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マーケティング

プラットフォームを握ったアップルの行く末とは?

ネスプレッソマシンや複合機のビジネスモデルはしばしば「カミソリと刃」型と呼ばれています。これは本体を安く買わせるなり貸し出し、その後消耗品を購入させることで収益をあげていくやり方を指し、髭剃り本体を安く売り、ユーザーに替刃を継続的に購入させることで成功したジレット社のモデルにあやかって名付けられたものです。これに対し、アップルは「逆 カミソリと刃」型というべきビジネスモデルを展開しています。

アップルが販売する iPhone や iPod ユーザーの多くは、同社が運営するコンテンツ配信サービス「iTunes Store」にて、音楽や映画といったソフトを購入しますよね。
今となっては、音楽や映画をダウンロード購入することが当たり前となっていますが、アップルがこの方式を定着させるまでアップルは、ダウンロード販売するコンテンツを、有名ミュージシャンや映画配給会社の重鎮を口説いて獲得していった過程は、故スティーブ・ジョブス氏の劇的な手腕も相まって、ドキュメンタリーや考察本などでも取り上げられています。

そのような背景を知ると、アップルの収益は音楽や映画というソフトによって成り立つものと思ってしまうかもしれませんが、実際のところソフト販売によるアップルの収益は全体の2割にも満たないもので、収益の8割以上は、iPhone や iPod といった自社ハードの販売による利益で構成されています。

iPhone や iPod を「髭剃り本体」、音楽や映画というソフトを「替刃」と見た場合、アップルは「替刃」ではなく、むしろ「髭剃り本体」で儲けている。魅力的なソフトという「替刃」を99セントという安価で大量にラインナップすることで、高価な「髭剃り本体」の魅力をさらに高めて販売しているというわけです。このことから、同社のビジネスモデルは「逆 カミソリと刃」型と呼ばれています。
しかし、iTunes Storeというプラットフォームが今後活性化していけば、自動的に手数料がアップルには入ってくる仕組みであり、コンテンツ(アプリ)が自動的に増えていく仕組みや決済を握ることで、この仕組みはさらに強固になっていくものと思われます。

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