Build 2016で示された2つのキーワードを通して、マイクロソフトはどんな会社になったのか、何を成し遂げようとしているのかを見てみよう。 連載目次 2016年3月30日から4月1日にかけて、Build 2016が開催された。Windows 10 Anniversary Updateが夏にリリースされることなど、そこでは多数の発表が行われた。本稿では、それらの中から開発者に関係ありそうな事柄をまとめていこう。 2つのキーワード Build 2016の基調講演ではさまざまな発表が行われたが、その中でよく出てきたキーワードが2つある。 Windows is home for developers Conversations as a Platform 前者は正確には「Windows is home for ~」といった表現だったが、要するに「Windowsは開発者が居心地よいと感じるところ」
「つまらないロボットが大好き」――。 “メイカームーブメント”の火付け役となった「MAKERS―21世紀の産業革命が始まる」の著者であり、現在3D RoboticsのCEOを務めるクリス・アンダーソン氏は、独特なロボット像を持つ。ロボットの存在を意識しなくていい、「つまらないロボット」が好きだという。どういうことか。 アンダーソン氏が「ロボット」と表現するものには、食器洗い機やドローン、監視カメラ、クルマまで含まれる。昨今、日本で「ロボット」と聞くと人型ロボットや産業ロボットなどをイメージする人も多いが、アンダーソン氏は違う。家にあるあらゆるものを「ロボット」と呼び、私たちはすでにロボットと生活を共にしていると主張する。 「つまらないロボットは良いロボットである」(アンダーソン氏)――普段は人に興味を持たれないほどひっそりと、いざという時には役に立つ。例えば監視カメラはそんな最も良いロボッ
「Raspberry Pi 3」で早速チェック──「IoTハードウェア」を準備する:ラズパイ3&Toradex、Windows 10 IoT Coreで楽しみながら検証するIoT実践入門(1)(1/3 ページ) ITエンジニアに向け、「ビジネスに貢献するIoT活用」の第一歩を踏み出す「今後のひらめき」を得てもらうための本連載。初回は、登場間もない「Raspberry Pi 3」を中心に、IoTハードウェアとWindows 10 IoT Coreを準備するまでを解説する。 はじめに 「IoT(Internet of Things)」が、ビジネスや社会にイノベーションを巻き起こすといわれている。このIoTをはじめ、「クラウド」「ビッグデータ」「モバイル」を軸にしたITシステムやサービスは、今やビジネスの生命線を握っているのは紛れもない事実だ。 人間が介在せずとも、モノ同士で互いに通信し合い、情
リノベーションサービス「リノベる。」を運営するリノベるは3月18日、ソフトバンクと共同で、スマートハウス専用アプリを開発すると発表した。2016年秋の提供を目指す。 今回開発するアプリは、住宅向けのIoTデバイスを、誰でも簡単に操作できるようにするというもの。IoTデバイスと連動して操作できるだけでなく、いま家がどういう状態で何をすべきかを通知する機能を備えることで、居住者に合わせた心地よい住環境を作るとしている。 ソフトバンクが主催する第1回「Softbank Innovation Program」のテーマの1つである「スマートホーム」において、リノベるのスマートハウス事業で開発を進めていた同アプリが採択されたことから、共同で開発することになったという。 共同開発においてリノベるでは、「アプリの開発と運営」「IoTデバイスの提携先の開拓」「テストマーケティングの顧客の確保とコミュニケーシ
朝日インタラクティブは2月18日、2020年を見据えたテクノロジのカンファレンス「CNET Japan Live 2016 Target 2020~テクノロジーがもたらすパラダイムシフト~」を開催した。展示会では、IoT製品を開発したいメーカー企業など向けに、企画プロデュースやクラウド環境の提供などのソリューションを提供する「IoTデザインセンター」を立ち上げたニフティが、実際に開発したIoT製品の試作展示を行った。 展示されたのは、同社が「GUGEN」に出品した幼稚園、保育園向けセンサ。フリスクの箱の中にセンシングや通信に必要な基盤を入れたシンプルな作りになっており、Raspberry Piを通じて子どもたちの行動をセンシングしたデータを送信するという。 これによって、園児同士の接近データから仲の良い友達関係を把握したり、よく遊ぶ遊具・全く遊ばない遊具などの傾向を把握したりできる。さらに
日米を拠点に世界各国で自動車産業の動向を取材するジャーナリスト。インディ500、NASCARなど米国レースにレーサーとしても参戦。自動車雑誌に多数の連載を持つほか、「Automotive Technology」誌(日経BP社)でBRICs取材、日本テレビでレース中継番組の解説などを務める。1962年生まれ。著書「エコカー世界大戦争の勝者は誰だ?」好評発売中 エコカー大戦争! 「エコカー=日本の独壇場」と思っているとすれば、それは大間違いだ。電気自動車、ハイブリッド車を巡る市場争奪戦はこれからが本番。日本は序盤戦を制したに過ぎない。世界規模の取材でエコカー大戦争の行方を探る。 バックナンバー一覧 米シリコンバレーで、最新型のBMW7シリーズに乗った。ステアリングホイールの右にあるスイッチを押して、英語でこう言った。 「会議で遅れるからスターバックスで待っていてと、ブライアンさんにメールして」
Googleは、インターネットに接続していなくても、「Nexus 5」で「リアルタイムより高速に」動作するほど容量の小さな音声認識システムを開発した。 離れた場所にあるデータセンターでの演算処理が不要なこの新システムを使えば、安定したネットワーク接続が必要であるという条件にとらわれることなく、スマートフォンやスマートウォッチなど、メモリに制約のあるいかなるガジェットでも音声認識を利用できる可能性がある。 Googleの研究チームが新たな論文で示した概要によると、目的は、ローカルで動作する軽量だが正確な組み込み型の音声認識システムを開発することだという。 研究チームの言う軽量とは、容量20.3Mバイトのシステムのことだ。これを2.26GHzのCPUと2GバイトのRAMが搭載されたNexus 5でテストすると、自由に記述するディクテーション(口述)作業で単語誤り率13.5%を達成した。 当然の
米HPE、Microsoft Azure上で機械学習APIを提供する「Haven OnDemand」発表:60以上のAPI/サービスで開始 米ヒューレット・パッカード・エンタープライズ(HPE)は2016年3月10日(米国時間)、機械学習/ディープ・ラーニングのAPIをサービスとして提供する「HPE Haven OnDemand」を正式提供開始したと発表した。同サービスは全面的にマイクロソフトのMicrosoft Azure上で、全世界的に提供される。また、フリーミアムモデルを採用している。 米ヒューレット・パッカード・エンタープライズ(HPE)は2016年3月10日(米国時間)、機械学習/ディープ・ラーニングのAPIをサービスとして提供する「HPE Haven OnDemand」を正式提供開始したと発表した。同サービスは全面的にマイクロソフトのMicrosoft Azure上で、全世界的
「Amazon Echo」を持っている人なら、Echoに搭載されているデジタルアシスタント「Alexa」とすでにかなり快適な会話ができているだろう。Apple、Google、Microsoftなど、どの大手テクノロジ企業に聞いても、将来はガジェットを音声で制御することになるのは明らかだ。 このトレンドは、Sonosなどのもっと小規模な企業にも及んでいる。カリフォルニア州サンタバーバラを拠点にワイヤレスオーディオスピーカーを手がける株式非公開企業のSonosは米国時間3月9日遅く、音声で操作できるデバイスの開発に着手することを明らかにした。 Sonosの最高経営責任者(CEO)を務めるJohn MacFarlane氏は、ブログ投稿で次のように述べている。「Echoは家庭での居場所を見つけた。今後は、開発者がAlexaプラットフォームに新たなアイデアやさらに多くのコンテンツをもたらすにつれて、
米国の市場調査会社、Strategy Analyticsが先ごろまとめたリポートによると、昨年(2015年)10~12月期におけるスマートウオッチの世界出荷台数は810万台となり、スイス製腕時計の出荷台数を上回った。前年同期に190万台だったスマートウオッチの出荷台数は順調に伸び続け、わずか1年で約4.2倍に増えた。これに対しスイス製腕時計の出荷台数は、同じ期間に830万個から790万台へと約5%減少。これにより、スマートウオッチの四半期ベースの出荷台数は初めてスイス時計のそれを上回った。 スマートウオッチ市場は「Apple Watch」が先導 Strategy Analyticsによると、世界スマートウオッチ市場の成長を先導しているのは、米Appleが昨年発売した「Apple Watch」。同社の推計によると、昨年10~12月期における世界スマートウオッチ出荷台数に占めるApple Wa
このままでは日本での自動運転車やドローン、IoT(Internet of Things)の開発や普及が立ち後れてしまう―─。企業や研究機関などで構成する「ロボット革命イニシアチブ協議会」と経済産業省は2016年2月、都内で「ロボット革命国際シンポジウム」を開いた。このうち「ロボットの社会実装に向けたルール作り」と題したセッションでは、欧米の動きを踏まえて、ロボットを社会で使うためのルール作りが必要だという議論が繰り広げられた。 2015年5月に設立した「ロボット革命イニシアチブ協議会」は、センサーや人工知能を駆使するITシステム全般をロボットと位置づけて、「ロボット新戦略」を提案。政府の日本経済再生本部が政府の方針として決定した。 米国では「We Robot」というコンファレンスを2012年から4回開催して、分野横断的な法制度の検討が始まっている。また、EU(欧州連合)では既に、EUの資金
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