2017年度のタブレット出荷は870万台、セルラーモデル/Wi-Fiモデルともに回復傾向

　MM総研は、2017年度におけるタブレット端末の国内出荷台数の調査結果を発表した。総出荷台数は前年度比3.4％増の870万台となり、3年ぶりの増加に転じた。

タブレット端末出荷台数の推移・予測（出典：MM総研）

　セルラーモデル（LTE/3G通信対応モデル）が占める割合は59.7％。台数としては、調査開始以来初めて500万台を突破した2016年度を上回り、519.7万台となった。

　メーカー別では、アップルが365.5万台を販売し、シェアは42.0％で8年連続の1位を維持した。2位はファーウェイで、187.2万台を販売。ドコモ向けのdtabシリーズが好調で、特に2017年夏モデルの「dtab Compact d-01J」は単一機種で100万台を超える出荷台数を記録した。

　3位はLGで57.5万台、上期を中心にau向けのQua tabシリーズで実績を残した。4位は富士通、5位はNECレノボグループと続いた。

　OS別では、Androidが45.8％、iOSが42.0％、Windowsが12.2％。画面サイズ別では、9インチ以上の機種が66.3％、9インチ未満の機種が33.7％となっている。

　MM総研では2018年度以降のタブレット市場について、今後も微増が続くと予測。携帯キャリアによる大容量プランやコンテンツサービスとの相乗効果によってセルラーモデルの出荷台数が堅調に推移していることや文教市場を含めた法人需要の更なる拡大が要因として挙げられた。