「溺れる者はわらをもつかむ」というが、幹部らの汚職事件によるイメージダウンで、スポンサー離れが深刻な国際サッカー（ＦＩＦＡ）にとっては、新興著しい中国企業は頼りになる存在らしい。ＦＩＦＡは９日、クラブ世界一を決めるクラブワールドカップ（Ｗ杯）の新たな冠スポンサーに、中国の電子商取引最大手、アリババグループの自動車ブランド「アリババＥオート」が就くと発表した。
もともと、前身のトヨタカップからの流れでクラブＷ杯はトヨタ自動車が冠スポンサーとなっていたが、昨年限りで撤退。代わりのスポンサーを日本の企業の中から探していたという。
五輪シフトの日本企業に袖にされ…
だが、２０２０年に東京五輪を控え、日本の企業はサッカーから五輪モードにシフトしているうえ、ＦＩＦＡ自身の相次ぐスキャンダルもあって難航。記者会見で、ＦＩＦＡのティエリ・バイル・マーケティング部長は「トヨタの代わりの協賛社を日本のマーケットで探していたが、多くの企業は東京五輪の方を見据えている。ＦＩＦＡの現状を考えても、セールスは簡単ではなかった」と述べた。
アリババＥオートの契約期間は今大会から２０２２年までの８大会。契約金額は明らかになっていないが、今月２日の理事会で２０１５年の収支が１４年ぶりに赤字となることが報告されたＦＩＦＡにとっては、まさに助け船だったのは間違いない。ＦＯＸスポーツ（電子版）などによると、バイル部長は「正直、ＦＩＦＡにとって中国はこれまで強力なマーケットではなかった」と認めたうえで、「その規模を考えると、もはや無視することはできない」と話したという。