「ソナチネ」や「HANA―BI」など、北野武監督(71)の映画をはじめ、数多くの作品で存在感を示した俳優の大杉漣(おおすぎ・れん、本名大杉孝=おおすぎ・たかし)さんが21日、急死した。66歳。徳島県小松島市出身。 死因など詳細は不明。名バイプレーヤーの突然の悲報に芸能界には衝撃が走った。
1月28 吉田裕『日本軍兵士』(中公新書) 8点 カテゴリ:歴史・宗教8点 副題は「アジア・太平洋戦争の現実」。長年、近現代の軍事史・政治史を中心に研究してきた著者が、日本軍兵士の実際の姿に焦点をあて、アジア・太平洋戦争の現実を浮き彫りにしようとした本になります。 『日本軍と日本兵』(講談社現代新書)、『皇軍兵士の日常生活』(講談社現代新書)の一ノ瀬俊也の仕事と少しかぶる面もありますが、一ノ瀬俊也の両著作がミクロ的な部分にこだわって書かれているのに対して、こちらはミクロ的な部分をマクロ的な分析につなげていこうとする姿勢が強いです。 戦場における歯科医、兵士の体格や服装の劣化、戦場における知的障害者など、あまり注意が向けられてこなかった部分にも光が当てられており、今まで知られていなかった戦場の「現実」が見えてきます。 目次は以下の通り。 序章 アジア・太平洋戦争の長期化 第1章 死にゆく兵士
近年、日本で宗教の観光利用が盛んになっている。パワースポットやスピリチュアルという表現をはじめ、「政教連携」といった言葉まで使われるようになっている。宗教と観光が一体となって地域を動員するようになった背景を、 宗教学・観光社会学を専門とする北海道大学准教授・岡本亮輔氏が読み解く。 宗教の観光資源化が目立ってきた 日本政府観光局によると、2017年の訪日外国人観光客数が2869万人となり、過去最大となった。前年比で19.3パーセントという驚異的な増加である。そして、こうした観光客を呼び寄せるべく、各地で様々な試みがなされている。 中でも筆者が注目したいのは、宗教の観光利用である。 たとえば、日本には17の世界文化遺産があるが、そのうち10は宗教関連の物件と言ってさしつかえない。 ・法隆寺地域の仏教建造物(奈良県、1993年) ・古都京都の文化財(京都府・滋賀県、1994年) ・厳島神社(広島
シェアハウス投資で、約700人の物件オーナーに賃料を払わなくなった不動産業者スマートデイズ(東京)の前社長、大地則幸氏が20日、朝日新聞の取材に応じた。 ――割高な物件の売却益を賃料払いにあてる「自転車操業」で、無理なビジネスだったのでは 「スタート段階での自転車操業はよくあることで、そういう期間は必要だ。1万室まで規模を増やせば、人材紹介料など家賃以外の収入で軌道にのれるはずだった。その前にスルガ銀行(静岡県沼津市)に新規案件の融資をとめられ、お金が入らなくなったために行き詰まった」 ――オーナーをだましたのでは 「だますつもりはなかった。僕も2016年末にシェアハウス2棟を買い、スマートデイズと(一括借り上げの)サブリース契約を結んで、今は未払い。だます人が自分で買わないでしょう」 ――入居率や家賃外収入で虚偽の説明をしたのでは 「入居率が下がってから数字は控えた。家賃外収入の数字も口
中国でiCloudデータを管理するデータセンターを建設するAppleは、2018年2月28日までにデータ管理業務を中国当局が管理する現地法人に引き渡します。これは、iCloudのユーザーデータに中国政府の管理する企業が自由にアクセスできることを意味しているとのこと。中国でiPhoneを売りたいがために中国政府のいいなりとなりユーザーデータを差し出すAppleの姿勢を、台湾にある国立中正大学の教授が痛烈に批判しています。 How Apple is paving the way to a ‘cloud dictatorship’ in China | Hong Kong Free Press HKFP https://www.hongkongfp.com/2018/02/17/apple-paving-way-cloud-dictatorship-china/ 2017年6月に中国政府が施行し
「先生」と呼んで信頼していた人物が、もしあなたの身近な子どもに性的な行為を繰り返していたらどうすればいいだろうか。教師による児童・生徒へのセクシュアルハラスメント、「スクールセクハラ」問題が広がっている。2017年末、文部科学省が発表した資料によると、2016年度に性的行為等で懲戒処分された公立小中高校などの教職員は、全国で226人を数え、過去最多になった。加害者である教師に口止めされたり、親を心配させまいとしたりと子どもが声を上げづらい構造があり、明るみに出るのは氷山の一角とされる。セクハラ被害を受けた当事者の証言を中心に、この問題を考える。(ジャーナリスト・秋山千佳/Yahoo!ニュース 特集編集部)
波平さんやマスオさんが平日に外で飲んで帰ってきてフネさんやサザエに怒られてるのまだ9時過ぎとかそんなもんですよ。昔の日本人が馬車馬のように働いてたなんて言うても今とは比べ物にならない。
カジノを含むIR・統合型リゾート施設の整備をめぐり、政府は、ギャンブル依存症の防止につなげるため、1回当たり2000円の入場料を徴収するほか、カジノの収益の一部を公益目的の事業に活用するなどとした案を新たにまとめました。 また、IRの事業者からカジノの収益の一部を納付金として国が徴収し、国と地元の都道府県で半分に分け、観光や福祉など公益目的の事業に活用するとしているほか、IRの事業者の負担割合を一律で30%とする案と、累進型で30%から50%とする案を併記して盛り込んでいます。 さらに、カジノ事業と反社会的勢力の結びつきを排除するとともに、安易な参入を防ぐため、内閣府の外局として創設する「カジノ管理委員会」が事業者などに行う調査の費用は、カジノ事業者が全額を負担するとしています。 政府は、21日に開かれる自民党のプロジェクトチームの会合で、この案を示し、与党側の意見も踏まえて法案を取りまと
コンビニのレジで会計を済ませた後にお客が「ありがとうございます」と挨拶しなければならないのか、ネット上で議論になっている。 お礼を言うのはあたり前のことであり、それによって店員のモチベーションもあがる、という意見がある一方で、お礼を言っている人など見たことはなく、お礼を言ったら店員に驚かれた、といった報告もある。地域性や店員の対応によってお礼すべきかどうかは別れる、と考えている人もいる。 「恥ずかしい」とか「何バカな事いってんの」などと嘲笑います 今回の議論のきっかけは2018年2月10日に出たツイートだ。お店でレジ打ちしていたときに男子高校生が 「ありがとうございます」 と会計後にお礼を言ったところ、その友人が、 「お前店員にお礼とか恥ずかしい事すんなや」 と言った、というものだ。2月14日までに3万2000を超えるリツイートと、6万5000以上の「いいね」が付いた。 ネット上では会計後
水泳コーチから卑猥なメッセージが… 2016年3月、カリフォルニア州サンノゼのスイミングクラブ「クイック・シルバー」でコーチを務めていたティモシー・グエン(25)が辞職した。ある未成年の女子選手が、グエンから卑猥なメッセージが送られてきたと、クラブのヘッドコーチに相談したのが原因だった。 「クイック・シルバー」は米国水泳連盟の傘下にあるため、ヘッドコーチはこの事実を連盟に報告したが、誰も警察には通報しなかったという。 その2ヵ月後、水泳連盟の役員で虐待防止問題の専門家でもあるエリザベス・ホーエンダーヴォクトが、警察にグエンのことをようやく通報し、グエンが14歳から16歳の3人の少女に宛てたメッセージを証拠として提出した。 「指導してもらえなくなることが心配だった」 グエンは少女に「もうセックスの経験はあるか」などと訊ね、いくつかの性行為について詳しく説明した後、「お互いの利益になる友達」に
仮想通貨取引所「Zaif」を運営するテックビューロは2月20日、16日に同取引所で発生した「2200兆円分のビットコインの売り注文」について、「システムの異常によるものだった」と説明し謝罪した。 16日、Zaifのビットコイン売買板に20億BTC(約2200兆円相当)の指し値の売り注文が出現。ビットコインの発行上限(2100万枚)を上回る「あり得ない取引」とネット上を騒がせた。その後、あるユーザーからは、Zaifから直接仮想通貨を購入できる「簡単売買」機能にバグがあり、「21億BTCを0円で購入できた」との指摘が出た。そのうち20億BTCを、約定しないよう指し値で出したところ、取引所の売り板にも出たという。 Zaifは「簡単売買」で異常があったことを認めた。異常は16日午後5時40分~58分ごろに発生し、ユーザーの指摘通り、「簡単売買」上では0円で仮想通貨の売買が行える状態だったという。取
この記事(http://finalvent.cocolog-nifty.com/fareastblog/2018/02/post-4b9b.html)については筆者だけでなく、ブコメでの反応を見ても本来混ぜるべきでないものを混ぜて考えている人も多く危惧を抱いたので私の考えを簡単に記しておきたい。 氏の主張としては「怪我が悪そうなので回復を第一に考えて出場しないほうがよかったのでは?」というものだ。そこそこのボリュームの記事なのでほかにも色々書いているが、煎じ詰めるとこの一言であろう。しかし決定的に間違っているのがこの「回復を第一に考えるなら」という前提の部分である。一見正しそうだし、実際多くの場合正しいのでたちが悪い。多くのブクマもこの一見正しそうなマジックワードに騙されている。 「回復を第一に考えるなら」という前提の何が間違っているのか。ここではこれを「回復してどうするの?」という問いに
ファーストキッチンは、ウェンディーズとのコラボ店舗「ファーストキッチン・ウェンディーズ」を急拡大している。女性が好むパスタやデザートも充実させカフェ需要も掴む「ファーストキッチン」と、ボリューム感あるハンバーガーで男性客のニーズを満たしてきた「ウェンディーズ」のコラボレーションは、大きな話題を呼び、人気店へと成長を遂げた。 ファーストキッチン単体からコラボ店舗へと転換を図った店舗は、転換前と比較し売上高が平均で30%増となるなど大成功を収めている。ファーストキッチンでは成長戦略の柱の一つにコラボ店舗を掲げ、今年中に50店舗まで拡大する計画だ。 2015年3月、昼夜を問わず賑わいを見せる東京・六本木に、多くの人々から注目を集める1軒のファストフード店がオープンした。その店舗の名は「ファーストキッチン・ウェンディーズ」。1969年アメリカに誕生した「ウェンディーズ」と1977年日本に生まれた「
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