―AIデータセンター建設ラッシュとクラウド新時代の融合で、輝き放つ銘柄群を追う―

　飛ぶ鳥を落とす勢いで 生成AI市場の拡大が続いている。生成AIは足もとでやや商業化が遅れているとはいえ、産業革命の要素を持っており、将来的にはモンスター級の経済効果を生む可能性も内包している。来るべき時代に備えて米ビッグテックなどの投資意欲は旺盛で、AI関連のインフラ整備が急ピッチで進んでいる。AIサーバーを設置するデータセンター、いわゆるAIデータセンターはそのインフラの象徴といっても過言ではない。また、企業が生成AIをフル活用するために必要なサービスとしてGPUクラウドが注目されている。株式市場でもテーマ物色の波が再び押し寄せそうだ。

●ハイパースケールDCの中枢を担うGPU

　高性能AIの開発・実装で脚光を浴びているのが、大規模な処理能力を有するハイパースケール・データセンターで、その数で米国は全世界の約半分を占めているのが現状だ。この米国を筆頭とするグローバル規模でのAIデータセンター増設の動きは、クラウドサービスのグレードアップやパブリッククラウドの普及によって後押しされる形となっている。なお、従来型のデータセンターではCPUを中心としたサーバーが主軸を担っていたが、近年は生成AIの飛躍的成長によって舞台が大きく回った。高速データ処理を行う必要性からAIデータセンターの建設ラッシュが続くなか、その中枢部分も従来のCPUから並列処理を強みとするGPUへと主役が交代している。

　パブリッククラウドサービスの市場シェア（グローバルベース）では、米アマゾン・ドット・コムが全体の約3割を占め不動の首位。これに米マイクロソフト、米グーグルと続き先頭集団を形成している。この上位3社で実に全体の7割近いシェアを確保している。また、日本におけるクラウド市場もこの3社の存在が圧倒的であり、日本国内に事業基盤を持つ日本企業（事業者）のシェアは約3割にとどまり、残りはすべて外資系からサービスを提供されている構図となっている。そこで、日本政府は経済安全保障の観点からも国内企業による基盤クラウド強化に乗り出している。

●「クラウドプログラム」で勇躍する企業群

　2022年には経済産業省が経済安全保障推進法に基づいてクラウドプログラムを特定重要物資として指定しており、事業者は経済産業大臣に供給確保計画の申請を行い、計画が認定されれば新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）から助成金の交付を受けることができる仕組みとなっている。現在、国内企業で「GPUクラウドサービス事業者」として助成金が交付されている事業者は上場企業では4社。中でも最も金額規模で大きいのは、最大575億円の助成金対象となっているさくらインターネット <3778> [東証Ｐ]だ。同社はソフトバンク <9434> [東証Ｐ]の最大474億円を100億円あまり上回る。

　さくらネットはデジタル庁が旗振り役となっている「ガバメントクラウド」でも主導的なポジションにある。デジタル庁はガバメントクラウド向けサービスに「さくらのクラウド」を条件付きで採択し、さくらネットは25年度末という期限までに、デジタル庁がガバメントクラウドに求める基本事項や技術要件をすべて満たすべく鋭意開発を進捗させている状況にある。

●脚光を浴びるGPUクラウドサービス

　GPUクラウドは企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）推進において必須のサービスといってもよい。GPUと言えば米エヌビディア製品が、現在マーケットを席巻している状況にあることは広く知られている。これはエヌビディアが得意としている3Dグラフィックスなどの画像描写に必要な同時並列的演算処理を行う半導体だが、当初はゲーミング用途で使われていたものの、AIとの相性が抜群で、特に生成AIの登場とともに加速度的に需要が高まり、同社の業績と株価を大変貌させた。

　しかし、GPUは高性能化するに従って製品価格も高騰しており、ユーザーは高コストの設備投資に躊躇せざるを得ない状況である。そうしたなか、GPUのクラウドサービスを利用することによって、必要な時に必要な分だけGPUリソースを使うことが可能となった。マシンラーニングやシミュレーションで必要とされるハイスペックな演算処理を行えるほか、極めてクオリティーの高い映像処理などもできる。更に、需要の変化に即時対応してサーバーを増減したり、タスクに応じて異なるGPUを活用したりするなどの融通性にも長けている。

●ディープシーク・ショックで未来は変わるか

　株式市場では、ひと頃のデータセンター関連株人気はやや下火となっている感もある。これは中国のAIスタートアップであるＤｅｅｐＳｅｅｋ（ディープシーク）が開発した高性能オープンソース型モデルのコストパフォーマンスの高さが、先端AI用半導体の需要低減をもたらすものとして警戒視されたことも影響している。しかし、低コストで高性能なAIモデルの台頭はAI市場の発展を加速させることが予想され、それに伴い取り扱うデータ量自体はむしろ膨張する。ビッグデータ市場の極大化が見込まれるなか、データセンターの建設は中長期的に活発化していくというシナリオに、現時点で疑問符をつけるのは無理が生じている。

　足もと東京市場では、半導体検査用器具であるプローブカードで世界上位の日本マイクロニクス <6871> [東証Ｐ]が、2日連続でマドを開けて上値を追う異色の株高パフォーマンスを演じた。これは直近発表された25年12月期中間期（1～6月）の業績予想で、営業利益が前年同期比30％増の75億円と大幅な伸びを見込んでいることが好感されたもの。好業績を牽引しているのは、生成AI用半導体メモリーであるHBM（広帯域メモリー）で、これがAIデータセンター向けで高水準の需要を獲得していることが判明した。

　2月最終週は26日にエヌビディアの決算発表が予定されている。これを通過するまでAI用半導体周辺に位置する銘柄群に手を出しにくいのは確かだが、決算発表後のエヌビディアの株価が上下どちらに振れても、それは事前コンセンサスに振り回された一時的なノイズであり、生成AI市場の成長性の否定にはならない。また、GPUクラウドなどソリューション分野の銘柄は、これからは逆に腕の見せどころだ。優勝劣敗の流れのなかで勝ち残った企業は、その報酬として時価総額の大幅な上乗せを享受することになるだろう。

　今回のトップ特集では急成長する生成AIに連動したGPUクラウド市場の拡大で恩恵を受ける有望株を5銘柄厳選エントリーした。

●GPUクラウド普及で商機到来の5銘柄

◎日本電子材料 <6855> [東証Ｓ]

　電子材料は半導体検査用プローブカードの専業メーカーとして業界の先駆的存在。商品競争力も高く、前期末時点で売上高の44％を海外で占める。米国や台湾のほか、中国や欧州（フランス）にも拠点を有しグローバル展開を図っている。生成AI市場の急成長を背景にHBMなどAI用半導体向けプローブカードの需要が高水準で同社の収益環境に吹く追い風は強い。データセンターの設置数で圧倒的な米国などを中心に、今後もGPUやHBM向けプローブカードの中期的な需要獲得が期待される。25年3月期は売上高が前期比18％増の206億円、営業利益は同4.1倍の36億円予想と22年3月期の過去最高を記録して以来の水準まで急回復を果たす見通し。

　PER12倍前後と割安で、昨年7月に上場来高値4145円をつけており天井も高く、業績回復が加速している中で時価近辺は値ごろ感が漂う。上値のフシとして最初に意識されるのは今年1月にダブルトップでつけた戻り高値水準の2400円どころだが、早晩ここを上抜き、滞留出来高が薄いゾーンに突入することで上げ足が加速しそうだ。

◎テラスカイ <3915> [東証Ｐ]

　テラスカイはクラウドシステムの導入コンサルティング及び運用支援ビジネスを展開。米クラウド大手のセールスフォースの顧客管理ソフトウェアやアマゾンが提供するAWS（アマゾンウェブサービス）などの導入ニーズを捉えている。国内最大のシステムインテグレーターであるＮＴＴデータが上位株主に入っており、提携効果発現に伴う業容拡大への期待は大きい。セールスフォースと生成AIを組み合わせた新サービス「mitoco AI」を昨年4月から提供している。業績も10年以上にわたってトップラインの伸びが著しく、利益面も足もとで成長の勢いが増している。

　25年2月期は前期比26％増収の240億4000万円予想と過去最高を大幅更新し、営業利益は同2.2倍となる11億6700万円を見込み、これは4期ぶりのピーク利益となる。株価は今年1月15日につけた昨年来高値2800円奪回が当面の目標だが、中期スタンスであれば3000円台を地相場とする強調トレンドが期待できよう。

◎フィックスターズ <3687> [東証Ｐ]

　Ｆスターズは顧客企業のソフトウェアを高速化させる技術で抜群の実績を有する。マルチコアプロセッサーを効率化させ、低消費電力で高速入出力を可能とするメモリー技術などで実力を発揮し、AIの急速な進化に連動した旺盛な需要を囲い込んでいる。とりわけAI開発用GPUサーバー向け演算高速化ソフトへの引き合いが活発で、収益押し上げに寄与している。多様なGPU環境におけるAIアプリケーションの実行パフォーマンスを、即座かつ持続的に最大限引き出すAI高速化プラットフォームを今年1月にリリースしている。25年9月期は売上高が前期比16％増の93億円、営業利益は同13％増の26億円と、いずれも連続で過去最高を更新する見通し。なお、量子コンピューター分野でも業界のリード役を担っている。

　株価は年明け早々に2315円の直近高値を形成したものの、その後はマドを開けて下値を試すなど荒い値動きとなっている。しかし、2000円を下回る水準は絶好の買い場と判断したい。昨年3月の上場来高値2516円奪回は中期成長力の高さを考慮すれば通過点に過ぎない。

◎ＭＣＪ <6670> [東証Ｓ]

　ＭＣＪは受注生産型のパソコンメーカーで「マウス」ブランドとして広く認知されるが、海外売上比率も3割を超えるなどグローバル展開を図っている。パソコンは高性能商品の引き合いが活発なほか、国内ではOS更新などに伴う買い替え需要が追い風となっている。また、M＆A戦略を駆使した業容拡大戦略にも期待が大きい。同社子会社のテックウインドは法人顧客を対象に独自ブランドのクラウドGPUソリューションを展開しており、これは米エヌビディアの高性能GPUサーバーを廉価で使用できるクラウドサービスとして注目される。25年3月期の営業利益は前期比6％増の183億円を見込んでいるが、第3四半期（24年4～12月）時点の進捗率から増額修正される可能性が高そうだ。

　足もとの業績好調にもかかわらず、株価は年初から調整局面にあったが、PERは10倍台で配当利回りも3％近くあり、1300円台は垂涎の買い場を提供している。昨年6月中旬につけた昨年来高値1581円の奪回から1600円台乗せが当面の目標。

◎アセンテック <3565> [東証Ｓ]

　アセンテックは仮想デスクトップ関連のソリューションサービスやソフトウェア、端末の販売などを行い、サイバーセキュリティー分野にも傾注。また、クラウドサービスにも積極展開している。米クラウドソフトウェアグループ（CSG）と第三者割当による新株発行で資本・業務提携し、新会社を設立してCSG社製品の市場シェア拡大に向けた戦略を進めている。急成長する生成AI市場が追い風環境を創出しており、今週17日取引終了後には25年1月期業績予想の修正を発表、売上高は従来計画の120億円から145億円（前の期比2.3倍）に、経常利益は10億8000万円から12億円（同71％増）に増額した。

　これに併せて27年1月期を最終年度とする中期経営計画の修正も開示、最終年度に経常利益15億円としていた従来目標を19億1000万円に大幅上方修正しており、株価も上昇を一気に加速させた。18日にマドを開けてストップ高に買われた後も、目先筋の利食いをこなし上値指向を維持している。時価は20年10月につけた最高値2534円の半値以下の水準にあり、長期波動では出直りの緒に就いた段階といえる。

株探ニュース