9月12日（現地時間）に米国で行われた「iPhone 5」の発表を受けて、国内でもプレスイベントが開催された。既報の通り、発表の目玉はiPhone 5だが、「iPod touch」と「iPod nano」でも、シリーズ史上、最も薄い新モデルが登場している。イベント会場に設けられたハンズオンコーナーでの試用体験を交えながら、新しく生まれ変わったiPod touchとiPod nanoの特徴を見ていこう（なお、iPhone 5の詳細についてはモバイル編集部の記事を参照して欲しい）。 まずは大きく進化した第5世代iPod touchから。実機を手に取ってすぐ気づくのは「すごく軽い！」という点だ。iPhone 5同様にディスプレイが3.5型から4型へ大型化したため、本体サイズは、旧機種の58.9（幅）×111（高さ）ミリに対して、新型の58.6（幅）×123.4（高さ）ミリと縦方向に長くなる一方で
「昨年9月発売のiPod新製品は失敗だったのかもしれない」──市場調査会社のBCNがまとめた携帯音楽プレーヤーの国内販売動向によると、昨年12月はソニーの「ウォークマン」がアップルの「iPod」を上回ってシェアトップになった。iPodは年間ではシェアトップを維持しているものの、ウォークマンが肉薄。iPodは昨年9月の新製品発売以降、販売が前年割れしているのが影響しているという。 12月の台数シェアは、ウォークマンが前月から6.6ポイントアップして52.1％になり、前月から3.9ポイント下げたiPodの42.9％を上回った。ウォークマンがiPodを上回ったのは昨年8月以来。販売金額シェアではiPodが52.6％でウォークマンを上回ったものの、ウォークマンは前月から5.4ポイントアップして45.7％にまで接近した。 2010年通年の台数シェアは、iPodが48.2％だったのに対しウォークマンは
調査会社BCNによると、携帯オーディオ市場の販売台数シェアで8月、初めてソニー（47.8％）がApple（44.0％）を上回った。iPodは高価格帯ではウォークマンを上回っているが、需要の一部がiPhoneに流れている上、低価格モデルではウォークマンが圧倒。iPod新モデル待ちの買い控えもあったとみられるが、「競争の状況は以前と変わってきた」（BCNの道越一郎アナリスト）という。 07年～08年はソニーのシェアが20～30％前後、Appleが45～60％前後と圧倒的な差が付いていたが、09年ごろから「Appleは下りトレンド、ソニーは上りトレンドになってきた」。ソニーは販売台数・金額とも前年同月比で伸び続けている一方、Appleは09年以降、大きく前年割れすることも多く「苦戦している」。 ソニーは特に低価格モデルで躍進。1万円未満のモデルでは8月のシェアは68.6％を占め、シェア逆転の要因
Appleは9月1日（現地時間）、iPodの新ラインアップを発表した。iPod touchはiOS 4や高精細な「Retinaディスプレイ」、2つのカメラを搭載するなど、iPhone 4と同等のスペック・機能を装備。nanoはマルチタッチ液晶を備え、shuffleも一新。スティーブ・ジョブズCEOは発表会で「iPod史上最大のモデルチェンジだ」と自信を見せた。 発表したのはiPod touch、iPod nano、iPod shuffle。iPod classicの新製品の発表はなかったが、現行160Gバイトモデルは2万2800円に値下げされた。 iPod touchは、iOS 4初の主要アップデートとなる最新版「4.1」とA4プロセッサ、3.5インチ・960×640ピクセル（326ppi）の「Retinaディスプレイ」を搭載。iOS 4.1は新たにソーシャルゲーム機能「Game Cent
米Appleは9月9日、iPodファミリーの新モデルを発売した。大方の予想通り、カメラ付きのiPod nanoが登場したが、「カメラ付きiPod touch発表」という予測は外れた。 iPod nanoの新モデルは、動画撮影が可能なカメラ、マイク、スピーカー、2.2インチカラーディスプレイを搭載。記録形式はH.264、640×480、毎秒最大30フレーム。撮影したビデオをMacやPCと同期化してYouTube、MobileMe、Facebookなどで共有したり、万華鏡やサーモメーター風のエフェクトをかけることもできる。8Gバイトモデルでは7時間分、16Gバイトモデルでは14時間分の動画を撮影して保存できる。 FMラジオチューナーも搭載され、ラジオ番組を一時停止して再開できるライブポーズも備える。歩数計も内蔵されている。価格は8Gバイト版が1万4800円、16Gバイト版が1万7800円。 i
「あなたの携帯電話をiPodに」――“DVDヨン”ことヨン・ヨハンセン氏がCTO（最高技術責任者）を務める米国のベンチャー企業doubleTwistは7月9日、PCに保存したメディアファイルを、携帯電話などモバイル機器に転送・同期できるソフト「doubleTwist」日本語β版を公開した。Webサイトからダウンロードし、ユーザー登録すれば無料で利用できる。 doubleTwistは、「iTunesのように使いやすいソフトで、iPod以外のモバイルデバイスも同期したい」というヨハンセンCTOの考えを反映したソフト。携帯電話やPSPにも対応したiTunesといったイメージで、ユーザーインタフェースもiTunesに似ている。 PCに保存した動画や音楽、写真ファイルをドラッグ＆ドロップでライブラリに追加すれば、モバイル機器に対応した形式に自動で変換。USB接続したモバイル機器やmicroSDカード
PCや携帯音楽プレイヤーなど、デジタル方式の録音録画機器に対して、MDやDVDと同様に、クリエイターなどに補償金を支払うべきだと思うか PCやデジタル音楽プレーヤー（iPodなど）にも録音録画補償金を課金すべきか――日本音楽著作権協会（JASRAC）や日本レコード協会など音楽関係の7団体は、「ニコニコ動画」の「ニコ割アンケート」を使い、私的録音・録画に関する実態調査を行った。 調査は12月19日から12月21日にかけて実施し、約18万件の回答があった。 「デジタル方式で行う私的録音録画には、著作者やアーティスト、レコード製作者などへの補償金の支払いが必要であることを知っているか」という問いに対し、「知っている」は38％だった。 「PCや携帯音楽プレイヤーなど、デジタル方式の録音録画機器に対して、MDやDVDと同様に、クリエイターなどに補償金を支払うべきだと思うか」という問いについては、「支
私的録音録画補償金について議論している文化審議会の私的録音録画小委員会が7月11日、2カ月ぶりに開かれた。「DRM付きコンテンツに補償金は不要」とする電子情報技術産業協会（JEITA）の委員と、「DRMの強度によっては補償金が必要。ダビング10機器は補償金の対象とすべき」とする権利者側の委員が真っ向から対立。議論が紛糾した。 文化庁は、夏までに委員間の意見を調整し、秋の臨時国会への著作権法改正案提出を目指していたが、合意の見通しはまったく立たない状態に。事務局を務める文化庁の川瀬真・著作物流通推進室長は「議論が2年前の小委員会スタート時に戻った。正直言って困っている」ともらした。 ダビング10をはさんだ会合 前回の小委員会（今期第2回、5月8日）で文化庁は、補償金を段階的に縮小することを前提に、暫定的措置としてiPodやHDDレコーダーなど「記録媒体を内蔵した一体型機器」を、補償金の課金対
MIAU（Movements for Internet Active Users：インターネット先進ユーザーの会）はこのほど、「ダビング10」と私的録音録画補償金に関するWebアンケート結果を発表した。9割以上が、携帯オーディオプレーヤーやHDDレコーダーに私的録音録画補償金を課すことに反対している、という結果だ。 5月18日から5月30日までMIAUのサイト上で調査し、5870人が回答した。男性が96.7％で、年齢別では20～30代が77.4％とサンプルに偏りがあり「インターネットの先進ユーザーの意見として公開する」としている。 携帯オーディオプレーヤーに補償金を課すことに反対しているユーザーは93％、HDDレコーダーに補償金を課すことに反対しているユーザーは94.1％だった。 携帯オーディオプレーヤーへの課金に反対する理由は「購入したCDやダウンロードした楽曲を聞いているから、権利者の
私的録音録画補償金と「ダビング10」をめぐる問題で、エレクトロニクスメーカーの業界団体・電子情報技術産業協会は5月30日、見解をWebサイトで公表した。 補償金制度は縮小・廃止が原則だが、文化庁が提出した案はその道筋が見えない上、権利者の経済損失を直接生じさせないタイムシフト・プレイスシフトが目的のiPodなどの機器を補償金の課金対象に拡大するもので、消費者に不合理な負担を強いるものとして受け入れられない──とした。 ダビング10は予定通りに実施すべきだが、ダビング10は技術的に複製回数を制限するものであり、対応HDDレコーダーなどを補償金の課金対象とすることは容認できない、としている。 iPod課金は「制度の趣旨に照らし合理性はない」 補償金問題についての見解では、まず制度を「私的複製が際限なく行われることで権利者に重大な経済損失が生じる場合に、それを補償しようとするもの」と定義。その上
「iPod課金」にまつわる新聞報道の影響か、私的録音録画小委員会としては珍しく、複数のテレビ局が取材に訪れていた 文化庁長官の諮問機関・文化審議会著作権分科会の「私的録音録画小委員会」の今期第2回会合が5月8日に開かれた。文化庁は、iPodやHDDレコーダーなどを録音録画補償金の課金対象とする制度改正案を提示。「ダビング10」も「権利者が要請したDRMではない」とし、補償金でカバーする必要があると改めて示した。 文化庁案に対して、電子情報技術産業協会（JEITA）などメーカー側の委員は「補償金の課金対象が際限なく拡大するのでは」と懸念を表明。文化庁側は「それは誤解だ」と反論するなど、議論が紛糾した。 法学者の複数の委員からは、長期にわたった議論を終息させるためにも、文化庁案の方向でまとめるべきという意見が出た。 文化庁はJEITAのなどの“誤解”を解くための資料をまとめ、5月29日に開く次
文化庁長官の諮問機関・文化審議会著作権分科会の「私的録音録画小委員会」の今期第2回会合が5月8日に開かれた。文化庁は、iPodやHDDレコーダーなど「記録媒体を内蔵した一体型機器」を、録音録画補償金の課金対象とする制度改正案を提示。電子情報技術産業協会（JEITA）の委員などが「補償金の課金対象が際限なく拡大するのでは」などと懸念を述べ、議論が紛糾した。 文化庁の案は「DRMによってコンテンツの複製回数を完全にコントロールできれば、補償金は不要になる」とし、著作権法30条2項に定めた補償金制度を順次縮小していく――という前提に立ちながらも、「当面の経過的措置」として「音楽CDからの録音や、デジタル放送の録画については補償金でカバーすることを検討すべき」としている。 従来、補償金が課金されていたのは、MDレコーダー、DVDレコーダー、MD、DVD－RWなど、録画・録音機器とメディアが別々にな
経済産業省は3月11日、携帯音楽プレーヤー「iPod nano」充電中に、バッテリー部分から火花が上がる事故が、1月に神奈川県内で起きたと発表した。原因は調査中という。 火花が上がったのは、容量2Gバイトでブラックカラーの「MA099J/A」。1月8日に神奈川県内で充電中に発火し、ボディが焦げた。被害者が消防署に届け出て判明した。 アップルジャパンには同日中に消防署から報告があったが、「アップルは火災と認識していなかったため」（経産省担当官）経産省への報告はなかったという。 その後、経産省が消防署からの製品事故報告を整理していた際に今回の事故を発見。アップルに問い合わせたところ、アップルも火災と確認し、報告したという。
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