変調のきっかけとなった「値上げ」
「ちょっとトッピングしただけで、1000円の出費は痛い……」。そんな声が至る所で聞かれるようになったカレーチェーン最大手の「カレーハウスCoCo壱番屋」（以下、ココイチ）だが、ここへきて深刻な“客離れ”が現実味を帯び始めている。
運営する（株）壱番屋が2月4日に発表した『2020年1月度月次情報』によれば、全店の売上高は100.3%（前年同期比）とほぼ横ばいとなった一方、既存店の客数は98.4%（同）と減少していることが明らかになった。
ココイチの既存店の客数減は、今に始まったことではない。期初となる2019年3月度から2020年1月度にかけての11ヵ月のうち、対前年同期比でマイナスとなった月は、実に8ヵ月にも及んでいる。
ココイチが変調をきたした契機とされているのが、2019年3月1日に行われた「値上げ」だ。
そもそも、ココイチはこれまで、食材や人件費の高騰を理由に度重なる値上げを行なってきた。たとえば、定番メニューの「ポークカレー」は2016年12月以降、地域ごとに値上げを実施。そして昨年3月に、国内店舗のうち約8割の店舗で価格を21円（税込）引き上げられた。現在、同商品は東京23区などの都心部では505円、それ以外の地域でも484円となっている。
それでは、なぜファンからの不満をよそに、ココイチは強気の値上げ戦略をとり続けるのか。実はそのウラに、同社の明暗を分けるカレーチェーン業界の動きがあるという。
その理由について、「カレー総合研究所」代表で、カレー専門のコンサルティングを行う井上岳久氏に解説してもらった。