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JP4095556B2 - 溶射器 - Google Patents

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JP4095556B2 JP2003571026A JP2003571026A JP4095556B2 JP 4095556 B2 JP4095556 B2 JP 4095556B2 JP 2003571026 A JP2003571026 A JP 2003571026A JP 2003571026 A JP2003571026 A JP 2003571026A JP 4095556 B2 JP4095556 B2 JP 4095556B2
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Description

本発明は、溶射トーチ(以下、トーチと称する)を用いて溶融材料を溶射することにより表面をコーティングすることに関し、特に、溶射を監視して管理するための装置を有する溶射器に関する。
溶射は、融点が高い材料で固体表面をコーティングするための良く知られた方法である。溶射では、表面に向けられた高速の高温ガス流中で材料が溶かされる。この場合、ガス流は、小さな溶融滴として材料を霧状にするとともに、この溶融滴を表面に対して伴出させる。依然として溶融状態にある溶融滴は、表面上で平坦化され、表面に付着するとともに、表面と接触した状態で凝固する。溶融滴が混入されたガス流は、ジェットと称される。コーティングは、表面に対してジェットを移動させることによる連続的なパスによって得られる。
溶射は、様々な目的、例えば、装飾、熱バリア、酸化または化学的腐食に対する保護、材料の再塗布、表面の機械特性の向上、特に耐摩耗性の向上において使用することができる。
噴射材料は、モリブデンまたはチタン等の純金属、NiCr、NiAl、NiCrAlY等の金属合金、CrやZrO等のセラミック、WCまたはCr等のカーバイド、Cr/NiCr等のサーメットであっても良い。
様々な溶射方法が知られており、それぞれの方法は特定のトーチを使用する。
所謂「フレーム」溶射では、アセチレンおよび酸素等の発熱量が高いガスを燃焼させることによって、フレーム(炎)が形成され、温度上昇によって高速ガス流が生じるとともに、このガス流中に粉状または線状の噴射材料が注入される。この材料は、フレームと接触して溶けるとともに、熱い燃焼ガス流の中で小さな溶融滴として霧状にされ、このガス流によって伴出されてジェットを形成する。
所謂「アークワイヤ」溶射では、噴射材料から成る2つのワイヤ間で電気アークが形成されるとともに、アルゴンAr等の中性ガス流が高速で電気アークに通される。ワイヤ材料は、電気アークの存在下で液化するとともに、熱い燃焼ガス流の中で小さな溶融滴として霧状にされ、このガス流によって伴出されてジェットを形成する。
所謂「アークプラズマ」溶射では、プラズマ形成ガス流中で電気アークを持続させることにより熱が生成され、プラズマの形成によってガスの温度が著しく上昇されるとともに、噴射される粉末材料がプラズマ形成ガス流中に注入される。この粉末は、不活性な所謂「キャリア」ガスによって流動化されて運ばれる。プラズマ形成ガス、キャリアガス、およびプラズマ形成ガスと接触して細かい溶滴として溶融された材料の組み合せは、ジェットを形成する。
ジェットは、トーチの出口において開散した円錐の形態を成している。高温を伴うため、トーチは、使用するにつれて次第に劣化し、この劣化により、トーチの動作に偏りが生じるとともに、ジェットが変形および偏心する。特定のタイプのアークプラズマトーチにおいては、トーチの出口で、プラズマ形成ガス流に対して垂直に粉末注入が行なわれ、これにより、ジェットが垂直に偏る。
従来のトーチは小さいため、カバーされる表面の前方でトーチを都合良く移動させることができる。このトーチは、電流およびトーチの動作に必要な様々な原料をトーチに供給する制御ユニットに接続されている。原料という用語は、前述したガスおよび材料のことを意味している。
溶射によって形成される堆積物の品質基準は、従来、硬度、コーティングされる表面に対する密着性、孔隙率、クラックが無いこと、非溶融割合(unmolten fraction)、金属材料の場合には酸化物レベルである。用語「非溶融割合」とは、溶融状態を経なかった堆積物を構成する材料の割合を意味している。噴射効率、すなわち、実際に堆積物を構成する使用材料の割合に注意が払われる。残りの材料は、溶射装置の周囲の壁上で損失される。
堆積物の質および堆積作業効率は、明らかに、使用される材料によって決まるが、それだけでなく、トーチの設置条件やタイプによっても左右される。材料の流量(例えば、グラム/分)は、明らかに、全てのトーチに共通のパラメータである。フレーム溶射の場合には、例えばリットル/分で表わされる、可燃および酸化ガスの流量を設定する必要もある。アークワイヤ溶射の場合には、アーク強度(アンペア)およびガス流量を設定する必要もある。アークプラズマ溶射の場合には、アーク強度、プラズマ形成ガスの流量、およびキャリアガスの流量を設定する必要がある。
一定の堆積品質を得ることは難しい。これは、トーチ及びその原料供給が、不正確さに晒され且つ経時的なドリフトを受け、それにより明らかにこの品質に影響が及ぶからである。コーティング作業が行なわれる前に、サンプルを用いてトーチを検査し、必要に応じて設置条件を調整する必要がある。しかし、これだけでは十分ではない。コーティング作業中に、サンプルに基づいて定期的にチェックを行なうとともに、設置条件を変更し、あるいは、必要に応じてトーチを交換する必要もある。これは、トーチを使用するにつれて、トーチ、特に、トーチの熱い部分、例えば射出ノズルが劣化するためであり、また、これらの劣化によって、トーチの特性が変動し、ジェットが変形したり変位したりする可能性があるためである。堆積物の品質自体が許容限界の外側に逸れてしまう前に、ドリフトの発生を十分早期に検知でき、且つトーチの設置条件を変更できるように、これらのチェックは頻繁に行なわなければならない。明らかに、これらのチェックおよびこれらの調整は、時間を要し、装置の生産性を低下させる。長期にわたるコーティング作業の場合には、更に、トーチまたは堆積物の品質をチェックするためにコーティング作業を中断し、また、必要に応じて、トーチの設置条件を変更し、あるいは、トーチを交換する必要があるかもしれない。
達成すべき第1の目的は、その特性が意図する特性に適合する堆積物を、トーチが形成できることを確認することである。この確認は、溶射作業中にリアルタイムで行なう必要がある。また、ドリフトが見つかった時に、このトーチの動作をリアルタイムで補正することも目的とする。
第2の目的は、これらの結果を安価な手段によって達成することである。
第3の目的は、トーチがもはや正常に動作できなくなり、その結果、不良コーティングを生じる虞がある場合に、トーチを自動的に停止することである。
第一の目的を達成するため、本発明は、溶射トーチを有する溶射器であって、トーチは、その幾何学的な軸に沿ってジェットを噴射することができ、ジェットは、噴射される材料の溶融粒子が混入された高温のガス流から成り、溶射器は、通信される供給パラメータを利用することにより原料をトーチに供給する制御ユニットを有し、溶射器は、ユニットコンピュータ接続部により供給パラメータを制御ユニットに通信するコンピュータを有し、溶射器は、トーチの動きを監視することができるセンサを有し、センサは、トーチの動作に関する情報をコンピュータに送信することができ、この送信が、センサコンピュータ接続部によって行なわれる溶射器を提供する。
このような溶射器は、以下の点が注目に値する。
a.コンピュータは、情報をリアルタイムで解析し、この解析から少なくとも1つの所謂「噴射」パラメータの測定値を繰り返し演繹することにより、この測定値が安定する時期を見つけ、この噴射特性を「処理」する、すなわち、処理される噴射特性に固有の値についての予め設定された所謂「許容」範囲から噴射特性の測定値が外れている場合に、新たな供給パラメータ値を計算してそれを制御ユニットに送信するためのソフトウェアを有し、供給パラメータのこの新たな値は、噴射特性をその許容範囲に戻すのに適し、
b.センサは、ジェットの長さの一部にわたって外形で見られるジェットのデジタル画像の形態で情報を定期的にコンピュータに供給することができるカメラを有し、
c.画像から測定される噴射特性は、ジェットの幅Lであり、カメラは、少なくとも0.5mmに等しい解像度をもってジェットを観察することができ、Lは、ジェットに対して垂直な幾何学的ラインに沿ったジェットの輝度分布の標準偏差に比例する。
このような構成によれば、コーティングの硬度を効果的に調整することができる。これは、この硬度が、ジェットの幅Lに大きく依存していることが分かったからである。
また、コンピュータは、ジェットの位置Pを測定して処理し、Pも噴射特性を構成し、噴射特性の処理において優先順位が規定され、ジェットの幅の処理に最も高い優先順位が与えられ、カメラは、少なくとも0.5mmに等しい解像度をもってジェットを観察することができ、Pは、一定の値Pに対する、ジェットに対して垂直な幾何学的ラインに沿ったジェットの輝度分布の平均であることが有利である。
このような構成によれば、コーティングのクラックのレベルを調整することができる。これは、このクラックのレベルが、ジェットの位置Pに大きく依存していることが分かったからである。
また、有利には:
d.センサは、トーチの前方に位置決めされたコーティングされる特定の対象物の表面での熱放射を遠隔的に測定することができる光高温計を有し、光高温計は、計測視野が狭く、計測視野が対象物でジェットに対しできる限り接近するが、このジェットと干渉しないように位置決めされ、光高温計は、センサコンピュータ接続部により、温度測定値をコンピュータに対して定期的に送信することができ、コンピュータに送信される温度測定値が参照され、
e.コンピュータは、コーティングの放射係数に応じて温度測定値を補正することができ、この測定値Tも噴射特性を構成し、コンピュータは、所定の優先順位で噴射特性を処理することができ、ジェットの幅Lの処理が最も高い優先順位を有している。
このような構成によれば、コーティングに残る残留応力も調整することができる。これは、これらの残留応力が、堆積物の温度Tに大きく依存していることが分かったからである。
また、コンピュータは、ジェットの最大強度Imaxを測定して処理し、この測定値Imaxも噴射パラメータを構成し、コンピュータは、所定の優先順位で噴射特性を処理することができ、ジェットの幅Lの処理が最も高い優先順位を有し、ジェットの最大強度Imaxの処理が2番目の優先順位を有していることが有利である。
このような構成によれば、トーチの通常の動作範囲を広げることができる。これは、コーティングの硬度が、ジェットの幅Lほどではないが、ジェットの最大強度Imaxに依存していることが分かったからである。したがって、トーチが非常に劣化しているため、もはや供給パラメータをその通常の動作範囲から逸脱させることなく、Lを補正することができない場合でも、溶射器は、依然として、ジェットの最大強度Imaxを変更して、選択されたコーティング硬度を確保することができる。
カメラは、CCD型であり、マトリクスのピクセルの電荷蓄積効果によって、ジェットの高周波振動を濾過し、その結果、ジェットの特性の評価を向上させ、溶射をうまく調整できることが好ましい。測定は、可視光スペクトルで単に行なわれても良い。非常に良好な製造プロセスの調整を必要とする用途の場合、例えば、航空および宇宙産業の用途においては、噴射特性の調整、ひいては、形成される堆積物の特性の調整を向上させるため、少なくとも0.1mmに等しい解像度でジェットの画像を与えるカメラが選択される。
使用するカメラ、高温計、および計算手段は、市場で容易に入手でき、安価である。そのため、第2の目的が達成される。
幾つかの典型的な数値例に関する以下の詳細な説明および添付図面を検討すると、本発明をより明確に理解することができ、また、本発明が与える利点が直ぐに明らかになる。
まず、最初に、本発明に係る溶射型の装置、及びこの装置に結合された監視装置について説明する。
まず、図1を参照する。溶射器10は、幾何学的な軸14を有する溶射トーチ12を備えている。溶射トーチは、この幾何学的な軸14に沿って、被噴射溶融材料、すなわち、金属、金属合金、セラミック、またはサーメット等の溶滴が混入された高温ガス流から成るジェット16を噴射する。ジェット16は、従来のごとく幾何学的な軸14を中心とする軸対称な円錐の形態を成して拡散する。時として、ジェット16によって形成される円錐の頂点の近傍で、非常に明るいフレーム17が、トーチ12から出現する。プラズマトーチの場合、このフレーム17は、8000°Kの温度に達する場合がある。ジェットは、このフレーム17を超えても依然として明るいが、この光度は、基本的に、溶融材料の溶滴のみに起因している。ジェット16は、通常、幾何学的な軸14を中心としている。トーチ12で使用される高温により、また、これらのトーチ12と一体の冷却装置にもかかわらず、トーチ12は、その使用中、特に腐食により劣化し、これらの劣化により、ジェット16の特性が変化し、また、ジェット16が変形し或いは幾何学的な軸14が偏心してしまう可能性がある。
ここで、図1および図2の両方を参照する。トーチ12は、側方注入を使用するタイプのアークプラズマトーチであり、トーチの幾何学的な軸14と直交する幾何学的な軸20を有する注入器を有している。この注入器18により、所謂キャリアガスを用いて、噴射される粉末材料が、ジェット16中に注入される。この注入は、ジェット16によって形成される円錐の頂点の近傍のトーチ12の出口で行なわれるとともに、ジェット16と垂直に行なわれ、注入器18と反対側の方向へのジェット16の偏りを引き起こす。それにより、ジェット16は、通常、幾何学的な軸14から離れる。
ジェット16により噴射される溶融材料の溶滴は、高速に達して、被覆対象物22の表面で平らにされ、これにより、意図する堆積物24が凝固および溶着により前記表面上に形成される。この堆積物24は、通常、被覆対象物22の表面上にわたってトーチ12により繰り返し吹付けられる連続する複数の層から成る。ジェット16に所定時間晒された対象物22の表面が、参照符号26で示されている。
また、溶射器10は、管路28と、制御ユニット30とを有しており、この制御ユニット30は、管路28により原料をトーチ12に供給する。この供給は、トーチが動作するために必要な原料をトーチ12に与えることによって行なわれる。これらの原料の流量を「供給パラメータ」と称する。
アークプラズマトーチの場合、トーチの基本的な供給パラメータは、
・アークプラズマトーチによって生じるアーク電流Iおよび電圧V、
・例えばリットル/分で表わされる水素HやアルゴンAr等のプラズマ形成ガスの流量(リットルは大気圧で考慮される)、
・例えばグラム/分で表わされる材料の流量Dm、
・例えばリットル/分で表わされるキャリアガス流量(このガスは、通常アルゴンであり、Arcarrierで表わされる)、
である。
トーチ12は、水の循環によって冷却される。
トーチは、例えば金属から成る土木構造体を修復できるように、手持ち式となっていても良い。トーチは、殆どの場合、処理される対象物22に対してトーチ12を保持し、位置決めし、且つ移動する好ましくは自動化された装置40において使用される。装置40は、トーチ12を支持するロボットアーム42と、トーチ12の前側で対象物22を保持する固定された或いは旋回する対象物ホルダ44とを有していることが好ましい。
ここで、図3を参照する。本発明においては、溶射中にトーチの移動状態を監視するため、溶射器10は、トーチ12に取り付けられた搭載センサ52を有しており、そのため、これらの搭載センサ52は、トーチ12に対して一定の相対位置を保っている。
まず、搭載センサ52は、ジェット16のデジタル画像を提供することができるCCDカメラ54から成る。これらのデジタル画像は、このジェット16に対して横断方向すなわち垂直に撮られる。ジェット16が、その開始部分にフレーム17を有している場合、カメラ54は、フレーム17を超えたジェット16の画像すなわちフレーム17の下流側のジェット16の画像を提供するように位置決めされており、これにより、ジェット16の画像が、フレーム17の光によってぼやけないようになっている。カメラ54の幾何学的な結像軸が、参照符号56で示されている。カメラ54は、トーチ12の近傍に配置され、且つカメラ54の前方に45°の角度で設けられた結像ミラー58によってジェット16を観測することが好ましいが、必ずしもそうである必要はない。この場合、結像ミラー58は、CCDカメラの幾何学的な軸56を90°逸らせ、CCDカメラ54によってジェット16を見ることができるようにする。
したがって、このような構成によれば、トーチ12と対象物22との間の空間をできる限り大きく開放することができる。
カメラは、ジェット16に関する0.5mmの細部をとらえることができる十分な解像度を有していなければならない。これは、ジェットの0.5mmの偏りを検出して測定するためには、そのような解像度が必要だからである。航空分野における用途の場合には、十分な精度をもって堆積特性を調整するため、この解像度は、実際には、少なくとも0.1mm程度でなければならない。この例において、カメラは、露光時間が1/30秒から1/2000秒の範囲にある640×480ピクセルのCCD(電荷結合素子)マトリクスを有しており、これにより、光度が非常に異なるジェットを、十分な精度で観察できるようにするとともに、マトリクスのピクセルを飽和させないようにしている。CCDカメラの感度は、可視スペクトルに限られても良い。白黒カメラでも十分であるが、カラーカメラを使用することもできる。そのようなカメラは、市場において低価格で簡単に入手することができる。カメラは、溶射中に放出される熱に対して十分な安定性を有していれば十分である。
粉末材料を噴射するための注入器18をトーチ12が有している場合、カメラ54は、注入器18の幾何学的な軸20に対して略垂直な幾何学的な軸56に沿って、ジェット16を見ることができるように位置決めされている。このような位置決めにより、この注入モードに起因するジェット16の偏りを最適に見ることができ、この位置決めの結果、ジェット16の偏りを、より効果的に監視することができる。
線形アレイのフォトダイオード等の従来の取得装置と比較して、このCCDカメラは、以下の利点を有している。
・CCDマトリクスのピクセルにおける電荷蓄積効果により得られるジェットの高周波振動が滑らかになる。この電荷蓄積は、ピクセルが受ける光に比例して生じるものであり、高周波振動におけるこの平滑化により、測定値の無効および不安定なトーチ管理の導入が避けられる。具体的には、露光時間中に受けた光をセンサが統合し、それにより、これらの振動に起因するジェット16の輝度の変化が、比率d/tで割られるようになっている。ここで、dは露光時間であり、tはジェットの振動の周期である。従来の装置においては、各感光素子にローパス電子フィルタを設ける必要があり、そのため、感光素子が大型化し、感光素子の数が限られていた。
・小さな体積、すなわち、数立方センチメートルで、高い解像度が得られる。
・安価な装置により、画像を取得できるとともに、市販されている標準的な手段により画像をコンピュータに送信することができる。
また、搭載センサ52は、幾何学的な軸72を有する光高温計70を含む。この光高温計70は、所謂「測定」面73によって発せられる熱放射を遠隔的に測定するものであり、測定面73は、幾何学的な軸72に沿う寸法が小さい。光高温計70は、指向性のものであり、噴射領域26に対してできる限り接近して対象物22に狙いを定めることができるが、この噴射領域26と干渉しないようになっている。すなわち、測定領域73は、噴射領域26に近く或いは近接しているが、この噴射領域26と干渉しない。つまり、光高温計70は、計測視野が狭く、計測視野が、対象物22でジェット16に対しできる限り接近するが、このジェット16と干渉しないように位置決めされる。このような構成により、非常に明るいジェット16が、光高温計の計測視野、特に測定領域73から外れたままとなり、それにより、光高温計70は、堆積物の温度の測定を無効にし得るジェット16の光放射ではなく、堆積物24の熱放射を受ける。光高温計70の位置決めを容易にするため、光高温計70は、光点を測定領域73に投影するレーザ照準器74を有していることが好ましい。
熱放射の測定は、従来と同様に、赤外線範囲、すなわち0.8μmから14μmの範囲の電磁放射帯域で行なわれる。アークプラズマトーチといった特定の場合には、安定且つ正確で安価な測定を行なえるように、熱放射の測定は、8μmから14μmの帯域で行なわれることが好ましい。これは、この種のトーチを用いると、空気中に含まれる水蒸気HOおよび二酸化炭素ガスCOの電離が、ジェット16の近傍で行なわれ、この電離により、水蒸気においては0.8μmから3.46μmの帯域および4.78μmから8μmの帯域の赤外線が吸収され、二酸化炭素ガスにおいては4.2μmから4.5μmの帯域の赤外線が吸収されることが分かったからである。これらの吸収帯域を除外することなく行なわれた温度測定は、不安定であり、背景雑音によって影響されるため、これらの吸収帯域を使用することが難しいことが分かった。したがって、8μmから14μmの帯域で測定値を取得することが好ましい。この帯域は十分に幅広いため、光高温計70に安価なフィルタを設けることができる。また、この測定を3.46μmから4.2μmの帯域または4.5μmから4.78μmの帯域で行なうこともできるが、これらの帯域は狭いため、光高温計70に高性能の狭帯域フィルタすなわち高価な狭帯域フィルタを設ける必要がある。
照準器74の一例が図4に示されている。照準器74は、光高温計70の幾何学的な軸72に沿って、狭いレーザビーム78を投影する。この目的のため、照準器は、光高温計70の近傍に配置されたダイオードレーザ76を有している。このダイオードレーザ76は、光高温計70よりも前方に、光高温計70の幾何学的な軸72と平行なレーザビーム78を放射し、レーザビーム78は、2つのミラー80、82から成る従来のセットにより光高温計の幾何学的な軸72へと投入される。この場合、第2のミラー82は、半反射型のものであり、光高温計の幾何学的な軸72に沿って位置されている。このような構成を用いると、光高温計70と、その温度が測定される対象物の表面との間の距離とは無関係に照準器を設置できる。
なお、光高温計70は、完全な黒体においてのみ、正確な温度測定値を与える。実際には、温度が測定される材料の放射係数Eを考慮する必要がある。この放射係数Eは0から1の範囲にあり、実際の温度Tは、以下の関係により、光高温計によって観測される温度Tobsに対して関連付けられる。
Figure 0004095556
obsはケルビン度で表わされる絶対温度であり、Tは、便宜上、セルシウス度(摂氏)で表わされる。
したがって、アナログ手段またはデジタル手段によって、測定される温度を計算することができる。
ここで、再び、図3を参照する。搭載センサ52は、搭載センサを外的因子から保護する閉じられた区画室90内に配置されているが、この区画室90は、カメラ54によってジェット16を見ることができ、且つ光高温計70によって対象物22の表面を見ることができるようにする開口92を有している。この区画室90には圧縮空気供給94が成され、この圧縮空気は、開口92を通じて導出されて、トーチ12の動作中に埃塵および溶滴が区画室内に侵入することを防止する障害を形成する。そのような埃塵および溶滴は、センサ52に堆積する傾向があり、特に、センサの光学部品を汚染しがちである。
ここで、再び、図1を参照する。溶射器10は、接続部110によって搭載センサ52すなわちカメラ54および光高温計70に対して接続されたコンピュータ100も有している。この接続部110により、コンピュータ100は、カメラ54からのデジタル画像112と光高温計70からの温度読取情報114とをリアルタイムで受けることができる。また、コンピュータ100は、接続部120により制御ユニット30に接続されている。この接続部120により、コンピュータ100は、供給パラメータを制御ユニット30にリアルタイムで送ることができる。また、この接続部120により、コンピュータは、供給パラメータ、例えばプラズマトーチの場合にはアークの電圧Vを、制御ユニット30からリアルタイムで受けることができる。用語「リアルタイム」とは、情報が受けられると直ぐにその情報の値が加えられること、あるいは、情報の現在の値が送信されることを意味している。コンピュータ100は、センサ52および制御ユニット30に繋がる接続部110、120にそれぞれ接続できるような適当な接続手段が設けられた、市販のマイクロコンピュータであっても良い。また、このコンピュータ100は、適切な周波数で処理作業を行なうことができる十分な能力を有している必要もある。
ここで、図5を参照する。コンピュータ100は、溶射を監視して管理するために必要な情報を収容するデータベース130も有している。この例においては、情報がモデルとしてグループ化され、各モデルは、トーチを用いた溶射による堆積作業、堆積物の組成、および特定の堆積物特性を管理するために必要な情報を与える。
まず、モデルは、モデルを示す以下の情報を含んでいる。
・使用されるトーチモデル、
・形成される堆積物組成、
・得られる堆積物特性。
この情報により、モデルを明確に示すことができるとともに、例えば簡単な多基準サーチ(multicriterion search)により、適したモデルをデータベースから選択することができる。
モデルは、以下のような一般的な情報を含んでいる。
・光高温計によって与えられた測定値から正確な温度を計算するための放射係数、
・CCDカメラの画像取得周期、
・バッチ当りの画像数、
・雑音レベル、
・ジェットの安定性閾値レベル。
モデルは、考慮し且つ管理する必要がある以下のような噴射特性を含んでいる。
・Imax:ジェットの最大輝度、
・L:ジェットの幅、
・P:ジェットの位置、
・T:堆積物の温度。
これらの各噴射特性毎に、モデルは、以下も含んでいる。
・優先順位、
・最小値および最大値によって規定される所謂「許容」範囲、
・最小値および最大値によって規定される所謂「最適」範囲(無論、この最適範囲は、対応する噴射特性の許容範囲内に含まれている)。
モデルは、噴射特性を管理するために変更される必要がある供給パラメータを含んでいる。これらのパラメータは、使用されるトーチモデルに伴って明確に変化する。例えば、プラズマトーチの場合には、
・I:アーク強度、
・Ar:プラズマを形成するアルゴンの流量、
・H:プラズマを形成する水素の流量、
・Arcarrier:キャリアアルゴンの流量、
である。
各供給パラメータ毎に、モデルは、以下を含んでいる。
・溶射作業が開始される際に、制御ユニットに対して送信される初期値、
・供給パラメータが影響を与える全ての溶射特性における供給パラメータに対してデフォルトにより均等に加えられる優先順位、
・最小値および最大値によって表わされるトーチの通常の動作範囲(この範囲も任意に等式の有効限界を表わしている)、
・補正ステップサイズ。
なお、特定の更に複雑なケースにおいて、優先順位および通常動作範囲は、当該供給パラメータを含む各等式毎に定められることに留意されたい。
最後に、モデルは、噴射特性とトーチの供給パラメータとの間の統計的な関係を、等式の系の形態で与える。各等式は、以下の多項式である。
Figure 0004095556
・Kは、プラスまたはマイナスの定数、
・Cは、供給パラメータiに関連付けられたプラスまたはマイナスの係数、
・Pは、供給パラメータiの現在の値、
・Cjkは、2つの供給パラメータj、kの積に関連付けられたプラスまたはマイナスの係数。
実際には、各多項式は、線形多項式であり、時には2次の多項式である。更に高次の多項式も考えられるが、その場合には、噴射特性と供給パラメータとの間の関係および依存度を評価することが難しくなる。
これらの関係は、明らかに統計学的であり、また、実験室での研究により明らかにされる。これらの関係は、許容できるばらつきをもって、各供給パラメータ毎に定められる値範囲内でのみ有効である。例えば、所謂「通常動作」範囲は、以下のいずれかに対応している。
・トーチの限界、
・または、当該噴射特性と噴射特性が依存する供給パラメータとの間の許容できると考えられる依存度に対応する等式の有効性の限界。
好ましくは、
・等式の次数は、噴射特性が補正されるべき優先順位を与える。
・各等式における供給パラメータの次数は、対応する噴射特性を補正するために、供給パラメータを変更する必要性がある優先順位を与える。
ここで、噴射特性について更に正確に規定するとともに、図1および図5の両方を参照する。
ジェットの最大強度Imaxは、ジェット16の最大輝度である。ジェットのこの最大輝度は、従来と同様、トーチ12から出現し得る任意のフレーム17の外側下流の側方から見て、ジェット16の中心にある。輝度は、ワット/平方メートル/ステラジアン(w/m/sr)で表わすことができる物理量である。CCDカメラ54のマトリクスによって与えられる点112のピクセルの最大光レベルを採用することが好ましい。この光レベルは、ビットマップ、GIF、PSD等の知られている画像規格に共通している。光レベルは、従来と同様、8ビットにわたってコード化され、その結果、0から255までの大きさである。使用されるCCDカメラ54が、カラー画像すなわち赤−緑−青の付加的トリクロミシティ(additive trichromicity)を形成する場合には、緑色の最大光レベルが単に採用されても良いが、必ずしもそうである必要はない。この緑色は、白黒CCDカメラの挙動に最も似ている色である。
ジェットの幅Lは、ジェット16の幅を特徴付けるために選択される量である。ジェット16の縁部は、分散しており、あまり明確ではないため、ジェットの幅方向におけるジェットの輝度分布の標準偏差σに比例する量を採用することが好ましい。実際には、例えばトーチの幾何学的な軸14の画像112における位置14aに対して垂直なピクセル列154に沿った、この画像112上のジェット16aの幅方向におけるジェットの画像112にわたるピクセルの光レベル分布の標準偏差σが採用される。例えば、ミリメートルで表わされるL=2σが採用される。
ジェットの位置Pは、トーチ12の幾何学的な軸14に対するジェットの位置である。ジェット16の縁部は、分散しており、あまり明確ではないため、Pは、例えば前述したようにトーチの幾何学的な軸14の画像112における位置14aに対して垂直なピクセル列154に沿った、画像112のジェット16aの幅方向におけるジェットの輝度分布の平均であることが好ましい。
画像112のジェット16aの幅方向におけるピクセルの光レベル分布は、以下の形式の良く知られたガウスの法則にほぼ従うことが分かった。
Figure 0004095556
I=ジェットの幅方向におけるピクセルの光レベル、
x=ピクセルの位置、
=トーチの幾何学的な軸14の画像112における位置14a(この位置14aは、トーチ12のノズル内にロッドを取り付け、且つこのロッドの画像112を撮ることによって簡単に見出される)。
したがって、この更なる情報を処理するとともに、前述したように画像112におけるジェット16aの幅方向で、且つ前述したようにトーチの幾何学的な軸14の画像112上における位置14aに対して垂直なピクセル列154に沿った、ピクセルの光レベル分布のガウスの法則Gの評価から、Imax、P、σを演繹することが好ましい。この場合、この評価は、良く知られた所謂「最小2乗」法によって得られても良い。
溶射装置の周囲のあらゆる種類の迷光および反射光の影響を減らすためには、その光レベルが「背景雑音レベル」と称される閾値よりも高いピクセルだけを考慮することが好ましい。なお、この迷光は、画像112のジェットの像16aの両側に、拡散影156を生じさせるとともに、反射に起因する明るい点158を生じさせる傾向があり、この影及びこれらの明るい点156は、ジェットの特性の評価を非反復的に無効にする傾向がある。この閾値は、幾つかの試験画像を個別に解析することによって容易に決定される。実際には、この閾値は、画像112の光レベルにおける0から255の範囲のスケールで、4または5に相当する。
堆積物の温度Tは、光高温計70によって測定される温度であり、堆積物の放射率に応じて補正される。
通常の用途においては0.5mmの信頼度をもって、また、航空分野における用途にあっては0.1mmの信頼度をもって、ジェットの幅Lおよびジェットの位置Pを測定するためには、CCDカメラは十分な解像度を有していなければならない。このことは、測定が反復性のものでなければならず、また、測定される量の変化における0.5mmおよび0.1mmの差をそれぞれ検出できることを意味している。ここで、使用されるカメラは、640×480ピクセルのマトリクスを有している。
ここで、図1および図6の両方を参照する。コンピュータ100には、データベース130にアクセスして、以下の機能を果たす監視ソフトウェアが設けられている。
・堆積作業が開始される時に、制御ユニットに供給パラメータの初期値を与える。
・CCDカメラからの画像112を毎秒N回取得するとともに、それらの画像をグループ化して、N1個の画像から成るバッチを形成し、また、各画像バッチの最後に光高温計から温度測定値114を取得する。
・各画像毎に、ジェットの画像16aと直交するピクセル列154から選択され、且つその光レベルnlが背景画像の光レベルよりも高い画像ピクセルに基づいて、使用されるジェット特性を計算する。
・xが、ピクセル列154に沿うピクセルのランクを示し、Pが、トーチの幾何学的な軸14の画像112における位置14aを示し、nlが、ピクセルの光レベルを示し、nが、ピクセルの数を示している場合、Imax、L、およびPは、以下の式によって計算することができる。
・Imax=最大(nl)
Figure 0004095556
Figure 0004095556
・好ましくはガウスの法則から演繹されるImax、P、およびLは、ピクセル列に沿うピクセルの光レベルnlの分布に基づいて、例えば良く知られた所謂「最小2乗」法によって定められる。このガウスの法則は、
Figure 0004095556
の形式を成している。
これは、ジェットの位置Pが、トーチ12の幾何学的な軸に対応する基準位置Pに対して評価される本発明の好ましい実施形態である。一定の値の範囲内に計算されるPに関する他の任意の評価が同じ結果を与えることは言うまでもない。噴射特性Pに影響を与える供給パラメータに応じて、噴射特性Pを与える等式中の定数項を変えるだけで足りる。
表現を簡略化するため、噴射特性を使用して新たな供給パラメータを計算し、且つこれらの供給パラメータを制御ユニットに送信することを、「処理」と称する。これに関連して、コンピュータ100は、以下の機能を果たす。
・各バッチ毎に、バッチの画像間におけるジェット特性の差が、多くてもジェットの安定性閾値レベルと等しいことを検証することにより、ジェット16が安定していることを確認する。
・安定していると評価されたジェット16に関連する各画像バッチ毎に、
・Imax、L、Pの測定値を平均化するとともに、測定される表面の放射率に応じて温度Tを補正することにより、噴射特性を計算する。
・その所定の許容範囲から逸脱した最も重要な噴射特性を見つけるとともに、噴射特性をその許容範囲に戻すのに適した、補正される供給パラメータ及びその新たな値を決定して制御ユニット30に送信する。
・全ての供給パラメータをその所定の通常の動作範囲から逸脱させることなく、噴射パラメータをその許容範囲に戻すことができない場合には、警告信号を発するとともに、停止命令を制御ユニットに送信する。
・全ての噴射特性がそれぞれその許容範囲内にある場合には、その所定の最適範囲外にある最も重要な噴射特性を見つけるとともに、噴射特性をその最適範囲に戻すのに適した、補正される供給パラメータ及びその新たな値を決定して制御ユニットに送信する。便宜上、義務的ではないが、噴射特性は、同じ優先順位で処理される。
図6は、これらの機能を合成的形態で果たすためのアルゴリズムの一例を示している。このアルゴリズムは、噴射特性の評価、噴射特性の選択、対応する補正される供給パラメータ、およびこの補正の計算を、簡単なプログラミングによって得ることができるので、トーチの動作の監視および管理についての一般的な論理のみを与えるため、合成的である。
ここで、本発明の幾つかの典型的な実施形態を検討する。使用されるトーチは、外部注入を伴うプラズマ溶射トーチ、より具体的には、Sulzer Metcoという名のスイスの会社で販売されているモデルF4MBである。これらの例において、トーチは、ほぼ共通の動作範囲で使用され、そのため、同じ等式を使用できる。
一般的な情報は、以下の通りである。
・画像取得頻度=N=100/秒
・バッチ当りの画像数=N1=10
・背景雑音レベル=5
・ジェット安定レベル=1%。
なお、画像および温度測定値は、本発明者等によって製造された装置のコンピュータのポートで直接に利用できることに留意されたい。
噴射特性Imax、P、L、およびTの値は、以下の等式によって与えられる。
max=−45.2957−1.51175×Ar+38.2083×H+0.234739×I−8.94×Arcarrier−0.39724×Ar×H−0.00272557×Ar×I+1.04463×Ar×Arcarrier+0.0170028×H×I−6.46563×H×Arcarrier−0.0231932×I×Arcarrier
P=−7.85889+0.0795898×Ar−0.0244141×H+0.00776811×I+2.22168×Arcarrier−0.000712077×Ar×H−0.0000521573×Ar×I−0.0266113×Ar×Arcarrier−0.000616599×H×I+0.10376×H×Arcarrier−0.000998757×I×Arcarrier
L=17.9632−0.30375×Ar−0.377083×H−0.00725×I−0.025×Arcarrier+0.0107292×Ar×H+0.000126136×Ar×I+0.04675×Ar×Arcarrier−0.0000473485×H×I+0.0395833×H×Arcarrier+0.00206818×I×Arcarrier
T=−417.125+3.7875×Ar+61.5625×H+0.729545×I+51.25×Arcarrier−0.380208×Ar×H−0.00244318×Ar×I−0.0625×Ar×Arcarrier−0.0260417×H×I−6.77083×H×Arcarrier−0.0352273×I×Arcarrier
これらの等式において、
・Iはアンペアで表わされる。
・ガス流量Ar、Arcarrier、Hは、大気圧に標準化されたリットル/分で表わされる。
・供給パラメータは、各等式において同じ優先順位を有しており、したがって、以下の順に従う優先順位、すなわち、Ar、H、I、Arcarrierの順番で供給パラメータが取得される。優先順位に関するこの識別は、このトーチのみに関連付けられ、一般的には適用されない。
実際には、トーチの動作は、最大損失電力すなわち55kWのみによって制限される。10kWの安全限界が採用される場合には、トーチはもはや45kWを超えて使用されず、アーク強度は、以下の式によって条件付けられる。
I≦45000/V
ここで、Vは、ボルトで表わされ、且つ制御ユニット30とコンピュータ100との間の接続部120を介して制御ユニット30によりコンピュータ100に与えられる、プラズマアークの電圧である。
最小アーク強度、および他の供給パラメータすなわちAr、H、およびArcarrierの通常動作範囲は、これらの等式が有効な範囲に対応している。
例えば、
・Imaxを減らす必要がある場合には、Arが、そのステップサイズに等しい値だけ増大される。これは、この等式におけるArの係数がマイナスであり、−1.51175に等しいからである。しかし、逆にImaxを増やす必要がある場合には、Arがそのステップサイズに等しい値だけ減少される。
・Arがその通常の動作範囲から出る場合、また、Imaxを減らす必要がある場合には、Hが、そのステップサイズに等しい値だけ減少される。これは、この等式におけるHの係数がプラスであり、+38.2083に等しいからである。しかし、逆にImaxを増やす必要がある場合には、Hがそのステップサイズに等しい値だけ増大される。
第1の数値例においては、堆積物がCuNiIn(銅、ニッケル、インジウム)であり、多くても2%に等しい酸化物レベルを有する必要がある。観測によれば、パーセンテージすなわち0%から100%の範囲の値で表わされる酸化物のレベルは、以下の式によって与えられることが分かった。
酸化物レベル=0.0163213×Imax+0.00778653×T
ここで、変数Imaxは変数Tよりも優先順位が高く、したがって、この堆積物に対応するモデルは、ImaxおよびTを与える前述した等式を含んでいる。
それぞれが最小値および最大値によって表わされる、ImaxおよびTの最適な範囲および許容範囲は、以下の通りである。
Figure 0004095556
最小値/最大値で表わされる、供給パラメータの初期値および通常動作範囲は、以下の表によって与えられる。
Figure 0004095556
第2の数値例において、堆積物は、少なくとも120Hvに等しい硬度を有していなければならない。この堆積物は、前述したトーチおよび堆積物組成を使用することによって形成される。実験によれば、Hvで表わされる硬度は、以下の式によって与えられることが分かった。
硬度=8.4×L+5.2×Imax
変数Lの効果が最大であるため、オペレータは、Lの優先順位がImaxよりも高い以下の等式系を使用する。
L=17.9632−0.30375×Ar−0.377083×H−0.00725×I−0.025×Arcarrier+0.0107292×Ar×H+0.000126136×Ar×I+0.04675×Ar×Arcarrier−0.0000473485×H×I+0.0395833×H×Arcarrier+0.00206818×I×Arcarrier
max=−45.2957−1.51175×Ar+38.2083×H+0.234739×I−8.94×Arcarrier−0.39724×Ar×H−0.00272557×Ar×I+1.04463×Ar×Arcarrier+0.0170028×H×I−6.46563×H×Arcarrier−0.0231932×I×Arcarrier
最小値/最大値で表わされる、LおよびImaxの最適な範囲および許容範囲は、以下の通りである。
Figure 0004095556
最小値/最大値で表わされる、供給パラメータの初期値および通常動作範囲は、以下の表によって与えられる。
Figure 0004095556
この第3の数値例は、先の2つの数値例を組み合わせたものであり、堆積物は、多くても2%に等しい酸化物レベル、および少なくとも120Hvに等しい硬度を有する必要がある。この堆積物は、前述したトーチおよび堆積物組成を使用することによって形成される。実験によれば、パーセンテージすなわち0%から100%の範囲の値で表わされる酸化物のレベル、およびHvで表わされる硬度は、以下の式によって与えられることが分かった。
酸化物レベル=0.0163213×Imax+0.00778653×T
硬度=8.4×L+5.2×Imax
ここで、オペレータは、Imaxの優先順位がLよりも高く、且つLの優先順位がTよりも高い以下の等式系を使用する。
max=−45.2957−1.51175×Ar+38.2083×H+0.234739×I−8.94×Arcarrier−0.39724×Ar×H−0.00272557×Ar×I+1.04463×Ar×Arcarrier+0.0170028×H×I−6.46563×H×Arcarrier−0.0231932×I×Arcarrier
L=17.9632−0.30375×Ar−0.377083×H−0.00725×I−0.025×Arcarrier+0.0107292×Ar×H+0.000126136×Ar×I+0.04675×Ar×Arcarrier−0.0000473485×H×I+0.0395833×H×Arcarrier+0.00206818×I×Arcarrier
T=−417.125+3.7875×Ar+61.5625×H+0.729545×I+51.25×Arcarrier−0.380208×Ar×H−0.00244318×Ar×I−0.0625×Ar×Arcarrier−0.0260417×H×I−6.77083×H×Arcarrier−0.0352273×I×Arcarrier
最小値/最大値で表わされる、Imax、L、およびTの最適な範囲および許容範囲は、以下の通りである。
Figure 0004095556
最小値/最大値で表わされる、供給パラメータの初期値および通常動作範囲は、以下の表によって与えられる。
Figure 0004095556
第5の数値例において、堆積物の残留応力は、圧縮であり−400MPa(メガパスカル)に制限されなければならない。この堆積物は、前述したトーチおよび堆積物組成を使用することによって形成される。実験によれば、残留応力が以下の式によって与えられることが分かった。
応力Mpa=720.92−2.5342×T
オペレータは、ここでは1つの等式、すなわち、Tに関する等式を使用する。
T=−417.125+3.7875×Ar+61.5625×H+0.729545×I+51.25×Arcarrier−0.380208×Ar×H−0.00244318×Ar×I−0.0625×Ar×Arcarrier−0.0260417×H×I−6.77083×H×Arcarrier−0.0352273×I×Arcarrier
最小値/最大値で表わされる、LおよびTの最適な範囲および許容範囲は、以下の通りである。
Figure 0004095556
最小値/最大値で表わされる、供給パラメータの初期値および通常動作範囲は、以下の表によって与えられる。
Figure 0004095556
第4の数値例においては、クラックが無い堆積物が望ましい。この堆積物は、トーチおよび堆積物pf WCCo(タングステン、コバルト、カーバイド)を使用することによって形成される。実験によれば、1mm当りのクラックの数は、以下の式によって与えられることが分かった。
クラックの数=−0.22+0.5×P+0.00009×Imax
この式において、0よりも小さいクラックの数は、クラックが存在していないことを意味している。
ここで、オペレータは、Pの優先順位がImaxよりも高く、Pが主な効果を有し、且つImaxが副次的効果を有する以下の等式系を使用する。
P=−7.85889+0.0795898×Ar−0.0244141×H+0.00776811×I+2.22168×Arcarrier−0.000712077×Ar×H−0.0000521573×Ar×I−0.0266113×Ar×Arcarrier−0.000616599×H×I+0.10376×H×Arcarrier−0.000998757×I×Arcarrier
max=−45.2957−1.51175×Ar+38.2083×H+0.234739×I−8.94×Arcarrier−0.39724×Ar×H−0.0027257×Ar×I+1.04463×Ar×Arcarrier+0.0170028×H×I−6.46563×H×Arcarrier−0.0231932×I×Arcarrier
最小値/最大値で表わされる、PおよびImaxの最適な範囲および許容範囲は、以下の通りである。
Figure 0004095556
最小値/最大値で表わされる、供給パラメータの初期値および通常動作範囲は、以下の表によって与えられる。
Figure 0004095556
このように、本発明によれば、堆積物のそれぞれの特性に関して定められた噴射特性の範囲が重なり合う場合、堆積物の複数の特性を同時に確保することができる。これらの範囲が重なり合わない場合には、これらの範囲を大きくして、堆積物の特性のうちの幾つかの特性における大きなばらつきを許容する必要がある。
本発明は、噴射特性の測定値を収集し且つ供給パラメータの新たな値を制御ユニットに送信するのに適したインタフェースを備えた、市販のマイクロコンピュータを用いて、容易に実施することができる。他の等価な計算アーキテクチャも可能であり、そのようなアーキテクチャも本発明の範囲から逸脱しない。例えば、計算手段は、複数のマシンにより共有されるワークステーションの計算手段であっても良い。一方、第1のコンピュータ、例えばセンサが搭載されたコンピュータで測定値を計算し、第2のコンピュータ、例えば制御ユニット内に組み込まれるコンピュータで処理演算を実行することもできる。
本発明は、トーチの効果に基づいて、典型例としては、トーチが生成するジェットに基づいて、また、堆積物の温度に基づいて、堆積物管理のために使用される測定が実行されるため、任意のタイプの溶射トーチに適用できることは言うまでもない。
また、本発明の範囲から逸脱する器具を用いることなく、様々なアルゴリズムを用いて、この特許出願で請求されている前述した機能を果たすソフトウェアが、様々な方法で書き込まれても良い。
また、提案されたデータベースは、本発明の好ましい実施形態であるが、絶対に必要なものではないことは言うまでもない。例えば、溶射作業に必要なデータをその都度コンピュータに入力するという基本的な解決方法も考え得る。
情報システムに関して提案された本実施例は、簡単であり、溶射作業に必要な情報を体系化するこができる。情報の繰り返しを制限する更に精巧なモデルも考え得る。
時として、動作範囲、補正ステップサイズ、あるいは、優先順位を、等式/供給パラメータ関係に対して加えることが必要な場合もあるが、提案した本例は、そのようにする必要がない。
また、溶射が行なわれる際には、溶射をセンサによって監視できなければならないことは言うまでもない。トーチが移動式の場合、これらのセンサは、トーチに取り付けられることが有益であるが、他の手段によってトーチの動きを監視しても良い。また、特許請求の範囲は、トーチが固定され、且つコーティングされる対象物がトーチの前方に移動する装置の場合も網羅している。
溶射装置を概略的に示す図である。 図1に参照符号56で示される幾何学的な軸に沿ってジェットを見た、堆積される粉末材料の側方注入を伴うアークプラズマ溶射トーチを示す図である。 CCDカメラおよび光高温計を有する搭載センサを示す図である。 光高温計及びその照準器を示す図である。 データベースの情報の関連図の一例を示す図である。 コンピュータによって処理される画像を示す図である。 コンピュータの機能を果たすためのアルゴリズムの合成例を示す図である。

Claims (16)

  1. 溶射トーチ(12)を有する溶射器(10)であり、トーチ(12)は幾何学的な軸(14)を有し、トーチ(12)は、幾何学的な軸(14)に沿ってジェット(16)を噴射することができ、ジェット(16)は、噴射される材料の溶融粒子が混入された高温のガス流から成り、溶射器(10)は、通信される供給パラメータ(122)を利用することにより原料をトーチ(12)に供給する制御ユニット(30)を有し、溶射器(10)は、ユニットコンピュータ接続部(120)により供給パラメータ(122)を制御ユニット(30)に通信するコンピュータ(100)を有し、溶射器(10)は、トーチ(12)の動きを監視することができるセンサ(52)を有し、センサ(52)は、トーチ(12)の動作に関する情報(112、114)をコンピュータ(100)に送信することができ、この送信が、センサコンピュータ接続部(100)によって行なわれる、溶射器であって、
    a.コンピュータ(100)は、情報(112、114)をリアルタイムで解析し、該解析から少なくとも1つの所謂「噴射」パラメータの測定値を繰り返し演繹することにより、該測定値が安定する時期を見つけ、噴射特性を「処理」する、すなわち、処理される噴射特性に固有の値についての予め設定された所謂「許容」範囲から、噴射特性の測定値が外れている場合に、新たな供給パラメータ値(122)を計算して該供給パラメータを制御ユニット(30)に送信するためのソフトウェアを有し、供給パラメータの新たな値は、噴射特性を噴射特性の許容範囲に戻すのに適しており、
    b.センサ(52)は、ジェットの長さの一部にわたって外形で見られるジェット(16)のデジタル画像(112)の形態で、情報(112、114)を定期的にコンピュータ(100)に供給することができるカメラ(54)を有し、
    c.画像(112)から測定される噴射特性は、ジェット(16)の幅Lであり、カメラ(54)は、少なくとも0.5mmに等しい解像度をもってジェット(16)を観察することができ、Lは、ジェット(16)に対して垂直な幾何学的ライン(154)に沿ったジェット(16)の輝度分布の標準偏差に比例し、これにより、コーティング(22)の硬度を調整することを特徴とする、溶射器。
  2. コンピュータ(100)が、ジェット(16)の位置Pを測定して処理し、Pも噴射パラメータを構成し、噴射特性の処理において優先順位が規定され、ジェット(16)の幅Lの処理に、最も高い優先順位が与えられ、カメラ(54)は、少なくとも0.5mmに等しい解像度をもってジェット(16)を観察することができ、Pは、一定の値Pに対する、ジェット(16)に対して垂直な幾何学的ライン(154)に沿ったジェット(16)の輝度分布の平均であり、これにより、コーティング(22)のクラックのレベルを調整することを特徴とする、請求項1に記載の溶射器。
  3. d.センサ(52)は、トーチ(12)の前方に位置決めされた、コーティングされる特定の対象物(22)の表面での熱放射を遠隔的に測定することができる光高温計(70)を有し、光高温計(70)は、計測視野が狭く、計測視野が、対象物(22)でジェット(16)に対しできる限り接近するが、ジェット(16)と干渉しないように位置決めされ、光高温計(70)は、センサコンピュータ接続部(110)により、温度測定値をコンピュータ(100)に対して定期的に送信することもでき、コンピュータに送信された温度測定値(114)が参照され、
    e.コンピュータ(100)は、コーティング(22)の放射係数に応じて温度測定値(114)を補正することができ、この測定値Tも噴射特性を構成し、コンピュータ(100)は、所定の優先順位で噴射特性を処理することができ、ジェットの幅Lの処理が最も高い優先順位を有し、これにより、堆積物の残留応力を調整することを特徴とする、請求項1または2に記載の溶射器。
  4. コンピュータ(100)は、また、ジェット(16)の最大強度Imaxを測定して処理し、測定値Imaxも噴射パラメータを構成し、コンピュータ(100)は、所定の優先順位で噴射特性を処理することができ、ジェットの幅Lの処理が、最も高い優先順位を有し、ジェットの最大強度Imaxの処理が、2番目の優先順位を有し、これにより、トーチ(12)の通常の動作範囲を広げることを特徴とする、請求項1から3のいずれか一項に記載の溶射器。
  5. コンピュータは、噴射特性が噴射特性の許容範囲から外れている場合に、警告信号を発することができるとともに、供給パラメータのために予め設定された所謂「通常動作」範囲から供給パラメータの値を逸脱させることなく、新たな供給パラメータ値を計算することができないことを特徴とする、請求項1から4のいずれか一項に記載の溶射器。
  6. 噴射特性が噴射特性の許容範囲から外れている場合には、溶射動作が中断され、コンピュータ(100)は、供給パラメータのために予め設定された所謂「通常動作」範囲から供給パラメータの値を逸脱させることなく、新たな供給パラメータ値を計算することができないことを特徴とする、請求項1から5のいずれか一項に記載の溶射器。
  7. コンピュータ(100)は、使用される全ての噴射特性が、それぞれ予め設定された許容範囲にあるという状況を識別することができるとともに、処理される噴射特性に固有の値についての予め設定された所謂「最適」範囲から噴射特性の測定値が外れている場合に、新たな供給パラメータ値(122)を計算して新たな供給パラメータ値を制御ユニット(30)に送信することができ、最適範囲は許容範囲に含まれ、供給パラメータのこの新たな値は、噴射特性を噴射特性の許容範囲に戻すのに適していることを特徴とする、請求項1から6のいずれか一項に記載の溶射器。
  8. カメラ(52)が、電荷蓄積マトリクスを有していることを特徴とする、請求項1から7のいずれか一項に記載の溶射器。
  9. カメラは、少なくとも0.1mmに等しい解像度をもってジェットの画像(112)を供給することができることを特徴とする、請求項1から8のいずれか一項に記載の溶射器。
  10. ジェット(16)によって形成される円錐の頂点の近傍でトーチ(12)からフレーム(17)が出現し、カメラ(54)は、フレーム(17)の下流側のジェット(16)の画像(122)を供給するように位置決めされていることを特徴とする、請求項1から9のいずれか一項に記載の溶射器。
  11. トーチ(12)は、粉末を噴射するための注入器(18)を有し、注入は、トーチの幾何学的な軸(14)に対して略垂直な幾何学的な軸(20)に沿ってトーチ(12)の出口で行なわれ、カメラ(54)は、注入器(18)の幾何学的な軸(20)に対して略直交する幾何学的な軸(56)に沿ってジェット(16)を見ることができるように位置決めされていることを特徴とする、請求項1から10のいずれか一項に記載の溶射器。
  12. 処理中に考慮されるジェット(16)の輝度は、画像(112)のピクセルの光レベルであることを特徴とする、請求項1から11のいずれか一項に記載の溶射器。
  13. コンピュータ(100)は、光レベルが予め設定された値よりも高い画像(112)のピクセルだけを考慮することができることを特徴とする、請求項1から12のいずれか一項に記載の溶射器。
  14. コンピュータ(100)によって処理されるジェット(16)の最大輝度Imax、幅L、および位置Pは、バッチにグループ化される画像にわたった平均であることを特徴とする、請求項1から13のいずれか一項に記載の溶射器。
  15. 画像(112)から取得された測定値、すなわち、ジェット(16)の最大輝度Imax、幅L、および位置Pのうちの少なくとも1つは、ガウスの法則の式
    Figure 0004095556
    によって演繹されることを特徴とする、請求項1から14のいずれか一項に記載の溶射器。
  16. 光高温計(70)がレーザ照準器(74)を有していることを特徴とする、請求項3に記載の溶射器。
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