IDC Japanは2014年1月8日、国内企業におけるオープンソースソフトウエア（OSS）の利用実態調査の結果を発表した。同調査は2013年11月に実施したもので、自社の情報システムにおけるOSSの導入状況を尋ねた1次調査では1138社、OSSを導入している企業に対して詳細な利用実態を尋ねた2次調査では515社の有効回答を得た。
調査によると、OSSを「本番環境で導入している」と回答した企業は32.0％で、2012年12月に実施した前回調査の25.3％よりも6.7ポイント増加した。一方、「導入する予定は全くない」「今後の予定は分からない」という回答は減少した（図）。
図●OSSの導入状況
出典：IDC Japan（2014年1月8日）
産業分野別にOSSの導入状況をみると、「本番環境で導入している」が30％を超えたのは、公共／公益（44.8％）、情報（38.7％）、運輸／サービス（35.8％）だった。また、従業員規模別でみると、従業員1000人以上の企業では「本番環境で導入している」が40％を超えた。
OSSを導入している企業に利用実態を尋ねた2次調査では、OSSの予算を増加している企業の64.8％が、その企業の売上高も増加していることがわかった。そのうち26.1％は売上高が10％以上増加しているという。また、IT戦略の中でOSSを積極的に活用する方針である企業の44.4％は売上高が増加しており、その約半数は売上高が10％以上増加しているという。
