部分をちょっとだけ紹介する。まず，2024年のメディア産業の市場規模を占っていた。16年後のメディア産業（エンターテイメントも含む）は世界で5.7兆ドル（5.7 trillion ）の市場規模になると予測している。現在（2008年）はPricewaterhouseCoopersによると1.7兆ドル規模とのこと。そのうちメディア広告売上はZenith Optimediaによると，以下の図のように今年は5000億ドル程度と見ている。
Disclaimer このブログは高広伯彦の個人的なものです。ここで述べられていることは私の個人的な意見に基づくものであり、私の雇用者には一切の関係はありません。 Powered by Movable Type 3.17-ja ■あなたの車に広告を トヨタ、実質値引きで若者狙う(asahi.com) 以前、ビールメーカーがビール缶に広告を印刷することで販売価格を引き下げるという試みを行っていたが、今度はトヨタが実験的広告サービスを行うらしい。 車自身を広告にし、車そのものを無料で提供するというビジネスモデルも過去にはあったが、今回は自動車メーカー自体が行うサービスということで珍しいし、新しい。 自動車の購買喚起と広告主の広告出稿意図が交わるところは果たしてどのぐらいあるのかは、未知数だけれども、広告業が広告代理店や媒体社だけのものでなくなっているのは確かで、消費者との“（接触）面”を持っ
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
ベムがクッキーなる技術と向き合ったのは1996年、インフォシークの広告配信技術の説明を受けた時だ。クッキーみたいにポロポロと落ちて行った先まで追跡できるからという俗語と教わった。それから四半世紀以上、クッキーの権化だったグーグルもプライバシーにかかわるトレンドから、クッキーの代替技術を提唱している。いろんなカンファレンスでも「クッキーレス時代にどうする」というテーマで喧しい。 しかし、本質は代替技術をどうするという話ではない。個人情報を扱う企業の振舞いが試されている。プライバシー対応に対する企業姿勢の問題で、経営者が宣言することであって、情シスなり法務が都度その時点のガイドラインに対応すればいいということではない。 ベムはSDGsの18番目に個人情報に対する企業姿勢を加えてもいいのでは？と冗談で話すくらいだ。個人情報との向き合い方に関して、企業姿勢が問われるということを早く経営者に認識させ
電通「クロスメディア開発プロジェクト」消費者インサイトチームの行った「クロスメディア行動調査」（2008年2月）のよると １．「最近1ヶ月以内に広告を見てキーワード検索した」人は、67.7％ ２．新聞、雑誌広告をきかっけに企業・商品の公式サイトにアクセスするひとは、40，50代にも広がる。 ３．ＴＶをきっかけにネットにアクセスする。 ４．商品情報を収集する人は、購入する確立が高い。 ５．10代は、ＴＶに高関与。10代女性は携帯電話の利用に特徴あり。（携帯メールは両手で打つが42.9%） ６．家に帰ったらすぐにＰＣを立ち上げる人、増加。 生活者のメディア接触を丹念に見て行くことは、とても重要です。
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