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JP2001051549A - 画像形成装置 - Google Patents

画像形成装置

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Publication number
JP2001051549A
JP2001051549A JP22227899A JP22227899A JP2001051549A JP 2001051549 A JP2001051549 A JP 2001051549A JP 22227899 A JP22227899 A JP 22227899A JP 22227899 A JP22227899 A JP 22227899A JP 2001051549 A JP2001051549 A JP 2001051549A
Authority
JP
Japan
Prior art keywords
brush
image carrier
image
roller
brush roller
Prior art date
Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
Pending
Application number
JP22227899A
Other languages
English (en)
Inventor
Hidetoshi Yano
英俊 矢野
Current Assignee (The listed assignees may be inaccurate. Google has not performed a legal analysis and makes no representation or warranty as to the accuracy of the list.)
Ricoh Co Ltd
Original Assignee
Ricoh Co Ltd
Priority date (The priority date is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the date listed.)
Filing date
Publication date
Application filed by Ricoh Co Ltd filed Critical Ricoh Co Ltd
Priority to JP22227899A priority Critical patent/JP2001051549A/ja
Publication of JP2001051549A publication Critical patent/JP2001051549A/ja
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  • Brushes (AREA)
  • Lubricants (AREA)

Abstract

(57)【要約】 【課題】 NOxを取り除いて像流れを防止するととも
に、像担持体やクリーニングブレードの磨耗を少なくす
る。 【解決手段】 ブラシローラ23を用いて像担持体の表
面に、たとえばフッ素ポリテトラフルオロエチレンより
なる潤滑材を塗布する電子写真式画像形成装置におい
て、ブラシローラ23の周方向に、ループ形状のブラシ
aと直毛形状のブラシbとを混在して設ける。ブラシロ
ーラ23は、像担持体との接触部において、像担持体と
同方向に回転しても逆方向に回転してもよい。そして、
像担持体の回転方向において、たとえばクリーニングブ
レードより上流位置であって転写装置より下流位置に配
置したり、クリーニングブレードより下流位置であって
帯電装置より上流位置に配置したり、また帯電装置より
下流位置であって現像装置より上流位置に配置したりす
る。

Description

【発明の詳細な説明】
【0001】
【発明の属する技術分野】この発明は、レーザを用いた
複写機・プリンタ・ファクシミリ、またはそれらの複合
機など、電子写真方式を用いて、感光体等の像担持体上
に形成した画像を転写し、用紙等の記録材に記録を行う
画像形成装置に関する。特に、クリーニング性能を向上
すべく、ブラシローラを用いて像担持体の表面に潤滑材
を塗布するタイプの電子写真式画像形成装置に関する。
【0002】
【従来の技術】従来、この種の画像形成装置の中には、
たとえば特開平6−318018号公報に記載されるよ
うに、軸方向に、ループ形状のブラシと直毛形状のブラ
シとを混在して設けるブラシローラを用い、記録材分離
用の分離爪の当接領域にループ形状のブラシを当接し、
像担持体に分離爪を押し当てることにより該像担持体上
に形成されるトナーフィルミング層を、像担持体の磨耗
を最小限としながら効果的に除去するものがある。
【0003】また、たとえば特開平7−181860号
公報に記載されるように、クリーニング装置内に設ける
ブラシローラを用い、像担持体上の非画像部のトナー汚
れを防止し、長期間にわたり安定した高画質の画像を得
るようにするものがある。
【0004】
【発明が解決しようとする課題】しかしながら、前者に
あっては、記録材分離用の分離爪が当接する部位におい
て、クリーニングブレードとループ形状のブラシの双方
が接触するから、両方で研磨されて像担持体の寿命が短
くなる問題があった。
【0005】また、後者にあっては、直毛形状のブラシ
を有するブラシローラを使用すると、摩擦係数が制御で
きず、一番低いところで使用すると像流れが発生する。
ループ形状のブラシを有するブラシローラを使用する
と、摩擦係数が下がらず、像担持体の磨耗が大きくなる
問題があった。
【0006】そこで、この発明の課題は、そのような問
題を解消し、トナーフィルミング層を形成するNOxを
取り除いて像流れを防止する一方、像担持体やクリーニ
ングブレードの磨耗を少なくすることにある。
【0007】
【課題を解決するための手段】そのため、この発明は、
ブラシローラを用いて像担持体の表面に潤滑材を塗布す
る電子写真式画像形成装置において、前記ブラシローラ
の周方向に、ループ形状のブラシと直毛形状のブラシと
を混在して設けてなる、ことを特徴とする。
【0008】ブラシローラは、像担持体との接触部にお
いて、像担持体と同方向に回転してもよく、逆方向に回
転してもよい。
【0009】ブラシローラは、像担持体の回転方向にお
いて、たとえばクリーニングブレードより上流位置であ
って転写装置より下流位置に配置したり、クリーニング
ブレードより下流位置であって帯電装置より上流位置に
配置したり、また帯電装置より下流位置であって現像装
置より上流位置に配置したりする。
【0010】潤滑材としては、たとえばフッ素ポリテト
ラフルオロエチレンを用いる。
【0011】
【発明の実施の形態】以下、図面を参照しつつ、この発
明の実施の形態について説明する。図1には、この発明
による画像形成装置の要部概略構成を示す。
【0012】この図1に示す画像形成装置は、N/P
(ネガポジ:電位が低い所にトナーが付着する)タイプ
の画像形成装置である。このN/Pタイプの画像形成装
置を例に、まず画像形成の一連のプロセスを説明する。
【0013】はじめに、図示していない操作部のプリン
トボタンを押すと、図中の除電ランプ11、帯電装置1
2の帯電ローラ13、現像装置14の現像ローラ15、
転写装置16の転写ローラ17、分離電極18にそれぞ
れ所定の電圧または電流が順次所定のタイミングで印加
され、それとほぼ同時に感光体ドラム(像担持体)1
0、帯電ローラ13、現像ローラ15、転写ローラ1
7、現像装置14内に設ける左スクリュ19および右ス
クリュ20、クリーニング装置21内に設けるトナー排
出スクリュ22およびブラシローラ23が所定の方向に
回転をはじめる。
【0014】これにより、感光体ドラム10は、除電ラ
ンプ11で除電され、接触回転している帯電ローラ13
で表面を−950Vに一様に帯電され、レーザ光Lで潜
像形成が行われる(黒ベタ電位は−150V)。その潜
像が現像ローラ15で形成される磁気ブラシにより現像
されてトナー像が形成される。このときの現像バイアス
は、−600Vである。
【0015】そして、そのトナー像が、感光体ドラム1
0と転写ローラ17との間に、図示していない給紙機構
から給送され、上レジストローラ24と下レジストロー
ラ25で画像先端と同期を取りつつ供給された、用紙等
の記録材上に転写(+10μA印加)される。
【0016】記録材は、分離電極18で感光体ドラム1
0より分離され、図示していない定着装置を経て外部に
排出される。
【0017】一方、転写ローラ17で転写後、感光体ド
ラム10上に残ったトナーは、感光体ドラム10の回転
でクリーニング装置21まで移送され、クリーニングブ
レード27で感光体ドラム10上から除去される。
【0018】ここで、クリーニング装置21では、感光
体ドラム10上に潤滑材30も塗布する。潤滑材30の
塗布は、感光体ドラム10およびブラシローラ23が回
転しはじめるとブラシローラ23が潤滑材30を削り取
り、ブラシローラ23で感光体ドラム10へ塗布する。
この潤滑材30は、帯電系列が「−帯電系列」上位のフ
ッ素ポリテトラフルオロエチレン(PTFE)であり、
摩擦されると「−極性」に帯電する。
【0019】感光体ドラム10上に転移した潤滑材30
は、クリーニングブレード27ではほとんど掻き取られ
ず、また加圧接触された帯電ローラ13を通過する。こ
のとき、帯電ローラ13には「−極性」の電圧(−1.
6kV)が印加されているので、感光体ドラム10上の
潤滑材30は、上述したとおり「−極性」に帯電してい
るため、帯電ローラ13へは付着しないで通過する。
【0020】さらに、現像領域に達すると、感光体ドラ
ム10表面の電位は「−950V」で現像バイアスが
「−600V」なので「350V」の電位差があり、感
光体ドラム10上の潤滑材30は、現像装置14に一部
を回収される。この量は、感光体ドラム10上に塗布さ
れた潤滑材30の量の約35%となる。
【0021】続いて、転写装置16に達すると、転写ロ
ーラ15へは「+10μA」の定電流が印加されている
ので約44%が回収される。そして、感光体ドラム10
上には、約21%の潤滑材30が残りクリーニング装置
21へ到達し、再びブラシローラ23で塗布される。こ
の行程を繰り返してブラシローラ23の当接条件に見合
った摩擦係数まで下がる。
【0022】感光体ドラム10表面の摩擦係数は、潤滑
材30の塗布量と現像装置14および転写装置16での
回収量とがバランスしたとき一定になる。所望の摩擦係
数を得るためには、現像装置14および転写装置16の
回収量は同じであるから、当接条件を変えてやればよい
ことになる。
【0023】つまり、摩擦係数を高くしたい場合は、食
い込み量を少なくするかまたはブラシローラ23の感光
体ドラム10との線速比を小さく、摩擦係数を低くした
い場合は、食い込み量を多くするかまたはブラシローラ
23の感光体ドラム10との線速比を大きくすればよ
い。
【0024】所定の条件下で感光体ドラム10表面の摩
擦係数が時間とともに低下し、所定の摩擦係数に安定す
るためには転写後の感光体ドラム10上に残留する潤滑
材30の量が順次増加し、摩擦係数が安定したところで
塗布量と回収量が同一にならなければならない。
【0025】感光体ドラム10上の潤滑材30は現像装
置14と転写装置16の2カ所で回収されるが、そのう
ちの現像装置14では初期時は回収のみで、現像剤中に
潤滑材30が混入されると磁気ブラシによる摺擦で現像
剤中に混入された潤滑材30が再び感光体ドラム10上
に塗布される。
【0026】時間が経過すると、現像剤中の潤滑材30
は、次第に増加して回収量と再塗布量が同一となり、実
質的に現像装置14では回収はされなくなる。したがっ
て、摩擦係数が安定した以後、回収は転写装置16のみ
となり、塗布量と転写装置16での回収量とが同一とな
る。
【0027】上述したとおり、摩擦係数が安定した状態
になるためには、転写後の感光体ドラム10上に残留す
る潤滑材30の量が順次増加し、摩擦係数が安定した状
態で塗布量と回収量が同一にならなければならず、「塗
布量が一定で回収量が多くなる場合」、「回収量が一定
で塗布量が少なくなる場合」、「塗布量が少なくなり、
回収量が多くなる場合」の3つのパターンが考えられ
る。
【0028】回収量は時間とともに現像装置14での再
塗布が行われ、少なくなって行くので「塗布量が一定で
回収量が多くなる場合」、「塗布量が少なくなり、回収
量が多くなる場合」ではない。したがって「回収量が一
定で塗布量が少なくなる場合」となる。
【0029】感光体ドラム10へ潤滑材30を塗布して
摩擦係数を下げる目的は、クリーニングブレード27と
感光体ドラム10の相対摩擦係数を下げ、クリーニング
ブレード27で感光体ドラム10を削らないようにする
ことであり、クリーニングブレード27、感光体ドラム
10の磨耗をなくしてクリーニングブレード27と感光
体ドラム10の寿命をのばすことにある。
【0030】図2に示すように、感光体ドラム10の磨
耗量は、摩擦係数が低くなればなるほど少なくなる。し
たがって、感光体ドラム10の寿命をのばすためには、
摩擦係数は低ければ低いほどよいことになる。図2の実
線は、φ30感光体ドラム10で線速「114mm/se
c」、A4横送り1to2(2枚連続画像形成の繰り返
し)で、φ15mm直毛形状のブラシを使用し、感光体
ドラム10への食い込み量は「1.5mm」のとき、その
200K枚後の摩擦係数と感光体磨耗量の関係を示す。
【0031】しかし、摩擦係数が下がると、感光体ドラ
ム10の表面が削られなくなり、図中1点鎖線で示すよ
うな磨耗量の領域(4μm以下)では、帯電装置12お
よび転写装置16で発生するNOxの蓄積により、高温
高湿時に感光体ドラム10表面のNOxが水分を吸収し
て抵抗が下がり、本来の潜像が形成できなくなる、いわ
ゆる像流れが発生する。
【0032】図3および図4は、φ15mm直毛ブラシ
を使用し、感光体ドラム10への食い込み量は「1.5
mm」のとき、感光体ドラム10と逆に回転したとき、
および同方向に回転したときの初期的な枚数と摩擦係数
の関係を示したものである。
【0033】直毛形状のブラシの場合は、摩擦係数は回
転数によって変化はするが、長期的には図5(φ15m
m直毛ブラシ、400rpm、感光体ドラム10と同方
向回転、食い込み量は「1.5mm」)に示すように摩
擦係数の変動が大きい。摩擦係数の経時的な変動幅は
「±0.05」程度であり、図中像流れが発生しない摩
擦係数以上で摩擦係数を制御するとしても、「0.25
〜0.35」となる。このとき、最大摩擦係数「0.3
5」で一定になったとすると、200K枚で約12μm
の磨耗量となる。
【0034】φ30感光体ドラム10の潤滑材30がな
い場合の磨耗量は、約20μm/200Kであるので約
40%程度の効果はあるが、十分ではない。当然、経時
で摩擦係数が「0.25〜0.35」の間を変化すれ
ば、もう少し磨耗量は減ることになるが、図6に示すよ
うに摩擦係数が変化すると、現像装置14でのトナー付
着量が変化して記録材上の画像濃度が変わってくる。
【0035】したがって、図2に示すように、摩擦係数
は「0.15」以下の最大限下げて変動を少なくして使
用するのがよい。しかしながら、この領域では、ブレー
ド27による感光体ドラム10の研磨は行われないの
で、先に述べたように像流れが発生する。
【0036】一方、図7および図8は、φ15mmのル
ープ形状のブラシを使用し、感光体ドラム10への食い
込み量が「1.5mm」の場合に、感光体ドラム10と
逆方向に回転したとき、および同方向に回転したときの
初期的な枚数と摩擦係数の関係を示したものである。図
から判るとおり、ループ形状のブラシを使用した場合、
回転数を変化させても摩擦係数はほとんど変化せず下が
らない。これは、ループ形状のブラシが感光体ドラム1
0表面の潤滑材30を研磨しているからである。
【0037】摩擦係数を「0.15」以下で潤滑材30
の供給と感光体ドラム10の研磨を両立させるために
は、図9に示すようにブラシローラ23はループ形状の
ブラシaと直毛形状のブラシbとが混在すればよい。つ
まり、直毛形状のブラシbで潤滑材30を供給し、ルー
プ形状のブラシaで感光体ドラム10の微量研磨を行
う。
【0038】図10は図9のブラシローラを使用し、φ
30感光体ドラム10で線速「114mm/sec」、A4横
送り1to2(2枚連続画像形成の繰り返し)で、感光
体ドラム10への食い込み量は「1.5mm」、感光体
ドラム10と同方向回転で、回転数400rpmの条件
下で200K枚画像形成を行ったときの枚数と摩擦係数
の変化を示す。
【0039】ループ形状のブラシaと直毛形状のブラシ
bが混在したブラシローラ23では摩擦係数は「0.1
5」以下で長期的な変動も少なく、図2において「×
印」で示す磨耗量(5μm)が可能となり、高温高湿環
境下での像流れもなくなった。
【0040】感光体ドラム10表面の摩擦係数は、一般
的にはオイラーベルト式(日本機械学会 機械工学便覧
基礎編 A3力学・機械力学 P35(1986))と称され
る方法で測定し、図11に示すようにして100gの重
りをつるし、 μ=ln(F/100)/(π/2) で計算した値である。
【0041】上述したとおり、この発明では、ブラシロ
ーラ23を用いて感光体ドラム10の表面に潤滑材30
を塗布する電子写真式画像形成装置において、ブラシロ
ーラ23の周方向に、ループ形状のブラシaと直毛形状
のブラシbとを混在して設けてなる。
【0042】ブラシローラ23は、感光体ドラム10と
の接触部において、感光体ドラム10と同方向に回転し
てもよく、逆方向に回転してもよい。
【0043】上述した例では、ブラシローラ23は、感
光体ドラム10の回転方向において、クリーニングブレ
ード27より上流位置であって転写装置16より下流位
置に配置した。しかし、ブラシローラ23は、図12に
示すように、感光体ドラム10の回転方向において、ク
リーニングブレード27より下流位置であって帯電装置
12より上流位置に配置してもよく、図13に示すよう
に、感光体ドラム10の回転方向において、帯電装置1
2より下流位置であって現像装置14より上流位置に配
置してもよい。なお、図12および図13において、符
号28は、クリーニングブラシである。
【0044】
【発明の効果】以上のとおり、この発明によれば、潤滑
材を塗布することから、クリーニングブレードの巻き込
みやビビリを防止し、転写効率を向上し、小粒径トナー
や球形トナーの使用を可能とすることができる。
【0045】また、この発明によれば、ブラシローラの
周方向に、ループ形状のブラシと直毛形状のブラシとを
混在するから、直毛形状のブラシのみの場合に比べNO
xを取り除いて像流れを防止することができ、またルー
プ形状のブラシのみの場合に比べ像担持体やクリーニン
グブレードの磨耗を少なくすることができる。
【0046】請求項4に係る発明によれば、ブラシロー
ラを、像担持体の回転方向において、クリーニングブレ
ードより上流位置であって転写装置より下流位置に配置
するから、像担持体まわりのスペースを小さくすること
ができる。
【0047】請求項5および6に係る発明によれば、ブ
ラシローラを、像担持体の回転方向において、クリーニ
ングブレードより下流位置であって帯電装置より上流位
置に配置し、または帯電装置より下流位置であって現像
装置より上流位置に配置するから、転写残トナーの悪影
響を受けず、摩擦係数のバラツキがなく、摩擦係数を安
定することができる。
【図面の簡単な説明】
【図1】この発明による画像形成装置の要部概略構成図
である。
【図2】その感光体表面摩擦係数と感光体磨耗量との関
係を示すグラフである。
【図3】直毛形状のブラシを使用し、ブラシローラが感
光体ドラムと逆方向に回転する場合におけるコピー枚数
と感光体表面摩擦係数との関係を示すグラフである。
【図4】直毛形状のブラシを使用し、ブラシローラが感
光体ドラムと同方向に回転する場合におけるコピー枚数
と感光体表面摩擦係数との関係を示すグラフである。
【図5】直毛形状のブラシを使用した場合におけるコピ
ー枚数と感光体表面摩擦係数との関係を示すグラフであ
る。
【図6】摩擦係数と画像濃度との関係を示すグラフであ
る。
【図7】ループ形状のブラシを使用し、ブラシローラが
感光体ドラムと逆方向に回転する場合におけるコピー枚
数と感光体表面摩擦係数との関係を示すグラフである。
【図8】ループ形状のブラシを使用し、ブラシローラが
感光体ドラムと同方向に回転する場合におけるコピー枚
数と感光体表面摩擦係数との関係を示すグラフである。
【図9】ブラシローラの構成を示す側面図である。
【図10】直毛形状のブラシとループ形状のブラシとを
混在したブラシローラを使用した場合におけるコピー枚
数と感光体表面摩擦係数との関係を示すグラフである。
【図11】感光体ドラム表面の摩擦係数を測定する測定
装置の正面図である。
【図12】この発明による他の画像形成装置の要部概略
構成図である。
【図13】この発明によるさらに他の画像形成装置の要
部概略構成図である。
【符号の説明】
10 感光体ドラム(像担持体) 12 帯電装置 14 現像装置 16 転写装置 21 クリーニング装置 23 ブラシローラ 27 クリーニングブレード 30 潤滑材 a ループ形状のブラシ b 直毛形状のブラシ
フロントページの続き (51)Int.Cl.7 識別記号 FI テーマコート゛(参考) C10N 40:06 50:08

Claims (7)

    【特許請求の範囲】
  1. 【請求項1】 ブラシローラを用いて像担持体の表面に
    潤滑材を塗布する電子写真式画像形成装置において、前
    記ブラシローラの周方向に、ループ形状のブラシと直毛
    形状のブラシとを混在して設けてなる、画像形成装置。
  2. 【請求項2】 前記像担持体との接触部において前記ブ
    ラシローラを前記像担持体と同方向に回転してなる、請
    求項1に記載の画像形成装置。
  3. 【請求項3】 前記像担持体との接触部において前記ブ
    ラシローラを前記像担持体と逆方向に回転してなる、請
    求項1に記載の画像形成装置。
  4. 【請求項4】 前記ブラシローラを、前記像担持体の回
    転方向において、クリーニングブレードより上流位置で
    あって転写装置より下流位置に配置してなる、請求項
    1、2、または3に記載の画像形成装置。
  5. 【請求項5】 前記ブラシローラを、前記像担持体の回
    転方向において、クリーニングブレードより下流位置で
    あって帯電装置より上流位置に配置してなる、請求項
    1、2、または3に記載の画像形成装置。
  6. 【請求項6】 前記ブラシローラを、前記像担持体の回
    転方向において、帯電装置より下流位置であって現像装
    置より上流位置に配置してなる、請求項1、2、または
    3に記載の画像形成装置。
  7. 【請求項7】 前記潤滑材としてフッ素ポリテトラフル
    オロエチレンを用いてなる、請求項1、2、3、4、
    5、または6に記載の画像形成装置。
JP22227899A 1999-08-05 1999-08-05 画像形成装置 Pending JP2001051549A (ja)

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