こんにちは、アクトゼロの山田です。 みなさん、メールしてますか？仕事の面では、日々メールのやり取りをしている方は多いと思いますが、ことプライベートに関してはどうでしょうか？ 個人間の連絡手段として代表的な存在であった携帯メールは、もはやLINEに取って代わられて、メールを使う頻度というのは、かなり減ってきているのではないでしょうか。客観的な数字を探してみると、総務省の「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」内で、2014年から15年の一年で、10代のメール利用率は半減、その他の世代でも20～40代といった幅広い年代で利用率が減少しているというデータがありました。（50代以上はほぼ横ばいではありますが…。） そうなると、これまで多くの人が使っていたから成立していたメールを使ったマーケティングというのも、嫌がおうにも見直さざるを得ません。 TwitterのDMがWebサイト上から送
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2014年も残すところ2カ月あまりとなった。年末が近付いてくると、色々なところで「今年1年の総括」や「来年の展望」について語られた記事を見かけるようになる。米eMarketer社も、早速2015年のソーシャルメディアマーケティングのトレンドを予測するレポートを発表した。 そのレポートでは、2015年の米国のソーシャルメディアマーケティングで八つのトレンドを提唱している。1点目は「企業のソーシャルメディア広告に対する予算が増額される」というもの。少なくとも広告費の約15％がソーシャルメディア広告に使われ、さらにその3分の2程度がFacebookに対して使われると予測されている。 続いて「ソーシャルメディアが、今まで以上によりマーケティング戦略に統合されていく」というもの。単にソーシャルメディア施策が、他のマーケティング関連施策と融合していくだけではなく、運営体制にまで及ぶと見られている。つま
企業・学校でtwitter、facebook、Mixi、Google＋などのソーシャル・メディアを使った情報発信が増えていますが、これに伴い、誰がどのように配信するのかのルール作りが必要になってきています。 先進的な取り組みをしている企業・学校では自ら設定したガイドライン、規定を公開しているところも多数あります。 公開していないところも含めれば非常に多くの企業が設定していると考えられます。 名称は「ソーシャルメディアガイドライン」「ソーシャルメディアポリシー」「ソーシャルメディア運用規定」などいろいろありますがどれも同じことを規定しようとしています。 企業内でリリースを発信する担当者だけでなく、個人のブログやtwitterアカウントで投稿する場合にも「社外秘」の情報を書き込まないなどのルール作りが必要でしょう。今後社員規則として明示される場合も増えてくるでしょう。 某外資系IT企業で
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