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海外旅行の予約をした後に妊娠が判明した場合や授かり婚の新婚旅行など、いわゆる「マタ旅」に出かける際には、渡航先や宿泊先、行程、準備物、体調管理などに十分な注意が必要です。しっかりと準備をしたうえで、海外旅行保険に加入できるとより安心して旅を満喫することができるはず。今回は、妊婦の海外旅行保険についてご紹介します。
2024年10月9日更新
妊娠、出産、早産、流産などに起因する治療などの費用は保険金支払いの対象外
妊娠初期(21週までなど)の場合に限り、妊娠に関連した治療などの費用は補償対象となる場合がある
海外旅行保険には妊娠に関連しない病気や旅行中に起こる可能性があるさまざまなトラブルに対しての補償がある
健康保険の「海外療養費制度」で、妊娠に関連した異常に対する治療費の一部が戻ってくる可能性がある
以下、記事の詳細
海外旅行をする場合、慣れない土地でのトラブルに備えて海外旅行保険に加入することが推奨されていますが、「妊娠中は海外旅行保険に加入できない」と思い込んでいる人が少なくありません。でも、実は加入すること自体は可能です。加入はできるのですが、残念ながら妊娠や出産、早産、流産などに起因する治療費用や救援費用に関しては、保険金支払いの対象外となってしまいます。なかには妊娠初期(21週までなど)の場合に限って、妊娠に関連した治療費用や救援費用が補償される海外旅行保険もあるので、該当するなら補償される保険を選んで加入することをおすすめします。
ちなみに、双子以上を妊娠している、出産予定日が近くなって※から飛行機(国際線)に搭乗する場合など、医師の診断書の提出が必要になることもあるので、妊娠中であることを旅行代理店や航空会社などへ事前に伝えておくほうが安心です。
妊娠中に海外旅行保険に加入した場合は原則として妊娠や出産、早産、流産などに起因する治療費用や救援費用は保険金支払いの対象外となり、本人や家族がいちばん不安を感じる部分をカバーすることができません。しかし、だからといって入る必要がないわけではなく、妊娠に関わらなくても旅行中に起こる可能性のあるトラブルは数多くあり、それを補償してくれる海外旅行保険が心強い存在であることは間違いありません。
海外旅行保険を扱うジェイアイ傷害火災によれば、2019年度の事故発生率は4.14%で、24人に1人が保険金の支払いを受けています。割合が高いのは、ケガや病気の治療費用や救援費用、パスポートやスーツケース、カメラ、携帯電話といった手荷物の盗難や破損(携行品損害)、航空機の遅延や欠航、航空会社に預けた手荷物が現地に届かないといった予期せぬ偶然な事故により費用を負担しなければならなくなった(旅行事故緊急費用)などです。海外旅行中は、国内では考えにくいトラブルに巻き込まれることもあるので、渡航前に具体例に目を通しておくとイメージしやすく、保険加入時の参考にもなるはずです。
補償項目 | 割合 |
---|---|
治療・救援費用 | 47.8% |
携行品損害 | 26.9% |
旅行事故緊急費用 | 20.4% |
そのほか | 4.9% |
国 | 事故状況(発生年度) | 治療・救援費用 保険金支払額 |
---|---|---|
アメリカ | 咳・息苦しさを訴え受診。気胸と診断され10日間入院・手術。家族が駆けつける。(2015年度) | 1203万円 |
カナダ | バス降車時に貧血で意識を失い転倒、顔を強打し救急車で搬送。頭蓋骨・下顎骨折と診断され3日間入院・手術。(2014年度) | 383万円 |
イタリア | ホテル前で車に轢かれ救急車で搬送。多発外傷と診断され手術。家族が駆けつける。(2015年度) | 637万円 |
オーストリア | 咳・鼻水が続き受診。肺炎と診断され14日間入院。家族が駆けつける。看護師が付き添い医療搬送。(2015年度) | 623万円 |
フランス | 嘔吐・腹痛で歩行及び横にもなれない状態になり受診。子宮外妊娠と診断され8日間入院・手術。家族が駆けつける。看護師が付き添い医療搬送。(2014年度) | 541万円 |
シンガポール | 激しい腰痛を訴え受診。子宮筋腫と診断され3日間入院・手術。(2015年度) | 346万円 |
タイ | 頭痛が数ヶ月続き受診。髄膜腫と診断され10日間入院・手術。(2015年度) | 393万円 |
旅行中に海外で治療を受けることになった場合、支払った費用の一部を日本で加入している公的な医療保険が払い戻してくれる「海外療養費制度」があります。国内とは医療事情が異なることも考えられますが、基準となるのは国内で健康保険が適用される医療行為かどうかです。治療費も国によって差が生じますが、国内で同様の治療を受けた場合にかかるはずの金額から、いくら払い戻されるかが計算されます。
「海外療養費制度」は妊婦も同様に扱われるので、旅行中に妊娠に関連する不調が生じて治療を受けたときにも利用することができる心強い制度です(妊娠・出産は本来病気ではないので健康保険の適用外ですが、つわりがひどかったり、出血や痛みがあったり、早過ぎる破水など、異常が見られる場合は適用され、かかった治療費などの3割を自己負担すればよいことになっています)。また、旅行中に海外で急遽出産した場合には、国内と同様に出産育児一時金※を受け取ることが可能です。
海外旅行保険では、妊娠に関連した治療費用などに対する補償は原則ありませんが、妊娠初期であれば補償される商品もあります。海外旅行保険を検討する際は、補償の対象に含まれるかどうかを確認するようにしましょう。
治療費用などが100%カバーされるわけではありませんが、海外旅行保険以外に妊婦をサポートしてくれる制度があります。しかし、海外療養費制度も出産育児一時金も、申請には診療内容や現地で支払った金額を証明できる書類、出生証明書などが必要ですし、それらの書類の翻訳文も添えることも求められるので、妊婦の方が海外旅行をする場合は、念のため事前に加入している健康保険に問い合わせをしてから出かけましょう。
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