会社案内

商号

株式会社Record China

本社所在地

〒164-0012
東京都中野区本町3-30-4 KDX中野坂上ビル1F
アクセス詳細はこちら

設立

2005年8月23日
資本金:80,000千円
従業員数:社員　8名
委託スタッフ　20名

スタッフ

編集主幹　　　北田朋裕

編集者　　　　藤井香/野谷奈美/堂本心芽

デスク　　　　中ノ森重義/牧俊朗

広告制作　　　倉山奏

相談役　　　　八牧浩行

代表取締役　　任書剣

主な取引先

ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社
アウモ株式会社
株式会社東京放送(TBS)
株式会社BS-TBS
株式会社フジテレビジョン
株式会社テレビ朝日
日本テレビ放送網株式会社
株式会社日本経済新聞デジタルメディア
DOWJONES（Japan）K.K.
株式会社時事通信出版局
株式会社講談社
株式会社集英社
株式会社小学館
株式会社扶桑社
ニフティ株式会社
株式会社ライブドア
株式会社ミクシィ

著作権について

株式会社Record ChinaがRecord Chinaなどインターネット上などで提供しているすべての記事、写真のコンテンツは著作権法上の著作物に当たるほか、ページ全体（レイアウトやデザインなど）も同法により編集著作物として保護されています。
これらの著作権（編集著作権）は株式会社Record Chinaまたは外部の情報提供者に帰属しており、著作権者の許諾なしに、各ページやそのコンテンツの全部または一部を複製、翻訳、翻案、引用、公衆送信、放送、蓄積、頒布、販売などをすることはできません。
著作権法は、「私的利用のための複製」および「引用」を認めています。
ただし、その場合の私的利用とは、家庭内に準ずる限られた範囲内を指し、企業その他の団体で業務上利用するために著作物を複製することはできません。
引用も、報道、批評、研究などの正当な目的のために、正当な範囲内で行うことが求められており、引用する必然性に加え、質的にも引用先が「主」、引用部分が「従」でなければならないなど、いくつかの条件を満たす必要があります。
これらの範囲を超える複製、引用は著作権者の許諾が必要です。
他のホームページへの転用のほか、多数を対象に電子メールで送信することは公衆送信に当たり、著作権者の許諾なしに行うことはできません。
非営利目的、個人の行為であっても例外ではありません。
記事内容の要約も著作権法上の翻案に当たる場合があり、著作権者の許諾が必要です。
著作権については、日本の通信社、新聞社、NHKで構成する日本新聞協会も見解をまとめています。
「ネット上著作権について日本新聞協会見解」、「新聞著作権に関する日本新聞協会編集委員会の見解」を併せてご覧ください。

免責について

Record Chinaの各コンテンツは作成時点までの最も信頼できると判断される各種情報、データに基づいて提供しています。
コンテンツを利用した結果、もしくはコンテンツの遅延、中断、誤謬等により被ったとされるいかなる損失、損害についても、株式会社Record China および外部の情報提供者は一切責任を負いません。

お問い合わせ

お問い合わせはメール（[email protected]）となります。お電話での対応は行っておりませんのでご了承下さい。