■ 2011年度の携帯電話出荷台数は前年比7.6％増の4,050万台 ■ 2011年度のスマートフォン出荷台数は1,986万台（前年比2.3倍） ■ 2015年度のスマートフォン出荷台数は3,056万台で総出荷の74％を占める ■ 2015年度末のスマートフォン契約数は7,030万件で総契約数の57％と予測 ＭＭ総研（東京都港区、所長・中島 洋)は2011年7月7日に2015年度までの携帯電話およびスマートフォン市場規模の予測を発表した。 2011年度の携帯電話出荷台数は前年比7.6％増の4,050万台となり、2007年度の5,076万台以来4年ぶりの4,000万台超えが見込まれる。2012年度は3,940万台と減少するが、2013年度：4,055万台、2014年度：4,145万台、2015年度：4,130万台となり、今後は4,000万台規模での推移が続くと予測する。 2010年度に本格化
「スマートフォン」が牽引して携帯電話市場がV字回復、 電子書籍コンテンツは2015年には2,400億円市場に ～ 2015年度までのIT主要市場の規模とトレンドを展望（2） ～ 2010年12月20日 株式会社野村総合研究所 株式会社野村総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：嶋本 正、以下「NRI」）は、2015年度までの国内を中心とするIT主要5市場の分析と規模予測を行いました。2010年12月17日に発表した、ブロードバンド関連サービス市場、放送メディア市場に続く第二弾として、今回は、ネットビジネス市場6分野、モバイル市場4分野、ハード市場8分野についての予測結果を発表します。 お詫びと訂正 市場規模予測 （各市場の定義は参考資料を参照） ※1： インターネット広告、薄型テレビ、デジタルカメラ、電子書籍の予測は「年度」ではなく、「年」単位 ※2： CAGR（Compound
■2010年度上期は前年同期比12.3％増の1,913万台で回復基調 ■シャープが435万台で1位をキープ。富士通が2位に浮上 ■スマートフォン出荷台数は223万台。Appleが134万台（60.1％）で1位 ■2010年度通期は3,730万台（前年比8.3％増）と予測 ＭＭ総研（東京都・港区、所長・中島 洋）は26日、2010年度上期（10年4月～10年9月）の国内携帯電話出荷状況を調査し、結果を発表した。総出荷台数は前年同期比12.3％増の1,913万台となった。2000年度以降の上期出荷台数として過去最低であった2009年上期（1,704万台）から209万台回復した。半期別出荷台数としては2009年度上期以降3半期連続で上昇した。 出荷台数が回復した主な要因としては、スマートフォン市場の拡大と、ａｕ市場の買い替え好調の2点であるとＭＭ総研では分析する。2010年度上期のスマートフォン
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