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本記事ではOpenAI連続発表会、4日目の内容をまとめます! 2024年12月11日、OpenAIは、ChatGPTの新たなアップデートとして、これまで有料プラン(Plus/Teamユーザー)向けにベータ提供していた「Canvas機能」を全ユーザーへ解放しました。 これにより、無料ユーザーも含め、あらゆるユーザーがCanvasを用いて、より文章作成やコーディングを行うことが可能になります。 さらに、Canvas内でのPythonコード実行機能や、カスタムGPT(GPTs)へのCanvas統合サポートが発表され、ChatGPTの利用方法が大きく拡張されました。 1. Canvas機能の正式リリースこれまで「Canvas」は、主にPlus/Teamユーザー向けのベータ機能としてテスト提供されてきましたが、今回のアップデートにより、無料ユーザーを含む全ユーザーが利用可能になりました。 これにより
米Google傘下のGoogle DeepMindは12月4日(現地時間)、生成AIベースの高精度天気予測モデル「GenCast」を発表した。最大15日先までの日々の天気と台風などの気象現象の両方を、「従来の最先端システムよりも正確に予測できる」としている。 GenGastは気象軌跡を表す50以上の予測で構成される「アンサンブルモデル」で、従来の単一の推定値を提供する決定論的モデルとは対照的だとDeepMindは説明する。また、複雑なデータの確率分布をモデル化し、新しいサンプルを生成できる生成的な機械学習手法である「拡散モデル」でもある。 例えば、台風の進路予測でも優れた性能を示すという。例として、2019年に日本に上陸した台風19号の予測性能を紹介した。下の画像では、上陸7日前はまだ不確実性が高い状態だが、上陸が近づくにつれて正確な進路予測が可能になることを示している。 DeepMind
はじめに最近、LLMへのRAGを用いた文書データの連携等を目的に海外を中心にOCRや文書画像解析技術に関連する新しいサービスが活発にリリースされています。 しかし、その多くは日本語をメインターゲットに開発されているわけではありません。日本語文書は、英数字に加えて、ひらがな、漢字、記号など数千種類の文字を識別する必要があったり、縦書きなど日本語ドキュメント特有のレイアウトに対処する必要があったりと日本語特有の難しさがあります。 ですが、今後、海外の開発者がこれらの課題に対処するため、日本のドキュメント画像解析に特化したものをリリースする可能性は低く、やはり自国の言語向けのサービスは自国のエンジニアが開発すべきだと筆者は考えています。 もちろん、Azure Document Intelligenceをはじめとした、クラウドサービスのドキュメント解析サービスはありますが、クラウドを利用できないユ
何が起きたのか 生成AIが好きな個人がなんでも出展できる、 「なんでも生成AI展示会」 というイベントがありまして、 11/16(土) 12:30 ~ 18:00にて「#生成AIなんでも展示会」を開催します🎉 個人の方が生成AIで作っているものを見ることができる・体験することができるイベントになっています! 申し込みURLは以下⬇️https://t.co/aNIQ6myJ4q 以下の方との共同主催です@sald_ra @GianMattya @miketako3 @Yanagi_1112 — ようさん (@ayousanz) September 28, 2024 人づてに出展しないか誘われたので、ストレス解消がてら9月頃から「マルチエージェントLLM(大規模言語モデル)オーケストレーション」というコンセプトで競馬予想をするシステムをシコシコと土日に作っておりました。 (ふだんは仕事でウ
約5000本の作品についてのトリガー情報を日本語で提供エクラン株式会社は11月12日、映画やドラマに含まれるセンシティブな内容(トリガー)を事前に確認できるウェブサービス「milma.jp」を正式オープンしたと発表した。米国の人気サービス「DoesTheDogDie.com」と提携し、約5000本の作品についてのトリガー情報を日本語で提供する。 本サービスでは、動物の死、暴力シーン、薬物使用、感情的なシーン、差別表現など、様々なトリガー情報を作品名で検索できる。また、視聴後にユーザーがトリガーに関するコメントを投稿することで、コミュニティ全体での情報共有も可能だ。 エクラン株式会社の本田敬代表取締役は「約2年の開発期間を経て、観客の安心を第一に考えたサービスを実現できました」とコメント。「今後も扱う作品数を増やし、ユーザーの声に耳を傾けながらサービスの向上に努めていきます」語っている。 こ
米Foursquareは、店舗や観光地、レストランなどの情報をユーザー間で共有できる地図連携ガイドアプリ「Foursquare City Guide」を12月15日に終了すると発表した。 Foursquareは2009年、位置情報共有アプリとしてリリース。店舗などを訪問した際に位置情報で「チェックイン」し、ライフログ(訪問履歴)を記録したり、訪問を重ねて「Mayor」などのバッジを獲得するなど、位置情報+ライフログの文化生んだ老舗アプリだった。 チェックインやライフログ機能などの機能は2014年に「Swarm」(スワーム)として別アプリに切り出され、Foursquareガイド機能に特化した「Foursquare City Guide」に生まれ変わっていた。Swarm今後も維持するが、「Foursquare」ブランドのサービスはなくなることになる。 Foursquare City Guide
ランキングで名店を見つけるんだ!たまにステマっぽいお店が混じっているから気をつけろ。 ステマしているお店のレビューは累計レビュー件数1、2件の捨てアカウントばかりらしい。 開店間もないのに好評価レビューが大量についている店はステマの可能性が高いらしい。 ステマレビューは意外に長文で丁寧におすすめしてくるわざとらしいものが多いらしい。 美味い店、技術のある店だからステマしてない…とはならない、ステマはお店の質とは別の話らしい。 クーポン割引などの報酬を伴うレビュー投稿もステマと判断される可能性があるらしい。 アンケートツールで高評価者のみ口コミ投稿フォームに誘導する行為もステマになるらしい。 レビュー数百件を超える有名店のステマは、過去にあったとしても今さら見抜くのは難しいらしい。 レビュー件数の少ない店舗を判定不可に レビュー件数自体が少ない店舗についてはステマ?度を非表示にし、「レビュー
今週あなたは仕事で何回「調べ物」をしましたか? 仕事においても、日常生活においても、私たちは常に何かを調べています。 そして、近年は「探す方法」も増えて、さまざまな情報にアクセスしやすくなりました。しかしその反面、得られる情報量が多く、「正しい情報かどうか」の判断は難しくなったと言えます。調べ物をしながら「これじゃない……」を繰り返した経験は誰しもあるはず。 「国会図書館にはのべ4700万点の本やその他の資料があるけれど、調べたい内容がその中に書いていないこともよくあるし、本の内容が直接検索できるようになっているのは、2024年9月時点だと体感で3割くらいなんです」。 そう語るのは、国立国会図書館のレファレンス業務に15年以上携わり、著書『調べる技術 国会図書館秘伝のレファレンス・チップス』がSNSなどで話題を集める小林昌樹さん。 レファレンス業務とは、図書館の利用者が必要な情報を得るため
◆試合直前の脳波に勝敗と強く関わるパターンを発見しました。 ◆勝敗予測モデルに試合直前の脳波データを導入することで、従来困難だった「番狂わせ」のような不確定要素の多い試合結果も高精度に予測可能なことを実証しました。 ◆将来的には脳波のパターン分類に基づく個人のメンタルコンディショニングの確立が期待できます。 日本電信電話株式会社(本社東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)は、eスポーツ対戦直前の脳波に勝敗と強く関わるパターンの存在を世界で初めて発見し、この脳波データから直後の試合結果を高精度に予測することに成功しました。 本成果は、競技直前の脳に最適な状態が存在することを示すとともに、競技パフォーマンスの予測に脳情報が有効であることを示すものです。将来的に、スポーツ、医療、教育などさまざまな現場で活躍する人々の脳状態の最適化によるパフォーマンス向上や、熟練者の高度なスキ
激安HDMIキャプチャーボードを買ってから、ときどきゲームプレイの録画・配信をしている。OBS Studioというソフトウェアがデファクトらしく、自分もこれを使っている。 便利なことにOBSにはWebSocketで操作できるインタフェースがあり、JavaScriptやPythonからかなり自由に操作することができる。となればソフトウェアエンジニアとしてはプレイログを構造化して残したいわけ。 WebSocket経由でスクリーンショットも随時取得できるので、画像を分析することでたとえばシーン判定はできるが、さらに詳細な情報を取ろうとするとテキスト情報もほしい。クラウドサービスなどに金をかけずに手軽にやるならTessaract一択となるが、素晴らしいソフトウェアではあるものの期待する精度を出すには工夫がいりそう。具体的には、ポケモンの名前は日本語だけでなく中国語の場合もある(左下の「古劍豹」)。
米政府は、カスペルスキー社製のサイバーセキュリティおよびアンチウィルスソフトウェアが米国の国家安全保障および米国人の安全保障にもたらす過度かつ容認しがたいリスクに寄与しているとして、国内販売を禁止する通達を発表しました。 カスペルスキー社はロシアの管轄下にある 米商務省は通達の中で、カスペルスキー社は米国が指定する国外の敵対者であるロシア連邦の管轄下にあり、ロシアの司法権に服する企業としてロシア政府からの援助や情報提供の要請に応じなければならないことを理由として挙げました。 そしてそのことが、米国の国家安全保障および米国人の安全保障と安全に対して容認できないリスクをもたらすとしています。 The Department finds that Kaspersky’s provision of cybersecurity and anti-virus software to U.S. perso
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