JP6942243B2 - 光硬化性インク組成物及び画像形成方法 - Google Patents

Description

本開示は、光硬化性インク組成物及び画像形成方法に関する。

従来より、アミン化合物を含む光硬化性のインク組成物が知られている。
例えば、特許文献１には、屋外印刷用途に対して耐久性があり有用な放射線硬化性インク組成物として、着色剤と、２，２，６，６−テトラメチルピペリジニル化合物と、を含み、第１の２，２，６，６−テトラメチルピペリジニル化合物は放射線硬化性インク組成物中に０．５ｗｔ％を上回る濃度で存在し、第１の２，２，６，６−テトラメチルピペリジニル化合物のヒンダードアミン基は、炭素又は水素のみによって置換され、２０℃では固体であり、炭素−炭素二重結合を含まない、放射線硬化性インク組成物が開示されている。
また、特許文献２には、硬度及び基材との密着性に優れた膜を形成でき、保存安定性に優れた感光性組成物として、ヒンダードアミン構造を含む特定の構造単位を含む樹脂と、ラジカル重合性モノマーと、を含有する感光性組成物が開示されており、更に、この感光性組成物をインク組成物として用いて画像を形成する方法が開示されている。

特許文献１：特表２０１５−５３３８９７号公報
特許文献２：国際公開第２０１７／０３３９８４号

しかしながら、アミン化合物を含む光硬化性インク組成物に関し、形成される硬化膜（例えば画像）の光沢性をより向上させることが求められる場合がある。
本開示の一態様の課題は、光沢性に優れた硬化膜を形成できる光硬化性インク組成物を提供することである。
本開示の別の一態様の課題は、光沢性に優れた画像を形成できる画像形成方法を提供することである。

上記課題を解決するための手段には、以下の態様が含まれる。
＜１＞ α水素原子を有する数平均分子量１０００未満のアミン化合物であるアミンＡと、
α水素原子を有する数平均分子量１０００以上のアミン化合物であるアミンＢと、
単官能のラジカル重合性モノマー及び二官能のラジカル重合性モノマーの少なくとも一方と、
を含有し、
単官能のラジカル重合性モノマー及び二官能のラジカル重合性モノマーの総含有量が、光硬化性インク組成物の全量に対し、５０質量％以上である光硬化性インク組成物。
＜２＞ アミンＡ及びアミンＢの少なくとも一方が、ヒンダードアミン構造を有する＜１＞に記載の光硬化性インク組成物。
＜３＞ アミンＡ及びアミンＢの各々が、ヒンダードアミン構造を有する＜１＞又は＜２＞に記載の光硬化性インク組成物。
＜４＞ アミンＡ及びアミンＢの各々が、下記式（ＨＡ１）で表されるヒンダードアミン構造を有する＜１＞〜＜３＞のいずれか１つに記載の光硬化性インク組成物。

式（ＨＡ１）中、＊は、結合位置を表す。

＜５＞ アミンＡが、一分子中に、式（ＨＡ１）で表されるヒンダードアミン構造を２個〜４個有する＜４＞に記載の光硬化性インク組成物。
＜６＞ アミンＢが、下記式（１）で表される構造単位を含む＜１＞〜＜５＞のいずれか１つに記載の光硬化性インク組成物。

式（１）中、Ｒ^１は、水素原子又はメチル基を表し、Ｌ^１は、単結合又は炭素数１〜１２の２価の連結基を表す。

＜７＞ アミンＡの数平均分子量が、１００以上１０００未満であり、
アミンＢの数平均分子量が、１４００〜１００００である＜１＞〜＜６＞のいずれか１つに記載の光硬化性インク組成物。
＜８＞ アミンＡの数平均分子量が、５００以上１０００未満であり、
アミンＢの数平均分子量が、１８００〜１００００である＜１＞〜＜７＞のいずれか１つに記載の光硬化性インク組成物。
＜９＞ アミンＡの含有量が、光硬化性インク組成物の全量に対し、１．０質量％〜５．０質量％である＜１＞〜＜８＞のいずれか１つに記載の光硬化性インク組成物。
＜１０＞ アミンＢの含有量が、光硬化性インク組成物の全量に対し、１．０質量％〜５．０質量％である＜１＞〜＜９＞のいずれか１つに記載の光硬化性インク組成物。
＜１１＞ アミンＢに対するアミンＡの含有質量比が、０．３０〜１．００である＜１＞〜＜１０＞のいずれか１つに記載の光硬化性インク組成物。
＜１２＞ インクジェットインクとして用いられる＜１＞〜＜１１＞のいずれか１つに記載の光硬化性インク組成物。
＜１３＞ 基材上に、＜１＞〜＜１２＞のいずれか１つに記載の光硬化性インク組成物を付与することによりインク膜を形成する工程と、
インク膜に活性エネルギー線を照射してインク膜を硬化させることにより画像を得る工程と、
を有する画像形成方法。

本開示の一態様によれば、光沢性に優れた硬化膜を形成できる光硬化性インク組成物が提供される。
本開示の別の一態様によれば、光沢性に優れた画像を形成できる画像形成方法が提供される。

本明細書中、「〜」を用いて示された数値範囲は、「〜」の前後に記載される数値をそれぞれ最小値及び最大値として含む範囲を意味する。
本明細書中、組成物中の各成分の量は、組成物中に各成分に該当する物質が複数存在する場合は、特に断らない限り、組成物中に存在する当該複数の物質の合計量を意味する。
本明細書中、「工程」との用語は、独立した工程だけではなく、他の工程と明確に区別できない場合であってもその工程の所期の目的が達成されれば、本用語に含まれる。
本明細書中、「光」は、γ線、β線、電子線、紫外線、可視光線、赤外線といった活性エネルギー線を包含する概念である。
本明細書中、紫外線を、「ＵＶ（Ultra Violet）光」ということがある。
本明細書中、ＬＥＤ（Light Emitting Diode）光源から生じた光を、「ＬＥＤ光」ということがある。
本明細書中、「（メタ）アクリル酸」は、アクリル酸及びメタクリル酸の両方を包含する概念であり、「（メタ）アクリレート」は、アクリレート及びメタクリレートの両方を包含する概念であり、「（メタ）アクリロイル基」は、アクリロイル基及びメタクリロイル基の両方を包含する概念である。
本明細書中、樹脂における各構成単位の比率を「共重合比」と称することがある。
本明細書中、アルキル基、アリール基、アルキレン基、アリーレン基等の炭化水素基は、特に断りのない限り、分岐を有していても、環構造を有していてもよい。
本明細書中、２以上の好ましい態様の組み合わせは、より好ましい態様である。
本明細書中、化学式中の「＊」は、結合位置を示す。

〔光硬化性インク組成物〕
本開示の光硬化性インク組成物（以下、単に「インク」ともいう）は、α水素原子を有する数平均分子量１０００未満のアミン化合物であるアミンＡと、α水素原子を有する数平均分子量１０００以上のアミン化合物であるアミンＢと、単官能のラジカル重合性モノマー及び二官能のラジカル重合性モノマーの少なくとも一方と、を含有し、単官能のラジカル重合性モノマー及び二官能のラジカル重合性モノマーの総含有量が、光硬化性インク組成物の全量に対し、５０質量％以上である。

本開示のインクによれば、光沢性に優れた硬化膜（例えば、画像）を形成できる。
かかる効果が奏される理由は以下のように推定される。但し、本開示のインクは、以下の理由によって限定されるものではない。

一般に、ラジカル重合性モノマーを含有するインクを基材上に付与し、付与されたインク（以下、「インク膜」ともいう）に光を照射すると、インク膜中のラジカル重合性モノマーがラジカル重合し、その結果、インク膜が硬化されて硬化膜（例えば、画像）が形成される。
しかし、インク膜中において、ラジカル重合性モノマーのラジカル重合が、大気中の酸素によって阻害される場合がある。以下、この現象を、「酸素によるラジカル重合阻害」ともいう。酸素によるラジカル重合阻害は、特に、インク膜中、大気に接する部分であるインク膜の表面及びその近傍（以下、単に、「インク膜の表面近傍」ともいう）において起こりやすい。酸素によるラジカル重合阻害が起こると、インク膜の内部での硬化性と比較して、インク膜の表面近傍での硬化性が不足する場合があり、その結果、インク膜の膜厚方向についての硬化性のバラつきが大きくなる場合がある。インク膜の膜厚方向についての硬化性のバラつきが大きくなると、ラジカル重合による硬化時に、インク膜にシワが生じ、このシワに起因して、硬化膜の光沢性が低下する場合がある。

上述した酸素によるラジカル重合阻害を抑制することを考慮し、本開示のインクには、いずれもα水素原子を有するアミン化合物である、アミンＡ及びアミンＢが含有されている。α水素原子は、酸素によるラジカル重合阻害を抑制する機能を有する。従って、インクが、α水素原子を有するアミン化合物を含有することにより、形成されるインク膜において、酸素によるラジカル重合阻害が抑制され得るので、インク膜の硬化性が確保され得る。本開示のインクによる硬化膜の光沢性向上の効果のベースは、上述した、α水素原子を有するアミン化合物の機能（即ち、酸素によるラジカル重合阻害を抑制し、インク膜の硬化性を確保する機能）であると考えられる。
ここで、α水素原子とは、アミン化合物中の窒素原子に対するα位の炭素原子（以下、「α炭素原子」ともいう）に対して直接結合している水素原子を意味する。例えば、後述の式（ＨＡ１）で言えば、明示されている３個の「Ｈ」の各々が、α水素原子である。即ち、α水素原子を有するアミン化合物とは、窒素原子に対してα位に位置する炭素原子（即ち、α炭素原子）を含み、かつ、このα炭素原子に対して直接結合する水素原子（即ち、α水素原子）を含むアミン化合物を意味する。

本開示のインクに含有されるアミンＡ及びアミンＢのうち、数平均分子量（Ｍｎ）が１０００以上であるアミンＢは、光沢性向上の効果の前提となる、インク膜の膜厚方向全体における最低限の硬化性を確保する機能を有すると考えられる。このアミンＢに対し、数平均分子量（Ｍｎ）が１０００未満であるアミンＡは、インク膜中において、可塑成分として機能する。このため、アミンＡのみによっては、光沢性向上の効果の前提となる、インク膜の膜厚方向全体における最低限の硬化性を確保することが難しいと考えられる。
一方、Ｍｎが１０００未満であるアミンＡは、低分子量であるがゆえに運動性に優れるので、特に、インク膜の表面近傍の硬化性を補強する機能を有すると考えられる。前述のとおり、インク膜の表面近傍は、酸素によるラジカル重合阻害を受けやすい箇所である。Ｍｎが１０００以上であるアミンＢのみでは、インク膜の表面近傍での酸素によるラジカル重合阻害（即ち、硬化性の低下）を抑制することは難しいと考えられる。
上述したアミンＡ及びアミンＢの両方を含有する本開示のインクを用いて硬化膜の形成を行う場合には、アミンＢにより、光沢性向上の効果の前提となる最低限の硬化性が確保され、かつ、アミンＡにより、インク膜の表面近傍での硬化性が補強されると考えられる。このため、本開示のインクを用いて硬化膜を形成した場合には、インク膜の膜厚方向の硬化性のバラつきが抑制され、その結果、このバラつきに起因する硬化膜の光沢性の低下が抑制されると考えられる。
本開示のインクによれば、以上の理由により、光沢性に優れた硬化膜が形成されると考えられる。

また、上述したとおり、本開示のインクに含有されるアミンＢは、インク膜の最低限の硬化性を確保する機能を有する。
このため、アミンＢを含有する本開示のインクによれば、硬化膜の耐ブロッキング性、硬化膜の引っかき耐性、及び、硬化膜と基材と密着性（以下、「硬化膜の密着性」ともいう）も確保される。

また、本開示のインクは、単官能のラジカル重合性モノマー及び二官能のラジカル重合性モノマーの少なくとも一方を含有する。
言うまでもないが、単官能のラジカル重合性モノマー及び二官能のラジカル重合性モノマーの少なくとも一方は、ラジカル重合することにより硬化膜を形成する役割を果たす。
本開示のインクには、三官能以上のラジカル重合性モノマーが含有されていても構わないが、本開示のインクでは、インクの全量に対する、単官能のラジカル重合性モノマー及び二官能のラジカル重合性モノマーの総含有量が５０質量％以上となっている。総含有量が５０質量％以上であることから、単官能のラジカル重合性モノマー及び二官能のラジカル重合性モノマーの少なくとも一方は、インクの流動性を確保する役割（言い換えれば、インクにおける主たる液体成分としての役割）も果たす。

本開示のインクは、各種のインクとして特に制限なく用いることができるが、特に、インクジェットインクとして好適に用いることができる。
前述のとおり、本開示のインクは、単官能のラジカル重合性モノマー及び二官能のラジカル重合性モノマーの総含有量が５０質量％以上であり、流動性が確保されている。このため、本開示のインクでは、インクジェットインクとして用いた場合に、インクジェットノズルからのインクの吐出安定性（以下、単に「吐出安定性」ともいう）に優れる。
また、本開示のインクは、着色剤を含有するインクであっても、着色剤を含有しないインク（いわゆるクリアインク）であってもよい。

以下、本開示のインクに含有され得る各成分について説明する。

＜アミンＡ及びアミンＢ＞
本開示のインクは、アミンＡ及びアミンＢを含有する。
アミンＡは、α水素原子を有する数平均分子量１０００未満のアミン化合物である。
アミンＢは、α水素原子を有する数平均分子量１０００以上のアミン化合物である。

アミンＡ及びアミンＢの少なくとも一方（好ましくは両方）は、第三級アミンであることが好ましい。
アミンＡ及びアミンＢの少なくとも一方（好ましくは両方）が第三級アミンである場合には、α水素原子を有するアミン化合物としての機能（即ち、酸素によるラジカル重合阻害を抑制する機能）がより効果的に発揮され、その結果、硬化膜の光沢性が効果的に向上する。

アミンＡ及びアミンＢの少なくとも一方は、ヒンダードアミン構造（以下、「ＨＡ構造」ともいう）を有することが好ましい。
アミンＡ及びアミンＢの少なくとも一方がＨＡ構造を有する場合には、インクの保存安定性がより向上する（例えば、経時によるインクの粘度の上昇が抑制される）。
また、アミンＡ及びアミンＢの少なくとも一方がヒンダードアミン構造を有する場合であって、インクをインクジェットインクとして用いた場合には、インクジェットノズルからのインクの吐出安定性も向上する。以下、インクをインクジェットインクとして用いた場合におけるインクジェットノズルからのインクの吐出安定性を、単に、「吐出安定性」ともいう。

アミンＡ及びアミンＢの少なくとも一方が有し得るＨＡ構造（ヒンダードアミン構造）としては、下記式（ＨＡ０）で表されるヒンダードアミン構造（以下、「ＨＡ０構造」ともいう）が好ましい。

式（ＨＡ０）中、＊は、結合位置を表す。

インクの保存安定性及び吐出安定性をより向上させる観点からみて、アミンＡ及びアミンＢの各々が、ヒンダードアミン構造を有することがより好ましい。

アミンＡ及びアミンＢの少なくとも一方は、下記式（ＨＡ１）で表されるヒンダードアミン構造（以下、「ＨＡ１構造」ともいう）を有することが好ましい。

式（ＨＡ１）中、＊は、結合位置を表す。

ＨＡ１構造中には、ヒンダードアミン構造の好ましい態様であるＨＡ０構造が含まれている。
このため、アミンＡ及びアミンＢの少なくとも一方がＨＡ１構造を有する場合は、インクの保存安定性及び吐出安定性がより向上する。

更に、ＨＡ１構造中には、式（ＨＡ１）中で明示されている３個の「Ｈ」として、３個のα水素原子が含まれている。
このため、アミンＡ及びアミンＢの少なくとも一方がＨＡ１構造を有する場合は、酸素によるラジカル重合阻害が効果的に抑制され、その結果、硬化膜の光沢性が効果的に向上する。
同様の理由により、アミンＡ及びアミンＢの少なくとも一方がＨＡ１構造を有する場合は、硬化膜の、耐ブロッキング性、引っかき耐性、及び密着性がより向上する。

インクの保存安定性及び吐出安定性、並びに、硬化膜の、耐ブロッキング性、引っかき耐性、及び密着性を効果的に向上させる観点からみると、アミンＡ及びアミンＢの各々が、ＨＡ１構造を有することが特に好ましい。

（アミンＡの好ましい態様）
アミンＡのＭｎは、１０００未満である。
これにより、前述したアミンＡの機能（即ち、インク膜の表面近傍の硬化性を補強する機能）が確保され、硬化膜の光沢性向上の効果が得られる。
アミンＡのＭｎの下限には特に制限はないが、下限は、例えば１００である。即ち、アミンＡのＭｎは、例えば１００以上１０００未満である。
アミンＡのＭｎの下限は、硬化膜の光沢性をより向上させる観点から、好ましくは１５５であり、より好ましくは２００であり、更に好ましくは３００であり、更に好ましくは５００である。
アミンＡのＭｎは、１０００未満であればよいが、９５０以下であってもよいし、９００以下であってもよいし、８５０以下であってもよいし、８４７以下であってもよい。

本明細書中において、数平均分子量（Ｍｎ）及び重量平均分子量（Ｍｗ）は、いずれもゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）によって測定された値を指す。
但し、分子量が小さいためにＧＰＣでは正確なＭｎを測定できない化合物については、化合物の化学構造から求められる分子量を、その化合物のＭｎとして採用する。Ｍｗについても同様とする。
ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）による測定は、測定装置として、ＨＬＣ（登録商標）−８０２０ＧＰＣ（東ソー（株））を用い、カラムとして、ＴＳＫｇｅｌ（登録商標）Ｓｕｐｅｒ Ｍｕｌｔｉｐｏｒｅ ＨＺ−Ｈ（４．６ｍｍＩＤ×１５ｃｍ、東ソー（株））を３本用い、溶離液として、ＴＨＦ（テトラヒドロフラン）を用いる。また、測定条件としては、試料濃度を０．４５質量％、流速を０．３５ｍｌ／ｍｉｎ、サンプル注入量を１０μｌ、及び測定温度を４０℃とし、ＲＩ検出器を用いて行う。
検量線は、東ソー（株）の「標準試料ＴＳＫ ｓｔａｎｄａｒｄ，ｐｏｌｙｓｔｙｒｅｎｅ」：「Ｆ−４０」、「Ｆ−２０」、「Ｆ−４」、「Ｆ−１」、「Ａ−５０００」、「Ａ−２５００」、「Ａ−１０００」、及び「ｎ−プロピルベンゼン」の８サンプルから作製する。

アミンＡは、硬化膜の光沢性を効果的に向上させる観点から、一分子中に、前述のＨＡ１構造を２個〜４個有することが好ましい。
ＨＡ１構造は、３個のα水素原子を有する。アミンＡ一分子がＨＡ１構造を２個以上有する場合には、アミンＡが持つα水素原子が６個以上となるため、インク膜表面近傍の硬化性を補強する機能が高まり、その結果、硬化膜の光沢性が効果的に向上する。
また、アミンＡの一分子が有するＨＡ１構造の数が４個以下である場合には、数平均分子量（Ｍｎ）が１０００未満であることを満足し易い。

アミンＡの具体例としては、後述の実施例における化合物（ＰＭＰ、ＨＳ２０１、Ａ−１、ＬＡ−５２、及びＬＡ−７２）が挙げられる。
アミンＡの具体例としては、これら以外にも、以下の化合物も挙げられる。
以下において、「ｎＣ_８Ｈ_１７−」は、ノルマルオクチル基を意味し、「ｎＣ_１２Ｈ_２５−」は、ノルマルドデシル基を意味する。

また、アミンＡの具体例としては、以下のＴ１４４も挙げられる。
以下のＴ１４４は、ＢＡＳＦ社製のＴｉｎｕｖｉｎ１４４であり、Ｍｎは６８５である。

本開示のインクにおけるアミンＡの含有量には特に制限はないが、インクの全量に対し、好ましくは０．３質量％〜６．０質量％であり、より好ましくは０．４質量％〜５．４質量％であり、さらに好ましくは１．０質量％〜５．０質量％であり、更に好ましくは１．２質量％〜４．０質量％である。
本開示のインクにおけるアミンＡの含有量が０．３質量％以上である場合には、硬化膜の光沢性がより向上する。
本開示のインクにおけるアミンＡの含有量が６．０質量％以下である場合には、硬化膜の耐ブロッキング性及び引っかき耐性がより向上する。

（アミンＢの好ましい態様）
アミンＢの数平均分子量（Ｍｎ）は、１０００以上である。
これにより、アミンＢの機能（光沢性向上の効果の前提となる硬化性を確保する機能）が発揮される。
アミンＢのＭｎは、硬化膜の光沢性をより向上させる観点から、好ましくは１４００以上であり、より好ましくは１５００以上であり、更に好ましくは１８００以上であり、更に好ましくは２０００以上である。
アミンＢのＭｎの上限には特に制限はないが、インクの保存安定性及び吐出安定性をより向上させる観点から、好ましくは１００００以下であり、より好ましくは５０００以下であり、更に好ましくは３５００である。

アミンＡのＭｎとアミンＢのＭｎとの組み合わせとしては、アミンＡのＭｎが１００以上１０００未満であり、かつ、アミンＢのＭｎが１４００〜１００００である組み合わせが好ましい。
更に好ましくは、上記組み合わせにおいて、アミンＡのＭｎの下限、アミンＢのＭｎの上限、及びアミンＢのＭｎの下限の少なくとも１つを、前述した好ましい値に変更した組み合わせである。
更に好ましい組み合わせの一つは、アミンＡのＭｎが５００以上１０００未満であり、かつ、アミンＢのＭｎが１８００〜１００００である組み合わせである。

また、アミンＢは、α水素原子を有するアミン構造を含む（メタ）アクリレートに由来する構造単位を含むことが好ましく、下記式（１）で表される構造単位（以下、「単位（１）」ともいう）を含むことがより好ましい。
アミンＢが、α水素原子を有するアミン構造を含む（メタ）アクリレートに由来する構造単位（好ましくは単位（１））を含む場合には、硬化膜の耐ブロッキング性及び引っかき耐性がより向上する。
この理由は、上記構造単位（好ましくは単位（１））を含むことにより、アミンＢ自体の骨格が強固となり、その結果、硬化膜全体の強度が増すためと考えられる。

−式（１）で表される構造単位−

式（１）中、Ｒ^１は、水素原子又はメチル基を表し、Ｌ^１は、単結合又は炭素数１〜１２の２価の連結基を表す。

式（１）中、Ｌ^１で表される炭素数１〜１２の２価の連結基の炭素数は、好ましくは１〜６であり、より好ましくは１〜３である。

Ｌ^１で表される炭素数１〜１２の２価の連結基としては、炭素数１〜３のアルキレン基、下記式（Ｌ１１）〜式（Ｌ１４）のいずれか１つで表される基が好ましい。

式（Ｌ１１）中、Ｌは、炭素数１〜３のアルキレン基を表し、ｎは、１〜４の整数を表し、＊１は、式（１）中の酸素原子との結合位置を表し、＊２は、式（１）中の炭素原子との結合位置を表す。
式（Ｌ１２）中、Ｌは、炭素数１〜３のアルキレン基を表し、＊１は、式（１）中の酸素原子との結合位置を表し、＊２は、式（１）中の炭素原子との結合位置を表す。
式（Ｌ１３）中、Ｌ^１及びＬ^２は、それぞれ独立に、炭素数１〜３のアルキレン基を表し、＊１は、式（１）中の酸素原子との結合位置を表し、＊２は、式（１）中の炭素原子との結合位置を表す。
式（Ｌ１４）中、＊１は、式（１）中の酸素原子との結合位置を表し、＊２は、式（１）中の炭素原子との結合位置を表す。

式（Ｌ１１）中のｎは、１〜３の整数であることが好ましく、１又は２であることがより好ましく、１であることが特に好ましい。

式（１）中のＬ^１としては、単結合、炭素数１〜３のアルキレン基、式（Ｌ１２）で表される基、又は式（Ｌ１３）で表される基が好ましく、単結合であることが特に好ましい。

以下、単位（１）の具体例を示すが、単位（１）は以下の具体例に限定されることはない。

アミンＢが単位（１）を含む場合、アミンＢは単位（１）以外のその他の構造単位を含んでもよいし、その他の構造単位を含まなくてもよい。アミンＢが含み得るその他の構造単位としては、ビニルモノマーに由来する構造単位が好ましい。

アミンＢが単位（１）を含む場合、アミンＢにおける単位（１）の含有量は、アミンＢの全量に対し、好ましくは３０質量％であり、より好ましくは５０質量％以上であり、更に好ましくは６０質量％以上であり、更に好ましくは８０質量％以上である。
アミンＢにおける単位（１）の含有量の上限には特に制限はなく、上限は、１００質量％であってもよい。

単位（１）を含むアミンＢについては、分子量以外は、国際公開第２０１７／０３３９８４号に記載の特定樹脂を適宜参照できる。
アミンＢが含み得るその他の構造単位については、例えば、国際公開第２０１７／０３３９８４号の段落００７８〜０１２７に記載されている構造単位を参照できる。

その他の構造単位としては、例えば、下記単位（２）、下記単位（３）、メチル（メタ）アクリレートに由来する構造単位、等が挙げられる。
その他の構造単位は、１種のみであってもよいし、２種以上であってもよい。

−単位（２）−
単位（２）は、下記式（２）で表される構造単位である。

式（２）中、Ｒ^２１は、水素原子又はメチルを表し、Ｒ^２２及びＲ^２３は、それぞれ独立に、水素原子又は炭化水素基を表す。Ｒ^２２及びＲ^２３は、互いに結合して環を形成してもよい。

Ｒ^２２及びＲ^２３において、炭化水素基の炭素数は、１〜６が好ましく、１〜３がより好ましい。

式（２）において、膜の硬度の観点から、Ｒ^２２及びＲ^２３が、それぞれ独立に、炭化水素基であるか、又は、Ｒ^２２及びＲ^２３が互いに結合して（即ち、Ｒ^２２及びＲ^２３が一体となって）環を形成することが好ましい。

また、Ｒ^２２及びＲ^２３が互いに結合して環を形成している場合、Ｒ^２２及びＲ^２３が一体となって形成される基としては、式（Ｎ２１）又は式（Ｎ２２）で表される基であることが特に好ましい。

式（Ｎ２１）又は式（Ｎ２２）中、＊１は窒素原子との結合位置を表し、＊２は、炭素原子との結合位置を表す。

式（２）の好ましい態様として、
Ｒ^２２及びＲ^２３が、それぞれ独立に、水素原子若しくは炭素数１〜６のアルキル基を表すか、又は、Ｒ^２２及びＲ^２３が互いに結合して（即ち、Ｒ^２２及びＲ^２３が一体となって）式（Ｎ２１）又は式（Ｎ２２）で表される基を表す態様が挙げられる。
かかる態様のうち、硬化膜の硬度の観点から、更に好ましくは、Ｒ^２２及びＲ^２３が、それぞれ独立に、炭素数１〜６のアルキル基を表すか、又は、Ｒ^２２及びＲ^２３が互いに結合して式（Ｎ２１）又は式（Ｎ２２）で表される基を表す態様である。

−単位（３）−
単位（３）は、下記式（３）で表される構造単位である。

式（３）中、Ｒ^３１は、水素原子又はメチル基を表し、Ｌ^３は、単結合又は２価の連結基を表し、Ｃｙ^１は、酸素原子を含んでもよい、環状構造を含む炭化水素基を表す。

Ｌ^３において、２価の連結基としては、炭素数１〜３のアルキレン基又は下記式（Ｌ３１）〜式（Ｌ３４）のいずれか１つで表される基が好ましい。

式（Ｌ３１）中、Ｌは、炭素数１〜３のアルキレン基を表し、ｎは、１〜４の整数を表し、＊１は、式（３）中の酸素原子との結合位置を表し、＊２は、式（３）中のＣｙ^１との結合位置を表す。
式（Ｌ３２）中、Ｌは、炭素数１〜３のアルキレン基を表し、＊１は、式（３）中の酸素原子との結合位置を表し、＊２は、式（３）中のＣｙ^１との結合位置を表す。
式（Ｌ３３）中、Ｌ^１及びＬ^２は、それぞれ独立に、炭素数１〜３のアルキレン基を表し、＊１は、酸素原子との結合位置を表し、＊２は、Ｃｙ^１との結合位置を表す。
式（Ｌ３４）中、＊１は、式（３）中の酸素原子との結合位置を表し、＊２は、式（３）中のＣｙ^１との結合位置を表す。

式（Ｌ３１）中のｎは、１〜３の整数であることが好ましく、１又は２であることがより好ましく、１であることが特に好ましい。

Ｃｙ^１において、酸素原子を含んでもよい環状構造を含む炭化水素基の炭素数は、３〜２０が好ましく、６〜２０がより好ましく、６〜１２が更に好ましく、６〜１０が特に好ましい。
酸素原子を含んでもよい環状構造を含む炭化水素基としては、置換又は無置換のアリール基、置換又は無置換の脂環族基、置換又は無置換の環状アセタール基、置換又は無置換の環状エーテル基、置換又は無置換のラクトン基、ヘテロ原子として酸素原子を含む置換又は無置換のヘテロアリール基、等が挙げられる。上記置換アリール基、上記置換脂環族基、上記置換環状アセタール基、上記置換環状エーテル基、上記置換ラクトン基、及び上記置換ヘテロアリール基における置換基としては、それぞれ、アルコキシ基、アシル基、アシルオキシ基、アルコキシカルボニル基、水酸基、カルボキシ基、等が挙げられる。

酸素原子を含んでもよい環状構造を含む炭化水素基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基、シクロヘキシル基、アルキルシクロヘキシル基、ノルボルニル基、ジシクロペンタニル基、ジシクロペンテニル基、アダマンチル基、フルフリル基、ヒドロフルフリル基、環状アセタール基、環状エーテル基、ラクトン基、等が挙げられる。

式（３）の特に好ましい態様は、
Ｌ^３が、単結合、炭素数１〜３のアルキレン基、又は式（Ｌ３１）〜式（Ｌ３４）のいずれか１つで表される基を表し、
Ｃｙ^１が、酸素原子を含んでいてもよい環状構造を含む炭素数３〜２０の炭化水素基を表す態様である。

また、Ｃｙ^１は、膜の耐ブロッキング性、及び、膜の基材との密着性の観点から、環状構造として、多環構造を含むことが好ましく、多環の脂環構造を含むことがより好ましい。

アミンＢの具体例としては、後述の実施例における化合物（Ｐ−１、Ｐ−２、Ｐ−７、Ｐ−８、Ｔ６２２、ＬＡ−６３Ｐ）が挙げられる。
アミンＢの具体例としては、これら以外にも、以下の化合物も挙げられる。

アミンＢとしては、下記Ｓ−６４及び下記Ｓ−１１９も挙げられる。
下記Ｓ−６４は、Ｓａｂｏ ＳｒＬ社（イタリア）の「Ｓｔａｂ ＵＶ ６４」であり、ｎの平均は約５．２〜６．３であり、Ｍｎは１４４０〜１７６０である。
下記Ｓ−１１９は、Ｓａｂｏ ＳｒＬ社（イタリア）の「Ｓｔａｂ ＵＶ １１９」であり、Ｍｎは２２８５である。

本開示のインクにおけるアミンＢの含有量には特に制限はないが、インクの全量に対し、好ましくは０．３質量％〜１０質量％であり、より好ましくは０．６質量％〜８．１質量％であり、さらに好ましくは１．０質量％〜５．０質量％であり、更に好ましくは１．２質量％〜４．５質量％である。
本開示のインクにおけるアミンＢの含有量が０．３質量％以上である場合には、硬化膜の耐ブロッキング性及び引っかき耐性がより向上する。
本開示のインクにおけるアミンＢの含有量が１０質量％以下である場合には、インクの保存安定性がより向上する。また、この場合であって、インクをインクジェット法による画像形成に用いた場合には、インクの吐出安定性もより向上する。

本開示のインクにおいて、アミンＢに対するアミンＡの含有質量比（以下、「含有質量比〔アミンＡ／アミンＢ〕」ともいう）は、好ましくは０．２５〜４．００であり、より好ましくは０．２５〜２．００であり、さらに好ましくは０．３０〜１．００であり、更に好ましくは０．３５〜１．００である。
含有質量比〔アミンＡ／アミンＢ〕が０．２５以上であると、硬化膜の光沢性がより向上する。
含有質量比〔アミンＡ／アミンＢ〕が４．００以下であると、硬化膜の、光沢性、耐ブロッキング性、及び引っかき耐性がより向上する。

＜単官能のラジカル重合性モノマー及び二官能のラジカル重合性モノマーの少なくとも一方＞
本開示のインクは、単官能のラジカル重合性モノマー及び二官能のラジカル重合性モノマーの少なくとも一方（以下、「特定モノマー」ともいう）を含有する。
本開示のインクは、
特定モノマーとして、単官能のラジカル重合性モノマーの少なくとも１種と二官能のラジカル重合性モノマーの少なくとも１種との両方を含有する態様であってもよいし、
特定モノマーとして単官能のラジカル重合性モノマーの少なくとも１種を含有し、二官能のラジカル重合性モノマーを含有しない態様であってもよいし、
特定モノマーとして二官能のラジカル重合性モノマーの少なくとも１種を含有し、単官能のラジカル重合性モノマーを含有しない態様であってもよい。

特定モノマーとしての単官能のラジカル重合性モノマー（以下、「単官能モノマー」ともいう）としては、
Ｎ−ビニルカプロラクタム、Ｎ−ビニルピロリドン等のＮ−ビニル化合物；
２−フェノキシエチルアクリレート（ＰＥＡ）、ベンジルアクリレート、サイクリックトリメチロールプロパンホルマールアクリレート（ＣＴＦＡ）、イソボルニルアクリレート（ＩＢＯＡ）、テトラヒドロフルフリルアクリレート、２−（２−エトキシエトキシ）エチルアクリレート、オクチルアクリレート、デシルアクリレート、トリデシルアクリレート、イソデシルアクリレート、ラウリルアクリレート、３，３，５−トリメチルシクロヘキシルアクリレート、ジシクロペンテニルアクリレート、４−ｔ−ブチルシクロヘキシルアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、カプロラクトン変性アクリレート、ヒドロキシエチルアクリレート、ヒドロキシブチルアクリレート、ポリエチレングリコールアクリレート、ポリプロピレングリコールアクリレート、ノニルフェノキシポリエチレングリコールアクリレート、ノニルフェノキシポリプロピレングリコールアクリレート等の単官能アクリレート化合物；
２−フェノキシエチルメタクリレート、ベンジルメタクリレート、イソボルニルメタクリレート、テトラヒドロフルフリルメタクリレート、２−（２−エトキシエトキシ）エチルメタクリレート、オクチルメタクリレート、デシルメタクリレート、トリデシルメタクリレート、イソデシルメタクリレート、ラウリルメタクリレート、３，３，５−トリメチルシクロヘキシルメタクリレート、ジシクロペンテニルメタクリレート、４−ｔ−ブチルシクロヘキシルメタクリレート、シクロヘキシルメタクリレート、カプロラクトン変性メタクリレート、ヒドロキシエチルメタクリレート、ヒドロキシブチルメタクリレート、ポリエチレングリコールメタクリレート、ポリプロピレングリコールメタクリレート、ノニルフェノキシポリエチレングリコールメタクリレート、ノニルフェノキシポリプロピレングリコールメタクリレート等の単官能メタクリレート化合物；
ノルマルプロピルビニルエーテル、イソプロピルビニルエーテル、ノルマルブチルビニルエーテル、イソブチルビニルエーテル、２−エチルヘキシルビニルエーテル、シクロヘキシルビニルエーテル、２−ヒドロキシエチルビニルエーテル、４−ヒドロキシブチルビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールモノビニルエーテル等の単官能ビニルエーテル化合物；
アクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジエチルアクリルアミド、
アクリロイルモルホリン（ＡＣＭＯ）、Ｎ−イソプロピルアクリルアミド、Ｎ−ヒドロキシエチルアクリルアミド、Ｎ−ブチルアクリルアミド、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチルアクリルアミド、Ｎ−（１，１−ジメチル−３−オキソブチル）アクリルアミド、Ｎ−ドデシルアクリルアミド、Ｎ−（ブトキシメチル）アクリルアミド、等の単官能アクリルアミド化合物；
メタクリルアミド、Ｎ−フェニルメタクリルアミド、Ｎ−(メトキシメチル)メタクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルメタクリルアミド、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチルメタクリルアミド、等の単官能メタクリルアミド化合物；
等が挙げられる。

特定モノマーとしての二官能のラジカル重合性モノマー（以下、「二官能モノマー」ともいう）としては、
ヘキサンジオールジアクリレート、ジプロピレングリコールジアクリレート、３−メチル−１，５−ペンタンジオールジアクリレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、ノナンジオールジアクリレート、デカンジオールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、ポリエチレングリコール変性ビスフェノールＡジアクリレート、ジオキサングリコールジアクリレート、シクロヘキサンジメタノールジアクリレート、トリシクロデカンジメタノールジアクリレート等の二官能アクリレート化合物；
２−（２−ビニロキシエトキシ）エチルアクリレート（ＶＥＥＡ）；
１，４−ブタンジオールジビニルエーテル、シクロヘキサンジメタノールジビニルエーテル、ジエチレングリコールジビニルエーテル、トリエチレングリコールジビニルエーテル（ＤＶＥ３）等の二官能ビニル化合物；
ヘキサンジオールジメタクリレート、ジプロピレングリコールジメタクリレート、ポリエチレングリコールジメタクリレート、ポリプロピレングリコールジメタクリレート、ノネオペンチルグリコールジメタクリレート、ポリエチレングリコール変性ビスフェノールＡジメタクリレート等の二官能メタクリレート化合物；
等が挙げられる

特定モノマーとしては、上述の単官能のラジカル重合性モノマー及び二官能のラジカル重合性モノマーの他にも、山下晋三編、「架橋剤ハンドブック」、（１９８１年大成社）；加藤清視編、「ＵＶ・ＥＢ硬化ハンドブック（原料編）」（１９８５年、高分子刊行会）；ラドテック研究会編、「ＵＶ・ＥＢ硬化技術の応用と市場」、７９頁、（１９８９年、シーエムシー）；滝山栄一郎著、「ポリエステル樹脂ハンドブック」、（１９８８年、日刊工業新聞社）等に記載の市販品、又は業界で公知の、単官能又は二官能のラジカル重合性モノマーを用いることができる。

特定モノマーの重量平均分子量（Ｍｗ）は、好ましくは１００以上１０００未満であり、より好ましくは１００以上８００以下であり、更に好ましくは１５０以上７００以下である。

本開示のインクは、特定モノマー以外のその他のモノマー（たとえば、三官能以上のラジカル重合性モノマー）を含有していてもよい。
その他のモノマーとしての三官能以上のラジカル重合性モノマーとしては、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート、ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート（ＤＰＨＡ）、トリメチロールプロパントリアクリレート、ジトリメチロールプロパンテトラアクリレート、ペンタエリスリトールトリメタクリレート、ペンタエリスリトールテトラメタクリレート等の三官能以上の（メタ）アクリレート化合物が挙げられる。
本開示のインクが三官能以上の（メタ）アクリレート化合物を含有する場合、三官能以上の（メタ）アクリレート化合物の含有量は、インクの全量に対し、好ましくは０．１質量％〜２０質量％であり、より好ましくは１質量％〜１０質量％であり、更に好ましくは２質量％〜８質量％である。

本開示のインクにおける特定モノマーの総含有量は、インクの全量に対し、５０質量％以上である。
特定モノマーの総含有量が５０質量％以上であることは、インクが、主たる液体成分として特定モノマーを含有するインクであることを意味する。
本開示のインクにおける特定モノマーの総含有量は、インクの全量に対し、６０質量％以上であることがより好ましく、６５質量％以上であることが更に好ましい。
特定モノマーの総含有量の上限には特に制限はないが、上限は、インクの全量に対し、例えば９５質量％とすることができ、また、９０質量％とすることもできる。

本開示のインクをインクジェットインクとして用いる場合、インクの吐出安定性をより向上させる観点から、含有されるラジカル重合性モノマーの全量中に占める特定モノマーの割合は、６０質量％以上であることが好ましく、８０質量％以上であることがより好ましい。
含有されるラジカル重合性モノマーの全量中に占める特定モノマーの割合は、１００質量％であってもよい。

特定モノマーは、画像の硬度をより向上させる観点から、二官能モノマーを含むことが好ましい。画像の硬度をより向上させる観点からみて、特定モノマー中に占める二官能モノマーの割合は、１０質量％以上であることが好ましく、３０質量％以上であることがより好ましい。

＜光重合開始剤＞
本開示のインクは、光重合開始剤を含有することが好ましい。
この場合、本開示のインクに含有される光重合開始剤は、１種のみであっても２種以上であってもよい。
光重合開始剤としては、光（すなわち、活性エネルギー線）を吸収して重合開始種であるラジカルを生成する、公知の光重合開始剤を用いることができる。

好ましい光重合開始剤として、（ａ）芳香族ケトン類等のカルボニル化合物、（ｂ）アシルホスフィンオキシド化合物、（ｃ）芳香族オニウム塩化合物、（ｄ）有機過酸化物、（ｅ）チオ化合物、（ｆ）ヘキサアリールビイミダゾール化合物、（ｇ）ケトオキシムエステル化合物、（ｈ）ボレート化合物、（ｉ）アジニウム化合物、（ｊ）メタロセン化合物、（ｋ）活性エステル化合物、（ｌ）炭素ハロゲン結合を有する化合物、（ｍ）アルキルアミン化合物等が挙げられる。

これらの光重合開始剤は、上記（ａ）〜（ｍ）の化合物を１種単独もしくは２種以上を組み合わせて使用してもよい。

（ａ）カルボニル化合物、（ｂ）アシルホスフィンオキシド化合物、及び、（ｅ）チオ化合物の好ましい例としては、”ＲＡＤＩＡＴＩＯＮ ＣＵＲＩＮＧ ＩＮ ＰＯＬＹＭＥＲ ＳＣＩＥＮＣＥ ＡＮＤ ＴＥＣＨＮＯＬＯＧＹ”，Ｊ．Ｐ．ＦＯＵＡＳＳＩＥＲ，Ｊ．Ｆ．ＲＡＢＥＫ（１９９３）、ｐｐ．７７〜１１７に記載のベンゾフェノン骨格又はチオキサントン骨格を有する化合物等が挙げられる。
より好ましい例としては、特公昭４７−６４１６号公報記載のα−チオベンゾフェノン化合物、特公昭４７−３９８１号公報記載のベンゾインエーテル化合物、特公昭４７−２２３２６号公報記載のα−置換ベンゾイン化合物、特公昭４７−２３６６４号公報記載のベンゾイン誘導体、特開昭５７−３０７０４号公報記載のアロイルホスホン酸エステル、特公昭６０−２６４８３号公報記載のジアルコキシベンゾフェノン、特公昭６０−２６４０３号公報、特開昭６２−８１３４５号公報記載のベンゾインエーテル類、特公平１−３４２４２号公報、米国特許第４，３１８，７９１号パンフレット、ヨーロッパ特許０２８４５６１Ａ１号公報に記載のα−アミノベンゾフェノン類、特開平２−２１１４５２号公報記載のｐ−ジ（ジメチルアミノベンゾイル）ベンゼン、特開昭６１−１９４０６２号公報記載のチオ置換芳香族ケトン、特公平２−９５９７号公報記載のアシルホスフィンスルフィド、特公平２−９５９６号公報記載のアシルホスフィン、特公昭６３−６１９５０号公報記載のチオキサントン類、特公昭５９−４２８６４号公報記載のクマリン類等を挙げることができる。
また、特開２００８−１０５３７９号公報及び特開２００９−１１４２９０号公報に記載の重合開始剤も好ましい。

これらの中でも、光沢性の観点から、光重合開始剤としては、（ａ）カルボニル化合物又は（ｂ）アシルホスフィンオキシド化合物を含むことがより好ましく、具体的には、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）フェニルホスフィンオキシド（例えば、ＢＡＳＦ社製のＩＲＧＡＣＵＲＥ（登録商標）８１９）、２−（ジメチルアミノ）−１−（４−モルホリノフェニル）−２−ベンジル−１−ブタノン（例えば、ＢＡＳＦ社製のＩＲＧＡＣＵＲＥ（登録商標）３６９）、２−メチル−１−（４−メチルチオフェニル）−２−モルフォリノプロパン−１−オン（例えば、ＢＡＳＦ社製のＩＲＧＡＣＵＲＥ（登録商標）９０７）、１−ヒドロキシシクロヘキシルフェニルケトン（例えば、ＢＡＳＦ社製のＩＲＧＡＣＵＲＥ（登録商標）１８４）、２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド（例えば、ＤＡＲＯＣＵＲ（登録商標）ＴＰＯ、ＬＵＣＩＲＩＮ（登録商標）ＴＰＯ（いずれもＢＡＳＦ社製））などが挙げられる。
これらの中でも、感度向上の観点及びＬＥＤ光への適合性の観点等から、光重合開始剤としては、（ｂ）アシルホスフィンオキシド化合物が好ましく、モノアシルホスフィンオキシド化合物（特に好ましくは、２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド）、又は、ビスアシルホスフィンオキシド化合物（特に好ましくは、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）フェニルホスフィンオキシド）がより好ましい。

本開示のインクが光重合開始剤を含有する場合、光重合開始剤の含有量は、インクの全量に対し、０．５質量％〜１５．０質量％が好ましく、１．０質量％〜１２．０質量％がより好ましく、２．０質量％〜１０．０質量％が更に好ましい。

＜増感剤＞
本開示のインクは、感度向上の観点から、増感剤を含有してもよい。
本開示のインクが増感剤を含有する場合、含有される増感剤は、１種のみであっても２種以上であってもよい。
増感剤は、特定の活性エネルギー線を吸収して電子励起状態となる物質である。電子励起状態となった増感剤は、光重合開始剤と接触して、電子移動、エネルギー移動、発熱等の作用を生じる。これにより、光重合開始剤の化学変化、すなわち、分解、ラジカル、酸又は塩基の生成等が促進される。

増感剤としては、例えば、ベンゾフェノン（ＢＰ）、チオキサントン、イソプロピルチオキサントン（ＩＴＸ）、４−（ジメチルアミノ）安息香酸エチル（ＥＤＢ）、アントラキノン、３−アシルクマリン誘導体、ターフェニル、スチリルケトン、３−（アロイルメチレン）チアゾリン、ショウノウキノン、エオシン、ローダミン、エリスロシン等が挙げられる。
また、増感剤としては、特開２０１０−２４２７６号公報に記載の一般式（ｉ）で表される化合物や、特開平６−１０７７１８号公報に記載の一般式（Ｉ）で表される化合物も、好適に使用できる。
これらの中でも、増感剤は、光沢性の観点から、チオキサントン化合物又はベンゾフェノン化合物を含むことが好ましく、チオキサントン化合物を含むことがより好ましい。
これら化合物を用いると、上記特性樹脂におけるアミノ基のα水素の引き抜きを促進し、酸素阻害をより抑制することができ、光沢性により優れる。
また、上記の中でも、増感剤としては、ＬＥＤ光への適合性及び光重合開始剤との反応性の観点から、チオキサントン、イソプロピルチオキサントン及びベンゾフェノンよりなる群から選ばれる少なくとも１種が好ましい。

本開示のインクが増感剤を含有する場合、増感剤の含有量は、インクの全量に対し、０．１質量％〜１０質量％が好ましく、０．３質量％〜８．０質量％がより好ましく、０．５質量％〜６．０質量％が特に好ましい。

＜界面活性剤＞
本開示のインクは、界面活性剤を含有してもよい。
界面活性剤としては、特開昭６２−１７３４６３号、同６２−１８３４５７号の各公報に記載された界面活性剤が挙げられる。例えば、ジアルキルスルホコハク酸塩、アルキルナフタレンスルホン酸塩、脂肪酸塩等のアニオン性界面活性剤、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルアリルエーテル、アセチレングリコール、ポリオキシエチレン・ポリオキシプロピレンブロックコポリマー、変性ポリジメチルシロキサン等のシロキサン類等のノニオン性界面活性剤、アルキルアミン塩、第四級アンモニウム塩等のカチオン性界面活性剤、カルボベタイン、スルホベタイン等のベタイン系界面活性剤が挙げられる。
なお、界面活性剤に代えて重合性基を有さない有機フルオロ化合物を用いてもよい。有機フルオロ化合物は、疎水性であることが好ましい。有機フルオロ化合物としては、例えば、フッ素含有界面活性剤、オイル状フッ素含有化合物（例、フッ素油）及び固体状フッ素化合物樹脂（例、四フッ化エチレン樹脂）が含まれ、特公昭５７−９０５３号（第８〜１７欄）、特開昭６２−１３５８２６号の各公報に記載された化合物が挙げられる。

本開示のインクが界面活性剤を含有する場合、界面活性剤の含有量は、インクの全量に対し、０．０１質量％〜５．０質量％が好ましく、０．１質量％〜３．０質量％がより好ましく、０．３質量％〜２．０質量％が特に好ましい。

＜重合禁止剤＞
本開示のインクは、重合禁止剤を含有してもよい。
重合禁止剤としては、ｐ−メトキシフェノール、キノン類（例えば、ハイドロキノン、ベンゾキノン、メトキシベンゾキノン等）、フェノチアジン、カテコール類、アルキルフェノール類（例えば、ジブチルヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）等）、アルキルビスフェノール類、ジメチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジメチルジチオカルバミン酸銅、ジブチルジチオカルバミン酸銅、サリチル酸銅、チオジプロピオン酸エステル類、メルカプトベンズイミダゾール、ホスファイト類、２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−１−オキシル（ＴＥＭＰＯ）、２，２，６，６−テトラメチル−４−ヒドロキシピペリジン−１−オキシル（ＴＥＭＰＯＬ）、トリス（Ｎ−ニトロソ−Ｎ−フェニルヒドロキシルアミン）アルミニウム塩（別名：クペロンＡｌ）などが挙げられる。
これらの中でも、ｐ−メトキシフェノール、カテコール類、キノン類、アルキルフェノール類、ＴＥＭＰＯ、ＴＥＭＰＯＬ、及びトリス（Ｎ−ニトロソ−Ｎ−フェニルヒドロキシルアミン）アルミニウム塩から選ばれる少なくとも１種が好ましく、ｐ−メトキシフェノール、ハイドロキノン、ベンゾキノン、ＢＨＴ、ＴＥＭＰＯ、ＴＥＭＰＯＬ、及びトリス（Ｎ−ニトロソ−Ｎ−フェニルヒドロキシルアミン）アルミニウム塩から選ばれる少なくとも１種がより好ましい。

本開示のインクが重合禁止剤を含有する場合、重合禁止剤の含有量は、インクの全量に対し、０．０１質量％〜２．０質量％が好ましく、０．０２質量％〜１．０質量％がより好ましく、０．０３質量％〜０．５質量％が特に好ましい。

＜溶剤＞
本開示のインクは、溶剤を含有してもよい。
溶剤としては、例えば、アセトン、メチルエチルケトン、ジエチルケトン等のケトン；メタノール、エタノール、２−プロパノール、１−プロパノール、１−ブタノール、ｔｅｒｔ−ブタノール等のアルコール；クロロホルム、塩化メチレン等の塩素系溶剤；ベンゼン、トルエン等の芳香族系溶剤；酢酸エチル、酢酸ブチル、酢酸イソプロピル等のエステル系溶剤；ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル系溶剤；エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル等のグリコールエーテル系溶剤；等が挙げられる。
本開示のインクが溶剤を含有する場合、基材への影響をより低減する観点より、溶剤の含有量は、インクの全量に対し、５質量％以下が好ましく、０．０１質量％〜５質量％がより好ましく、０．０１質量％〜３質量％が特に好ましい。

＜水＞
本開示のインクは、本発明の効果を損なわない範囲であれば、極微量の水を含有してもよい。
しかし、本開示のインクは、本発明の効果をより効果的に得る観点から、実質的に水を含有しない、非水性インクであることが好ましい。具体的には、インクの全量に対して、水の含有量は３質量％以下であることが好ましく、より好ましくは２質量％以下、特に好ましくは１質量％以下である。

＜着色剤＞
本開示のインクは、着色剤を含有してもよい。
着色剤としては、特に制限はなく、顔料、水溶性染料、分散染料等の公知の色材から任意に選択して使用することができる。この中でも、耐候性に優れ、色再現性に富む点から、顔料を含むことがより好ましい。

顔料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、公知の有機顔料及び無機顔料などが挙げられ、また、染料で染色した樹脂粒子、市販の顔料分散体や表面処理された顔料（例えば、顔料を分散媒として水、液状化合物や不溶性の樹脂等に分散させたもの、及び、樹脂や顔料誘導体等で顔料表面を処理したもの等）も挙げられる。
有機顔料及び無機顔料としては、例えば、黄色顔料、赤色顔料、マゼンタ顔料、青色顔料、シアン顔料、緑色顔料、橙色顔料、紫色顔料、褐色顔料、黒色顔料、白色顔料等が挙げられる。
着色剤として顔料を用いる場合には、顔料粒子を調製する際に、必要に応じて顔料分散剤を用いてもよい

顔料等の着色剤及び顔料分散剤については、特開２０１１−２２５８４８号公報の段落０１５２〜０１５８、特開２００９−２０９３５２号公報の段落０１３２〜０１４９、等の公知文献を適宜参照することができる。

本開示のインクが着色剤を含有する場合、着色剤の含有量は、インクの全量に対し、例えば０．０５質量％〜２０質量％とすることができ、０．２質量％〜１０質量％が好ましい。

＜その他の成分＞
本開示のインクは、上記以外のその他の成分を含有していてもよい。
その他の成分としては、紫外線吸収剤、酸化防止剤、共増感剤、褪色防止剤、導電性塩等が挙げられる。
その他の成分については、特開２０１１−２２５８４８号公報、特開２００９−２０９３５２号公報等の公知文献を適宜参照することができる。

＜好ましい物性＞
本開示のインクの粘度には特に制限はない。
本開示のインクは、２５℃における粘度が、１０ｍＰａ・ｓ〜５０ｍＰａ・ｓであることが好ましく、１０ｍＰａ・ｓ〜３０ｍＰａ・ｓであることがより好ましく、１０ｍＰａ・ｓ〜２５ｍＰａ・ｓであることが更に好ましい。インクの粘度は、例えば、含有される各成分の組成比を調整することによって調整できる。
ここでいう粘度は、粘度計を用いて測定された値である。粘度計としては、例えば、ＶＩＳＣＯＭＥＴＥＲ ＲＥ−８５Ｌ（東機産業（株）製）を用いることができる。
インクの粘度が上記好ましい範囲であると、吐出安定性をより向上させることができる。

本開示のインクの表面張力には特に制限はない。
本開示のインクは、３０℃における表面張力が、２０ｍＮ／ｍ〜３０ｍＮ／ｍであることが好ましく、さらに好ましくは２３ｍＮ／ｍ〜２８ｍＮ／ｍである。ポリオレフィン、ＰＥＴ、コート紙、非コート紙等の様々な基材に膜を形成する場合、濡れ性の点では３０ｍＮ／ｍ以下が好ましく、滲み抑制及び浸透性の点では２０ｍＮ／ｍ以上が好ましい。
ここでいう表面張力は、表面張力計を用いて測定された値である。表面張力計としては、例えば、ＤＹ−７００（協和界面化学（株）製）を用いることができる。

〔画像形成方法〕
本開示の画像形成方法は、基材上に、前述の本開示のインクを付与することによりインク膜（即ち、硬化前の画像）を形成する工程（以下、「付与工程」ともいう）と、
インク膜に活性エネルギー線を照射してインク膜を硬化させることにより画像を得る工程（以下、「照射工程」ともいう）と、
を有する。
本開示の画像形成方法は、必要に応じ、その他の工程を有していてもよい。

＜付与工程＞
付与工程は、基材上に、前述の本開示のインクを付与することによりインク膜を形成する工程である。
基材上に本開示のインクを付与する態様としては、塗布法、浸漬法、印刷法、インクジェット法などの公知の方法を利用した態様のいずれを採用してもよい。中でも、基材上に本開示のインクを、インクジェット法によって付与する態様が特に好ましい。
インク膜である硬化前の画像としては特に制限はなく、ベタ画像であってもよいし、パターン画像（文字、図形、記号、等）であってもよい。

基材としては、特に限定されず、例えば、支持体又は記録材料として公知の基材を使用することができる。
基材としては、例えば、紙、プラスチック（例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレン等）がラミネートされた紙、金属板（例えば、アルミニウム、亜鉛、銅等の金属の板）、プラスチックフィルム（例えば、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ：Polyvinyl Chloride）樹脂、二酢酸セルロース、三酢酸セルロース、プロピオン酸セルロース、酪酸セルロース、酢酸酪酸セルロース、硝酸セルロース、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ：Polyethylene Terephthalate）、ポリエチレン（ＰＥ：Polyethylene）、ポリスチレン（ＰＳ：Polystyrene）、ポリプロピレン（ＰＰ：Polypropylene）、ポリカーボネート（ＰＣ：Polycarbonate）、ポリビニルアセタール、アクリル樹脂等のフィルム）、上述した金属がラミネートされ又は蒸着された紙、上述した金属がラミネートされ又は蒸着されたプラスチックフィルムなどが挙げられる。

本開示のインクは、基材に対する密着性に優れた膜を形成できるため、非吸収性の基材を使用する場合に特に好適である。
非吸収性の基材としては、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）基材、ポリスチレン（ＰＳ）基材、ポリカーボネート（ＰＣ）基材、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）基材、ポリプロピレン（ＰＰ）基材、アクリル樹脂基材等のプラスチック基材が好ましい。

インクジェット法によるインクの付与は、公知のインクジェット記録装置を用いて行うことができる。
インクジェット記録装置としては特に制限はなく、目的とする解像度を達成し得る公知のインクジェット記録装置を任意に選択して使用することができる。すなわち、市販品を含む公知のインクジェット記録装置であれば、いずれも、画像形成方法における基材へのインクの吐出を行うことができる。

本開示における基材へのインクの付与は、インクジェット法以外にも、公知の塗布方法や印刷方法を適用することもできる。
塗布方法によるインクの付与（塗布）は、例えば、バーコーター、ロールコーター、スリットコーター、スピンコーター等の塗布装置を用いて実施することができる。

インクジェット記録装置としては、例えば、インク供給系、温度センサー、加熱手段を含む装置が挙げられる。
インク供給系は、例えば、インクを含む元タンク、供給配管、インクジェットヘッド直前のインク供給タンク、フィルター、ピエゾ型のインクジェットヘッドからなる。ピエゾ型のインクジェットヘッドは、好ましくは１ｐｌ〜１００ｐｌ、より好ましくは８ｐｌ〜３０ｐｌのマルチサイズドットを、好ましくは３２０ｄｐｉ（dot per inch）×３２０ｄｐｉ〜４０００ｄｐｉ×４０００ｄｐｉ、より好ましくは４００ｄｐｉ×４００ｄｐｉ〜１，６００ｄｐｉ×１，６００ｄｐｉ、さらに好ましくは７２０ｄｐｉ×７２０ｄｐｉ〜１，６００ｄｐｉ×１，６００ｄｐｉの解像度で吐出できるよう駆動することができる。なお、ｄｐｉとは、２．５４ｃｍ（１ｉｎｃｈ）当たりのドット数を表す。

＜照射工程＞
照射工程は、基材上に形成されたインク膜に活性エネルギー線を照射してインク膜を硬化させることにより画像を得る工程である。
インク膜に活性エネルギー線を照射することで、インク膜中の特定モノマーの重合反応が進行し、画像を基材に定着させ、かつ、画像の膜強度等を向上させることが可能となる。

照射工程で用いることができる活性エネルギー線としては、紫外線（ＵＶ光）、可視光線、電子線等を挙げられ、これらの中でも、ＵＶ光が好ましい。

活性エネルギー線（光）のピーク波長は、２００ｎｍ〜４０５ｎｍであることが好ましく、２２０ｎｍ〜３９０ｎｍであることがより好ましく、２２０ｎｍ〜３８５ｎｍであることが更に好ましい。
また、２００ｎｍ〜３１０ｎｍであることも好ましく、２００ｎｍ〜２８０ｎｍであることも好ましい。

インク膜に照射される活性エネルギー線（光）のエネルギー（以下、「露光エネルギー」ともいう）は、例えば１０ｍＪ／ｃｍ^２〜２０００ｍＪ／ｃｍ^２、好ましくは２０ｍＪ／ｃｍ^２〜１０００ｍＪ／ｃｍ^２である。

活性エネルギー線（光）を発生させるための源としては、水銀ランプ、メタルハライドランプ、ＵＶ蛍光灯、ガスレーザー、固体レーザー等が広く知られている。
また、上記で例示された光源の、半導体紫外発光デバイスへの置き換えは、産業的にも環境的にも非常に有用である。
半導体紫外発光デバイスの中でも、ＬＥＤ（Light Emitting Diode）及びＬＤ（Laser Diode）は、小型、高寿命、高効率、及び低コストであり、光源として期待されている。
光源としては、メタルハライドランプ、超高圧水銀ランプ、高圧水銀ランプ、中圧水銀ランプ、低圧水銀ランプ、ＬＥＤ又は青紫レーザーが好ましい。
これらの中でも、増感剤と光重合開始剤とを併用する場合は、波長３６５ｎｍ、４０５ｎｍ、若しくは４３６ｎｍの光照射が可能な超高圧水銀ランプ、波長３６５ｎｍ、４０５ｎｍ、若しくは４３６ｎｍの光照射が可能な高圧水銀ランプ、又は、波長３５５ｎｍ、３６５ｎｍ、３８５ｎｍ、３９５ｎｍ、若しくは４０５ｎｍの光照射が可能なＬＥＤがより好ましく、波長３５５ｎｍ、３６５ｎｍ、３８５ｎｍ、３９５ｎｍ、若しくは４０５ｎｍの光照射が可能なＬＥＤが最も好ましい。

照射工程おいて、基材上に付与されたインクに対する活性エネルギー線の照射時間は、好ましくは０．０１秒間〜１２０秒間であり、より好ましくは０．１秒間〜９０秒間である。
照射条件並びに基本的な照射方法は、特開昭６０−１３２７６７号公報に開示されている照射条件及び照射方法を同様に適用することができる。
活性エネルギー線の照射方式として、具体的には、インクの吐出装置を含むヘッドユニットの両側に光源を設け、いわゆるシャトル方式でヘッドユニット及び光源を走査する方式、又は、駆動を伴わない別光源によって活性エネルギー線の照射を行う方式が好ましい。
活性エネルギー線の照射は、インクを着弾して加熱乾燥を行った後、一定時間（好ましくは０．０１秒間〜１２０秒間、より好ましくは０．０１秒間〜６０秒間）をおいて行うことが好ましい。

（加熱乾燥工程）
画像形成方法は、必要により付与工程後であって照射工程前に、更に加熱乾燥工程を有していてもよい。
加熱手段は特に限定されないが、ヒートドラム、温風、赤外線ランプ、熱オーブン、ヒート版加熱などが挙げられる。
加熱温度は、４０℃以上が好ましく、４０℃〜１５０℃がより好ましく、４０℃〜８０℃が更に好ましい。
なお、加熱時間は、インクの組成及び印刷速度を加味して適宜設定することができる。

加熱により定着されたインクは、必要に応じ、照射工程において活性エネルギー線を照射して、さらに光定着される。既述のごとく、照射工程においては、ＵＶ光による定着をすることが好ましい。

以下、本開示の実施例を示すが、本開示は以下の実施例に限定されることはない。
以下において、「％」は、特に断りがないかぎり、質量％を意味する。

＜アミンＡの準備＞
実施例で用いるアミンＡとして、以下の各化合物を準備した。
下記Ａ−１において、「ｎＣ_８Ｈ_１７−」は、ノルマルオクチル基を意味する。
各化合物の数平均分子量（Ｍｎ）は、後述の表１に示すとおりである。

ここで、ＬＡ−５２は、ＡＤＥＫＡ社の「アデカスタブ（登録商標）ＬＡ−５２」であり、ＬＡ−７２は、ＡＤＥＫＡ社の「アデカスタブＬＡ−７２」である。

＜アミンＢの準備＞
実施例で用いるアミンＢとして、以下の各化合物を準備した。
各化合物の数平均分子量（Ｍｎ）は、後述の表１に示すとおりである。

ここで、Ｔ６２２は、ＢＡＳＦ社製の「ＴＩＮＵＶＩＮ（登録商標） ６２２ＳＦ」であり、ＬＡ−６３Ｐは、ＡＤＥＫＡ社の「アデカスタブＬＡ−６３Ｐ」である。
Ｐ−１、Ｐ−２、Ｐ−７、及びＰ−８は、それぞれ、以下のようにして合成した化合物である。

（Ｐ−１の合成）
メチルプロピレングリコール９６．１３ｇを、冷却管を備えた５００ｍｌの三口フラスコに秤量し、窒素気流下、７５℃で加熱攪拌した。
これとは別に、メチルプロピレングリコール５９．７７ｇ、ペンタメチルピペリジルメタクリレ−ト（原料モノマー）１５０ｇ、Ｖ−６０１（和光純薬社製の開始剤、以下同じ）５．７７ｇ、及びドデシルメルカプタン５．７１ｇを混合して調製した混合溶液を、上記のフラスコに２時間かけて滴下した。滴下を終了し、７５℃で４時間加熱した後、９０℃で更に２時間攪拌し、反応させた。
得られた反応液を放冷し、放冷後の反応液を水２０００ｍｌ中へ注ぎ、再沈殿精製後、真空乾燥した。
以上により、Ｐ−１（ペンタメチルピペリジルメタクリレ−ト単独重合体、数平均分子量（Ｍｎ）２０００）を約１４０ｇ得た。

（Ｐ−２の合成）
メチルプロピレングリコール９８．３３ｇを、冷却管を備えた５００ｍｌの三口フラスコに秤量し、窒素気流下、７５℃で加熱攪拌した。
これとは別に、メチルプロピレングリコール６１．２５ｇ、ペンタメチルピペリジルメタクリレ−ト（原料モノマー）７５ｇ、Ｎ−ビニルカプロラクタム（原料モノマー）７５ｇ、Ｖ−６０１（開始剤）７．８５ｇ、及びドデシルメルカプタン６．０４ｇを混合して調製した混合溶液を、上記のフラスコに２時間かけて滴下した。滴下を終了し、７５℃で４時間加熱した後、９０℃で更に２時間攪拌し、反応させた。
得られた反応液を放冷し、放冷後の反応液を水２０００ｍｌ中へ注ぎ、再沈殿精製後、真空乾燥した。
以上により、Ｐ−２（ペンタメチルピペリジルメタクリレ−ト／Ｎ−ビニルカプロラクタム（＝５０／５０［質量比］）共重合体、数平均分子量（Ｍｎ）３５００）を約１４０ｇ得た。

（Ｐ−７の合成）
メチルプロピレングリコール９８．１ｇを、冷却管を備えた５００ｍｌの三口フラスコに秤量し、窒素気流下、７５℃で加熱攪拌した。
これとは別に、メチルプロピレングリコール６１．１ｇ、ペンタメチルピペリジルメタクリレ−ト（原料モノマー）７５ｇ、Ｎ−ビニルカプロラクタム（原料モノマー）３０ｇ、メタクリル酸メチル（原料モノマー）３０ｇ、ジシクロペンテニルオキシエチルメタクリレート（原料モノマー；日立化成社製「ファンクリル（登録商標）ＦＡ−５１２Ｍ」）１５ｇ、Ｖ−６０１（開始剤）７．６５ｇ、及びドデシルメルカプタン５．８７ｇを混合して調製した混合溶液を、上記のフラスコに２時間かけて滴下した。滴下を終了し、７５℃で４時間加熱した後、９０℃で更に２時間攪拌し、反応させた。
得られた反応液を放冷し、放冷後の反応液を水２０００ｍｌ中へ注ぎ、再沈殿精製後、真空乾燥した。
以上により、Ｐ−７（ペンタメチルピペリジルメタクリレ−ト／Ｎ−ビニルカプロラクタム／メタクリル酸メチル／ジシクロペンテニルオキシエチルメタクリレート（＝５０／２０／２０／１０［質量比］）共重合体、数平均分子量（Ｍｎ）３５００）を約１４０ｇ得た。

（Ｐ−８の合成）
メチルプロピレングリコール９６．２７ｇを、冷却管を備えた５００ｍｌの三口フラスコに秤量し、窒素気流下、７５℃で加熱攪拌した。
これとは別に、メチルプロピレングリコール５９．８８ｇ、メタクリル酸２−（ジメチルアミノ）エチル（原料モノマー）１５０ｇ、Ｖ−６０１（開始剤）６．５９ｇ、及びドデシルメルカプタン３．８６ｇを混合して調製した混合溶液を、上記のフラスコに２時間かけて滴下した。滴下を終了し、７５℃で４時間加熱した後、９０℃で更に２時間攪拌し、反応させた。
得られた反応液を放冷し、放冷後の反応液を水２０００ｍｌ中へ注ぎ、再沈殿精製後、真空乾燥した。
以上により、Ｐ−８（メタクリル酸２−（ジメチルアミノ）エチル単独重合体、数平均分子量（Ｍｎ）１５００）を約１４０ｇ得た。

〔実施例１〕
＜インクの調製＞
以下の組成の各成分を混合し、インク（即ち、光硬化性インク組成物）を得た。

−インクの組成−
・ＣＴＦＡ（単官能モノマー） … ２０．０質量％
〔サイクリックトリメチロールプロパンホルマールアクリレート（Ｓａｒｔｏｍｅｒ社製）〕
・ＩＢＯＡ（単官能モノマー） … ３０．０質量％
〔イソボルニルアクリレート（Ｓａｒｔｏｍｅｒ社製）〕
・ＰＥＡ（単官能モノマー） … ２６．０質量％
〔２−フェノキシエチルアクリレート（Ｓａｒｔｏｍｅｒ社製）〕
・ＤＶＥ３（二官能モノマー） … １．０質量％
〔トリエチレングリコールジビニルエーテル（ＢＡＳＦ社製）〕
・ＤＰＨＡ（六官能モノマー） … ５．０質量％
〔ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート（日本化薬社製）〕
・ＵＶ−１２（重合禁止剤） … ０．４質量％
〔ニトロソ系重合禁止剤、トリス（Ｎ−ニトロソ−Ｎ−フェニルヒドロキシルアミン）アルミニウム塩、Ｋｒｏｍａｃｈｅｍ社製「ＦＬＯＲＳＴＡＢ ＵＶ１２」）
・光重合開始剤 … ３．０質量％
〔ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）−フェニルフォスフィンオキシド；ＢＡＳＦ社製の「ＩＲＧＡＣＵＲＥ（登録商標） ８１９」〕
・増感剤 … １．０質量％
〔２−イソプロピルチオキサントン（ＩＴＸ；ＬＡＭＢＳＯＮ社製）〕
・シアンミルベース１ … ８．６質量％
〔下記組成のシアン顔料分散物〕
・表１に示すアミンＡ … ２．０質量％
・表１に示すアミンＢ … ３．０質量％

−シアンミルベース１（シアン顔料分散物）の組成−
・シアン顔料 … ２０質量部
〔Ｃ．Ｉ．ピグメント・ブルー１５：３（シアン顔料、クラリアント社製）〕
・高分子分散剤 … ５質量部
〔日本ルーブリゾール（株）製の「ソルスパース３２０００」〕
・ラジカル重合性モノマー … ７５質量部
〔２−フェノキシエチルアクリレート〕

＜光源としてメタルハライドランプを用いた評価＞
得られたインクについて、ＵＶ光（紫外線）の光源としてメタルハライドランプを用い、以下の評価を行った。
結果を表１に示す。
以下の評価におけるＵＶ光の照射は、オゾンレスメタルハライドランプＭＡＮ２５０Ｌを搭載した実験用ＵＶミニコンベア装置ＣＳＯＴ（（株）ジーエス・ユアサパワーサプライ製）を用いて行った。

（硬化膜の光沢性）
ピエゾ型インク吐出ヘッドを有する市販のインクジェット記録装置（富士フイルム（株）製、ＬｕｘｅｌＪｅｔ（登録商標）ＵＶ３６００ＧＴ／ＸＴ：商品名）、及び、基材としてのＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート）フィルム（東レ（株）製）を用い、以下の方法により、硬化膜の光沢性を評価した。
上記インクジェット記録装置を用い、インクを基材上に下記の吐出条件で吐出し、基材に着弾したインク（インク膜）にＵＶ光を、露光エネルギー１０００ｍＪ／ｃｍ^２にて照射し、１００％ベタ画像（硬化膜）を形成した。

−吐出条件−
・チャンネル数：３１８／ヘッド
・駆動周波数：４．８ｋＨｚ／ｄｏｔ
・インク滴：７滴、４２ｐｌ
・ヘッドノズルの温度：４５℃

得られた硬化膜の光沢度を、コニカミノルタ製の光沢計「ＧＭ−２６８Ｐｌｕｓ」を用い、測定角度６０度で測定した。測定結果に基づき、下記評価基準に従い、硬化膜の光沢性を評価した。
以下の評価基準において、硬化膜の光沢性が最も優れるものは「５」である。

−硬化膜の光沢性の評価基準−
５：光沢度２５ＧＵ（Ｇｒｏｓｓ Ｕｎｉｔ）以上
４：光沢度２０ＧＵ以上２５ＧＵ未満
３：光沢度１５ＧＵ以上２０ＧＵ未満
２：光沢度１０ＧＵ以上１５ＧＵ未満
１：光沢度１０ＧＵ未満

（硬化膜の耐ブロッキング性）
以下の評価用試料（ＰＶＣ）を用い、硬化膜の耐ブロッキング性の評価を行った。
評価用試料（ＰＶＣ）は、以下のようにして作製した。
まず、基材としてのポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）シートに対し、上記で得られたインクを、ＲＫ ＰＲＩＮＴ ＣＯＡＴ ＩＮＳＴＲＵＭＥＮＴＳ社製 ＫハンドコーターのＮｏ．２バーを用いて１２μｍの厚みで塗布し、塗膜を得た。得られた塗膜に対し、ＵＶ光を、露光エネルギー１０００ｍＪ／ｃｍ^２にて照射することにより、上記塗膜を硬化させて硬化膜とした。以上により、評価用試料（ＰＶＣ）を得た。
ここで、ＰＶＣシートとしては、エイブリィ・デニソン社製の「ＡＶＥＲＹ（登録商標） ４００ ＧＬＯＳＳ ＷＨＩＴＥ ＰＥＲＭＡＮＥＮＴ」を用いた。

得られた評価用試料（ＰＶＣ）を２０ｍｍ×２０ｍｍのサイズに裁断し、評価サンプルとした。この評価サンプルを２枚作製した。
次に、２枚の評価サンプルを、硬化膜同士が接するように重ね合わせ、次いで、２枚の評価サンプルが互いに押し付けられる方向に１０Ｎの荷重を１０秒間加え、次いで評価サンプル同士を剥がした。
次に、２枚の評価サンプルの各々の硬化膜を観察し、硬化膜同士が接着した跡の有無及び上記接着した跡の程度を目視及び光学顕微鏡（倍率１０倍）で観察し、下記評価基準に従って硬化膜の耐ブロッキング性を評価した。
以下の評価基準において、硬化膜の耐ブロッキング性が最も優れるものは「５」である。

−硬化膜の耐ブロッキング性の評価基準−
５：硬化膜同士が接着した跡が見られず、硬化膜の耐ブロッキング性に非常に優れている。
４：硬化膜の全面積に対して０％超３％未満の範囲に、硬化膜同士が接着した跡が見られるが、硬化膜の耐ブロッキング性は実用上問題ないレベルである。
３：硬化膜の全面積に対して３％以上１０％未満の範囲に、硬化膜同士が接着した跡が見られるが、硬化膜の耐ブロッキング性は実用上の許容範囲内である。
２：硬化膜の全面積に対して１０％以上５０％未満の範囲に、硬化膜同士が接着した跡が見られ、硬化膜の耐ブロッキング性が実用上の許容範囲外である。
１：硬化膜の全面積に対して５０％以上の範囲に、硬化膜同士が接着した跡が見られ、硬化膜の耐ブロッキング性が極めて悪い。

（硬化膜の引っかき耐性）
上記評価用試料（ＰＶＣ）を用い、硬化膜の引っかき耐性の評価を行った。
詳細には、評価用試料（ＰＶＣ）の硬化膜に対し、以下の条件の引っかき試験を３回実施した。実施後、硬化膜の対する傷の付き方を目視で観察し、下記評価基準に従って、硬化膜の引っかき耐性を評価した。
以下の評価基準において、硬化膜の引っかき耐性が最も優れるものは「５」である。

−引っかき試験の条件−
・試験規格・・・ＩＳＯ１５１８（ＪＩＳ Ｋ ５６００）
・装置・・・テーバー社製の往復摩耗試験機「モデル５９００」
・引っかき治具・・・ＴＡＢＥＲスクラッチ試験用 ０．５０ｍｍ Ｓｃｒａｔｃｈ Ｔｉｐ
・加重・・・２Ｎ
・引っかき速度・・・３５ｍｍ／ｓ
・引っかき往復数・・・５往復

−硬化膜の引っかき耐性の評価基準−
５：引っかき試験を３回実施したところ、３回とも、硬化膜にまったく跡が残らなかった。
４：引っかき試験を３回実施したところ、硬化膜にまったく跡が残らない場合と、硬化膜が削れない程度の軽微な跡が残る場合と、があった。
３：引っかき試験を３回実施したところ、３回とも、硬化膜が削れない程度の軽微な跡が残った。
２：引っかき試験を３回実施したところ、硬化膜の表面が削れる場合があったが、基材の表面が露出する場合はなかった。
１：引っかき試験を３回実施したところ、硬化膜の表面が削れて基材表面が露出する場合があった。

（硬化膜の密着性）
以下の評価用試料（ＰＳ）を用い、硬化膜の密着性の評価を行った。
評価用試料（ＰＳ）は、以下のようにして作製した。
ＰＶＣシートを以下のポリスチレン（ＰＳ）シートに変更したこと以外は上記評価用試料（ＰＶＣ）と同様にして、評価用試料（ＰＳ）を作製した。
ＰＳシートとしては、Ｒｏｂｅｒｔ Ｈｏｒｎｅ社製の「ｆａｌｃｏｎ ｈｉ ｉｍｐａｃｔ ｐｏｌｙｓｔｙｒｅｎｅ」を用いた。

評価用試料（ＰＳ）の硬化膜に対し、ＩＳＯ２４０９（クロスカット法）に準拠してクロスハッチテストを実施し、以下の評価基準に従って評価した。
このクロスハッチテストでは、カット間隔を１ｍｍとし、１ｍｍ角の正方形の格子を２５個形成した。
以下の評価基準において、格子が剥がれた割合（％）は、下記の式によって求められた値である。下記の式における全格子数は２５である。
格子が剥がれた割合（％）＝〔（剥がれが生じた格子数）／（全格子数）〕×１００
また、以下の評価基準において、硬化膜の密着性が最も優れるものは、「１」である。

−硬化膜の密着性の評価基準−
１： 格子が剥がれた割合（％）が０％以上５％以下であった。
２： 格子が剥がれた割合（％）が５％超１５％以下であった。
３： 格子が剥がれた割合（％）が１５％超３５％以下であった。
４： 格子が剥がれた割合（％）が３５％超６５％以下であった。
５： 格子が剥がれた割合（％）が６５％超であった。

（インクの保存安定性）
インク（５０ｍＬ）を５０ｍＬのガラス瓶に入れ蓋をし、恒温槽（６０℃）条件下で４週間放置した。この放置の前後でインクの粘度を測定し、放置前の粘度に対する放置後の粘度の上昇率を求め、下記評価基準に従ってインクの保存安定性を評価した。ここで、インクの粘度は、粘度計としてＶＩＳＣＯＭＥＴＥＲ ＲＥ−８５Ｌ（東機産業（株）製）を用い、液温２５℃の条件で測定した。
以下の評価基準において、インクの保存安定性に最も優れるものは、「５」である。

−インクの保存安定性の評価基準−
５：放置前の粘度に対する放置後の粘度の上昇率が、１０％未満である。
４：放置前の粘度に対する放置後の粘度の上昇率が、１０％以上２０％未満である。
３：放置前の粘度に対する放置後の粘度の上昇率が、２０％以上３０％未満である。
２：放置前の粘度に対する放置後の粘度の上昇率が、３０％以上４０％未満である。
１：放置前の粘度に対する放置後の粘度の上昇率が、４０％以上である。

（インクの吐出安定性）
前述の硬化膜の光沢性と同様の条件で１００％ベタ画像を形成した。この１００％ベタ画像の形成を、６０分間連続して行った。
６０分間連続して吐出している間にインク詰まりを生じたノズル（ノズルロス）の個数を求め、下記の評価基準にしたがって評価した。
以下の評価基準において、インクの吐出安定性に最も優れるものは、「５」である。

−吐出条件−
・チャンネル数：３１８／ヘッド
・駆動周波数：４．８ｋＨｚ／ｄｏｔ
・インク滴：７滴、４２ｐｌ
・ヘッドノズルの温度：４５℃

−インクの吐出安定性の評価基準−
５：ノズルロスが０個以上２個未満である。
４：ノズルロスが２個以上５個未満である
３：ノズルロスが５個以上７個未満である
２：ノズルロスが７個以上１０個未満である。
１：ノズルロスが１０個以上である。

＜光源としてＬＥＤを用いた評価＞
ＵＶ光（紫外線）の光源としてのメタルハライドランプを、ＬＥＤに変更したこと以外は、上記の硬化膜の光沢性、上記の硬化膜の耐ブロッキング性、及び上記の硬化膜の引っかき耐性と同様にして、これらの評価（即ち、硬化膜の光沢性、硬化膜の耐ブロッキング性、及び硬化膜の引っかき耐性）を行った。
これらの評価におけるＵＶ光（ＬＥＤ）の照射は、実験用３８５ｎｍＵＶ−ＬＥＤ照射器（ＣＣＳ（株）製）を用いて行った。
インク膜に照射されるＵＶ光（ＬＥＤ）の露光エネルギーは、１０００ｍＪ／ｃｍ^２とした。

〔実施例２〜１２、及び、１９〜２４〕
インクの調製において、アミンＡの種類、アミンＡの含有量、アミンＢの種類、及びアミンＢの含有量の組み合わせを、表１に示すように変更したこと以外は実施例１と同様の操作を行った。
結果を表１に示す。

〔実施例１３〜１８〕
インクの調製において、アミンＢに対するアミンＡの含有質量比（含有質量比〔Ａ／Ｂ〕）を変更せず、かつ、アミンＡの含有量及びアミンＢの含有量を、表１に示すように変更したこと以外は実施例１１と同様の操作を行った。
結果を表１に示す。
これら実施例１３〜１８では、アミンＡ、アミンＢ、及びＰＥＡの合計含有量が一定となるようにＰＥＡの含有量を調整した（即ち、アミンＡ、アミンＢ、及びＰＥＡ以外の成分の含有量が変わらないようにした）。

〔実施例２５〕
インクの調製において、増感剤を用いず、かつ、ＰＥＡの含有量を２６．０質量％から２７．０質量％に変更した（即ち、ＰＥＡ以外の成分の含有量が変わらないようにした）こと以外は実施例１１と同様の操作を行った。
結果を表１に示す。

〔比較例１〕
インクの調製において、アミンＢを用いず、かつ、アミンＡの含有量を２．０質量％から５．０質量％に変更したこと以外は実施例５と同様の操作を行った。
結果を表１に示す。

〔比較例２〕
インクの調製において、アミンＡを用いず、かつ、アミンＢの含有量を３．０質量％から５．０質量％に変更したこと以外は実施例５と同様の操作を行った。
結果を表１に示す。

−表１の説明−
アミンＡにおける「ＨＡ構造」欄は、アミンＡが、ヒンダードアミン構造を有しているかどうかを示す。有している場合を「Ｙ」、有していない場合を「Ｎ」としている。
アミンＡにおける「ＨＡ１構造の数」欄は、アミンＡの一分子中における、式（ＨＡ１）で表されるヒンダードアミン構造の数を示している。
アミンＡにおける「量（質量％）」欄は、インクの全量に対するアミンＡの含有量（質量％）を示す。
アミンＢにおける「ＨＡ構造」欄は、アミンＢが、ヒンダードアミン構造を有しているかどうかを示す。有している場合を「Ｙ」、有していない場合を「Ｎ」としている。
アミンＢにおける「ＨＡ１構造」欄は、アミンＢが、式（ＨＡ１）で表されるヒンダードアミン構造を有しているかどうかを示す。有している場合を「Ｙ」、有していない場合を「Ｎ」としている。
アミンＢにおける「単位（１）」欄は、アミンＢが、式（１）で表される構造単位を有しているかどうかを示す。有している場合を「Ｙ」、有していない場合を「Ｎ」としている。
アミンＢにおける「量（質量％）」欄は、インクの全量に対するアミンＢの含有量（質量％）を示す。
「増感剤」欄は、インクが増感剤を含有しているかどうかを示す。含有している場合を「Ｙ」とし、含有していない場合を「Ｎ」としている。

表１に示すように、インクが、α水素原子を有する数平均分子量１０００未満のアミン化合物であるアミンＡと、α水素原子を有する数平均分子量１０００以上のアミン化合物であるアミンＢと、を含有する実施例１〜２５では、硬化膜の光沢性に優れていた。
これに対し、インクがアミンＢを含有しない比較例１では、硬化膜の光沢性が低下した。更に、比較例１では、硬化膜の、耐ブロッキング性、引っかき耐性、及び密着性も低下した。
また、インクがアミンＡを含有しない比較例２でも、硬化膜の光沢性が低下した。

実施例１〜３の結果より、アミンＡ及びアミンＢの少なくとも一方がヒンダードアミン構造（ＨＡ構造）を有する場合（実施例２及び３）、インクの保存安定性及び吐出安定性により優れることがわかる。

実施例２〜４の結果より、アミンＡ及びアミンＢの各々が、ＨＡ構造を有する場合（実施例４）、インクの保存安定性及び吐出安定性に更に優れることがわかる。

実施例４及び５の結果より、アミンＡ及びアミンＢの各々が、式（ＨＡ１）で表されるヒンダードアミン構造（ＨＡ１構造）を有する場合（実施例５）、硬化膜の光沢性、硬化膜の耐ブロッキング性、硬化膜の引っかき耐性、及び硬化膜の密着性がより向上することがわかる。

実施例９〜１１の結果より、アミンＡが、一分子中に、ＨＡ１構造を２個〜４個有する場合（実施例１０及び１１）、硬化膜の光沢性がより向上することがわかる。

実施例５及び６の結果より、アミンＢが、式（１）で表される構造単位（単位（１））を含む場合（実施例６）、硬化膜の耐ブロッキング性及び引っかき耐性がより向上することがわかる。

実施例９及び１０の結果より、アミンＢのＭｎが１８００〜１００００であり、かつ、アミンＡのＭｎが５００以上１０００未満である場合（実施例１０）、硬化膜の光沢性がより向上することがわかる。

実施例１４及び１５の結果より、アミンＡの含有量が１．０質量％以上である場合（実施例１５）、硬化膜の光沢性がより向上することがわかる。

実施例１７及び１８の結果より、アミンＡの含有量が５．０質量％以下である場合（実施例１７）、硬化膜の耐ブロッキング性及び引っかき耐性がより向上することがわかる。

実施例１３及び１４の結果より、アミンＢの含有量が１．０質量％以上である場合（実施例１４）、硬化膜の耐ブロッキング性及び引っかき耐性がより向上することがわかる。

実施例１６及び１７の結果より、アミンＢの含有量が５．０質量％以下である場合（実施例１６）、インクの保存安定性及び吐出安定性がより向上することがわかる。

実施例１９及び２０の結果より、アミンＢに対するアミンＡの含有質量比（含有質量比〔Ａ／Ｂ〕）が０．３０以上である場合（実施例２０）、硬化膜の光沢性がより向上することがわかる。

実施例２２及び２３の結果より、アミンＢに対するアミンＡの含有質量比（含有質量比〔Ａ／Ｂ〕）が１．００以下である場合（実施例２２）、硬化膜の光沢性、硬化膜の耐ブロッキング性、及び硬化膜の引っかき耐性がより向上することがわかる。

２０１８年３月２７日に出願された日本国特許出願２０１８−０５９５２４号の開示は、その全体が参照により本明細書に取り込まれる。
本明細書に記載された全ての文献、特許出願、及び技術規格は、個々の文献、特許出願、及び技術規格が参照により取り込まれることが具体的かつ個々に記された場合と同程度に、本明細書に参照により取り込まれる。

Claims (10)

1. α水素原子を有する数平均分子量１０００未満のアミン化合物であるアミンＡと、
   α水素原子を有する数平均分子量１４００〜１００００のアミン化合物であるアミンＢと、
   単官能のラジカル重合性モノマー及び二官能のラジカル重合性モノマーの少なくとも一方と、
   を含有し、
   前記単官能のラジカル重合性モノマー及び前記二官能のラジカル重合性モノマーの総含有量が、光硬化性インク組成物の全量に対し、５０質量％以上であり、
   前記アミンＢに対する前記アミンＡの含有質量比が、０．３０〜１．００であり、
   前記アミンＡ及び前記アミンＢの各々が、下記式（ＨＡ０）で表されるヒンダードアミン構造を有する、
   光硬化性インク組成物。
   

   

   
   式（ＨＡ０）中、＊は、結合位置を表す。
2. 前記アミンＡ及び前記アミンＢの各々が、下記式（ＨＡ１）で表されるヒンダードアミン構造を有する請求項１に記載の光硬化性インク組成物。
   

   

   
   
   式（ＨＡ１）中、＊は、結合位置を表す。
3. 前記アミンＡが、一分子中に、前記式（ＨＡ１）で表されるヒンダードアミン構造を２個〜４個有する請求項２に記載の光硬化性インク組成物。
4. 前記アミンＢが、下記式（１）で表される構造単位を含む請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載の光硬化性インク組成物。
   

   

   
   
   式（１）中、Ｒ^１は、水素原子又はメチル基を表し、Ｌ^１は、単結合又は炭素数１〜１２の２価の連結基を表す。
5. 前記アミンＡの数平均分子量が、１００以上１０００未満である請求項１〜請求項４のいずれか１項に記載の光硬化性インク組成物。
6. 前記アミンＡの数平均分子量が、５００以上１０００未満であり、
   前記アミンＢの数平均分子量が、１８００〜１００００である請求項１〜請求項５のいずれか１項に記載の光硬化性インク組成物。
7. 前記アミンＡの含有量が、光硬化性インク組成物の全量に対し、１．０質量％〜５．０質量％である請求項１〜請求項６のいずれか１項に記載の光硬化性インク組成物。
8. 前記アミンＢの含有量が、光硬化性インク組成物の全量に対し、１．０質量％〜５．０質量％である請求項１〜請求項７のいずれか１項に記載の光硬化性インク組成物。
9. インクジェットインクとして用いられる請求項１〜請求項８のいずれか１項に記載の光硬化性インク組成物。
10. 基材上に、請求項１〜請求項９のいずれか１項に記載の光硬化性インク組成物を付与することによりインク膜を形成する工程と、
    前記インク膜に活性エネルギー線を照射して前記インク膜を硬化させることにより画像を得る工程と、
    を有する画像形成方法。