明治大学の成り立ちと創立者たち

やがて、彼らは幕末維新の動乱と変革の中、明治政府の命をうけた藩の選抜生（貢進生）として上京した。そして彼らが出会ったところは明法寮（のちに司法省法学校）であった。同校は司法省が設立したものであり、司法官僚を速成することが目的であった。この学校で「お雇い外国人」教師のボワソナードらからフランス法学を学んだ彼らは、それぞれの道を歩んだ。

すなわち、岸本はフランスに留学し、帰国後は判事に、また宮城も同国に留学し、帰国後は検事になった。矢代は元老院に就職し、その傍ら法律私塾の講法学社（北畠道竜設立）等の経営と教育に当たった。
 

司法省法学校在学以来、きわめて親しい間柄の創立者3人は、本務は異なりながらも、常に最新、かつ本格的な法律教育をすることが脳裏にあった。

同校は資金難に苦しむのであるが、志願者は日に日に急増していった。そのため、ついに1886（同19）年12月11日、神田南甲賀町に自前の校舎を新築し、移転した。
しかし、その後の同校の歩みは必ずしも順調ではない。特別監督条規等により東京帝国大学の統括・管理下に置かれたり、私学併合を企図されるなどした。いわゆる「私学撲滅」策である。「権利自由」を標榜する本学は特にその標的とされた。また、国策によるドイツ･イギリス法の保護は、やがてフランス法（本学など）と対立を引き起こす。その頂点は民法典施行をめぐる大論争であるが、結果としてフランス法系は敗北した。
 

明治法律学校が大学令による大学（「明治大学」）となったのは1920（大正9）年4月1日のことである。しかし、そこにたどりつくまでには並々ならぬ苦闘と努力があった。学位「明法学士」の発案と授与、専門学校令による「明治大学」認可、法・商・政・文の4学部体制、駿河台移転、大学昇格のための募金運動等々はその代表的な事例である。とにもかくにも教職員・学生・校友らの奮闘努力により、総合大学としての明治大学が成立したのである。

このキャンパスでは留学から帰った新進気鋭の教員、かなりの数に上る留学生、さらには大正デモクラシーを謳歌する学生、そして時には学園騒動に関係する人達といった新たな動きが顕著になってきた。まさに伝統の在野精神・反骨精神を基軸に学園は右に左にと揺れたり、また良きにつけ悪しきにつけ活況を呈していったといえよう。

そのような学園に大打撃を与えたのは関東大震災（1923・大正12年9月1日）であった。だが、壊滅的な学園の焼き跡にかけつけ、いち早く復旧･復興に当たったのは教職員はもとより、学生･校友であった。その結果、1928（昭和3）年4月21日には記念館で復興の式典を挙行できるまでになった。

しかし、やがて社会は経済不況・軍事拡大・テロといった暗雲がたちこめ、明治大学もまたファシズムや戦時体制（とくに太平洋戦争）に巻き込まれるようになった。興亜科の設置や勤労動員・学徒出陣などはその典型的な例である。ただ、その一方、女子教育の拡大、スポーツの振興、予科の移転（和泉校舎）等々、前向きの側面が認められたのも事実である。
 

本学は1949（昭和24）年2月21日、新制明治大学として認可され、新たな出発をした。学部は法・商・政経・文・工・農の6学部からなり、さらに翌月25日には第2部（夜間制）が設置された。当然、このころは当時の社会状況と同様に、本学内においても大きな戸惑いと混乱が生じた。しかし、その一方、新しい大学をめざして気概と希望にみちていたわけでもある。

その後、本学は生田キャンパスの開設、大学院の拡充、経営学部の新設、さらには新校舎の建設が進められていった。こうした制度と施設設備の拡充は急速に推進されたのであるが、やがて1960年代ころより学内の質的な改革が叫ばれるようになった。例えば専教連改革、学費問題、あるいは全共闘運動等々である。そうした経緯を経て、明治大学は1980（昭和55）年11月4日、創立100周年を祝った。さらに21世紀を迎えた2001（平成13）年11月1日には創立120周年の式典を催したが、この年は創立者生誕150周年も記念して祝賀の行事を行なった。そして、それを契機として今まで以上に、建学の精神に基づき本学の歩みを検証しようとする動きが活発化した。また、それと同時に新しい時代を担う大学としての在り方が急速に求められてきた。