JP2000077901A - 周波数特性補正器 - Google Patents
周波数特性補正器Info
- Publication number
- JP2000077901A JP2000077901A JP24150798A JP24150798A JP2000077901A JP 2000077901 A JP2000077901 A JP 2000077901A JP 24150798 A JP24150798 A JP 24150798A JP 24150798 A JP24150798 A JP 24150798A JP 2000077901 A JP2000077901 A JP 2000077901A
- Authority
- JP
- Japan
- Prior art keywords
- main line
- frequency
- resistor
- frequency characteristic
- open stub
- Prior art date
- Legal status (The legal status is an assumption and is not a legal conclusion. Google has not performed a legal analysis and makes no representation as to the accuracy of the status listed.)
- Pending
Links
- 239000003990 capacitor Substances 0.000 claims description 70
- 230000015556 catabolic process Effects 0.000 abstract 1
- 238000006731 degradation reaction Methods 0.000 abstract 1
- 238000010586 diagram Methods 0.000 description 82
- 239000000758 substrate Substances 0.000 description 38
- PCHJSUWPFVWCPO-UHFFFAOYSA-N gold Chemical compound [Au] PCHJSUWPFVWCPO-UHFFFAOYSA-N 0.000 description 11
- 239000010931 gold Substances 0.000 description 8
- 229910052737 gold Inorganic materials 0.000 description 8
- 230000000694 effects Effects 0.000 description 4
- 230000003111 delayed effect Effects 0.000 description 2
- 238000013459 approach Methods 0.000 description 1
- 230000006866 deterioration Effects 0.000 description 1
- 238000000034 method Methods 0.000 description 1
Landscapes
- Waveguide Connection Structure (AREA)
- Filters And Equalizers (AREA)
Abstract
(57)【要約】
【課題】 高周波回路において高域側にずれた周波数特
性を補正する際、金リボンで作成した周波数補正用のオ
ープンスタブと主線路の接続点での反射が原因となり、
反射特性が劣化するという課題があった。 【解決手段】 周波数特性補正時に高周波回路の主線路
と接続して使用する所望周波数の波長をλとするとλ／
４長より短い一端開放の第１のオープンスタブと第２の
オープンスタブと上記第１、第２のオープンスタブにそ
れぞれ接続された第１と第２の抵抗を、高周波回路の主
線路の近傍に互いにλ／４の間隔で作り込んでおく。
性を補正する際、金リボンで作成した周波数補正用のオ
ープンスタブと主線路の接続点での反射が原因となり、
反射特性が劣化するという課題があった。 【解決手段】 周波数特性補正時に高周波回路の主線路
と接続して使用する所望周波数の波長をλとするとλ／
４長より短い一端開放の第１のオープンスタブと第２の
オープンスタブと上記第１、第２のオープンスタブにそ
れぞれ接続された第１と第２の抵抗を、高周波回路の主
線路の近傍に互いにλ／４の間隔で作り込んでおく。
Description
【０００１】
【発明の属する技術分野】この発明は例えばレーダ等の
高周波回路に用いられ、取り扱われる高周波信号の周波
数特性を補正する装置に関する。
高周波回路に用いられ、取り扱われる高周波信号の周波
数特性を補正する装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】図３０は従来の周波数特性補正器を含ん
だ高周波回路示す図である。図において、１は増幅素
子、２ａは増幅素子１の入力側の誘電体基板、２ｂは増
幅素子１の出力側の誘電体基板、３は誘電体基板２ａ上
に形成された主線路、４は入力側の整合用オープンスタ
ブ、５は誘電体基板２ｂ上に形成された主線路、６は出
力側の整合用オープンスタブ、７ａ〜７ｃは調整用パッ
ド、８ａは増幅素子１と誘電体基板２ａを接続する金リ
ボン、８ｂは増幅素子１と誘電体基板２ｂを接続する金
リボン、９は増幅素子１と誘電体基板２ａ，２ｂを搭載
するためのキャリア、１０は高周波回路である。尚、説
明の便宜上バイアス回路は省略してある。図３１及び図
３２は横軸が周波数、縦軸が高周波回路１０の入出力間
の通過レベル比、ｆ０が所定周波数であり、図３１は高
周波回路１０の入出力の通過レベル比が所望の特性とな
った時の周波数特性を示し、図３２は所望の特性となら
ず、高域側にずれた時の周波数特性を示す。図３３は高
周波回路１０に対し、周波数特性補正を実施した図であ
り、図において、１〜１０は図３０と同じ、１１ａ〜１
１ｃは誘電体基板２ｂ上に周波数補正用のオープンスタ
ブを作成するための金リボンである。
だ高周波回路示す図である。図において、１は増幅素
子、２ａは増幅素子１の入力側の誘電体基板、２ｂは増
幅素子１の出力側の誘電体基板、３は誘電体基板２ａ上
に形成された主線路、４は入力側の整合用オープンスタ
ブ、５は誘電体基板２ｂ上に形成された主線路、６は出
力側の整合用オープンスタブ、７ａ〜７ｃは調整用パッ
ド、８ａは増幅素子１と誘電体基板２ａを接続する金リ
ボン、８ｂは増幅素子１と誘電体基板２ｂを接続する金
リボン、９は増幅素子１と誘電体基板２ａ，２ｂを搭載
するためのキャリア、１０は高周波回路である。尚、説
明の便宜上バイアス回路は省略してある。図３１及び図
３２は横軸が周波数、縦軸が高周波回路１０の入出力間
の通過レベル比、ｆ０が所定周波数であり、図３１は高
周波回路１０の入出力の通過レベル比が所望の特性とな
った時の周波数特性を示し、図３２は所望の特性となら
ず、高域側にずれた時の周波数特性を示す。図３３は高
周波回路１０に対し、周波数特性補正を実施した図であ
り、図において、１〜１０は図３０と同じ、１１ａ〜１
１ｃは誘電体基板２ｂ上に周波数補正用のオープンスタ
ブを作成するための金リボンである。
【０００３】従来の周波数特性補正器は上記のように構
成され、製造された高周波回路１０が図３１に示す所望
の周波数特性からずれてしまい図３２に示す周波数特性
となった場合、図３３に示すように金リボン１１ａ〜１
１ｃを誘電体基板２ｂ上のパターン上に追加し、周波数
補正用のオープンスタブをつくり、周波数特性補正を行
い、図３１に示す所望の周波数特性を得ていた。
成され、製造された高周波回路１０が図３１に示す所望
の周波数特性からずれてしまい図３２に示す周波数特性
となった場合、図３３に示すように金リボン１１ａ〜１
１ｃを誘電体基板２ｂ上のパターン上に追加し、周波数
補正用のオープンスタブをつくり、周波数特性補正を行
い、図３１に示す所望の周波数特性を得ていた。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】以上説明した従来の実
施例では、金リボンで作成した周波数補正用のオープン
スタブ接続点での反射が原因となり、反射特性が劣化す
るという課題があった。
施例では、金リボンで作成した周波数補正用のオープン
スタブ接続点での反射が原因となり、反射特性が劣化す
るという課題があった。
【０００５】この発明は、上記のような課題を解決する
ためになされたものであり、高周波回路の周波数特性を
補正することが可能な簡単な回路を、あらかじめ高周波
回路の中に作り込んでおくことで、周波数特性補正時の
反射特性の劣化を防ぐことを目的とする。
ためになされたものであり、高周波回路の周波数特性を
補正することが可能な簡単な回路を、あらかじめ高周波
回路の中に作り込んでおくことで、周波数特性補正時の
反射特性の劣化を防ぐことを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】第１の発明による周波数
特性補正器は、高周波回路から第１の主線路を介して入
力される高周波信号の周波数特性を補正し、この補正さ
れた高周波信号を第２の主線路に出力する周波数特性補
正器において、上記第１の主線路と上記第２の主線路の
間に接続された所望周波数の１／４波長の第３の主線路
と、上記第１の主線路と上記第３の主線路の接続部に一
端が接続された第１の抵抗と、上記第２の主線路と上記
第３の主線路の接続部に一端が接続された第２の抵抗
と、上記第１の抵抗の他端に接続された所望周波数の１
／４波長よりも短い第１のオープンスタブと、上記第２
の抵抗の他端に接続された所望周波数の１／４波長より
も短い第２のオープンスタブとを具備したものである。
特性補正器は、高周波回路から第１の主線路を介して入
力される高周波信号の周波数特性を補正し、この補正さ
れた高周波信号を第２の主線路に出力する周波数特性補
正器において、上記第１の主線路と上記第２の主線路の
間に接続された所望周波数の１／４波長の第３の主線路
と、上記第１の主線路と上記第３の主線路の接続部に一
端が接続された第１の抵抗と、上記第２の主線路と上記
第３の主線路の接続部に一端が接続された第２の抵抗
と、上記第１の抵抗の他端に接続された所望周波数の１
／４波長よりも短い第１のオープンスタブと、上記第２
の抵抗の他端に接続された所望周波数の１／４波長より
も短い第２のオープンスタブとを具備したものである。
【０００７】また、第２の発明による周波数特性補正器
は、第１の発明の上記周波数特性補正器を上記第１の主
線路と上記第２の主線路との間で２個以上従属接続した
ことを特徴とするものである。
は、第１の発明の上記周波数特性補正器を上記第１の主
線路と上記第２の主線路との間で２個以上従属接続した
ことを特徴とするものである。
【０００８】また、第３の発明による周波数特性補正器
は、高周波回路から第１の主線路を介して入力される高
周波信号の周波数特性を補正し、この補正された高周波
信号を第２の主線路に出力する周波数特性補正器におい
て、上記第１の主線路と上記第２の主線路の間に接続さ
れた所望周波数の１／４波長の第３の主線路と、上記第
１の主線路と上記第３の主線路の接続部に一端が接続さ
れた第１の抵抗と、上記第２の主線路と上記第３の主線
路の接続部に一端が接続された第２の抵抗と、上記第１
の主線路と上記第３の主線路の接続部に対して上記第１
の抵抗と対称に配置されて上記第３の主線路に一端が接
続された第３の抵抗と、上記第２の主線路と上記第３の
主線路の接続部に対して上記第１の抵抗と対称に配置さ
れて上記第３の主線路に一端が接続された第４の抵抗
と、上記第１の抵抗の他端に接続された所望周波数の１
／４波長よりも短い第１のオープンスタブと、上記第２
の抵抗の他端に接続された所望周波数の１／４波長より
も短い第２のオープンスタブと、上記第３の抵抗の他端
に接続された所望周波数の１／４波長よりも短い第３の
オープンスタブと、上記第４の抵抗の他端に接続された
所望周波数の１／４波長よりも短い第４のオープンスタ
ブとを具備したものである。
は、高周波回路から第１の主線路を介して入力される高
周波信号の周波数特性を補正し、この補正された高周波
信号を第２の主線路に出力する周波数特性補正器におい
て、上記第１の主線路と上記第２の主線路の間に接続さ
れた所望周波数の１／４波長の第３の主線路と、上記第
１の主線路と上記第３の主線路の接続部に一端が接続さ
れた第１の抵抗と、上記第２の主線路と上記第３の主線
路の接続部に一端が接続された第２の抵抗と、上記第１
の主線路と上記第３の主線路の接続部に対して上記第１
の抵抗と対称に配置されて上記第３の主線路に一端が接
続された第３の抵抗と、上記第２の主線路と上記第３の
主線路の接続部に対して上記第１の抵抗と対称に配置さ
れて上記第３の主線路に一端が接続された第４の抵抗
と、上記第１の抵抗の他端に接続された所望周波数の１
／４波長よりも短い第１のオープンスタブと、上記第２
の抵抗の他端に接続された所望周波数の１／４波長より
も短い第２のオープンスタブと、上記第３の抵抗の他端
に接続された所望周波数の１／４波長よりも短い第３の
オープンスタブと、上記第４の抵抗の他端に接続された
所望周波数の１／４波長よりも短い第４のオープンスタ
ブとを具備したものである。
【０００９】また、第４の発明による周波数特性補正器
は、高周波回路から第１の主線路を介して入力される高
周波信号の周波数特性を補正し、この補正された高周波
信号を第２の主線路に出力する周波数特性補正器におい
て、一端が上記第１の主線路に接続された第１のインダ
クタ、一端が上記第１のインダクタの他端に接続され他
端が接地されたキャパシタ、および一端が上記第１のイ
ンダクタと上記キャパシタの接続部に接続され他端を上
記第２の主線路に接続する第２のインダクタとを有し９
０゜の遅れ位相を有するＴ型ローパスフィルタと、上記
第１の主線路と上記第３の主線路の接続部で上記Ｔ型ロ
ーパスフィルタに一端が接続された第１の抵抗と、上記
第２の主線路と上記Ｔ型ローパスフィルタの接続部に一
端が接続された第２の抵抗と、上記第１の抵抗の他端に
接続された所望周波数の１／４波長よりも短い第１のオ
ープンスタブと、上記第２の抵抗の他端に接続された所
望周波数の１／４波長よりも短い第２のオープンスタブ
とを具備したものである。
は、高周波回路から第１の主線路を介して入力される高
周波信号の周波数特性を補正し、この補正された高周波
信号を第２の主線路に出力する周波数特性補正器におい
て、一端が上記第１の主線路に接続された第１のインダ
クタ、一端が上記第１のインダクタの他端に接続され他
端が接地されたキャパシタ、および一端が上記第１のイ
ンダクタと上記キャパシタの接続部に接続され他端を上
記第２の主線路に接続する第２のインダクタとを有し９
０゜の遅れ位相を有するＴ型ローパスフィルタと、上記
第１の主線路と上記第３の主線路の接続部で上記Ｔ型ロ
ーパスフィルタに一端が接続された第１の抵抗と、上記
第２の主線路と上記Ｔ型ローパスフィルタの接続部に一
端が接続された第２の抵抗と、上記第１の抵抗の他端に
接続された所望周波数の１／４波長よりも短い第１のオ
ープンスタブと、上記第２の抵抗の他端に接続された所
望周波数の１／４波長よりも短い第２のオープンスタブ
とを具備したものである。
【００１０】また、第５の発明による周波数特性補正器
は、高周波回路から第１の主線路を介して入力される高
周波信号の周波数特性を補正し、この補正された高周波
信号を第２の主線路に出力する周波数特性補正器におい
て、一端が上記第１の主線路に接続された第１のキャパ
シタ、一端が上記第１のキャパシタの他端に接続され他
端が接地されたインダクタ、および一端が上記第１のキ
ャパシタと上記インダクタの接続部に接続され他端を上
記第２の主線路に接続する第２のキャパシタとを有し９
０゜の進み位相を有するＴ型ハイパスフィルタと、上記
第１の主線路と上記Ｔ型ハイパスフィルタの接続部に一
端が接続された第１の抵抗と、上記第２の主線路と上記
Ｔ型ハイパスフィルタの接続部に一端が接続された第２
の抵抗と、上記第１の抵抗の他端に接続された所望周波
数の１／４波長よりも短い第１のオープンスタブと、上
記第２の抵抗の他端に接続された所望周波数の１／４波
長よりも短い第２のオープンスタブとを具備したもので
ある。
は、高周波回路から第１の主線路を介して入力される高
周波信号の周波数特性を補正し、この補正された高周波
信号を第２の主線路に出力する周波数特性補正器におい
て、一端が上記第１の主線路に接続された第１のキャパ
シタ、一端が上記第１のキャパシタの他端に接続され他
端が接地されたインダクタ、および一端が上記第１のキ
ャパシタと上記インダクタの接続部に接続され他端を上
記第２の主線路に接続する第２のキャパシタとを有し９
０゜の進み位相を有するＴ型ハイパスフィルタと、上記
第１の主線路と上記Ｔ型ハイパスフィルタの接続部に一
端が接続された第１の抵抗と、上記第２の主線路と上記
Ｔ型ハイパスフィルタの接続部に一端が接続された第２
の抵抗と、上記第１の抵抗の他端に接続された所望周波
数の１／４波長よりも短い第１のオープンスタブと、上
記第２の抵抗の他端に接続された所望周波数の１／４波
長よりも短い第２のオープンスタブとを具備したもので
ある。
【００１１】また、第６の発明による周波数特性補正器
は、高周波回路から第１の主線路を介して入力される高
周波信号の周波数特性を補正し、この補正された高周波
信号を第２の主線路に出力する周波数特性補正器におい
て、一端が上記第１の主線路に接続されたインダクタ、
一端が上記インダクタの一端に接続され他端が接地され
た第１のキャパシタ、および一端が上記インダクタの他
端に接続され他端が接地された第２のキャパシタとを有
し９０゜の遅れ位相を有するπ型ローパスフィルタと、
上記第１の主線路と上記π型ローパスフィルタの接続部
に一端が接続された第１の抵抗と、上記第２の主線路と
上記π型ローパスフィルタの接続部に一端が接続された
第２の抵抗と、上記第１の抵抗の他端に接続された所望
周波数の１／４波長よりも短い第１のオープンスタブ
と、上記第２の抵抗の他端に接続された所望周波数の１
／４波長よりも短い第２のオープンスタブとを具備した
ものである。
は、高周波回路から第１の主線路を介して入力される高
周波信号の周波数特性を補正し、この補正された高周波
信号を第２の主線路に出力する周波数特性補正器におい
て、一端が上記第１の主線路に接続されたインダクタ、
一端が上記インダクタの一端に接続され他端が接地され
た第１のキャパシタ、および一端が上記インダクタの他
端に接続され他端が接地された第２のキャパシタとを有
し９０゜の遅れ位相を有するπ型ローパスフィルタと、
上記第１の主線路と上記π型ローパスフィルタの接続部
に一端が接続された第１の抵抗と、上記第２の主線路と
上記π型ローパスフィルタの接続部に一端が接続された
第２の抵抗と、上記第１の抵抗の他端に接続された所望
周波数の１／４波長よりも短い第１のオープンスタブ
と、上記第２の抵抗の他端に接続された所望周波数の１
／４波長よりも短い第２のオープンスタブとを具備した
ものである。
【００１２】また、第７の発明による周波数特性補正器
は、高周波回路から第１の主線路を介して入力される高
周波信号の周波数特性を補正し、この補正された高周波
信号を第２の主線路に出力する周波数特性補正器におい
て、一端が上記第１の主線路に接続されたキャパシタ、
一端が上記キャパシタの一端に接続され他端が接地され
た第１のインダクタ、および一端が上記キャパシタの他
端に接続され他端が接地された第２のインダクタとを有
し９０゜の進み位相を有するπ型ハイパスフィルタと、
上記第１の主線路と上記π型ハイパスフィルタの接続部
に一端が接続された第１の抵抗と、上記第２の主線路と
上記π型ハイパスフィルタの接続部に一端が接続された
第２の抵抗と、上記第１の抵抗の他端に接続された所望
周波数の１／４波長よりも短い第１のオープンスタブ
と、上記第２の抵抗の他端に接続された所望周波数の１
／４波長よりも短い第２のオープンスタブとを具備した
ものである。
は、高周波回路から第１の主線路を介して入力される高
周波信号の周波数特性を補正し、この補正された高周波
信号を第２の主線路に出力する周波数特性補正器におい
て、一端が上記第１の主線路に接続されたキャパシタ、
一端が上記キャパシタの一端に接続され他端が接地され
た第１のインダクタ、および一端が上記キャパシタの他
端に接続され他端が接地された第２のインダクタとを有
し９０゜の進み位相を有するπ型ハイパスフィルタと、
上記第１の主線路と上記π型ハイパスフィルタの接続部
に一端が接続された第１の抵抗と、上記第２の主線路と
上記π型ハイパスフィルタの接続部に一端が接続された
第２の抵抗と、上記第１の抵抗の他端に接続された所望
周波数の１／４波長よりも短い第１のオープンスタブ
と、上記第２の抵抗の他端に接続された所望周波数の１
／４波長よりも短い第２のオープンスタブとを具備した
ものである。
【００１３】
【発明の実施の形態】実施の形態１．図１〜図４はこの
発明の実施の形態１を示す図であり、図１は周波数特性
補正器の接続図であり、１２ａは従来と同じ増幅素子１
の出力側に接続された周波数特性補正器における入力側
の第１の主線路、１２ｂは周波数特性補正器における出
力側の第２の主線路、１２ｃは第１の主線路１２ａと第
２の主線路１２ｂを接続し、所望周波数の波長をλとす
るとλ／４長の第３の主線路、１３ａと１３ｂは所望周
波数の波長をλとするとλ／４長より短い一端開放の第
１のオープンスタブと第２のオープンスタブ、１４ａと
１４ｂはそれぞれ第１のオープンスタブ１３ａと第２の
オープンスタブ１３ｂの一端に接続された第１の抵抗と
第２の抵抗である。図２は図１の接続図を図３０の誘電
体基板２ｂ上で実現した具体的な実施例を示す図であ
り、２ｃは周波数特性補正器付き誘電体基板、６は整合
用オープンスタブ、１２は接続図において主線路１２ａ
〜主線路１２ｃとした主線路、１３ａと１３ｂは主線路
１２の近傍にあり互いにλ／４離れた位置にある第１と
第２のオープンスタブ、１４ａと１４ｂはそれぞれ第１
と第２のオープンスタブ１３ａと１３ｂの一端に接続さ
れた第１の抵抗と第２の抵抗であり、誘電体基板２ｂの
パッド７ａ〜パッド７ｃのかわりにオープンスタブ１３
ａと１３ｂ、抵抗１４ａと１４ｂを設けた基板である。
図３は図１に２本の接続線路を追加した接続図であり、
１５ａは第１の主線路１２ａと第３の主線路１２ｃの接
続点と抵抗１４ａの一端を接続する第１の線路、１５ｂ
は第２の主線路１２ｂと第３の主線路１２ｃの接続点と
抵抗１４ｂの一端を接続する第２の線路である。図４は
図３の接続図の具体的な実施例を示す図である。尚、図
５は周波数特性を表す図であり、横軸は周波数を、縦軸
は通過レベル比を、ｆ０が所定周波数を表している。図
５中のａは所望周波数の波長をλとするとλ／４長より
短い一端開放のオープンスタブを主線路に並列接続した
時の主線路の入出力間の周波数特性を表し、ｂは高周波
回路１０の入力と出力の通過レベル比が所望の特性より
高域側にずれた状態を表す図であり、ｃは高周波回路１
０の入力と出力の通過レベル比が所望の特性であること
を表す図であり、ｄは高周波回路１０の入力と出力の通
過レベル比が高域側にずれている状態で所望の特性に近
づいた特性を表す図である。
発明の実施の形態１を示す図であり、図１は周波数特性
補正器の接続図であり、１２ａは従来と同じ増幅素子１
の出力側に接続された周波数特性補正器における入力側
の第１の主線路、１２ｂは周波数特性補正器における出
力側の第２の主線路、１２ｃは第１の主線路１２ａと第
２の主線路１２ｂを接続し、所望周波数の波長をλとす
るとλ／４長の第３の主線路、１３ａと１３ｂは所望周
波数の波長をλとするとλ／４長より短い一端開放の第
１のオープンスタブと第２のオープンスタブ、１４ａと
１４ｂはそれぞれ第１のオープンスタブ１３ａと第２の
オープンスタブ１３ｂの一端に接続された第１の抵抗と
第２の抵抗である。図２は図１の接続図を図３０の誘電
体基板２ｂ上で実現した具体的な実施例を示す図であ
り、２ｃは周波数特性補正器付き誘電体基板、６は整合
用オープンスタブ、１２は接続図において主線路１２ａ
〜主線路１２ｃとした主線路、１３ａと１３ｂは主線路
１２の近傍にあり互いにλ／４離れた位置にある第１と
第２のオープンスタブ、１４ａと１４ｂはそれぞれ第１
と第２のオープンスタブ１３ａと１３ｂの一端に接続さ
れた第１の抵抗と第２の抵抗であり、誘電体基板２ｂの
パッド７ａ〜パッド７ｃのかわりにオープンスタブ１３
ａと１３ｂ、抵抗１４ａと１４ｂを設けた基板である。
図３は図１に２本の接続線路を追加した接続図であり、
１５ａは第１の主線路１２ａと第３の主線路１２ｃの接
続点と抵抗１４ａの一端を接続する第１の線路、１５ｂ
は第２の主線路１２ｂと第３の主線路１２ｃの接続点と
抵抗１４ｂの一端を接続する第２の線路である。図４は
図３の接続図の具体的な実施例を示す図である。尚、図
５は周波数特性を表す図であり、横軸は周波数を、縦軸
は通過レベル比を、ｆ０が所定周波数を表している。図
５中のａは所望周波数の波長をλとするとλ／４長より
短い一端開放のオープンスタブを主線路に並列接続した
時の主線路の入出力間の周波数特性を表し、ｂは高周波
回路１０の入力と出力の通過レベル比が所望の特性より
高域側にずれた状態を表す図であり、ｃは高周波回路１
０の入力と出力の通過レベル比が所望の特性であること
を表す図であり、ｄは高周波回路１０の入力と出力の通
過レベル比が高域側にずれている状態で所望の特性に近
づいた特性を表す図である。
【００１４】次に動作について説明する。高周波回路１
０の誘電体基板２ｂのかわりに図１のように電気的に接
続された周波数特性補正器付き誘電体基板２ｃを増幅素
子１の出力側に接続した高周波回路において、入力と出
力の通過レベル比が図５のｃに示す所望の周波数特性と
なった場合は、周波数特性補正器付き誘電体基板２ｃを
図１の接続状態で使用するのに対し、入力と出力の通過
レベル比が図５のｂに示すように所望の特性より高域側
にずれた場合には、主線路に並列接続すると図５のａに
示す特徴を有し所望周波数の波長をλとするとλ／４長
より短い一端開放のオープンスタブ１３ａと、オープン
スタブ１３ｂとを主線路に接続し、図３の接続状態で使
用することによって、高周波回路の入出力通過レベル比
を図５のｃに示す所望の周波数特性に補正することがで
きる。この時、オープンスタブ１３ａとオープンスタブ
１３ｂをλ／４間隔で接続することによって、オープン
スタブ１３ａと主線路１２の接続点で生じる反射波とオ
ープンスタブ１３ｂと主線路１２の接続点で生じる反射
波を互いに打ち消しあうようにし、さらにオープンスタ
ブ１３ａとオープンスタブ１３ｂは抵抗１４ａと抵抗１
４ｂを介して主線路１２に接続することによって抵抗で
反射波を消費させ反射レベルを再に低下させて反射特性
を改善している。
０の誘電体基板２ｂのかわりに図１のように電気的に接
続された周波数特性補正器付き誘電体基板２ｃを増幅素
子１の出力側に接続した高周波回路において、入力と出
力の通過レベル比が図５のｃに示す所望の周波数特性と
なった場合は、周波数特性補正器付き誘電体基板２ｃを
図１の接続状態で使用するのに対し、入力と出力の通過
レベル比が図５のｂに示すように所望の特性より高域側
にずれた場合には、主線路に並列接続すると図５のａに
示す特徴を有し所望周波数の波長をλとするとλ／４長
より短い一端開放のオープンスタブ１３ａと、オープン
スタブ１３ｂとを主線路に接続し、図３の接続状態で使
用することによって、高周波回路の入出力通過レベル比
を図５のｃに示す所望の周波数特性に補正することがで
きる。この時、オープンスタブ１３ａとオープンスタブ
１３ｂをλ／４間隔で接続することによって、オープン
スタブ１３ａと主線路１２の接続点で生じる反射波とオ
ープンスタブ１３ｂと主線路１２の接続点で生じる反射
波を互いに打ち消しあうようにし、さらにオープンスタ
ブ１３ａとオープンスタブ１３ｂは抵抗１４ａと抵抗１
４ｂを介して主線路１２に接続することによって抵抗で
反射波を消費させ反射レベルを再に低下させて反射特性
を改善している。
【００１５】実施の形態２．図６〜図９はこの発明の実
施の形態２を示す図であり、図６は周波数特性補正器の
接続図であり、１２ａは入力側の第１の主線路、１２ｂ
は出力側の第２の主線路、１２ｄは一端が第１の主線路
１２ａと接続し、所望周波数の波長をλとするとλ／４
長の第３の主線路、１２ｅは一端が第３の主線路１２ｄ
と接続する第４の主線路、１２ｆは第４の主線路１２ｅ
と第２の主線路１２ｂと接続し、所望周波数の波長をλ
とするとλ／４長の第５の主線路、１３ｃ〜１３ｆは所
望周波数の波長をλとするとλ／４長より短い一端開放
の第１のオープンスタブ〜第４のオープンスタブ、１４
ｃ〜１４ｆはそれぞれ第１のオープンスタブ〜第４のオ
ープンスタブの一端に接続された第１の抵抗〜第４の抵
抗である。図７は図６の接続図を図３０の誘電体基板２
ｂ上で実現した具体的な実施例を示す図であり、２ｄは
周波数特性補正器付き誘電体基板、６は整合用オープン
スタブ、１２は接続図において主線路１２ａ，１２ｂ，
１２ｄ〜１２ｆとした主線路、１３ａと１３ｄは主線路
１２の近傍にあり互いにλ／４離れた位置にある第１と
第２のオープンスタブ、１３ｅと１３ｆは主線路１２の
近傍にあり互いにλ／４離れた位置にある第３と第４の
オープンスタブ、１４ｃ〜１４ｆはそれぞれ第１〜第４
のオープンスタブの一端に接続された第１〜第４の抵抗
であり、誘電体基板２ｂのパッド７ａ〜パッド７ｃのか
わりにオープンスタブ１３ｃ〜１３ｆ、抵抗１４ｃ〜１
４ｆを設けた基板である。図８は図６に４本の接続線路
を追加した接続図であり、１５ｃは第１の主線路１２ａ
と第３の主線路１２ｄの接続点と抵抗１４ｃの一端を接
続する第１の線路、１５ｄは第３の主線路１２ｄと第４
の主線路１２ｅの接続点と抵抗１４ｄの一端を接続する
第２の線路、１５ｅは第４の主線路１２ｅと第５の主線
路１２ｆの接続点と抵抗１４ｅの一端を接続する第３の
線路、１５ｆは第５の主線路１２ｆと第２の主線路１２
ｂの接続点と抵抗１４ｆの一端を接続する第４の線路で
ある。図９は図８の接続図の具体的な実施例を示す図で
ある。
施の形態２を示す図であり、図６は周波数特性補正器の
接続図であり、１２ａは入力側の第１の主線路、１２ｂ
は出力側の第２の主線路、１２ｄは一端が第１の主線路
１２ａと接続し、所望周波数の波長をλとするとλ／４
長の第３の主線路、１２ｅは一端が第３の主線路１２ｄ
と接続する第４の主線路、１２ｆは第４の主線路１２ｅ
と第２の主線路１２ｂと接続し、所望周波数の波長をλ
とするとλ／４長の第５の主線路、１３ｃ〜１３ｆは所
望周波数の波長をλとするとλ／４長より短い一端開放
の第１のオープンスタブ〜第４のオープンスタブ、１４
ｃ〜１４ｆはそれぞれ第１のオープンスタブ〜第４のオ
ープンスタブの一端に接続された第１の抵抗〜第４の抵
抗である。図７は図６の接続図を図３０の誘電体基板２
ｂ上で実現した具体的な実施例を示す図であり、２ｄは
周波数特性補正器付き誘電体基板、６は整合用オープン
スタブ、１２は接続図において主線路１２ａ，１２ｂ，
１２ｄ〜１２ｆとした主線路、１３ａと１３ｄは主線路
１２の近傍にあり互いにλ／４離れた位置にある第１と
第２のオープンスタブ、１３ｅと１３ｆは主線路１２の
近傍にあり互いにλ／４離れた位置にある第３と第４の
オープンスタブ、１４ｃ〜１４ｆはそれぞれ第１〜第４
のオープンスタブの一端に接続された第１〜第４の抵抗
であり、誘電体基板２ｂのパッド７ａ〜パッド７ｃのか
わりにオープンスタブ１３ｃ〜１３ｆ、抵抗１４ｃ〜１
４ｆを設けた基板である。図８は図６に４本の接続線路
を追加した接続図であり、１５ｃは第１の主線路１２ａ
と第３の主線路１２ｄの接続点と抵抗１４ｃの一端を接
続する第１の線路、１５ｄは第３の主線路１２ｄと第４
の主線路１２ｅの接続点と抵抗１４ｄの一端を接続する
第２の線路、１５ｅは第４の主線路１２ｅと第５の主線
路１２ｆの接続点と抵抗１４ｅの一端を接続する第３の
線路、１５ｆは第５の主線路１２ｆと第２の主線路１２
ｂの接続点と抵抗１４ｆの一端を接続する第４の線路で
ある。図９は図８の接続図の具体的な実施例を示す図で
ある。
【００１６】次に動作について説明する。実施の形態２
は、前記実施の形態１を従属接続した２段階の調整が可
能な周波数特性補正器であり、高周波回路１０の誘電体
基板２ｂのかわりに図６のように電気的に接続された周
波数特性補正器付き誘電体基板２ｄを用いた高周波回路
において、入力と出力の通過レベル比が図５のｃに示す
所望の周波数特性となった場合は、図６の接続状態で使
用し、入力と出力の通過レベル比が図５のｂに示すよう
に所望の特性とずれた場合には、まず、主線路に並列接
続すると図５のａの特徴を有する所望周波数の波長をλ
とするとλ／４長より短い一端開放のオープンスタブ１
３ｃと１３ｄを互いにλ／４間隔となるように抵抗１４
ｃと１４ｄを介して接続する。この時、高周波回路の入
出力通過レベル比が図５のｃに示す所望周波数特性とな
った場合は、この状態で高周波回路を使用する。また、
この補正を行った後も高周波回路の入出力通過レベル比
が図５のｄのようになり更に周波数特性補正が必要な場
合は、主線路に並列接続すると図５のａの特徴を有し所
望周波数の波長をλとするとλ／４長より短い一端開放
のオープンスタブ１３ｅと、オープンスタブ１３ｆとを
互いにλ／４間隔となるように抵抗１４ｅと１４ｆを介
して主線路に接続して、図８の接続状態で使用し、周波
数特性の補正を段階的に行うものである。この時、オー
プンスタブ１３ｃとオープンスタブ１３ｄをλ／４間隔
で接続することによってオープンスタブ１３ｃと主線路
１２の接続点で生じる反射波とオープンスタブ１３ｄと
主線路１２の接続点で生じる反射波を互いに打ち消しあ
うようにし、さらにオープンスタブ１３ｃとオープンス
タブ１３ｄは抵抗１４ｃと抵抗１４ｄを介して主線路１
２に接続することによって抵抗で反射波を消費させ反射
レベルを低下させ反射特性を改善している。このことは
オープンスタブ１３ｅと１３ｆおよび抵抗１４ｅと１４
ｆについても同様のことがいえる。
は、前記実施の形態１を従属接続した２段階の調整が可
能な周波数特性補正器であり、高周波回路１０の誘電体
基板２ｂのかわりに図６のように電気的に接続された周
波数特性補正器付き誘電体基板２ｄを用いた高周波回路
において、入力と出力の通過レベル比が図５のｃに示す
所望の周波数特性となった場合は、図６の接続状態で使
用し、入力と出力の通過レベル比が図５のｂに示すよう
に所望の特性とずれた場合には、まず、主線路に並列接
続すると図５のａの特徴を有する所望周波数の波長をλ
とするとλ／４長より短い一端開放のオープンスタブ１
３ｃと１３ｄを互いにλ／４間隔となるように抵抗１４
ｃと１４ｄを介して接続する。この時、高周波回路の入
出力通過レベル比が図５のｃに示す所望周波数特性とな
った場合は、この状態で高周波回路を使用する。また、
この補正を行った後も高周波回路の入出力通過レベル比
が図５のｄのようになり更に周波数特性補正が必要な場
合は、主線路に並列接続すると図５のａの特徴を有し所
望周波数の波長をλとするとλ／４長より短い一端開放
のオープンスタブ１３ｅと、オープンスタブ１３ｆとを
互いにλ／４間隔となるように抵抗１４ｅと１４ｆを介
して主線路に接続して、図８の接続状態で使用し、周波
数特性の補正を段階的に行うものである。この時、オー
プンスタブ１３ｃとオープンスタブ１３ｄをλ／４間隔
で接続することによってオープンスタブ１３ｃと主線路
１２の接続点で生じる反射波とオープンスタブ１３ｄと
主線路１２の接続点で生じる反射波を互いに打ち消しあ
うようにし、さらにオープンスタブ１３ｃとオープンス
タブ１３ｄは抵抗１４ｃと抵抗１４ｄを介して主線路１
２に接続することによって抵抗で反射波を消費させ反射
レベルを低下させ反射特性を改善している。このことは
オープンスタブ１３ｅと１３ｆおよび抵抗１４ｅと１４
ｆについても同様のことがいえる。
【００１７】実施の形態３．図１０〜図１３はこの発明
の実施の形態３を示す図であり、図１０は周波数特性補
正器の接続図であり、１２ａは入力側の第１の主線路、
１２ｂは出力側の第２の主線路、１２ｃは第１の主線路
１２ａと第２の主線路１２ｂを接続し、所望周波数の波
長をλとするとλ／４長の第３の主線路、１３ａと１３
ｂと１３ｇと１３ｈは所望周波数の波長をλとするとλ
／４長より短い一端開放の第１〜第４のオープンスタ
ブ、１４ａと１４ｂと１４ｇと１４ｈはそれぞれ第１〜
第４のオープンスタブの一端に接続された第１〜第４の
抵抗である。図１１は図１０の接続図を図３０の誘電体
基板２ｂ上で実現した具体的な実施例を示す図であり、
２ｅは周波数特性補正器付き誘電体基板、６は整合用オ
ープンスタブ、１２は接続図において主線路１２ａ〜１
２ｃとした主線路、１３ａと１３ｂは主線路１２の近傍
にあり互いにλ／４離れた位置にある第１と第２のオー
プンスタブ、１３ｇと１３ｈは主線路１２に対して１３
ａと１３ｂに対象な位置にあり互いにλ／４離れた第３
と第４のオープンスタブ、１４ａ，１４ｂ，１４ｇ，１
４ｈはそれぞれ第１〜第４のオープンスタブの一端に接
続された第１〜第４の抵抗であり、誘電体基板２ｂのパ
ッド７ａ〜パッド７ｃのかわりにオープンスタブ１３
ａ，１３ｂ，１３ｇ，１３ｈと抵抗１４ａ，１４ｂ，１
４ｇ，１４ｈを設けた基板である。図１２は図１０に４
本の接続線路を追加した接続図であり、１５ａは第１の
主線路１２ａと第３の主線路１２ｃの接続点と抵抗１４
ａの一端を接続する第１の線路、１５ｂは第３の主線路
１２ｃと第２の主線路１２ｂの接続点と抵抗１４ｂの一
端を接続する第２の線路、１５ｇは第１の主線路１２ａ
と第３の主線路１２ｃの接続点と抵抗１４ｇの一端を接
続する第３の線路、１５ｈは第３の主線路１２ｃと第２
の主線路１２ｂの接続点と抵抗１４ｈの一端を接続する
第４の線路である。図１３は図１２の接続図の具体的な
実施例を示す図である。
の実施の形態３を示す図であり、図１０は周波数特性補
正器の接続図であり、１２ａは入力側の第１の主線路、
１２ｂは出力側の第２の主線路、１２ｃは第１の主線路
１２ａと第２の主線路１２ｂを接続し、所望周波数の波
長をλとするとλ／４長の第３の主線路、１３ａと１３
ｂと１３ｇと１３ｈは所望周波数の波長をλとするとλ
／４長より短い一端開放の第１〜第４のオープンスタ
ブ、１４ａと１４ｂと１４ｇと１４ｈはそれぞれ第１〜
第４のオープンスタブの一端に接続された第１〜第４の
抵抗である。図１１は図１０の接続図を図３０の誘電体
基板２ｂ上で実現した具体的な実施例を示す図であり、
２ｅは周波数特性補正器付き誘電体基板、６は整合用オ
ープンスタブ、１２は接続図において主線路１２ａ〜１
２ｃとした主線路、１３ａと１３ｂは主線路１２の近傍
にあり互いにλ／４離れた位置にある第１と第２のオー
プンスタブ、１３ｇと１３ｈは主線路１２に対して１３
ａと１３ｂに対象な位置にあり互いにλ／４離れた第３
と第４のオープンスタブ、１４ａ，１４ｂ，１４ｇ，１
４ｈはそれぞれ第１〜第４のオープンスタブの一端に接
続された第１〜第４の抵抗であり、誘電体基板２ｂのパ
ッド７ａ〜パッド７ｃのかわりにオープンスタブ１３
ａ，１３ｂ，１３ｇ，１３ｈと抵抗１４ａ，１４ｂ，１
４ｇ，１４ｈを設けた基板である。図１２は図１０に４
本の接続線路を追加した接続図であり、１５ａは第１の
主線路１２ａと第３の主線路１２ｃの接続点と抵抗１４
ａの一端を接続する第１の線路、１５ｂは第３の主線路
１２ｃと第２の主線路１２ｂの接続点と抵抗１４ｂの一
端を接続する第２の線路、１５ｇは第１の主線路１２ａ
と第３の主線路１２ｃの接続点と抵抗１４ｇの一端を接
続する第３の線路、１５ｈは第３の主線路１２ｃと第２
の主線路１２ｂの接続点と抵抗１４ｈの一端を接続する
第４の線路である。図１３は図１２の接続図の具体的な
実施例を示す図である。
【００１８】次に動作について説明する。実施の形態３
は、２段階の調整が可能な周波数特性補正器であり、高
周波回路１０の誘電体基板２ｂのかわりに図１０のよう
に電気的に接続された周波数特性補正器付き誘電体基板
２ｅを用いた高周波回路において、入力と出力の通過レ
ベル比が図５のｃに示す所望の周波数特性となった場合
は、図１０の接続状態で使用し、入力と出力の通過レベ
ル比が図５のｂに示すように所望の特性とずれた場合に
は、まず、主線路に並列接続すると図５のａに示す特徴
を有し所望周波数の波長をλとするとλ／４長より短い
一端開放のオープンスタブ１３ａと、１３ｂとを互いに
λ／４間隔となるように抵抗１４ａと１４ｂを介して主
線路に接続する。この時、高周波回路の入出力通過レベ
ル比が図５のｃに示す所望の周波数特性となった場合は
この状態で高周波回路を使用する。また、この補正を行
った後も高周波回路の入出力通過レベル比が図５のｄの
ようになり更に周波数特性補正が必要な場合は、主線路
に並列接続すると図５のａの特徴を有し所望周波数の波
長をλとするとλ／４長より短い一端開放のオープンス
タブ１３ｇと、オープンスタブ１３ｈとを互いにλ／４
間隔となるように抵抗１４ｇと１４ｈを介して主線路に
接続して、図１２の接続状態で使用し、周波数特性の補
正を段階的に行うものである。この時、オープンスタブ
１３ａとオープンスタブ１３ｂをλ／４間隔で接続する
ことによってオープンスタブ１３ａと主線路１２の接続
点で生じる反射波とオープンスタブ１３ｂと主線路１２
の接続点で生じる反射波を互いに打ち消しあうように
し、さらにオープンスタブ１３ａとオープンスタブ１３
ｂは抵抗１４ａと抵抗１４ｂを介して主線路１２に接続
することによって抵抗で反射波を消費させ反射レベルを
低下させ反射特性を改善している。このことはオープン
スタブ１３ｇと１３ｈおよび抵抗１４ｇと１４ｈについ
ても同様のことがいえる。実施の形態３は実施の形態２
ではスペース的に制約がある場合に段階的に周波数補正
を行う手法である。なお、この実施の形態３に実施の形
態２のオープンスタブの配置を適用することによって、
再に段階的に周波数特性を補正することができる。
は、２段階の調整が可能な周波数特性補正器であり、高
周波回路１０の誘電体基板２ｂのかわりに図１０のよう
に電気的に接続された周波数特性補正器付き誘電体基板
２ｅを用いた高周波回路において、入力と出力の通過レ
ベル比が図５のｃに示す所望の周波数特性となった場合
は、図１０の接続状態で使用し、入力と出力の通過レベ
ル比が図５のｂに示すように所望の特性とずれた場合に
は、まず、主線路に並列接続すると図５のａに示す特徴
を有し所望周波数の波長をλとするとλ／４長より短い
一端開放のオープンスタブ１３ａと、１３ｂとを互いに
λ／４間隔となるように抵抗１４ａと１４ｂを介して主
線路に接続する。この時、高周波回路の入出力通過レベ
ル比が図５のｃに示す所望の周波数特性となった場合は
この状態で高周波回路を使用する。また、この補正を行
った後も高周波回路の入出力通過レベル比が図５のｄの
ようになり更に周波数特性補正が必要な場合は、主線路
に並列接続すると図５のａの特徴を有し所望周波数の波
長をλとするとλ／４長より短い一端開放のオープンス
タブ１３ｇと、オープンスタブ１３ｈとを互いにλ／４
間隔となるように抵抗１４ｇと１４ｈを介して主線路に
接続して、図１２の接続状態で使用し、周波数特性の補
正を段階的に行うものである。この時、オープンスタブ
１３ａとオープンスタブ１３ｂをλ／４間隔で接続する
ことによってオープンスタブ１３ａと主線路１２の接続
点で生じる反射波とオープンスタブ１３ｂと主線路１２
の接続点で生じる反射波を互いに打ち消しあうように
し、さらにオープンスタブ１３ａとオープンスタブ１３
ｂは抵抗１４ａと抵抗１４ｂを介して主線路１２に接続
することによって抵抗で反射波を消費させ反射レベルを
低下させ反射特性を改善している。このことはオープン
スタブ１３ｇと１３ｈおよび抵抗１４ｇと１４ｈについ
ても同様のことがいえる。実施の形態３は実施の形態２
ではスペース的に制約がある場合に段階的に周波数補正
を行う手法である。なお、この実施の形態３に実施の形
態２のオープンスタブの配置を適用することによって、
再に段階的に周波数特性を補正することができる。
【００１９】実施の形態４．図１４〜図１７はこの発明
の実施の形態４を示す図であり、図１４は周波数特性補
正器の接続図であり、１２ａは入力側の第１の主線路、
１２ｂは出力側の第２の主線路、１６は一端が第１の主
線路１２ａの一端に接続された第１のインダクタ、１７
は一端が第１のインダクタ１６の他端に接続され、他端
が接地されたキャパシタ、１８は一端が第１のインダク
タ１６とキャパシタ１７の接続部に接続され、他端が第
２の主線路１２ｂに接続された第２のインダクタであ
る。１３ａと１３ｂは所望周波数の波長をλとするとλ
／４長より短い一端開放の第１のオープンスタブと第２
のオープンスタブ、１４ａと１４ｂはそれぞれ第１のオ
ープンスタブと第２のオープンスタブの一端に接続され
た第１の抵抗と第２の抵抗である。図１５は図１４の接
続図を図３０の誘電体基板２ｂ上で実現した具体的な実
施例を示す図であり、２ｆは周波数特性補正器付き誘電
体基板、６は整合用オープンスタブ、１２ａは入力側の
第１の主線路、１２ｂは出力側の第２の主線路、１３ａ
と１３ｂは主線路１２の近傍にある第１と第２のオープ
ンスタブ、１４ａと１４ｂはそれぞれ第１と第２のオー
プンスタブの一端に接続された第１の抵抗と第２の抵
抗、１６は第１のインダクタ、１７はキャパシタ、１８
は第２のインダクタ、１９ａは誘電体基板２ｆの表裏を
電気的に接続するスルーホール、２０ａはキャパシタ１
７とスルーホール１９ａを接続する金ワイヤである。図
１６は図１４に２本の接続線路を追加した接続図であ
り、１５ａは第１の主線路１２ａとインダクタ１６の接
続点と抵抗１４ａの一端を接続する第１の線路、１５ｂ
は第２の主線路１２ｂとインダクタ１８の接続点と抵抗
１４ｂの一端を接続する第２の線路である。図１７は図
１６の接続図の具体的な実施例を示す図である。
の実施の形態４を示す図であり、図１４は周波数特性補
正器の接続図であり、１２ａは入力側の第１の主線路、
１２ｂは出力側の第２の主線路、１６は一端が第１の主
線路１２ａの一端に接続された第１のインダクタ、１７
は一端が第１のインダクタ１６の他端に接続され、他端
が接地されたキャパシタ、１８は一端が第１のインダク
タ１６とキャパシタ１７の接続部に接続され、他端が第
２の主線路１２ｂに接続された第２のインダクタであ
る。１３ａと１３ｂは所望周波数の波長をλとするとλ
／４長より短い一端開放の第１のオープンスタブと第２
のオープンスタブ、１４ａと１４ｂはそれぞれ第１のオ
ープンスタブと第２のオープンスタブの一端に接続され
た第１の抵抗と第２の抵抗である。図１５は図１４の接
続図を図３０の誘電体基板２ｂ上で実現した具体的な実
施例を示す図であり、２ｆは周波数特性補正器付き誘電
体基板、６は整合用オープンスタブ、１２ａは入力側の
第１の主線路、１２ｂは出力側の第２の主線路、１３ａ
と１３ｂは主線路１２の近傍にある第１と第２のオープ
ンスタブ、１４ａと１４ｂはそれぞれ第１と第２のオー
プンスタブの一端に接続された第１の抵抗と第２の抵
抗、１６は第１のインダクタ、１７はキャパシタ、１８
は第２のインダクタ、１９ａは誘電体基板２ｆの表裏を
電気的に接続するスルーホール、２０ａはキャパシタ１
７とスルーホール１９ａを接続する金ワイヤである。図
１６は図１４に２本の接続線路を追加した接続図であ
り、１５ａは第１の主線路１２ａとインダクタ１６の接
続点と抵抗１４ａの一端を接続する第１の線路、１５ｂ
は第２の主線路１２ｂとインダクタ１８の接続点と抵抗
１４ｂの一端を接続する第２の線路である。図１７は図
１６の接続図の具体的な実施例を示す図である。
【００２０】次に動作について説明する。実施の形態４
は実施の形態１のλ／４長の第３の主線路１２ｃを第１
のインダクタ１６とキャパシタ１７と第２のインダクタ
１８で置き換えたものであり、第１のインダクタ１６と
キャパシタ１７と第２のインダクタ１８はＴ型ローパス
フィルタを構成しており、所望周波数におけるインピー
ダンスをこの回路の前後に接続されている回路の特性イ
ンピーダンスとすることが可能である。また、このＴ型
ローパスフィルタに入力された信号の位相を１／４波長
遅らせて出力させることも可能である。ここで、上記ロ
ーパスフィルタを通過する通過位相をφ、使用周波数を
ｆ、第１のインダクタ１６および第２のインダクタ１８
のインダクタンスをＬ、キャパシタ１７のキャパシタン
スをＣとおくと、φとｆとＬとＣの関係は系を５０オー
ムとすれば以下の数１で表される。したがって、実施の
形態１におけるλ／４長の第３の主線路１２ｃとしてこ
のローパスフィルタを用い、実施の形態１に示す回路と
等価な回路を得ることができる。
は実施の形態１のλ／４長の第３の主線路１２ｃを第１
のインダクタ１６とキャパシタ１７と第２のインダクタ
１８で置き換えたものであり、第１のインダクタ１６と
キャパシタ１７と第２のインダクタ１８はＴ型ローパス
フィルタを構成しており、所望周波数におけるインピー
ダンスをこの回路の前後に接続されている回路の特性イ
ンピーダンスとすることが可能である。また、このＴ型
ローパスフィルタに入力された信号の位相を１／４波長
遅らせて出力させることも可能である。ここで、上記ロ
ーパスフィルタを通過する通過位相をφ、使用周波数を
ｆ、第１のインダクタ１６および第２のインダクタ１８
のインダクタンスをＬ、キャパシタ１７のキャパシタン
スをＣとおくと、φとｆとＬとＣの関係は系を５０オー
ムとすれば以下の数１で表される。したがって、実施の
形態１におけるλ／４長の第３の主線路１２ｃとしてこ
のローパスフィルタを用い、実施の形態１に示す回路と
等価な回路を得ることができる。
【００２１】
【数１】
【００２２】実施の形態５．図１８〜図２１はこの発明
の実施の形態５を示す図であり、図１８は周波数特性補
正器の接続図であり、１２ａは入力側の第１の主線路、
１２ｂは出力側の第２の主線路、２１は一端が第１の主
線路１２ａの一端に接続された第１のキャパシタ、２２
は一端が第１のキャパシタ２１の他端に接続され、他端
が接地されたインダクタ、２３は一端が第１のキャパシ
タ２１とインダクタ２２の接続部に接続され、他端が第
２の主線路１２ｂに接続された第２のキャパシタであ
る。１３ａと１３ｂは所望周波数の波長をλとするとλ
／４長より短い一端開放の第１のオープンスタブと第２
のオープンスタブ、１４ａと１４ｂはそれぞれ第１のオ
ープンスタブと第２のオープンスタブの一端に接続され
た第１の抵抗と第２の抵抗である。図１９は図１８の接
続図を図３０の誘電体基板２ｂ上で実現した具体的な実
施例を示す図であり、２ｇは周波数特性補正器付き誘電
体基板、６は整合用オープンスタブ、１２ａは入力側の
第１の主線路、１２ｂは出力側の第２の主線路、１３ａ
と１３ｂは主線路１２の近傍にある第１と第２のオープ
ンスタブ、１４ａと１４ｂはそれぞれ第１と第２のオー
プンスタブの一端に接続された第１の抵抗と第２の抵
抗、２１は第１のキャパシタ、２２はインダクタ、２３
は第２のキャパシタ、１９ｂは誘電体基板２ｇの表裏を
電気的に接続するスルーホール、２０ｂ，２０ｃはそれ
ぞれキャパシタ２１，２３とインダクタ２２を接続する
金ワイヤである。図２０は図１８に２本の接続線路を追
加した接続図であり、１５ａは第１の主線路１２ａとキ
ャパシタ２１の接続点と抵抗１４ａの一端を接続する第
１の線路、１５ｂは第２の主線路１２ｂとキャパシタ２
３の接続点と抵抗１４ｂの一端を接続する第２の線路で
ある。図２１は図２０の接続図の具体的な実施例を示す
図である。
の実施の形態５を示す図であり、図１８は周波数特性補
正器の接続図であり、１２ａは入力側の第１の主線路、
１２ｂは出力側の第２の主線路、２１は一端が第１の主
線路１２ａの一端に接続された第１のキャパシタ、２２
は一端が第１のキャパシタ２１の他端に接続され、他端
が接地されたインダクタ、２３は一端が第１のキャパシ
タ２１とインダクタ２２の接続部に接続され、他端が第
２の主線路１２ｂに接続された第２のキャパシタであ
る。１３ａと１３ｂは所望周波数の波長をλとするとλ
／４長より短い一端開放の第１のオープンスタブと第２
のオープンスタブ、１４ａと１４ｂはそれぞれ第１のオ
ープンスタブと第２のオープンスタブの一端に接続され
た第１の抵抗と第２の抵抗である。図１９は図１８の接
続図を図３０の誘電体基板２ｂ上で実現した具体的な実
施例を示す図であり、２ｇは周波数特性補正器付き誘電
体基板、６は整合用オープンスタブ、１２ａは入力側の
第１の主線路、１２ｂは出力側の第２の主線路、１３ａ
と１３ｂは主線路１２の近傍にある第１と第２のオープ
ンスタブ、１４ａと１４ｂはそれぞれ第１と第２のオー
プンスタブの一端に接続された第１の抵抗と第２の抵
抗、２１は第１のキャパシタ、２２はインダクタ、２３
は第２のキャパシタ、１９ｂは誘電体基板２ｇの表裏を
電気的に接続するスルーホール、２０ｂ，２０ｃはそれ
ぞれキャパシタ２１，２３とインダクタ２２を接続する
金ワイヤである。図２０は図１８に２本の接続線路を追
加した接続図であり、１５ａは第１の主線路１２ａとキ
ャパシタ２１の接続点と抵抗１４ａの一端を接続する第
１の線路、１５ｂは第２の主線路１２ｂとキャパシタ２
３の接続点と抵抗１４ｂの一端を接続する第２の線路で
ある。図２１は図２０の接続図の具体的な実施例を示す
図である。
【００２３】次に動作について説明する。実施の形態５
は実施の形態１のλ／４長の第３の主線路１２ｃを第１
のキャパシタ２１とインダクタ２２と第２のキャパシタ
２３で置き換えたものであり、第１のキャパシタ２１と
インダクタ２２と第２のキャパシタ２３はＴ型ハイパス
フィルタを構成しており、所望周波数におけるインピー
ダンスをこの回路の前後に接続されている回路の特性イ
ンピーダンスとすることが可能である。また、このＴ型
ハイパスフィルタに入力された信号の位相を１／４波長
進ませて出力させることも可能である。ここで、上記ハ
イパスフィルタを通過する通過位相をφ、使用周波数を
ｆ、インダクタ２２のインダクタンスをＬ、第１のキャ
パシタ２１および第２のキャパシタ２３のキャパシタン
スをＣとおくと、φとｆとＬとＣの関係は系を５０オー
ムとすれば以下の数２で表される。したがって、実施の
形態１におけるλ／４長の第３の主線路１２ｃとしてこ
のハイパスフィルタを用い、実施の形態１に示す回路と
等価な回路を得ることができる。
は実施の形態１のλ／４長の第３の主線路１２ｃを第１
のキャパシタ２１とインダクタ２２と第２のキャパシタ
２３で置き換えたものであり、第１のキャパシタ２１と
インダクタ２２と第２のキャパシタ２３はＴ型ハイパス
フィルタを構成しており、所望周波数におけるインピー
ダンスをこの回路の前後に接続されている回路の特性イ
ンピーダンスとすることが可能である。また、このＴ型
ハイパスフィルタに入力された信号の位相を１／４波長
進ませて出力させることも可能である。ここで、上記ハ
イパスフィルタを通過する通過位相をφ、使用周波数を
ｆ、インダクタ２２のインダクタンスをＬ、第１のキャ
パシタ２１および第２のキャパシタ２３のキャパシタン
スをＣとおくと、φとｆとＬとＣの関係は系を５０オー
ムとすれば以下の数２で表される。したがって、実施の
形態１におけるλ／４長の第３の主線路１２ｃとしてこ
のハイパスフィルタを用い、実施の形態１に示す回路と
等価な回路を得ることができる。
【００２４】
【数２】
【００２５】実施の形態６．図２２〜図２５はこの発明
の実施の形態６を示す図であり、図２２は周波数特性補
正器の接続図であり、１２ａは入力側の第１の主線路、
１２ｂは出力側の第２の主線路、２４は一端が第１の主
線路１２ａの一端に接続され、他端が第２の主線路１２
ｂの一端に接続されたインダクタ、２５は一端がインダ
クタ２４と主線路１２ａの接続部に接続され、他端が接
地された第１のキャパシタ、２６は一端がインダクタ２
４と主線路１２ｂの接続部に接続され、他端が接地され
た第２のキャパシタである。１３ａと１３ｂは所望周波
数の波長をλとするとλ／４長より短い一端開放の第１
のオープンスタブと第２のオープンスタブ、１４ａと１
４ｂはそれぞれ第１のオープンスタブと第２のオープン
スタブの一端に接続された第１の抵抗と第２の抵抗であ
る。図２３は図２２の接続図を図３０の誘電体基板２ｂ
上で実現した具体的な実施例を示す図であり、２ｈは周
波数特性補正器付き誘電体基板、６は整合用オープンス
タブ、１２ａは入力側の第１の主線路、１２ｂは出力側
の第２の主線路、１３ａと１３ｂは主線路１２の近傍に
ある第１と第２のオープンスタブ、１４ａと１４ｂはそ
れぞれ第１と第２のオープンスタブの一端に接続された
第１の抵抗と第２の抵抗、２４はインダクタ、２５は第
１のキャパシタ、２６は第２のキャパシタ、１９ｃ，１
９ｄは誘電体基板２ｈの表裏を電気的に接続するスルー
ホール、２０ｄ，２０ｅはそれぞれキャパシタ２５，２
６とスルーホール１９ｃ，１９ｄを接続する金ワイヤで
ある。図２４は図２２に２本の接続線路を追加した接続
図であり、１５ａは第１の主線路１２ａとインダクタ２
４の接続点と抵抗１４ａの一端を接続する第１の線路、
１５ｂは第２の主線路１２ｂとインダクタ２４の接続点
と抵抗１４ｂの一端を接続する第２の線路である。図２
５は図２４の接続図の具体的な実施例を示す図である。
の実施の形態６を示す図であり、図２２は周波数特性補
正器の接続図であり、１２ａは入力側の第１の主線路、
１２ｂは出力側の第２の主線路、２４は一端が第１の主
線路１２ａの一端に接続され、他端が第２の主線路１２
ｂの一端に接続されたインダクタ、２５は一端がインダ
クタ２４と主線路１２ａの接続部に接続され、他端が接
地された第１のキャパシタ、２６は一端がインダクタ２
４と主線路１２ｂの接続部に接続され、他端が接地され
た第２のキャパシタである。１３ａと１３ｂは所望周波
数の波長をλとするとλ／４長より短い一端開放の第１
のオープンスタブと第２のオープンスタブ、１４ａと１
４ｂはそれぞれ第１のオープンスタブと第２のオープン
スタブの一端に接続された第１の抵抗と第２の抵抗であ
る。図２３は図２２の接続図を図３０の誘電体基板２ｂ
上で実現した具体的な実施例を示す図であり、２ｈは周
波数特性補正器付き誘電体基板、６は整合用オープンス
タブ、１２ａは入力側の第１の主線路、１２ｂは出力側
の第２の主線路、１３ａと１３ｂは主線路１２の近傍に
ある第１と第２のオープンスタブ、１４ａと１４ｂはそ
れぞれ第１と第２のオープンスタブの一端に接続された
第１の抵抗と第２の抵抗、２４はインダクタ、２５は第
１のキャパシタ、２６は第２のキャパシタ、１９ｃ，１
９ｄは誘電体基板２ｈの表裏を電気的に接続するスルー
ホール、２０ｄ，２０ｅはそれぞれキャパシタ２５，２
６とスルーホール１９ｃ，１９ｄを接続する金ワイヤで
ある。図２４は図２２に２本の接続線路を追加した接続
図であり、１５ａは第１の主線路１２ａとインダクタ２
４の接続点と抵抗１４ａの一端を接続する第１の線路、
１５ｂは第２の主線路１２ｂとインダクタ２４の接続点
と抵抗１４ｂの一端を接続する第２の線路である。図２
５は図２４の接続図の具体的な実施例を示す図である。
【００２６】次に動作について説明する。実施の形態６
は実施の形態１のλ／４長の第３の主線路１２ｃをイン
ダクタ２４、第１のキャパシタ２５、第２のキャパシタ
２６で置き換えたものであり、インダクタ２４、第１の
キャパシタ２５、第２のキャパシタ２６はπ型ローパス
フィルタを構成しており、所望周波数におけるインピー
ダンスをこの回路の前後に接続されている回路の特性イ
ンピーダンスとすることが可能である。また、このロー
パスフィルタに入力された信号の位相を１／４波長遅ら
せて出力させることも可能である。ここで、上記ローパ
スフィルタを通過する通過位相をφ、使用周波数をｆ、
インダクタ２４のインダクタンスをＬ、第１のキャパシ
タ２５および第２のキャパシタ２６のキャパシタンスを
Ｃとおくと、φとｆとＬとＣの関係は系を５０オームと
すれば以下の数３で表される。したがって、実施の形態
１におけるλ／４長の第３の主線路１２ｃとしてこのロ
ーパスフィルタを用い、実施の形態１に示す回路と等価
な回路を得ることができる。
は実施の形態１のλ／４長の第３の主線路１２ｃをイン
ダクタ２４、第１のキャパシタ２５、第２のキャパシタ
２６で置き換えたものであり、インダクタ２４、第１の
キャパシタ２５、第２のキャパシタ２６はπ型ローパス
フィルタを構成しており、所望周波数におけるインピー
ダンスをこの回路の前後に接続されている回路の特性イ
ンピーダンスとすることが可能である。また、このロー
パスフィルタに入力された信号の位相を１／４波長遅ら
せて出力させることも可能である。ここで、上記ローパ
スフィルタを通過する通過位相をφ、使用周波数をｆ、
インダクタ２４のインダクタンスをＬ、第１のキャパシ
タ２５および第２のキャパシタ２６のキャパシタンスを
Ｃとおくと、φとｆとＬとＣの関係は系を５０オームと
すれば以下の数３で表される。したがって、実施の形態
１におけるλ／４長の第３の主線路１２ｃとしてこのロ
ーパスフィルタを用い、実施の形態１に示す回路と等価
な回路を得ることができる。
【００２７】
【数３】
【００２８】実施の形態７．図２６〜図２９はこの発明
の実施の形態７を示す図であり、図２６は周波数特性補
正器の接続図であり、１２ａは入力側の第１の主線路、
１２ｂは出力側の第２の主線路、２７は一端が第１の主
線路１２ａの一端に接続され、他端が第２の主線路１２
ｂの一端に接続されたキャパシタ、２８は一端がキャパ
シタ２７と主線路１２ａ接続部に接続され、他端が接地
された第１のインダクタ、２９は一端がキャパシタ２７
と主線路１２ｂの接続部に接続され、他端が接地された
第２のインダクタである。１３ａと１３ｂは所望周波数
の波長をλとするとλ／４長より短い一端開放の第１の
オープンスタブと第２のオープンスタブ、１４ａと１４
ｂはそれぞれ第１のオープンスタブと第２のオープンス
タブの一端に接続された第１の抵抗と第２の抵抗であ
る。図２７は図２６の接続図を図３０の誘電体基板２ｂ
上で実現した具体的な実施例を示す図であり、２ｉは周
波数特性補正器付き誘電体基板、６は整合用オープンス
タブ、１２ａは入力側の第１の主線路、１２ｂは出力側
の第２の主線路、１３ａと１３ｂは主線路１２の近傍に
ある第１と第２のオープンスタブ、１４ａと１４ｂはそ
れぞれ第１と第２のオープンスタブの一端に接続された
第１の抵抗と第２の抵抗、２７はキャパシタ、２８は第
１のインダクタ、２９は第２のインダクタ、１９ｅ，１
９ｆは誘電体基板２ｉの表裏を電気的に接続するスルー
ホール、２０ｆはキャパシタ２７と第２のインダクタ２
９を接続する金ワイヤである。図２８は図２６に２本の
接続線路を追加した接続図であり、１５ａは第１の主線
路１２ａとキャパシタ２７の接続点と抵抗１４ａの一端
を接続する第１の線路、１５ｂは第２の主線路１２ｂと
キャパシタ２７の接続点と抵抗１４ｂの一端を接続する
第２の線路である。図２９は図２８の接続図の具体的な
実施例を示す図である。
の実施の形態７を示す図であり、図２６は周波数特性補
正器の接続図であり、１２ａは入力側の第１の主線路、
１２ｂは出力側の第２の主線路、２７は一端が第１の主
線路１２ａの一端に接続され、他端が第２の主線路１２
ｂの一端に接続されたキャパシタ、２８は一端がキャパ
シタ２７と主線路１２ａ接続部に接続され、他端が接地
された第１のインダクタ、２９は一端がキャパシタ２７
と主線路１２ｂの接続部に接続され、他端が接地された
第２のインダクタである。１３ａと１３ｂは所望周波数
の波長をλとするとλ／４長より短い一端開放の第１の
オープンスタブと第２のオープンスタブ、１４ａと１４
ｂはそれぞれ第１のオープンスタブと第２のオープンス
タブの一端に接続された第１の抵抗と第２の抵抗であ
る。図２７は図２６の接続図を図３０の誘電体基板２ｂ
上で実現した具体的な実施例を示す図であり、２ｉは周
波数特性補正器付き誘電体基板、６は整合用オープンス
タブ、１２ａは入力側の第１の主線路、１２ｂは出力側
の第２の主線路、１３ａと１３ｂは主線路１２の近傍に
ある第１と第２のオープンスタブ、１４ａと１４ｂはそ
れぞれ第１と第２のオープンスタブの一端に接続された
第１の抵抗と第２の抵抗、２７はキャパシタ、２８は第
１のインダクタ、２９は第２のインダクタ、１９ｅ，１
９ｆは誘電体基板２ｉの表裏を電気的に接続するスルー
ホール、２０ｆはキャパシタ２７と第２のインダクタ２
９を接続する金ワイヤである。図２８は図２６に２本の
接続線路を追加した接続図であり、１５ａは第１の主線
路１２ａとキャパシタ２７の接続点と抵抗１４ａの一端
を接続する第１の線路、１５ｂは第２の主線路１２ｂと
キャパシタ２７の接続点と抵抗１４ｂの一端を接続する
第２の線路である。図２９は図２８の接続図の具体的な
実施例を示す図である。
【００２９】次に動作について説明する。実施の形態７
は実施の形態１のλ／４長の第３の主線路１２ｃをキャ
パシタ２７と第１のインダクタ２８と第２のインダクタ
２９で置き換えたものであり、キャパシタ２７と第１の
インダクタ２８と第２のインダクタ２９はπ型ハイパス
フィルタを構成しており、所望周波数におけるインピー
ダンスをこの回路の前後に接続されている回路の特性イ
ンピーダンスとすることが可能である。また、このハイ
パスフィルタに入力された信号の位相を１／４波長進ま
せて出力させることも可能である。ここで、上記ハイパ
スフィルタを通過する通過位相をφ、使用周波数をｆ、
第１のインダクタ２８および第２のインダクタ２９のイ
ンダクタンスをＬ、キャパシタ２７のキャパシタンスを
Ｃとおくと、φとｆとＬとＣの関係は系を５０オームと
すれば以下の数４で表される。したがって、実施の形態
１におけるλ／４長の第３の主線路１２ｃとしてこのハ
イパスフィルタを用い、実施の形態１に示す回路と等価
な回路を得ることができる。
は実施の形態１のλ／４長の第３の主線路１２ｃをキャ
パシタ２７と第１のインダクタ２８と第２のインダクタ
２９で置き換えたものであり、キャパシタ２７と第１の
インダクタ２８と第２のインダクタ２９はπ型ハイパス
フィルタを構成しており、所望周波数におけるインピー
ダンスをこの回路の前後に接続されている回路の特性イ
ンピーダンスとすることが可能である。また、このハイ
パスフィルタに入力された信号の位相を１／４波長進ま
せて出力させることも可能である。ここで、上記ハイパ
スフィルタを通過する通過位相をφ、使用周波数をｆ、
第１のインダクタ２８および第２のインダクタ２９のイ
ンダクタンスをＬ、キャパシタ２７のキャパシタンスを
Ｃとおくと、φとｆとＬとＣの関係は系を５０オームと
すれば以下の数４で表される。したがって、実施の形態
１におけるλ／４長の第３の主線路１２ｃとしてこのハ
イパスフィルタを用い、実施の形態１に示す回路と等価
な回路を得ることができる。
【００３０】
【数４】
【００３１】
【発明の効果】第１の発明によれば、所望周波数の波長
をλとするとλ／４長より短い抵抗付きで一端開放の２
つのオープンスタブ１組を、高周波回路の主線路脇にλ
／４間隔で作り込んでおくことで、周波数特性が所望よ
り高域側にずれた高周波信号の周波数特性補正時に、２
つのオープンスタブと主線路の接続点で生じる反射波を
互いに打ち消し、また抵抗で反射波レベルを低下させ反
射特性を改善できる。
をλとするとλ／４長より短い抵抗付きで一端開放の２
つのオープンスタブ１組を、高周波回路の主線路脇にλ
／４間隔で作り込んでおくことで、周波数特性が所望よ
り高域側にずれた高周波信号の周波数特性補正時に、２
つのオープンスタブと主線路の接続点で生じる反射波を
互いに打ち消し、また抵抗で反射波レベルを低下させ反
射特性を改善できる。
【００３２】また、第２の発明によれば、高周波回路の
主線路脇にλ／４間隔で、所望周波数の波長をλとする
とλ／４長より短い抵抗付きで一端開放の２つのオープ
ンスタブを、２組作り込んでおくことで、周波数特性が
所望より高域側にずれた高周波信号の周波数特性補正時
に、オープンスタブを１組ずつ主線路に接続することで
２段階の周波数補正が可能であり、また、１組のオープ
ンスタブは、抵抗を介してλ／４間隔で接続するため、
接続点で生じる反射波を打ち消し、抵抗で反射レベルを
低下させ反射特性を改善できる。
主線路脇にλ／４間隔で、所望周波数の波長をλとする
とλ／４長より短い抵抗付きで一端開放の２つのオープ
ンスタブを、２組作り込んでおくことで、周波数特性が
所望より高域側にずれた高周波信号の周波数特性補正時
に、オープンスタブを１組ずつ主線路に接続することで
２段階の周波数補正が可能であり、また、１組のオープ
ンスタブは、抵抗を介してλ／４間隔で接続するため、
接続点で生じる反射波を打ち消し、抵抗で反射レベルを
低下させ反射特性を改善できる。
【００３３】また、第３の発明によれば、高周波回路の
主線路脇にλ／４間隔で、所望周波数の波長をλとする
とλ／４長より短い抵抗付きで一端開放の２つのオープ
ンスタブを、主線路に対象となるように、２組作り込ん
でおくことで、周波数特性が所望より高域側にずれた高
周波信号の周波数特性補正時に、オープンスタブを１組
ずつ主線路に接続することで２段階の周波数補正が可能
であり、また、１組のオープンスタブは、抵抗を介して
λ／４間隔で接続するため、接続点で生じる反射波を打
ち消し、抵抗で反射レベルを低下させ反射特性を改善で
きる。
主線路脇にλ／４間隔で、所望周波数の波長をλとする
とλ／４長より短い抵抗付きで一端開放の２つのオープ
ンスタブを、主線路に対象となるように、２組作り込ん
でおくことで、周波数特性が所望より高域側にずれた高
周波信号の周波数特性補正時に、オープンスタブを１組
ずつ主線路に接続することで２段階の周波数補正が可能
であり、また、１組のオープンスタブは、抵抗を介して
λ／４間隔で接続するため、接続点で生じる反射波を打
ち消し、抵抗で反射レベルを低下させ反射特性を改善で
きる。
【００３４】また、第４の発明によれば、所望周波数の
波長をλとするとλ／４長より短い抵抗付きで一端開放
の２つのオープンスタブ１組を、所望周波数においてλ
／４線路と同じ効果の得られるＴ型ローパスフィルタを
なす主線路の脇に作り込んでおくことで、周波数特性が
所望より高域側にずれた高周波信号の周波数特性補正時
に、２つのオープンスタブの接続点で生じる反射波を打
ち消し、また抵抗で反射波レベルを低下させ反射特性を
改善できる。
波長をλとするとλ／４長より短い抵抗付きで一端開放
の２つのオープンスタブ１組を、所望周波数においてλ
／４線路と同じ効果の得られるＴ型ローパスフィルタを
なす主線路の脇に作り込んでおくことで、周波数特性が
所望より高域側にずれた高周波信号の周波数特性補正時
に、２つのオープンスタブの接続点で生じる反射波を打
ち消し、また抵抗で反射波レベルを低下させ反射特性を
改善できる。
【００３５】また、第５の発明によれば、所望周波数の
波長をλとするとλ／４長より短い抵抗付きで一端開放
の２つのオープンスタブ１組を、所望周波数においてλ
／４線路と同じ効果の得られるＴ型ハイパスフィルタを
なす主線路の脇に作り込んでおくことで、周波数特性が
所望より高域側にずれた高周波信号の周波数特性補正時
に、２つのオープンスタブの接続点で生じる反射波を打
ち消し、また抵抗で反射波レベルを低下させ反射特性を
改善できる。
波長をλとするとλ／４長より短い抵抗付きで一端開放
の２つのオープンスタブ１組を、所望周波数においてλ
／４線路と同じ効果の得られるＴ型ハイパスフィルタを
なす主線路の脇に作り込んでおくことで、周波数特性が
所望より高域側にずれた高周波信号の周波数特性補正時
に、２つのオープンスタブの接続点で生じる反射波を打
ち消し、また抵抗で反射波レベルを低下させ反射特性を
改善できる。
【００３６】また、第６の発明によれば、所望周波数の
波長をλとするとλ／４長より短い抵抗付きで一端開放
の２つのオープンスタブ１組を、所望周波数においてλ
／４線路と同じ効果の得られるπ型ローパスフィルタを
なす主線路の脇に作り込んでおくことで、周波数特性が
所望より高域側にずれた高周波回路の周波数特性補正時
に、２つのオープンスタブの接続点で生じる反射波を打
ち消し、また抵抗で反射波レベルを低下させ反射特性を
改善できる。
波長をλとするとλ／４長より短い抵抗付きで一端開放
の２つのオープンスタブ１組を、所望周波数においてλ
／４線路と同じ効果の得られるπ型ローパスフィルタを
なす主線路の脇に作り込んでおくことで、周波数特性が
所望より高域側にずれた高周波回路の周波数特性補正時
に、２つのオープンスタブの接続点で生じる反射波を打
ち消し、また抵抗で反射波レベルを低下させ反射特性を
改善できる。
【００３７】また、第７の発明によれば、所望周波数の
波長をλとするとλ／４長より短い抵抗付きで一端開放
の２つのオープンスタブ１組を、所望周波数においてλ
／４線路と同じ効果の得られるπ型ハイパスフィルタを
なす主線路の脇に作り込んでおくことで、周波数特性が
所望より高域側にずれた高周波回路の周波数特性補正時
に、２つのオープンスタブの接続点で生じる反射波を打
ち消し、また抵抗で反射波レベルを低下させ反射特性を
改善できる。
波長をλとするとλ／４長より短い抵抗付きで一端開放
の２つのオープンスタブ１組を、所望周波数においてλ
／４線路と同じ効果の得られるπ型ハイパスフィルタを
なす主線路の脇に作り込んでおくことで、周波数特性が
所望より高域側にずれた高周波回路の周波数特性補正時
に、２つのオープンスタブの接続点で生じる反射波を打
ち消し、また抵抗で反射波レベルを低下させ反射特性を
改善できる。
【図１】 この発明による周波数特性補正器の実施の形
態１を示す図である。
態１を示す図である。
【図２】 この発明による周波数特性補正器の実施の形
態１を示す図である。
態１を示す図である。
【図３】 この発明による周波数特性補正器の実施の形
態１を示す図である。
態１を示す図である。
【図４】 この発明による周波数特性補正器の実施の形
態１を示す図である。
態１を示す図である。
【図５】 周波数特性を示す図である。
【図６】 この発明による周波数特性補正器の実施の形
態２を示す図である。
態２を示す図である。
【図７】 この発明による周波数特性補正器の実施の形
態２を示す図である。
態２を示す図である。
【図８】 この発明による周波数特性補正器の実施の形
態２を示す図である。
態２を示す図である。
【図９】 この発明による周波数特性補正器の実施の形
態２を示す図である。
態２を示す図である。
【図１０】 この発明による周波数特性補正器の実施の
形態３を示す図である。
形態３を示す図である。
【図１１】 この発明による周波数特性補正器の実施の
形態３を示す図である。
形態３を示す図である。
【図１２】 この発明による周波数特性補正器の実施の
形態３を示す図である。
形態３を示す図である。
【図１３】 この発明による周波数特性補正器の実施の
形態３を示す図である。
形態３を示す図である。
【図１４】 この発明による周波数特性補正器の実施の
形態４を示す図である。
形態４を示す図である。
【図１５】 この発明による周波数特性補正器の実施の
形態４を示す図である。
形態４を示す図である。
【図１６】 この発明による周波数特性補正器の実施の
形態４を示す図である。
形態４を示す図である。
【図１７】 この発明による周波数特性補正器の実施の
形態４を示す図である。
形態４を示す図である。
【図１８】 この発明による周波数特性補正器の実施の
形態５を示す図である。
形態５を示す図である。
【図１９】 この発明による周波数特性補正器の実施の
形態５を示す図である。
形態５を示す図である。
【図２０】 この発明による周波数特性補正器の実施の
形態５を示す図である。
形態５を示す図である。
【図２１】 この発明による周波数特性補正器の実施の
形態５を示す図である。
形態５を示す図である。
【図２２】 この発明による周波数特性補正器の実施の
形態６を示す図である。
形態６を示す図である。
【図２３】 この発明による周波数特性補正器の実施の
形態６を示す図である。
形態６を示す図である。
【図２４】 この発明による周波数特性補正器の実施の
形態６を示す図である。
形態６を示す図である。
【図２５】 この発明による周波数特性補正器の実施の
形態６を示す図である。
形態６を示す図である。
【図２６】 この発明による周波数特性補正器の実施の
形態７を示す図である。
形態７を示す図である。
【図２７】 この発明による周波数特性補正器の実施の
形態７を示す図である。
形態７を示す図である。
【図２８】 この発明による周波数特性補正器の実施の
形態７を示す図である。
形態７を示す図である。
【図２９】 この発明による周波数特性補正器の実施の
形態７を示す図である。
形態７を示す図である。
【図３０】 従来の周波数特性補正器を含んだ高周波回
路。
路。
【図３１】 高周波回路の所望の周波数特性を示す図で
ある。
ある。
【図３２】 高周波回路の周波数特性が所望の周波数ｆ
０に対して高域側にずれている状態を示す図である。
０に対して高域側にずれている状態を示す図である。
【図３３】 従来の周波数特性補正器を含んだ高周波回
路の周波数特性補正の手段を示す図である。
路の周波数特性補正の手段を示す図である。
１ 増幅素子、２ 誘電体基板、３ 主線路、４ オー
プンスタブ、５ 主線路、６ オープンスタブ、７ パ
ッド、８ 金リボン、９ キャリア、１０ 高周波回
路、１１ 金リボン、１２ 主線路、１３ オープンス
タブ、１４ 抵抗、１５ 線路、１６ インダクタ、１
７ キャパシタ、１８ インダクタ、１９スルーホー
ル、２０ 金ワイヤ、２１ キャパシタ、２２ インダ
クタ、２３キャパシタ、２４ インダクタ、２５ キャ
パシタ、２６ キャパシタ、２７キャパシタ、２８ イ
ンダクタ、２９ インダクタ。
プンスタブ、５ 主線路、６ オープンスタブ、７ パ
ッド、８ 金リボン、９ キャリア、１０ 高周波回
路、１１ 金リボン、１２ 主線路、１３ オープンス
タブ、１４ 抵抗、１５ 線路、１６ インダクタ、１
７ キャパシタ、１８ インダクタ、１９スルーホー
ル、２０ 金ワイヤ、２１ キャパシタ、２２ インダ
クタ、２３キャパシタ、２４ インダクタ、２５ キャ
パシタ、２６ キャパシタ、２７キャパシタ、２８ イ
ンダクタ、２９ インダクタ。
Claims (7)
- 【請求項１】 高周波回路から第１の主線路を介して入
力される高周波信号の周波数特性を補正し、この補正さ
れた高周波信号を第２の主線路に出力する周波数特性補
正器において、上記第１の主線路と上記第２の主線路の
間に接続された所望周波数の１／４波長の第３の主線路
と、上記第１の主線路と上記第３の主線路の接続部に一
端が接続された第１の抵抗と、上記第２の主線路と上記
第３の主線路の接続部に一端が接続された第２の抵抗
と、上記第１の抵抗の他端に接続された所望周波数の１
／４波長よりも短い第１のオープンスタブと、上記第２
の抵抗の他端に接続された所望周波数の１／４波長より
も短い第２のオープンスタブとを具備したことを特徴と
する周波数特性補正器。 - 【請求項２】 請求項１記載の上記周波数特性補正器を
上記第１の主線路と上記第２の主線路との間で２個以上
従属接続したことを特徴とする周波数特性補正器。 - 【請求項３】 高周波回路から第１の主線路を介して入
力される高周波信号の周波数特性を補正し、この補正さ
れた高周波信号を第２の主線路に出力する周波数特性補
正器において、上記第１の主線路と上記第２の主線路の
間に接続された所望周波数の１／４波長の第３の主線路
と、上記第１の主線路と上記第３の主線路の接続部に一
端が接続された第１の抵抗と、上記第２の主線路と上記
第３の主線路の接続部に一端が接続された第２の抵抗
と、上記第１の主線路と上記第３の主線路の接続部に対
して上記第１の抵抗と対称に配置されて上記第３の主線
路に一端が接続された第３の抵抗と、上記第２の主線路
と上記第３の主線路の接続部に対して上記第１の抵抗と
対称に配置されて上記第３の主線路に一端が接続された
第４の抵抗と、上記第１の抵抗の他端に接続された所望
周波数の１／４波長よりも短い第１のオープンスタブ
と、上記第２の抵抗の他端に接続された所望周波数の１
／４波長よりも短い第２のオープンスタブと、上記第３
の抵抗の他端に接続された所望周波数の１／４波長より
も短い第３のオープンスタブと、上記第４の抵抗の他端
に接続された所望周波数の１／４波長よりも短い第４の
オープンスタブとを具備したことを特徴とする周波数特
性補正器。 - 【請求項４】 高周波回路から第１の主線路を介して入
力される高周波信号の周波数特性を補正し、この補正さ
れた高周波信号を第２の主線路に出力する周波数特性補
正器において、一端が上記第１の主線路に接続された第
１のインダクタ、一端が上記第１のインダクタの他端に
接続され他端が接地されたキャパシタ、および一端が上
記第１のインダクタと上記キャパシタの接続部に接続さ
れ他端を上記第２の主線路に接続する第２のインダクタ
とを有し９０゜の遅れ位相を有するＴ型ローパスフィル
タと、上記第１の主線路と上記第３の主線路の接続部で
上記Ｔ型ローパスフィルタに一端が接続された第１の抵
抗と、上記第２の主線路と上記Ｔ型ローパスフィルタの
接続部に一端が接続された第２の抵抗と、上記第１の抵
抗の他端に接続された所望周波数の１／４波長よりも短
い第１のオープンスタブと、上記第２の抵抗の他端に接
続された所望周波数の１／４波長よりも短い第２のオー
プンスタブとを具備したことを特徴とする周波数特性補
正器。 - 【請求項５】 高周波回路から第１の主線路を介して入
力される高周波信号の周波数特性を補正し、この補正さ
れた高周波信号を第２の主線路に出力する周波数特性補
正器において、一端が上記第１の主線路に接続された第
１のキャパシタ、一端が上記第１のキャパシタの他端に
接続され他端が接地されたインダクタ、および一端が上
記第１のキャパシタと上記インダクタの接続部に接続さ
れ他端を上記第２の主線路に接続する第２のキャパシタ
とを有し９０゜の進み位相を有するＴ型ハイパスフィル
タと、上記第１の主線路と上記Ｔ型ハイパスフィルタの
接続部に一端が接続された第１の抵抗と、上記第２の主
線路と上記Ｔ型ハイパスフィルタの接続部に一端が接続
された第２の抵抗と、上記第１の抵抗の他端に接続され
た所望周波数の１／４波長よりも短い第１のオープンス
タブと、上記第２の抵抗の他端に接続された所望周波数
の１／４波長よりも短い第２のオープンスタブとを具備
したことを特徴とする周波数特性補正器。 - 【請求項６】 高周波回路から第１の主線路を介して入
力される高周波信号の周波数特性を補正し、この補正さ
れた高周波信号を第２の主線路に出力する周波数特性補
正器において、一端が上記第１の主線路に接続されたイ
ンダクタ、一端が上記インダクタの一端に接続され他端
が接地された第１のキャパシタ、および一端が上記イン
ダクタの他端に接続され他端が接地された第２のキャパ
シタとを有し９０゜の遅れ位相を有するπ型ローパスフ
ィルタと、上記第１の主線路と上記π型ローパスフィル
タの接続部に一端が接続された第１の抵抗と、上記第２
の主線路と上記π型ローパスフィルタの接続部に一端が
接続された第２の抵抗と、上記第１の抵抗の他端に接続
された所望周波数の１／４波長よりも短い第１のオープ
ンスタブと、上記第２の抵抗の他端に接続された所望周
波数の１／４波長よりも短い第２のオープンスタブとを
具備したことを特徴とする周波数特性補正器。 - 【請求項７】 高周波回路から第１の主線路を介して入
力される高周波信号の周波数特性を補正し、この補正さ
れた高周波信号を第２の主線路に出力する周波数特性補
正器において、一端が上記第１の主線路に接続されたキ
ャパシタ、一端が上記キャパシタの一端に接続され他端
が接地された第１のインダクタ、および一端が上記キャ
パシタの他端に接続され他端が接地された第２のインダ
クタとを有し９０゜の進み位相を有するπ型ハイパスフ
ィルタと、上記第１の主線路と上記π型ハイパスフィル
タの接続部に一端が接続された第１の抵抗と、上記第２
の主線路と上記π型ハイパスフィルタの接続部に一端が
接続された第２の抵抗と、上記第１の抵抗の他端に接続
された所望周波数の１／４波長よりも短い第１のオープ
ンスタブと、上記第２の抵抗の他端に接続された所望周
波数の１／４波長よりも短い第２のオープンスタブとを
具備したことを特徴とする周波数特性補正器。
Priority Applications (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP24150798A JP2000077901A (ja) | 1998-08-27 | 1998-08-27 | 周波数特性補正器 |
Applications Claiming Priority (1)
| Application Number | Priority Date | Filing Date | Title |
|---|---|---|---|
| JP24150798A JP2000077901A (ja) | 1998-08-27 | 1998-08-27 | 周波数特性補正器 |
Publications (1)
| Publication Number | Publication Date |
|---|---|
| JP2000077901A true JP2000077901A (ja) | 2000-03-14 |
Family
ID=17075367
Family Applications (1)
| Application Number | Title | Priority Date | Filing Date |
|---|---|---|---|
| JP24150798A Pending JP2000077901A (ja) | 1998-08-27 | 1998-08-27 | 周波数特性補正器 |
Country Status (1)
| Country | Link |
|---|---|
| JP (1) | JP2000077901A (ja) |
Cited By (1)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2011234101A (ja) * | 2010-04-27 | 2011-11-17 | Mitsubishi Electric Corp | 多チャンネル同軸型ロータリージョイント |
-
1998
- 1998-08-27 JP JP24150798A patent/JP2000077901A/ja active Pending
Cited By (1)
| Publication number | Priority date | Publication date | Assignee | Title |
|---|---|---|---|---|
| JP2011234101A (ja) * | 2010-04-27 | 2011-11-17 | Mitsubishi Electric Corp | 多チャンネル同軸型ロータリージョイント |
Similar Documents
| Publication | Publication Date | Title |
|---|---|---|
| JP3080723B2 (ja) | フィルタ回路及びフィルタ集積回路 | |
| Wheeler | Wide-band amplifiers for television | |
| US5021756A (en) | Transversal and recursive filters useable in a diplexer | |
| US8305283B2 (en) | Coplanar differential bi-strip delay line, higher-order differential filter and filtering antenna furnished with such a line | |
| US20090115555A1 (en) | Tunable resonator and tunable filter | |
| US7633358B2 (en) | Phase shifter circuit with proper broadband performance | |
| JP7120177B2 (ja) | 方向性結合器 | |
| JP6513225B2 (ja) | ドハティ増幅器 | |
| US6492886B1 (en) | Laminated filter, duplexer, and mobile communication apparatus using the same | |
| JPH09107262A (ja) | 表面音響波フィルタの整合および同調装置 | |
| JP6307008B2 (ja) | 帯域通過フィルタ及び合分波器 | |
| JP2000101303A (ja) | 帯域阻止濾波器 | |
| JP3071701B2 (ja) | 周波数特性補正回路 | |
| JP5065667B2 (ja) | 高周波電力増幅器 | |
| JP2000077901A (ja) | 周波数特性補正器 | |
| JP4267511B2 (ja) | 帯域阻止フィルタ | |
| JPH11284411A (ja) | 周波数特性補正器 | |
| TW202332198A (zh) | 級聯低噪寬頻主動移相器 | |
| CN109244610B (zh) | 一种可调双模滤波器 | |
| JP2888281B2 (ja) | ハイブリッド反射型位相器 | |
| JP2003229791A (ja) | イコライザ | |
| JP2004153815A (ja) | 可変遅延線 | |
| JP2008079027A (ja) | 高周波遅延線 | |
| WO2018116345A1 (ja) | 高周波回路及び高周波電力増幅器 | |
| JP4373108B2 (ja) | 群遅延時間調整装置及び制御回路 |