Tom Simonite
SENIOR WRITER
サンフランシスコに本拠を置く『WIRED』US版のシニア・ライター。AIとそれが世界に与える影響についての記事を担当。元『MITテクノロジーレビュー』サンフランシスコ支局長。ロンドンに本拠を置く『ニュー・サイエンティスト』でテクノロジー関連記事の執筆・編集を担当していたこともある。ケンブリッジ大学で学士号を、インペリアル・カレッジ・ロンドンで修士号を取得。サンフランシスコ在住。
AIが人間のふりをする「ヒューマンウォッシング」が始まっている
カスタマーサービスと営業電話を担うAI音声ボットは、AIを人間にみせかける「ヒューマンウォッシング」の最新の例である。こうした慣行により、AIの透明性に関する倫理的な線引きがうやむやになっていることを、専門家は懸念している。
OpenAIの“アルトマン解任劇”を主導、チーフサイエンティストの退社表明が波紋
OpenAIのチーフサイエンティストのイルヤ・サツキヴァーが退社することが明らかになった。新しいChatGPTが発表された翌日だけに、突然の表明に業界に波紋が広がっている。
米司法省によるアップル提訴、“独禁法違反”の鍵を握る4通の社内メールの中身
米司法省などがアップルを独占禁止法（反トラスト法）違反の疑いで提訴したが、その鍵を握るとして訴状で言及されたのが4通の社内メールだ。エコシステムを厳しく管理する意図があったとされるが、いかなる内容なのか。詳しく検証していこう。
警察への「監視技術」の導入を有権者が支持、サンフランシスコ市の法案可決が波紋
警察にドローンやカメラなどの監視技術の導入を後押しする法案が、米国のサンフランシスコ市で可決された。有権者による60%の賛成票を得たこの法案は、顔認識技術が禁止されたはずの都市に何をもたらすことになるのか。
イーロン・マスクが買収撤回、いまツイッターの社内は混乱に陥っている
ツイッターの買収を表明していたイーロン・マスクが、買収からの撤退を表明した。事態は法廷闘争へと発展しているが、ツイッターの社内では人材の流出が続くなど混乱が続いている。
AIがマーケティング用の文章を自動生成し、人間が推敲する時代がやってくる
マーケティング用コンテンツの見出しや本文をウェブ用に作成する際に、文章を自動生成するAIツールを利用する動きが出始めた。滑らかな文章を生成できるのみならず、Googleの検索結果で上位に表示されるよう内容が最適化される点も支持されているが、その乱用を危惧する声も上がっている。
会話型AIは「有害な発言」を抑制できるか：グーグルが新しい言語モデル「LaMDA 2」で挑む課題
グーグルが最新の会話型AIとして発表した言語モデル「LaMDA 2」は、学習するにつれ有害な知識や発言が顕在化するという既存のAIの問題を解決できるかもしれない。鍵を握るのは、システムを“手なづける”ためのアプリの存在だ。
TikTokは、いかに社会に影響を及ぼしているのか？ 「見えないアルゴリズム」を解き明かす研究者たちの挑戦
ロシアによるウクライナ侵攻においてTikTokが果たす役割が注目される一方で、おすすめの表示や拡散のアルゴリズムは“ブラックボックス”のままだ。そこで、このアルゴリズムを理解し社会への影響力を読み解こうと、研究者たちが取り組み始めている。
ロシアによる「戦争犯罪」の証拠を確保せよ：SNSの投稿を記録するウクライナの闘い
ウクライナでロシアによる戦争犯罪の証拠を収集すべく、ソーシャルメディアに投稿された写真や動画などを保全する取り組みが加速している。鍵を握るのは、その正当性を担保する捜査手法の確立だ。
顔認識技術を応用した医療アプリが、「子どもの顔立ち」から希少疾患を見つけ出す
顔認識技術を応用することで、小児に見られる遺伝性の希少疾患を見つけ出す技術が進化している。なかでも患者の顔立ちから約300種類の疾患を高い精度で識別できるというアプリが、スタートアップのFDNAが開発した「Face2Gene」だ。
子ども向けのビデオに過激で不適切な自動字幕、YouTubeで起きている問題の深刻さ
YouTubeに投稿されている子ども向けの動画に自動でキャプション（字幕）を付ける機能を適用したところ、音声の誤認識によって不適切な内容の字幕が表示される問題が明らかになった。例えば「corn（コーン）」が「porn（ポルノ）」に置き換わってしまうというが、こうした問題はいかに解決できるのか。
オーディオブックの世界を「合成音声」が席巻する時代は訪れるのか
米国で人気のオーディオブックの業界で、合成音声によるナレーションが存在感を増している。書籍を効率よく音声化できることに出版社は期待しているが、プロのナレーターや一部のファン、そしてアマゾンからも反対の声が上がっている。
普及が進む顔認識技術が、「ロシア兵の身元特定」にも使われている
いまや多くの人が利用できるようになった顔認識技術を、ウクライナ侵攻に関与しているロシア兵の身元特定に使う動きが広がっている。SNSにアップされた写真やプロフィールを個人の写真と容易にひも付けできるようになった結果だが、そこには問題も潜んでいる。
ウクライナ大統領の偽動画は、ディープフェイクが戦争の“武器”となる世界を予見している
ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領のディープフェイク動画（偽動画）がネット上に投稿された。ロシアへの降伏を呼びかける内容の今回の偽動画は素早く削除されたが、ディープフェイクの技術が政治や戦争の“武器”となりうる現実が改めて浮き彫りになっている。
米政府機関に浸透する顔認識システム「ID.me」が世論の反発を招いた理由
米国の多くの政府機関が顔認識システム「ID.me」を導入している。しかし、オフラインで本人確認できる場所が少なく社会的弱者を排除しかねないことや、サーヴィスにおける顔認識技術の利用範囲の不透明さなどが世論の反発を招いている。
顔認識技術は“敵”か味方か？ 規制と導入の狭間で揺れる米国
顔認識技術の使用を禁止する条例が2019年にサンフランシスコ市議会で可決されて以来、米国では同様の条例が各地で制定されている。一方、顔認識はスマートフォンのロック解除や空港での出入国手続き、金融サーヴィスを利用する際の本人確認といった用途で、わたしたちの生活に根付きつつある。こうした矛盾した動きは今後も続くことになりそうだ。
AIの医療分野での活用には、まだ課題が山積している：新型コロナウイルス対策の利用事例から明らかに
さまざまな分野で人工知能（AI）の活用が加速しているが、こと医療分野においては課題が山積している。このほど英国の研究所が実施した調査によると、新型コロナウイルス感染症の症状を検出する目的で使われたAIツールのほぼすべてに欠陥があることが明らかになったのだ。
タンパク質の構造を予測するAIが、「オミクロン株」の特異性を見通していた
感染が拡大している新型コロナウイルスの「オミクロン株」。その特異な構造を、タンパク質の構造を予測するAIプログラムで予測できていたことが明らかになった。AIを活用することで、サンプルが物理的に届く前に新たな治療の標的候補を探せるようになるなど、生物学の分野において研究のあり方を変える可能性を秘めている。
Facebookは「進化したAI」で、世界中の“危険なコンテンツ”を監視できるか
さまざまな言語で用いられているFacebookから悪質なコンテンツを排除すべく、AIを用いた新しいモデレーションのシステムを運営元のメタ・プラットフォームズが開発した。必要とするトレーニングデータが従来のシステムと比べてはるかに少ない点が特徴だが、バイアスなどの望ましくない副作用について懸念の声も上がっている。
グーグルを追われたAI倫理研究者が、新たな研究所を開設した理由
2020年にグーグルを解雇されたAI倫理研究者のティムニット・ゲブルが、自ら新たな研究所を立ち上げた。白人や欧米人、男性に偏っているAI研究から距離を置き、企業に縛られないインクルーシヴな立場から研究に取り組むことが狙いだ。