国や企業だけでなく、自分の仕事の未来予測にも使える経済指標。「数字がニガテ」な人のために、新聞から効率よく情報を仕入れ、身につける方法を教えます！ 「情報源をスマホに頼るのは危険」なワケ 「ニュースはスマホで読んでいます」という人は多いだろう。しかし、帝京大学の山本博幸教授は、「情報源をスマホに頼るのは危険」と警告。その理由は、「読むべき記事」よりも「読みたい記事」につい目が行ってしまうから。エンタメや実用系の記事や、その関連記事につられて経済ニュースが後回しになりがちな人は、紙の新聞（日本経済新聞）がおすすめという。 「世の中に大きな影響を及ぼす記事を目立たせているので、どこから読むべきかが直感的にわかります。毎日読むのが大変なら週1回でかまいません。土曜日の朝刊なら経済指標のほかに書評ページなどもあって楽しめます」 新聞を手に入れたら、まず1面をじっくり読み、次に数字の入った見出しを追
以下の記事を読んで。 若者が新聞を読まない理由と、現代の情報収集方法 - ぐるりみち。 過去、何回か新聞に挑んだことがある。 最初はたぶん学生の時で、日経新聞をカッコつけて取ってみたのだけど、当時は内容がピンと来なかったことと、購読料が学生にとっては安くなかったということもあって、数ヶ月しないうちに解約に至った。 次の挑戦は就職したばかりのころで、四月病を発症し意識が高まったタイミングでまた日経新聞の購読をはじめた。学生時代に比べて内容は理解できるものが多くなっていたし、それなりに面白いと思う記事も見つけられるようになっていたのだが、今度は忙しさすぎてサッパリ読めないという状況に陥り、これも結局解約することになった。 それ以降は特に新聞を取ることもなく生活をしている。ただ、たまに読みたくなることもないわけではない。一部では新聞はオワコンという意見もあるが、個人的には、新聞の「コンテンツ」自
１０月２９日朝日新聞の朝刊オピニオン欄に、アメリカの地方新聞の消滅とその影響についての記事が出ていた。 たいへん興味深い内容だった。 アメリカでは経営不振から地方紙がつぎつぎと消滅している。 新聞広告収入はこの５年で半減、休刊は２１２紙にのぼる。記者も労働条件を切り下げられ、解雇され、２０年前は全米で６万人いた新聞記者が現在は４万人。 新聞記者が減ったこと、地方紙がなくなったことで何が起きたか。 地方紙をもたないエリアでは、自分の住んでいる街のできごとについての報道がなくなった。「小さな街の役所や議会、学校や地裁に記者が取材に行かなくなった」 「取材空白域」が発生したのである。 カリフォルニアの小さな街ベルでは、地元紙が１９９８年に休刊になり、地元のできごとを報道するメディアがなくなった。 すると、市の行政官は５００万円だった年間給与を十数年かけて段階的に１２倍の６４００万円まで引き上げた
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