2019年4月1日をもって、サステイナビリティ学連携研究機構は、東京大学未来ビジョン研究センターに組織統合しました。本サイトはリンク等が正常に機能しない場合があります。最新の活動状況は、IFIウェブサイトをご覧ください。 「サステイナブルな地球温暖化対応策」 著者：住明正 平松あい 風間聡 増井利彦 一方井誠治 松岡俊二 田村誠 三村信男 サステイナビリティ学連携研究機構（IR3S）で取り組んできたフラッグシッププロジェクトの内、東京大学地球持続戦略研究イニシアティブ（TIGS）と茨城大学地球変動適応科学研究機関(ICAS)が幹事を務めた「サステイナブルな地球温暖化対応策」のとりまとめとして発表した叢書である。第一章では、地球温暖化問題全体を考える枠組みを構築した成果について、第二章では、地球温暖化問題を、関連した複数の問題と一緒に捉える三社会統合モデルについて、第三章では、緩和策と適応策
「知の権力」ですか。> http://d.hatena.ne.jp/mojimoji/20091008/p1#c1255838841 > id:kurahitoさんのコメント 追記：TBを受けて、末尾に。 「知の権力」というのは、いかにも形容矛盾な感じがしますね。「知」が「知」と呼びうるものであるならば、「右」ならば「右」としか言えず、「右」とも「左」とも言える恣意性の働く余地はないからです。たとえば、「共に生きる」ならば「分ける義務」が論理必然的に出てきます。「共に生きる」と「分ける義務の否認」は、どうやっても両立しえないし、両立するとしたら、それは「知」と呼びうるものではないでしょう。 一般に「知の権力」と呼んで批判されるのは、たとえば、「共に生きる」と「分ける義務の否認」を「知」として流通させることのできる権威であり、権威を支える制度です。重度障害者の「分配せよ」に対して「財源がない
ちょっと古いですが、先週金曜日の日経新聞「経済教室」に、元文部官僚で熊本大学教授の大森不二雄氏が「雇用・教育一体改革 今こそ」という論考を寄せられています。なかなかの代物です。どこかでコピペできないものかと（笑）今日まで待ちましたがダメそうなので、とりあえず抜粋してタイプすることにします。まずは全体像をごらんください。 人口減少下で中長期的な成長を確実にするにはプロフェッショナル層の「底上げ」が重要である。ところが日本は、事務系も含め、管理職や専門職が修士・博士の学位を有するという世界的な趨勢から完全に取り残されている。 … 多くの日本人は、日本が「学歴社会」だと認識している。しかし、その実態は出身大学名が幅を利かせているにすぎず、焦点は相変わらず学士過程教育である。しかし、今や世界でものをいう学歴とは大学院教育であり、高学歴化する世界の趨勢に日本が取り残されているのは明らかである。…様々
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