皆さん初めましてこんにちは!ヨッピーです! 写真はレコーディング中の僕です! 普段はプロの無職として、インターネットで1ミリも役に立たない記事ばかり書いて過ごしているのですが、タイトルにもあります通り、このたびテレビ朝日さんの全面協力の元、何故かCDを発売する事になりました。 今回の記事はド音痴の僕がそのCDを発売するまでの苦悩と葛藤、 そしておカタいイメージしか湧かなかったテレビ局の「ここまでやるか?」というやんちゃぶりを軸に経緯を説明させて頂きます。 なんで?なんで僕がCDを出すの?どうしてこうなったんだろう? ちなみに今回はとんでもない長さの記事ですが飽きずに読んで頂けると幸いです! では、そんな僕が何故CDを発売する事になったのか、まずはスタートから振り返ってみましょう! ■序章 2014年12月某日 テレビ朝日社内 テレビ朝日 担当者 「そんなわけでですね、我々テレビ朝日としても
資金繰りが厳しさを増すギリシャへの支援について、ドイツとギリシャの首相がベルリンで会談し、支援の前提となっている財政緊縮策などを巡って対話を通じて打開を図る考えを強調しました。 会談後の記者会見で、メルケル首相は「われわれはギリシャ経済が力強さと成長を取り戻し、高い失業率を改善することを望んでいる」と述べ、構造改革や財政再建を継続するよう求めました。 一方、チプラス首相は「過去5年にわたる支援プログラムはギリシャ経済に悪影響をもたらした」と述べ、これまでの緊縮策を批判したうえで、今後、新たな改革を実施する考えを示しました。 EU=ヨーロッパ連合などからの支援の前提となっている緊縮策の内容などを巡って、両首相は、立場の違いを認めつつも対話を通じて打開を図る考えを強調しました。 ギリシャでは、税収の低迷に加え債務の返済期限などが迫るなか資金繰りが厳しさを増しており、このまま金融支援が得られなけ
仁藤:困窮状態にある10代の女の子を中心に支援活動をしています。中身としては大きく分けて4つあって、1つ目が夜間巡回と相談事業。夜の街を歩いて、ひとりでいる女の子とか、帰れずにいる少女たちと出会うような活動と、全国から寄せられる相談に対応します。 手法は様々で、直接会うこともあれば、LINEや電話を通してということもあります。やっぱり本人たちになじみのあるツールからの連絡は多いですね。去年1年間で90数人から相談があって、そのうちの3割ぐらいが地方の子でした。北は北海道から南は九州まで。週末に講演で全国を回っていますが、その機会を使ってその土地で相談者に会うようにしています。 一緒に食事することが支援に 仁藤:活動の2つ目が、食料面での支援です。これにはとても力を入れていて、一緒にご飯を作って食べたりするような場所や時間を持つんです。本当に貧困状態の子は、今日食べる物がないとか、誰かと食卓
「極めて軽率であり、コメントする気にもならない」 菅義偉官房長官がこうため息交じりにボヤいていたのも無理はないのか……。 「美人検事」と一時ネット上で話題になった、クリミアの最高検察庁検事総長、ナタリア・ポクロンスカヤ氏の右脇に立つのが民族派新右翼「一水会」代表の木村三浩氏(撮影/池田剛久) 3月10日、久々にテレビカメラの前にお目見えした鳩山由紀夫元首相が、今度は、新たな「欧州の火薬庫」とも称され、昨年3月にロシアに編入されたクリミア半島を電撃訪問。もはや“お家芸”とも言える友愛外交をやってのけていたからだ。 鳩山氏といえば、沖縄県・尖閣諸島を巡って「領土問題は存在しない」とする日本政府の立場を無視し、「係争地として認めるべき」「日本が盗んだと思われても仕方がない」などと発言したことで、バッシングを受けた過去もある。今回は、欧米諸国とロシアが対立する新冷戦の象徴・クリミアで、「クリミア併
今月27日に投開票が行われる衆議院選挙はドル/円にとって重要なドライバーとはならず、その9日後に控える米大統領選がより大きなインパクトを与えるだろう。筆者のチームは長期的にドル/円に弱気で、来年前半には140円台を、2026年には130円台も割り込むと見ている。 米労働省が10日発表した9月の消費者物価指数(CPI)は前年比2.4%上昇した。食品価格の上昇を背景に市場予想の2.3%を小幅上回った。しかし、2021年2月以来約3年半ぶりの小幅な伸びにとどまったことで、米連邦準備理事会(FRB)は11月も利下げを継続する見通しだ。 2024年10月10日
3月18日、ロシアは南オセチアと同盟条約に署名した。写真はロシアのプーチン大統領(右)と南オセチアのティビロフ「大統領」。モスクワで18日撮影(2015年 ロイター/Maxim Shipenkov/Pool) [モスクワ 18日 ロイター] - ロシアは18日、グルジアから分離独立を主張する南オセチアと、「同盟と統合に関する条約」に署名した。同条約の下、ロシアと南オセチアの治安機関、軍、関税機関は統合され、今後ロシアが南オセチアの国境を警備する。 グルジア政府はこれについて「併合に向けた動き」だと非難。西側諸国の間では同地域の安定と安全保障に対する脅威となりかねないとの懸念が出ており、米国と欧州連合(EU)は同条約は承認しないと表明した。
いつも朝日新聞デジタルをご利用いただきましてありがとうございます。 朝日新聞デジタルでは、以下のページについて配信を終了させていただきます。 配信終了後は、これまでに配信した記事もご覧いただくことができなくなります。 【配信を終了するページ】 ■ロイターニュース 2023年2月26日(日)配信終了 ・経済 https://www.asahi.com/business/reuters/ ・国際 https://www.asahi.com/international/reuters/ ・芸能 https://www.asahi.com/culture/reuters/ ・マーケット・サマリー(東京、NY、欧州) https://www.asahi.com/business/stock/market-summary/ ■東洋経済兜町特捜班 2023年3月26日(日)配信終了 https://ww
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安倍晋三首相は20日の参院予算委員会で、自衛隊と他国との訓練について説明する中で、自衛隊を「我が軍」と述べた。政府の公式見解では、自衛隊を「通常の観念で考えられる軍隊とは異なる」としている。 維新の党の真山勇一氏が訓練の目的を尋ねたのに対し、首相は「我が軍の透明性を上げていくことにおいては、大きな成果を上げている」と語り、直後は「自衛隊は規律がしっかりしている、ということが多くの国々によく理解されているのではないか」と続けた。 憲法9条は「陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない」と定める。2006年の第1次安倍内閣の答弁書で「自衛隊は我が国を防衛するための必要最小限度の実力組織で、『陸海空軍その他の戦力』には当たらない」とした。一方、自民党が12年に発表した憲法改正草案には「国防軍」の創設が盛り込まれている。
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