JP2018038328A - 両軸受リール - Google Patents

Abstract

【課題】操作しやすい操作レバーを有する両軸受リールを提供する。【解決手段】両軸受リール１００は、リール本体２と、スプール３と、スプール軸と、調整部材６と、操作レバー７とを備える。調整部材６は、リール本体２に取り付けられる。調整部材６は、スプール軸の回転を制動する制動力を調整するように構成される。操作レバー７は、取り外し可能であって径方向に延びるように調整部材６に取り付けられる。操作レバー７は、調整部材６に対して周方向の位置調整が可能である。【選択図】図１

Description

本発明は、両軸受リールに関するものである。

両軸受リールは、一般的に、キャスティングコントロール機構を備えている。キャスティングコントロール機構は、スプール軸に摩擦力を掛けることによってスプール軸の回転を制動する機構である。これによって、糸繰り出し時のスプール軸の回転速度を抑え、バックラッシュを防止する。

特許文献１に記載の両軸受リールは、キャスティングコントロール機構の操作を容易にするため、操作レバーがリール本体に揺動可能に取り付けられている。この操作レバーを周方向に揺動させることによって、スプール軸に対する制動力を調整することができる。

特開平９−２７５８６１号公報

上述した両軸受リールにおいて、より操作し易い操作レバーが要望されている。そこで、本発明の課題は、より操作しやすい操作レバーを有する両軸受リールを提供することにある。

本発明のある側面に係る両軸受リールは、第１リール本体部と、第２リール本体部と、スプールと、スプール軸と、調整部材と、操作レバーと、を備えている。第２リール本体部は、第１リール本体部と軸方向に間隔をあけて配置される。スプールは、第１リール本体部と第２リール本体部との間に配置される。スプール軸は、スプールと一体的に回転する。調整部材は、第１リール本体部に取り付けられる。また、調整部材は、スプール軸の回転を制動する制動力を調整するように構成されている。操作レバーは、調整部材から径方向に延びるとともに第２リール本体部に向かって延びる操作レバー本体部、を有する。

この構成によれば、操作レバー本体部が、径方向に延びるだけでなく、第２リール本体部に向かって延びている。このため、第２リール本体部側から両軸受リールを保持した手で操作レバーを操作することが可能となる。すなわち、ハンドルを操作する手だけでなく、反対側の手によっても操作レバーを操作することが可能となる。このように、本発明に係る両軸受リールの操作レバー本体部は、第２リール本体部側から両軸受リールを保持した状態の手が届くように、第２リール本体部側まで延びている。したがって、本発明に係る両軸受リールの操作レバーは、より操作し易い。

好ましくは、操作レバー本体部は、軸方向に揺動可能に構成される。この構成によれば、操作レバー本体部を揺動することによって、ハンドルを操作する手と反対の手によって操作し易いように操作レバー本体部の位置を調整することができる。

好ましくは、操作レバーは、調整部材に取り外し可能に取り付けられる取付部をさらに有する。

好ましくは、操作レバーは、操作レバー本体部が軸方向に揺動するように操作レバー本体部と前記取付部とを連結するヒンジ部をさらに有する。

好ましくは、取付部は、第１筒状部を有する。そして、調整部材は、第１筒状部に嵌合する第２筒状部を有する。

好ましくは、取付部は、第１筒状部から内側に延び、軸方向において調整部材と当接する内側フランジ部、を有する。この構成によれば、内側フランジ部によって、取付部と調整部材との軸方向における位置決めをすることができる。

好ましくは、調整部材は、第２筒状部から外側に延びる外側フランジ部をさらに有する。そして、第１筒状部は、軸方向において外側フランジ部と当接する。この構成によれば、外側フランジ部によって、取付部と調整部材との軸方向における位置決めをすることができる。

好ましくは、操作レバー本体部の先端部は、径方向視において、スプール軸を中心とする第１リール本体部の最外周面と重複する。

好ましくは、操作レバー本体部は、第２リール本体部に向かって曲折又は湾曲する。

好ましくは、操作レバー本体部は、基端部と、操作部と、を有する。基端部は、調整部材から径方向に延びる。操作部は、基端部の先端部から第２リール本体部に向かって軸方向に延びる。

好ましくは、操作部は、第１リール本体部の径方向外側に配置される。

基端部は、径方向及び軸方向に階段状に延びていてもよい。

基端部は、第２リール本体部側に傾斜して径方向に延びていてもよい。

本発明によれば、より操作しやすい操作レバーを有する両軸受リールを提供することができる。

両軸受リールの正面図。 両軸受リールの断面図。 両軸受リールの拡大断面図。 操作レバーの断面図。 変形例に係る両軸受リールの拡大断面図。 変形例に係る操作レバーの側面図。 変形例に係る操作レバーの断面図。 変形例に係る操作レバーの側面図。 変形例に係る操作レバーの正面図。

以下、本発明に係る両軸受リールの実施形態について図面を参照しつつ説明する。なお、軸方向とは、スプール軸の延びる方向を示す。また、径方向とはスプール軸を中心とした円の径方向を示し、周方向とはスプール軸を中心とした円の周方向を示す。

［両軸受リール］
図１及び図２に示すように、両軸受リール１００は、リール本体２、スプール３、スプール軸４、ワンウェイクラッチ５、調整部材６、及び操作レバー７を備えている。また、両軸受リール１００は、第１摩擦プレート８、付勢部材９、及びハンドル１０をさらに備えている。

［リール本体］
リール本体２は、第１リール本体部２１と第２リール本体部２２とを備えている。第１リール本体部２１と第２リール本体部２２とは、軸方向に互いに間隔をあけて配置されている。第１リール本体部２１と第２リール本体部２２とは、複数の連結部２３を介して互いに連結されている。

図２に示すように、第１リール本体部２１は、第１側板２１ａ及び第１カバー２１ｂを有している。第１リール本体部２１は、内部に収容空間を有している。この収容空間内に、回転伝達機構１１などが収容されている。第２リール本体部２２は、第２側板２２ａ及び第２カバー２２ｂを有している。第１側板２１ａと第２側板２２ａとは、連結部２３を介して、互いに連結されている。この第１側板２１ａと第２側板２２ａと連結部２３とは、一体的に形成されており、リール本体２のフレームを構成している。

第１リール本体部２１は、突出部２４をさらに有する。突出部２４は、円筒状であって、軸方向外側に突出している。詳細には、突出部２４は、第１カバー２１ｂから軸方向外側に突出している。突出部２４の外周面にはネジ山が形成されている。調整部材６が、この突出部２４に取り付けられる。詳細には、調整部材６が、突出部２４に螺合する。突出部２４は、第１リール本体部２１の収容空間と外部とを連通している。この突出部２４内において、スプール軸４の一方の端部が回転可能に支持されている。

［スプール］
スプール３は、第１リール本体部２１と第２リール本体部２２との間に配置されている。詳細には、スプール３は、略円筒状であって軸方向に延びている。スプール３は、リール本体２に対して回転可能である。スプール３は、スプール軸４を介してリール本体２に回転可能に支持されている。

［スプール軸］
スプール軸４は、スプール３と一体的に回転する。スプール軸４は、第１リール本体部２１と第２リール本体部２２とによって回転可能に支持されている。なお、スプール軸４は、第１及び第２軸受部材１２ａ、１２ｂを介して、第１リール本体部２１及び第２リール本体部２２に回転可能に支持されている。

［ワンウェイクラッチ］
図３に示すように、ワンウェイクラッチ５は、スプール軸４に取り付けられる。ワンウェイクラッチ５は、外輪５１、及び複数の転動体５２を有している。外輪５１は、リール本体２に対して回転可能である。詳細には、外輪５１は、突出部２４に対して回転可能である。外輪５１は、突出部２４の内周面と隙間をあけて配置される。

外輪５１は、軸方向において、第１摩擦プレート８と第２摩擦プレート１３とによって挟持されている。すなわち、第１及び第２摩擦プレート８，１３によって、外輪５１の回転が制動されている。

転動体５２は、スプール軸４と外輪５１との間に配置されている。転動体５２は、スプール軸４の糸繰り出し方向の回転を外輪５１に伝達する。一方、転動体５２は、スプール軸４の糸巻き取り方向の回転を外輪５１に伝達しない。

［調整部材］
調整部材６は、第１リール本体部２１に取り付けられている。調整部材６は円筒状である。詳細には、調整部材６は、円板部６１と、円板部６１の外周端部から軸方向に延びる第２円筒部６２（第２筒状部の一例）とを有している。調整部材６の内周面には、ネジ山が形成されている。調整部材６は、リール本体２の突出部２４に螺合している。このため、調整部材６は、軸周りに回転すると軸方向に移動する。

調整部材６は、スプール軸４の回転を制動する制動力を調整することができる。なお、本実施形態では、スプール軸４が糸繰り出し方向に回転するとき、スプール軸４と外輪５１とは連動して回転する。このため、調整部材６は、外輪５１の回転を制動する制動力を調整することによって、スプール軸４の回転を制動する制動力を調整することができる。具体的には、調整部材６を回転させて軸方向に移動させることによって、調整部材６が外輪５１を押圧する力を調整でき、ひいては外輪５１を制動する制動力を調整することができる。なお、調整部材６は、第１摩擦プレート８を介して外輪５１を押圧する。

調整部材６の内周面と突出部２４の外周面との間にシール部材６３が配置されている。このシール部材６３によって、リール本体２内部への異物の侵入を防止することができる。また、このシール部材６３によって、調整部材６が釣り人の意に反して回転しないように調整部材６に回転抵抗が付与される。

［第１摩擦プレート］
ワンウェイクラッチ５の外輪５１と調整部材６の円板部６１との間に第１摩擦プレート８が配置されている。第１摩擦プレート８は、環状のプレートであって、外輪５１と接触している。なお、第１摩擦プレート８は、外輪５１と接触する一方、転動体５２とは接触していない。第１摩擦プレート８は、例えば、カーボンクロス製である。調整部材６の円板部６１は、第１摩擦プレート８を介して外輪５１を軸方向に押圧している。

［付勢部材］
付勢部材９は、ワンウェイクラッチ５の外輪５１を調整部材６の円板部６１に向けて付勢する。すなわち、付勢部材９は、外輪５１が第１摩擦プレート８から離れないように外輪５１を付勢している。なお、付勢部材９は、第２摩擦プレート１３を介して外輪５１を付勢している。第２摩擦プレート１３は、環状であって、ワンウェイクラッチ５の外輪５１と接触している。なお、第２摩擦プレート１３は、転動体５２と接触していない。

付勢部材９は、軸方向において、ワンウェイクラッチ５から離れる方向への移動が規制されている。具体的には、付勢部材９は、第１軸受部材１２ａによって支持されている。この第１軸受部材１２ａは、突出部２４の内周面に形成された段差部２４１によって、ワンウェイクラッチ５から離れる方向への移動が規制されている。

付勢部材９は、例えば皿バネである。付勢部材９の外周部が第２摩擦プレート１３を介してワンウェイクラッチ５の外輪５１を付勢する。また、付勢部材９の内周部が第１軸受部材１２ａの内輪に支持されている。付勢部材９が完全に圧縮されたときであっても、スプール軸４の端面４ａは、調整部材６の底面６１ａとは接触しない。

［操作レバー］
図１に示すように、操作レバー７は、操作レバー本体部７１、取付部７２、及びヒンジ部７３を有している。操作レバー７は、調整部材６に取り外し可能に取り付けられている。なお、操作レバー７は、調整部材６に固定されていてもよいし、調整部材６と一体的に形成されていてもよい。

操作レバー本体部７１は、調整部材６から径方向に延びている。また、操作レバー本体部７１は、第２リール本体部２２に向かって延びている。具体的には、操作レバー本体部７１は、第２リール本体部２２に向かって曲折している。

操作レバー本体部７１は、基端部７１１と、操作部７１２とを有している。基端部７１１は、調整部材６から径方向に延びている。詳細には、基端部７１１は、調整部材６に取り付けられた取付部７２から径方向に延びている。基端部７１１は、径方向及び軸方向に階段状に延びている。すなわち、基端部７１１は、取付部７２から径方向に延びた後、軸方向の第２リール本体部２２側に延び、その後、再度径方向に延びている。

操作部７１２は、基端部７１１の先端部から第２リール本体部２２に向かって軸方向に延びている。操作部７１２は、第１リール本体部２１の径方向外側に配置されている。操作部７１２は、径方向視において、第１リール本体部２１の最外周面２１１と重複しており、重複領域Ｒを画定している。なお、第１リール本体部２１の最外周面２１１とは、スプール軸４を中心とする第１リール本体部２１の外周面のうち最も径の大きい外周面を言う。

図４に示すように、取付部７２は、調整部材６に取り外し可能に取り付けられる。取付部７２は、第１円筒部７２１（第１筒状部の一例）と、内側フランジ部７２２とを有している。第１円筒部７２１は、第２円筒部６２の径方向外側に配置されている。この第２円筒部６２は、第１円筒部７２１内に嵌合する。すなわち、第１円筒部７２１の内径は、第２円筒部６２の外径と、ほぼ等しい。

内側フランジ部７２２は、第１円筒部７２１から径方向の内側に延びている。内側フランジ部７２２は、環状である。この内側フランジ部７２２は、軸方向において、調整部材６と当接する。詳細には、内側フランジ部７２２は、調整部材６の円板部６１の外周端部と当接している。なお、円板部６１の外周端部には、環状の凹部６１１が形成されている。この凹部６１１に内側フランジ部７２２が嵌合している。このように、内側フランジ部７２２が調整部材６と当接するため、操作レバー７の軸方向の第２リール本体部２２側へ移動が規制される。このため、操作レバー７が軸方向において容易に位置決めされる。

図１に示すように、操作レバー本体部７１は、軸方向に揺動可能に構成されている。具体的には、操作レバー本体部７１は、ヒンジ部７３を介して取付部７２に取り付けられている。ヒンジ部７３は、操作レバー本体部７１が軸方向に揺動するよう、操作レバー本体部７１と取付部７２とを連結している。

また、操作レバー７は、取り外し可能に調整部材６に取り付けられている。操作レバー７は、調整部材６に対して、周方向の位置調整が可能である。

［ハンドル］
図２に示すように、ハンドル１０は、スプール軸４を回転させるための部材であって、第１リール本体部２１に回転可能に装着されている。ハンドル１０が回転すると、回転伝達機構１１を介してスプール軸４が回転する。

［回転伝達機構］
回転伝達機構１１は、ハンドル１０の回転をスプール軸４に伝達する機構である。回転伝達機構１１は、駆動軸１１ａ、駆動ギア１１ｂ、ピニオンギア１１ｃ、及びクラッチ機構１１ｄを有する。駆動軸１１ａは、ハンドル１０と一体的に回転する。駆動ギア１１ｂは、駆動軸１１ａと一体的に回転する。ピニオンギア１１ｃは、駆動ギア１１ｂと噛み合う。ピニオンギア１１ｃは筒状であって、スプール軸４がピニオンギア１１ｃ内を貫通している。

クラッチ機構１１ｄは、ピニオンギア１１ｃの回転をスプール軸４に伝達したり、遮断したりするように構成されている。具体的には、クラッチ機構１１ｄは、係合ピン１１ｅと係合凹部１１ｆとによって構成される。係合ピン１１ｅは、スプール軸４を径方向に貫通している。係合凹部１１ｆは、ピニオンギア１１ｃの一方の端部に形成された凹部である。係合ピン１１ｅが係合凹部１１ｆに係合することによって、ピニオンギア１１ｃの回転がスプール軸４に伝達される。一方、ピニオンギア１１ｃが係合ピン１１ｅから離れる方向に移動することによって係合ピン１１ｅと係合凹部１１ｆとの係合が解除されると、ピニオンギア１１ｃの回転がスプール軸４に伝達されない。

［両軸受リールの動作］
次に、両軸受リール１００の動作について説明する。釣り糸をスプール３から繰り出すキャスティング時には、スプール軸４は糸繰り出し方向に回転する。このスプール軸４の糸繰り出し方向の回転は、ワンウェイクラッチ５の転動体５２を介して外輪５１に伝達され、外輪５１が回転する。外輪５１は、第１摩擦プレート８を介して、調整部材６によって押圧されている。すなわち、外輪５１は調整部材６によって制動されているため、外輪５１の回転速度が抑えられる。外輪５１とスプール軸４とは連動しているため、糸繰り出し時のスプール軸４の回転速度も抑えられ、バックラッシュが防止される。

操作レバー７を周方向に揺動させると、調整部材６は軸方向に移動するため、外輪５１に対する調整部材６の押圧力を調整することができる。すなわち、操作レバー７を周方向に揺動させることによって、スプール軸４に対する制動力を調整することができる。なお、操作レバー７は、例えば、第２リール本体部２２を保持した手によって、操作されてもよい。ここで、操作レバー７は、軸方向にも揺動可能である。このため、使用者の手の大きさによって、操作レバー７の位置を調整したり、操作レバー７を取り付けるリール本体の大きさによって操作レバー７の位置を調整したりすることができる。

釣り糸を巻き取るとき、スプール軸４は糸巻き取り方向に回転する。転動体５２は、このスプール軸４の糸巻き取り方向の回転を外輪５１に伝達しない。すなわち、スプール軸４と外輪５１とは連動せず、調整部材６による制動力がスプール軸４に作用しない。したがって、糸巻き取り時には、調整部材６による回転抵抗がスプール軸４に生じず、スプール軸４はスムーズに回転することができる。

以上のように、操作レバー７は、径方向に延びるとともに、第２リール本体部２２に向かって延びている。このため、第２リール本体部２２を保持した状態の手によって、操作レバー７を操作することが可能となる。

以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。

変形例１
上記実施形態では、調整部材６は、ワンウェイクラッチ５を介してスプール軸４の回転を制動していたが、ワンウェイクラッチ５を省略してスプール軸４の回転を直接制動してもよい。例えば、図５に示すように、第１摩擦プレート８がスプール軸４の端面４ａに接触していてもよい。

変形例２
上記実施形態では、操作レバー本体部７１は曲折しているが、操作レバー本体部７１の形状はこれに限定されず、例えば、操作レバー本体部７１は湾曲していてもよい。

変形例３
上記実施形態では、操作レバー本体部７１の基端部７１１は階段状に延びているが、基端部７１１の形状はこれに限定されない。例えば、図６に示すように、基端部７１１は、軸方向の第２リール本体部２２側に傾斜して径方向に延びていてもよい。そして、この基端部７１１の先端部から操作部７１２が軸方向の第２側に延びている。

変形例４
上記実施形態では、取付部７２の内側フランジ部７２２によって操作レバー７の軸方向における位置決めをしているが、これに限定されない。例えば、図７に示すように、取付部７２が内側フランジ部７２２を有する代わりに、調整部材６が外側フランジ部６４を有していてもよい。外側フランジ部６４は、第２円筒部６２から径方向の外側に延びている。そして、取付部７２の第１円筒部７２１が軸方向において外側フランジ部６４に当接している。これによって、操作レバー７の軸方向の第２リール本体部２２側への移動を規制することができる。

上記実施形態では、操作レバー本体部７１は、ヒンジ部７３を介して取付部７２に取り付けられているが、操作レバー７の構成はこれに限定されない。例えば、図８及び図９に示すように操作レバー７は、ヒンジ部を有していなくてもよい。操作レバー本体部７１は、取付部７２から直接延びていてもよい。すなわち、操作レバー本体部７１と取付部７２とは一体的に形成されていてもよい。

２１ 第１リール本体部
２２ 第２リール本体部
３ スプール
４ スプール軸
６ 調整部材
７ 操作レバー
７１ 操作レバー本体部
７１１ 基端部
７１２ 操作部
７２ 取付部
７２１ 第１円筒部
７２２ 内側フランジ部
７３ ヒンジ部
１００ 両軸受リール

Claims (13)

1. 第１リール本体部と、
   前記第１リール本体部と軸方向に間隔をあけて配置される第２リール本体部と、
   前記第１リール本体部と前記第２リール本体部との間に配置されるスプールと、
   前記スプールと一体的に回転するスプール軸と、
   前記第１リール本体部に取り付けられ、前記スプール軸の回転を制動する制動力を調整するための調整部材と、
   前記調整部材から径方向に延びるとともに第２リール本体部に向かって延びる操作レバー本体部、を有する操作レバーと、
   を備える、両軸受リール。
   
2. 前記操作レバー本体部は、軸方向に揺動可能に構成される、
   請求項１に記載の両軸受リール。
   
3. 前記操作レバーは、前記調整部材に取り外し可能に取り付けられる取付部をさらに有する、
   請求項１又は２に記載の両軸受リール。
   
4. 前記操作レバーは、前記操作レバー本体部が軸方向に揺動するように前記操作レバー本体部と前記取付部とを連結するヒンジ部をさらに有する、
   請求項３に記載の両軸受リール。
   
5. 前記取付部は、第１筒状部を有し、
   前記調整部材は、前記第１筒状部に嵌合する第２筒状部を有する、
   請求項３又は４に記載の両軸受リール。
   
6. 前記取付部は、前記第１筒状部から内側に延び、軸方向において前記調整部材と当接する内側フランジ部、を有する、
   請求項５に記載の両軸受リール。
   
7. 前記調整部材は、前記第２筒状部から外側に延びる外側フランジ部をさらに有し、
   前記第１筒状部は、軸方向において前記外側フランジ部と当接する、
   請求項５又は６に記載の両軸受リール。
   
8. 前記操作レバー本体部の先端部は、径方向視において、前記スプール軸を中心とする前記第１リール本体部の最外周面と重複する、
   請求項１から７のいずれかに記載の両軸受リール。
   
9. 前記操作レバー本体部は、前記第２リール本体部に向かって曲折又は湾曲する、
   請求項１から８のいずれかに記載の両軸受リール。
   
10. 前記操作レバー本体部は、
    前記調整部材から径方向に延びる基端部と、
    前記基端部の先端部から前記第２リール本体部に向かって軸方向に延びる操作部と、
    を有する、
    請求項１から９のいずれかに記載の両軸受リール。
    
11. 前記操作部は、前記第１リール本体部の径方向外側に配置される、
    請求項１０に記載の両軸受リール。
    
12. 前記基端部は、径方向及び軸方向に階段状に延びる、
    請求項１０又は１１に記載の両軸受リール。
    
13. 前記基端部は、前記第２リール本体部側に傾斜して径方向に延びる、
    請求項１０又は１１記載の両軸受リール。

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