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JP3626378B2 - TiB2−Ti(CN)系複合体及びその製造方法 - Google Patents

TiB2−Ti(CN)系複合体及びその製造方法 Download PDF

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Description

【0001】
【発明の属する技術分野】
本発明は高密度及び高硬度であり、かつ破壊靭性値に優れたTiB−Ti(CN)系複合体及びその製造方法に関する。
【0002】
【従来の技術】
チタンの炭化物、ホウ化物、窒化物およびこれらの複合体は、比較的軽量で優れた機械的性質を有するため構造材料として有望であり、多くの合成の研究がなされてきた。これらは、切削工具、ターゲット材、引き抜き用ダイス、ノズル、電極、自動車用部品、モールドなどに使用することができる。
このような中で、TiB−Ti(CN)系複合体は硬度が高くまた破壊靭性値等が優れているので、特に注目されている。(なお、Ti(CN)におけるCとNの比は広い範囲に亘って変化し、必ずしも1:1に対応するものばかりではない。したがって、本明細書中では特に記載しない限り、それらの変化する比の範囲の全てを含むものとする。また、TiBとTi(CN)の配合比は種々変えられるものであり、必ずしも1:1に対応するものばかりではなく、本明細書中特に記載しない限り、これらの配合比を適宜変えたものを全て含むものとする。)
しかし、上記の材料は一般に焼結助剤の添加なしで普通焼結することは困難であり、ホットプレスあるいはHIPによる焼結が行われている。このような加圧と加熱を行う焼結法以外に、合成と焼結を同時に行う方法、例えば加圧しながら焼結合成させることによって固化させる加圧自己燃焼焼結やホットプレスしながら固相置換反応を起こさせる反応性ホットプレスもこれら化合物の固化に応用されてきている。
【0003】
これらの方法は、化学反応による物質移動を起こさせながら固化させるため、単純に混合しただけでは生成しない組織が得られるという特徴があり、興味が持たれる。近年、難焼結材料の緻密化に、通電加圧焼結法の一種である放電プラズマ焼結が適用され始めている。
これは、粉末を加圧しながらパルス状の電流を流して試料と型を直接加熱するため、急速昇温が可能で、省エネルギーの魅力ある方法である。この放電プラズマ焼結に反応性ホットプレスの手法が応用できるならば、この方法は難焼結材料の緻密化に広く応用できる可能性がある。
【0004】
一方、従来上記TiB−Ti(CN)系複合体は、TiB粉末、TiC粉末、TiN粉末又はTi(CN)粉末を混合し、これを高温で焼結(常圧焼結、ホットプレス、HIP法等を使用)して焼結体とすることが行われてきた。
しかし、このような粉末を使用する場合には、数μmオーダーあるいはそれ以下にコントロールされた微細な原料粉末を使用し、均一に混合しなければ目標とする硬度、密度、破壊靭性値が達成できないという問題があり、コスト高となる欠点があった。
【0005】
また、TiBに混合されるTiCやTiNは不定比性が強く、これが焼結体の強度に大きく影響する。このため、上記のようにTiB粉末にTiC粉末、TiN粉末又はTi(CN)粉末を混合して直接焼結する場合には、焼結プロセスでは不定比性の制御ができないため、これらの不定比性が製品の性質に大きく影響するという問題があった。
安定した品質のTiB−Ti(CN)系複合体を製造するためには、原料そのものが焼結性に優れていることが必要であり、また同時に不定比性が少ない、すなわちx=1であるか又はこれに非常に近い原料粉末でなければならない。
しかし、一般には不定比性が少ない条件であるx=1に近づくほど焼結性が悪くなるという矛盾した関係にあり、製造が難しくなるという問題があった。
以上から、TiB−Ti(CN)系焼結複合体そのものは、高密度及び高硬度であり、破壊靭性値等の特性に優れた材料と考えられていたが、その製造は必ずしも容易ではなく、満足できる焼結体が得られているとは言えなかった。
【0006】
【発明が解決しょうとする課題】
以上から、焼結用粉末として、数μmオーダーあるいはそれ以下にコントロールされた微細な原料粉末を使用する必要がなく、また原料粉に不定比性があっても、粉末の混合比を変えて不定比性を容易に制御することができ、しかも短時間で高密度、高硬度、かつ破壊靭性値に優れたTiB−Ti(CN)系複合体を得ることができる製造方法と焼結複合体を課題とする。
【0007】
【課題を解決するための手段】
以上から、本発明は
1)チタン粉末(Ti)、炭化ホウ素(BC)粉末及び窒化ホウ素(BN)粉末を主成分とする混合粉を、固相置換反応を伴う焼結により焼結することを特徴とするTiB−Ti(CN)系複合体の製造方法
2)99%以上の相対密度を有することを特徴とする1)記載のTiB−Ti(CN)系複合体の製造方法
3)V、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cu、Zr、Nb、Mo、Ta、Wから選択した1種以上の元素を0.001〜20重量%含有することを特徴とする1)又は2)記載のTiB−Ti(CN)系複合体の製造方法
4)パルス通電加圧焼結により焼結することを特徴とする1)〜3)のいずれかに記載のTiB−Ti(CN)系複合体の製造方法
5)TiB−Ti(Cx−1(但し、0<x<1、0.7≦y≦1.0)系複合体であることを特徴とする1)〜4)のいずれかに記載のTiB−Ti(CN)系複合体の製造方法
6)平均粒径20μm以下のTiB粒子と平均粒径20μm以下のTi(Cx−1)粒子(但し、0<x<1)の混合組織を備えていることを特徴とする1)〜5)のいずれかに記載のTiB−Ti(CN)系複合体の製造方法
、を提供する。
【0009】
【発明の実施の形態】
焼結用混合粉として、チタン粉末(Ti)、炭化ホウ素(BC)粉末及び窒化ホウ素(BN)粉末を用いる。BCに不定比性があるが、BNにはない。したがって、分析値が分かっていれば、これらの混合比を変えて不定比性を容易に制御することができ、原料の不定比性が製品に影響することはない。
焼結方法としてホットプレス法を使用できるが、パルス通電加圧焼結法(放電プラズマ焼結法)を使用すると短時間に高温を得ることができ、製品を得るまでの時間を大幅に短縮できる特徴を有する。
【0010】
パルス通電加圧焼結はグラファイト型に焼結材料を入れ、これを加圧しながら直接パルス状の大電流を流して加熱する方法で、パルス電流が印加される際に、材料粒子間隙に電流が流れ、局部的に高温になる。この局部的高温により原子の拡散が促進し、効率よく固相反応が生じると考えられる。
チタンの炭化物、ホウ化物、窒化物は、難焼結材料であり、焼結助剤の添加なしでは本来緻密化が困難であったが、本方法ではTi、BC、BNの固相置換反応を生じさせながら短時間で固化し、緻密なTiB−Ti(CN)系焼結複合体を得ることができる。
【0011】
焼結温度は1600°C以上、加圧力は20MPa以上が必要となるが、特に1800°C以上、加圧力は30MPa以上であることが望ましい。(なお、この際の焼結温度は、ホットプレス、パルス通電加圧焼結で使用するグラファイト型の表面(焼結材料が充填されている部分の横)の温度を意味する。)これらの温度、加圧力は焼結材料の種類等に応じて適宜決めることができる。
【0012】
固相置換反応による物質の移動距離は、数十μm〜100μmに達するものと推定される。Ti、BC、BN粉末焼結材料は、それぞれ純度99%以上のものを使用し、Ti粉末の粒度30μm以下(好ましくは10〜30μm)、BCの粒度10μm以下、BN粉末の粒度10μm以下の粉末を使用することが望ましいが、純度95%以上のものでTi粉末の粒度100μm以下、BCの粒度20μm以下、BN粉末の粒度10μm以下の粉末を使用することもできる。このように比較的大きな原料粉末を使用しても、組織が再配列し、微細なTiB−Ti(CN)系焼結複合体が得られる特徴を有している。なお、BC粉末及びBN粉末の粒度よりもTi粉末の粒度の大きい方が望ましい。
このように、数μmオーダーあるいはそれ以下にコントロールされた微細な原料粉末を使用し、均一に混合しなければ目標とする硬度、密度、破壊靭性値が達成できないという厳密な原料粉末の管理を必要とし、かつ製造コストが高くなる従来の方法に比べて、本発明の方法は、はるかに製造コストを軽減できる大きな利点を有する。
【0013】
得られたTiB−Ti(CN)系焼結複合体の組織は平均粒径20μm以下のTiB粒子と平均粒径20μm以下のTi(Cx−1)粒子(但し、0<x<1)の混合組織を備えている。図1に、その組織の顕微鏡写真を示す。
なお、これはTi、BC、BNの粉末を焼結温度2000°C、保持時間20分、加圧力50MPaで、2BC+2BN+9Ti→5TiB+4Ti(C0.50.5)の反応により焼結したTiB−Ti(CN)系複合体の焼結体組織を示す。
図1で、白色部分はTi(Cx−1)粒子であり、黒色部分はTiB粒子である。この組織は、網目状のTiB組織にTi(Cx−1)粒子が均一に混合していると表現することもできる。このような緻密な組織は、高硬度でありかつ高靭性を備えており、特に高靭性を発現している理由は反応により生じた網目状の組織である。
このように本発明の焼結複合体は、99%以上の相対密度を有し、破壊靭性値4.0MPam1/2超、ビッカース硬度2120に達するTiB−Ti(CN)系複合体を得ることができる。
【0014】
本発明のTiB−Ti(CN)系複合体は、さらにV、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cu、Zr、Nb、Mo、Ta、Wから選択した1種以上の元素を0.001〜20重量%含有することができる。これによって、破壊靭性値をさらに向上させ10〜15MPam1/2に達する焼結複合体を得ることができる。
なお、添加量の下限を0.001重量%としたのは、0.001重量%未満では添加の効果がないからであり、また上限を20重量%としたのは、これを超えると硬度が低下し、好ましくないからである。
【0015】
また本発明は、チタン粉末(Ti)、炭化ホウ素(BC)粉末及び窒化ホウ素(BN)粉末の配合比を変えることにより、TiB−Ti(Cx−1(但し、0<x<1、0.7≦y≦1.0)系焼結組織を備えた種々の組成のTiB−Ti(CN)系複合体を得ることができる。
後述の実施例に示すように、xの増加とともにかさ密度は低下するが相対密度は高くなり、ヤング率も上昇し(ポアソン比は逆に減少する)、さらに破壊靭性値及びビッカース硬度も上昇する。
【0016】
また、0.7≦y≦1.0の範囲でyが増加するとかさ密度は高くなるが相対密度は低下し、さらにポアソン比はやや減少するが、ヤング率は大きくなり、破壊靭性値及びビッカース硬度が上昇する傾向がある。
すなわち、Ti(Cx−1におけるyの値が減少するほど緻密になり、焼結が容易となる。
以上に示す通り、本発明においてはTi(Cx−1における不定比性の制御が、単に原料粉末の配合比を変えることにより容易に達成可能である。適度な不定比の原料を予め合成しなければならないという従来の焼結方法に比べ、はるかに容易に制御可能であるという大きな特徴を有する。
【0017】
【実施例】
以下、実施例に基づいて説明する。なお、本実施例は好適な1例を示すもので、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。したがって、本発明の技術思想の範囲における変形や他の実施例及び態様等は、本発明に含むものである。
【0018】
(実施例1)
焼結用粉末として、BC粉末(平均粒径1.5μm、純度99%)とBN粉末(平均粒径24.5μm、純度99.5%)、及びTi粉末(平均粒径6.0μm、純度99.5%)を使用した。
これらの粉末は、反応式2xBC+2(1−x)BN+3(x+1)Ti→(3x+1)TiB+2Ti(C1−x)を想定してxを種々変えて秤量し混合した。
この混合粉末を内径20mm、外径50mmのグラファイト型に充填し、圧力50MPa、昇温速度50°Cmin−1、焼結温度2000°C、保持時間20minの条件で放電プラズマ焼結装置を用いて真空中で焼結した。
得られた焼結体について、密度、ヤング率、ポアソン比、ビッカース硬さ、破壊靭性値の測定を行い、X線回折、EPMAによって分析した。
【0019】
x=0〜1(テスト用試料としては、x=0及びx=1のものも使用した。)の粉末を用いて反応性放電プラズマ焼結を行った試料のxと相対密度及びかさ密度の関係を図2に示す。かさ密度は徐々に低下するが、相対密度はxが0から0.1に増えると急激に増加し、その後徐々に増加した。
x=0の時は、焼結性の悪い定比のTiN1.0が緻密化に悪影響を与えており、xの増加に伴ってTiNの不定比性が増すことにより焼結性が向上したものと推察される。
ヤング率およびポアソン比とxの関係を図3に示す。相対密度と同様にx=0の焼結体は相対密度が低いためにヤング率も低く、xが0.1になると急激に増加し、その後は緩やかに増加した。ポアソン比は、0.16〜0.19でほぼ一定であった。
【0020】
ビッカース硬度とxの関係を図4に示す。x=0の焼結体の硬度が低いが、xが増加するにつれ増加し、x=0.5に最大となり、その時のビッカース硬度は2120であった。
破壊靭性値とxの関係を図5に示す。x=0の焼結体の破壊靭性値は低いが、xが増加するにつれ増加し、x=0.5に最大となり、その時の破壊靭性値は4.0MPam であった。またx=0.7で一旦低下する傾向を示したが、x=1で同等の破壊靭性値は4.0MPam を示した。
以上のヤング率、硬度及び破壊靭性値からみて、上記反応式におけるxの値は0.3〜1、特に0.5近傍が良好であることが分かる。
特に、図示しないが、さらにV、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cu、ZrNb、Mo、Ta、Wから選択した1種以上の元素を0.001〜20重量%添加することにより、破壊靭性値をより向上させることができ、その破壊靭性値10〜15MPam1/2に達する焼結複合体を得ることができた。
【0021】
(実施例2)
実施例1と同様の粉末を使用し、上記ヤング率、硬度及び破壊靭性値の良好な値をとるx=0.5を固定し、反応式BC+BN+(5/2+2/y)Ti→(5/2)TiB+2/yTi(C0.50.5を想定してyを種々変えて秤量し混合した。
さらに、この混合粉末を実施例と同様に内径20mm、外径50mmのグラファイト型に充填し、圧力50MPa、昇温速度50°Cmin−1、焼結温度2000°C、保持時間20minの条件で放電プラズマ焼結装置を用いて真空中で焼結した。
得られた焼結体について、密度、ヤング率、ポアソン比、ビッカース硬さ、破壊靭性値の測定を行い、X線回折、EPMAによって分析した。
【0022】
0.7≦y≦1.0の範囲でyを変化させた場合の、yと相対密度及びバルク密度の関係を図6に示す。yが増加するにつれかさ密度は次第に増加するが、相対密度は逆にy=0.7で最大となり、すでに99.8%に達する。しかしその後、yが増加するにしたがって相対密度は低下し、y=1で99.1に低下する。yの量の減少は密度の向上に効果的であることが分かる。
同様に、yとヤング率およびポアソン比の関係を図7に示す。相対密度と同様にy=0.7〜1.0にかけてyの比率が低下するとヤング率が低下する傾向がある。ポアソン比はほぼ一定であった。
【0023】
ビッカース硬度とyの関係を図8に示す。y=0.7の焼結体の硬度が低いが、yが増加するにつれ増加し、y=1で最大となり、その時のビッカース硬度は2120であった。しかし、y=0.7でもビッカース硬度2000を超えていることが分かる。
破壊靭性値とyの関係を図9に示す。y=0.7の焼結体の破壊靭性値は低いが、yが増えるにしたがって増加し、y=1.0で最大となり、その時の破壊靭性値は4.0MPam を超えていた。
以上の相対密度、ヤング率、硬度及び破壊靭性値からみて、上記反応式におけるyの値は0.7〜1.0の範囲が有効であることが分かる。
【0024】
【発明の効果】
チタン粉末(Ti)、炭化ホウ素(BC)粉末及び窒化ホウ素(BN)粉末を主成分とする混合粉を使用し、パルス通電加圧焼結などを用いて固相置換反応を伴う焼結を行うことにより、数μmオーダーあるいはそれ以下にコントロールされた微細な原料粉末を使用する必要がないという利点があり、作業性に富み、低コストでTiB−Ti(CN)系複合体を得ることができるという大きな特徴を有する。
また、原料粉に不定比性があっても、粉末の混合比を変えて不定比性を容易に制御することができ、しかも短時間で高密度、高硬度、かつ破壊靭性値に優れたTiB−Ti(CN)系複合体を得ることができる優れた効果を有する。
また、上記製造のコントロール性または作業の容易性から、さらにV、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cu、Zr、Nb、Mo、Ta、Wから選択した1種以上の元素を0.001〜20重量%添加してTiB−Ti(CN)系複合体の性質を改善することが可能となり、破壊靭性値等をより向上させることができる特徴を有する。
【図面の簡単な説明】
【図1】TiB−Ti(CN)系複合体の焼結体組織の顕微鏡写真である。
【図2】反応式2xBC+2(1−x)BN+3(x+1)Ti→(3x+1)TiB+2Ti(C1−x)を想定してxを種々変え、反応性放電プラズマ焼結を行った試料のxと相対密度及びかさ密度の関係を示す図である。
【図3】同、ヤング率およびポアソン比とxの関係を示す図である。
【図4】同、ビッカース硬度とxの関係を示す図である。
【図5】同、破壊靭性値とxの関係を示す図である。
【図6】反応式BC+BN+(5/2+2/y)Ti→(5/2)TiB+2/yTi(C0.50.5を想定してyを種々変え、反応性放電プラズマ焼結を行った試料のyと相対密度及びかさ密度の関係を示す図である。
【図7】同、ヤング率およびポアソン比とyの関係を示す図である。
【図8】同、ビッカース硬度とyの関係を示す図である。
【図9】同、破壊靭性値とxの関係を示す図である。

Claims (6)

  1. チタン粉末(Ti)、炭化ホウ素(BC)粉末及び窒化ホウ素(BN)粉末を主成分とする混合粉を、固相置換反応を伴う焼結により焼結することを特徴とするTiB−Ti(CN)系複合体の製造方法。
  2. 99%以上の相対密度を有することを特徴とする請求項1記載のTiB−Ti(CN)系複合体の製造方法。
  3. V、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cu、Zr、Nb、Mo、Ta、Wから選択した1種以上の元素を0.001〜20重量%含有することを特徴とする請求項1又は2記載のTiB−Ti(CN)系複合体の製造方法。
  4. パルス通電加圧焼結により焼結することを特徴とする請求項1〜3のいずれかに記載のTiB−Ti(CN)系複合体の製造方法。
  5. TiB−Ti(Cx−1(但し、0<x<1、0.7≦y≦1.0)系複合体であることを特徴とする請求項1〜4のいずれかに記載のTiB−Ti(CN)系複合体の製造方法。
  6. 平均粒径20μm以下のTiB粒子と平均粒径20μm以下のTi(Cx−1)粒子(但し、0<x<1)の混合組織を備えていることを特徴とする請求項1〜5のいずれかに記載のTiB−Ti(CN)系複合体の製造方法。
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