いやはやこれは… 普段世の中に中指立てたりしてる界隈みたいな認識だけどまだ常識を持った上での敢えての乱痴気だと思っていたけど、流石に今の世間の状況観てこんなフェスが可能と判断する神経がそもそも別次元の莫迦集団だとしか思えんわ…。
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いやはやこれは… 普段世の中に中指立てたりしてる界隈みたいな認識だけどまだ常識を持った上での敢えての乱痴気だと思っていたけど、流石に今の世間の状況観てこんなフェスが可能と判断する神経がそもそも別次元の莫迦集団だとしか思えんわ…。
新型コロナの流行が始まって2年が経とうとしています。 当初、よく分かっていなかったこの感染症も、この2年で多くのことが分かってきました。 新型コロナの感染経路が十分に分かってきた今、不必要な感染対策についても見直す時期に来ているのではないでしょうか。 新型コロナの感染経路は3つ新型コロナの感染経路（Nature Reviews Microbiology volume 19, pages528–545 (2021)） 新型コロナの感染経路は3つです。 ・接触感染：ウイルスで汚染した物、感染した人の手などに触れることで自分の手などにウイルスが付着し、その汚染した手で目や鼻など粘膜に触れる ・飛沫感染：会話などで発生する飛沫を浴びる ・エアロゾル感染：特に換気の悪い屋内では飛沫の飛ぶ距離（1-2M）を超えて感染が起こり得る 基本的にはこの3つの感染経路を意識した感染対策が重要です。 接触感染に対
兵庫県は、飲食店での感染対策として、会食の際、うちわや扇子を使って口を覆い飛まつを防ぐ「うちわ会食」を呼びかけるとともに、「まん延防止等重点措置」が出されている神戸市など4つの市の飲食店に32万本のうちわを配布することを決めました。 新型コロナウイルスの感染が再拡大する中、兵庫県は、対策本部会議を開き感染拡大をどう抑え込むか議論が行われました。 この中で、リスクの高い飲食店での対策を強化するため、利用客に対し会話をする際はうちわや扇子を使って口を覆い、飛まつを防ぐ「うちわ会食」を呼びかけることを決めました。 さらに、「飛まつ防止用うちわ」を作成し、「まん延防止等重点措置」が出されている神戸市など4つの市の飲食店に1店舗20本ずつ、合わせて32万本を配布し県民運動として広く周知していくことを確認しました。 大阪府は飲食店に「マスク会食」を呼びかけていますが、兵庫県の井戸知事はこれまでに「取り
政府は、経済とコロナ対策の両立を目指し、ワクチン接種を受けた人にイベントの割引などを適用する「ワクワクイベント」という事業を検討していることがわかった。 岸田首相が4月6日に発表する見通し。 岸田首相 この記事の画像（3枚） 複数の政府関係者によると、岸田首相は、6日午後、新たな経済対策やコロナ対策を表明する方向で調整している。 この中で、ワクチンの3回目接種が済んだ人を対象に、コンサートやスポーツ観戦などのイベントに割引を適用する事業を検討しているという。 「GoToイベント」から名称を改め、ワクチンの「ワク」をかけて「ワクワクイベント」とする方向で、4月から始まった地域ブロック単位の旅行割引とともに、接種の促進と経済対策を結びつける狙い。 日本の将来を占う政治の動向。内政問題、外交問題などを幅広く、かつ分かりやすく伝えることをモットーとしております。 総理大臣、官房長官の動向をフォロー
愛知県西尾市で、新型コロナウイルスの感染拡大防止が呼びかけられるなか、議会閉会後にコンパニオンが参加する、いわゆる“宴会”をした市議たちが22日、「軽率だった」と謝罪しました。 神妙な面持ちで頭を下げる5人。 謝罪会見を行ったのは、愛知県西尾市の自民党系の最大会派「市民クラブ」に所属する市議たちです。 先週、市議14人が集まり“宴会”を開いていたことが物議を呼びました。 「忘年会ではありません。議会の定例会が終わったんで、それの反省会、そういうことで」（宴会に出席した鈴木正章市議、取材に対し） 12月の本会議が終わり、会派で集まり、14人で反省会を開いたといいます。 しかし、その場にいたのは市議だけではなく、3人のコンパニオンがマスク姿でお酌していたといいます。 さらに、この“宴会”、年内で4回目。 コロナ禍のなか、3月、6月、9月にも宴会が行われ、定期的にコンパニオンを呼んでいたといいま
欧米では日本に先立ってレジ袋を有料化する取り組みが始まりましたが、同じ袋を使い回すと新型コロナウイルスの感染リスクが高まるなどとして、無料で提供する動きが再び広がっています。 しかし、州内での感染の拡大を受け、客が再利用できる袋を持ち込むと店員が感染するおそれが高まるなどとして、ことし4月、一転してレジ袋などを無料としました。 また、州内のサンフランシスコでは、客が再利用できるバッグやマグカップなどを店に持ち込むことを禁じる行政命令を出しました。 東部メーン州ではことし4月から、レジ袋の提供を禁止し、再利用可能な袋や紙袋に5セント以上、日本円で5円余りで販売する法律が施行される予定でしたが、やはり感染リスクを考慮して来年1月まで延期されることになりました。 また、イギリスのイングランドではゴミを減らすため、2015年からレジ袋を1枚5ペンス、日本円で6円余りで販売してきましたが、感染の拡大
政府は来夏の東京五輪・パラリンピックで新型コロナウイルス対策をとりながら大規模な外国人客を受け入れる。ワクチン接種は入国時の条件にはせず、交通機関の利用にも制限をかけない。ビザ（査証）と入場チケット、移動情報の記録を連携させるスマートフォン向けのアプリの導入を促す。移動の自由と感染対策の両立を目指す。チケットは国内で約445万枚、海外で100万枚近く販売した。複数会場を訪ねる人が多く、新型コロ
東京都医師会は、10日午後に行われた定例会見で、ポストコロナに向けて、段階的に感染対策を解除していくことを提案した。その中で、これから夏に向けて、気温・湿度が高くなり、熱中症のリスクもあると指摘し、ソーシャルディスタンスを保てる屋外では、マスクをはずすよう求めた。 【画像】夏の屋外でのマスク着用に熱中症リスク 特に、マスクを外す状況として、保育所・幼稚園の外遊び、学校の体育・部活動、公園、山・川・海、散歩やジョギングなどが挙げられた。 また会見では、都内で、高齢者の3回目のワクチン接種率が、8割を超えていることにも触れ、「高齢者を守るためにマスクを着用していたが、今は、高齢者が自らを守れるようになっている」との見解を示した。 東京都医師会の尾崎会長は、会見の冒頭、飛沫感染、エアロゾル感染が主な感染経路になっていることに言及し、「屋外で、換気の良い場所では、感染力はあまりない」として、「屋外
ジェットコースターに乗っている間、まったく声を上げないのは至難の業だ。しかし日本の遊園地には、それ以上のことを客に求めているところがある。
新型コロナウイルスのワクチンをめぐり、茂木外務大臣が台湾への提供を検討する考えを示したことについて、中国外務省は「感染対策の名を借りた政治ショーや内政干渉に断固反対する」として強く反発しました。 新型コロナウイルスのワクチンをめぐり、茂木外務大臣は、今月28日の記者会見で、国内の接種対象を上回る分はほかの国や地域へ提供していくとして、台湾への提供も検討する考えを示しました。 これについて中国外務省の汪文斌報道官は31日の記者会見で「感染対策の名を借りて政治ショーを行い、中国の内政に干渉することに断固反対する」と述べ、強く反発しました。 そして日本が自国のワクチンを十分に確保できていない中で台湾への提供を検討することは台湾を含む多くのメディアや人々から疑問視されているとし「医療支援は命を救うという初心に戻るべきであり、政治的な利益をはかる道具に成り下がってはならない」と述べ、日本側の対応をけ
島根県の丸山達也知事が２６日、次回の全国知事会で採択する声明文の「４７都道府県で連携して新型コロナウイルスの感染対策に取り組む」との文言を削除するよう提案する考えを示した。東京都の感染対策に不信感があるという。 丸山知事は、東京五輪・パラリンピック組織委員会が２３日夜に都内で開いた国際パラリンピック委員会（ＩＰＣ）関係者の歓迎会を疑問視。全国で感染拡大が続く中での開催に「われわれと同じ水準で感染対策をしようとしているとは思えない」と指摘した。 児童や生徒に東京パラリンピックの観戦機会を提供する「学校連携観戦プログラム」を含め、感染対策を巡る東京都の一連の対応が国民の反発を招いていると主張し「そんなことを平然とやっている人たちと一致結束しているつもりはない」と述べた。
2021年8月現在、新型コロナウイルス感染症患者の爆発的な増加に伴い、感染者でも自宅療養となる方が増えています。 原則として、自宅療養になるのは重症化リスクの低い軽症者ですが、医療体制が逼迫している地域では中等症でも入院できずに自宅療養を余儀なくされるケースもあるようです。 また、デルタ株が拡大している現状では、重症化リスクのない人でも重症化することがあります。 自宅療養中、どういったポイントに注意すれば良いのでしょうか。 新型コロナの自宅療養者が激増している東京都における新型コロナ患者の療養状況（第57回東京都新型コロナウイルス感染症モニタリング会議資料より） 現在、新型コロナの第5波を迎えている日本国内で、入院患者数が過去最高を記録していますが、自宅療養者も激増しています。 例えば、東京都では8/4時点で「自宅療養」および「入院・療養等調整中」の人が24000人を超えています。 全国で
序 文 当院は、新型コロナ肺炎（以後 COVID-19）によっ て命を奪われた日本で最初の患者さんが、 発病当初に 入院（当初は COVID-19 としての疑念はなく、病状 悪化とともに呼吸器科専門病院に転院） していた病院 として実名で報道された。 当時は市中で新型コロナ肺炎が発症し始めた頃で あり、疾患そのものの病態（潜伏期間、伝染力、伝播 様式、ウイルス排出期間など）が分からず、かつ治療 方法さえも不明であった事から人々から恐れられ、 様々な憶測に基づく風評被害にさらされた。 多くの報 道で当院の空撮写真とともに「相模原中央病院」の名 前を賑わせたことは記憶に新しいと思う。 報道発表の 直後には、職員が新型コロナ肺炎を発し、その後当該 病棟の入院患者 3 人に院内発症し、感染伝播の事態 に至った。 その後は、 当院職員であることだけで世間からは接 触を拒まれたり、 さらには他病院から
この記事の意図が誤解されがちなので前置きさせていただきます。 この記事は、２０２１年４月の中之濱町のだんじり（修理）入魂式の賛否を意見するものではなく、擁護するために書いたものでもありません。 私が問題視したのは、この話題が陰謀論者やデマ拡散者によって「見ろ。マスク無しで感染対策しないでやってるぞ！じゃんじゃんやれ！続け続け！」という感じで拡散・利用されていたことです。 この記事は「それは嘘。感染対策は講じられた上で行われたもの」ということを明らかにするために書いたものです。 上の写真と共に、２０２１年４月、大阪府で、まるで感染対策を無視してだんじり入魂式を強行したかのようなデマが流れました。 これは２０２１年４月１１日、大阪府岸和田市中之濱町で行われた、だんじり修理入魂式の様子です。 実際には以下のように、しっかりと（陰謀論者が言うように感染対策を無視したわけではなく、ちゃんと）感染対策
Published 2023/01/23 16:44 (JST) Updated 2023/01/23 16:45 (JST) 名古屋市の河村たかし市長は23日の記者会見で新型コロナウイルス対策について「元気にみんなで飲んでカラオケ歌って、自然免疫をきちっと作るということは基本的な方法」と持論を述べた。国は、飲食店では大声を出さないなどとする感染対策を求めている。 さらに河村氏は昨年12月にフランスに出張した際、多くの人がマスクをしていなかったことなどから「それが世界のトレンド。世界的な傾向では（コロナは）軽いのではないか」と話した。 市担当者は会見後「市の見解ではない。基本的な感染対策を徹底し、大人数での飲食では感染しないよう注意してほしい」と強調した。
たった1670人しか死んでない病気（この言い方もどうかと思うが）にこの規模の感染対策は割りに合わないという意見がありますが、逆です。この規模の感染対策の結果が1670人の死亡です。ノーガードにしたら、当然被害は激増します。「この規模」の対策を行っているのですから。
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今月22日から始まる政府の「Go Toキャンペーン」をめぐり、感染拡大を懸念する声があがっていることについて、赤羽国土交通大臣は、参加する宿泊事業者などに感染対策の実施を義務づけることとし、感染拡大の防止を徹底しながら、観光振興を図りたい考えを示しました。 これについて、赤羽国土交通大臣は、閣議のあとの記者会見で、「感染が拡大する中、事業の進め方について、さまざまな心配や懸念の声も寄せられており、参加する事業者と旅行者の双方が、互いに着実な感染拡大防止策を講じることが求められている。安全安心を第一に、対策をしっかりと行っていきたい」と述べました。 そのうえで、旅行・宿泊事業者に対し、キャンペーンへの参加を申請するにあたり、チェックインの際は、直接対面ではなく、仕切り板などを設け、旅行者全員に検温を実施することや、週末を含めて保健所との連絡体制を事前に確立することなど、感染対策について参加条
岩田健太郎医師「感染対策も分析も西浦先生だけに『依存』してはいけない｣【緊急連載③】 藤井聡氏公開質問状への見解（第３回） 京都大学教授で元内閣参与だった藤井聡氏が、感染症対策専門家会議の尾身茂先生と、感染症数理モデルの専門家として情報の発信と政府への助言をしている西浦博先生に対して、批判文と公開質問状をネットで公開しました。内容は以下になります（以下【当該資料】参照）。 【当該資料】2020年5月21日『「新」経世済民新聞』【藤井聡】【正式の回答を要請します】わたしは、西浦・尾身氏らによる「GW空けの緊急事態延長」支持は「大罪」であると考えます。 https://38news.jp/economy/15951 藤井氏の意見と質問状のポイントを整理すると、さらに以下になります。 （１）「4月7日時点」の「8割自粛戦略という判断」そのものは「結果論」では責められない （２）実証的事後検証は「
愛知県常滑市で開かれた野外の音楽フェスティバルで、新型コロナウイルスへの感染防止対策が不十分なまま酒の提供も行われていた問題。 経済産業省は交付を決めていた3000万円の補助金について、誓約を守っていなかったとして取り消す方針を決めました。 先月下旬、愛知県の常滑市で開かれた野外の音楽フェスティバルでは、感染防止対策が徹底されず酒の提供も行われていたとして、愛知県などが主催者に抗議していました。 経済産業省は新型コロナの影響で中止や延期を余儀なくされたイベントを再開するときに補助金を出していて、感染防止策をとることを条件にこのイベントには3000万円の交付を決めていました。 調査を進めたところ、イベントでは観客がマスクを着用せずに大声を出していたことや、密集した状態にあったことが確認されたほか、酒の提供を行っていたことも確認できたということです。 このため、経済産業省は事前の誓約を守ってい
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さ〜にゃん @Maki_Nishikino8 馬鹿げてるって言う人いるけど コストはそんなにかからない。 顔から直接飛ばない。 でもちゃんと見える。 良い方法だと思うけどな... 2020-04-07 10:11:02
【スクープ】 感染対策で入国後14日間は公共交通機関を使えない五輪海外メディア。しかし菅政権は、普通のタクシーを使わせていました 編集部の入手資料には「ハイヤーヘンシン」という言葉が。五輪関係者の乗車時だけタクシーは専用ハイヤー（… https://t.co/gAdvcRr88s
東京都の新型コロナウイルスのモニタリング会議が１２日あり、都内の感染状況について専門家から「制御不能な状況だ。災害レベルで感染が猛威を振るう非常事態」と報告された。 会議で小池百合子知事は、感染防止のために人流の減少に取り組む必要性を強調。感染対策でテレワークが進んでいないことを挙げ、「この時期にやらないでいつやるんだということではないかと思います。ぜひ徹底を」と求めた。都民に対しては具体的な例として、「毎日の買い物を３日に１回程度に減らしてほしい」と呼び掛けた。 感染力が強いデルタ株の対策として、人と人との距離は約１・８メ－トルと従来よりも離れることや、会話時間を半分以下に抑えることが必要と指摘。「不要不急の外出の自粛、旅行・帰省の中止延期をお願いいたします」と協力を求めた。
新型コロナウイルス感染症の国内における流行はいまだ落ち着く気配がなく、重症者数は増加し続けています。 そんな中、12月1日にGo Toキャンペーンの利用に関連して、65歳以上の高齢者と基礎疾患のある人に都内を発着する旅行の利用自粛が呼びかけられました。 都知事、都内発着の「ＧｏＴｏ」で高齢者らに自粛呼びかけ…期間は１７日までの予定 この方針は感染症対策として妥当なのでしょうか？ 「重症者を減らす」という目的そのものは正しい年齢・基礎疾患による重症化のリスク（CDC資料より データはアメリカでの新型コロナ入院・死亡データに基づく）新型コロナで重症化しやすいのは高齢者および基礎疾患を持つ人であることは、これまで幾度となく報道されてきました。 確かに高齢者と基礎疾患を持つ人は、それ以外の方と比較して新型コロナに感染した場合に重症化するリスクが高いことが分かっています。 新型コロナを国内から排除す
ソフトボールに続いて21日夜からサッカーなど次々と競技が行われます。感染対策面は大丈夫なのか、検査マニュアルを巡っては紛糾も起きているといいます。 21日、野党側は東京オリンピック・パラリンピック大会関係者の行動管理などについて、実態と違うと批判しました。 立憲民主党・逢坂誠二衆議院議員：「あらかじめ行動計画に決められたコンビニや個室レストラン以外は行けないという話だった。15分以内であれば、行き先無限定で外出ができるという貼り紙まで出されていた。明らかな虚偽である」 立憲民主党・山井和則衆議院議員：「きのう、東京で仕事があってたまたまホテルに行きました。これ（15分ルールの案内）残念ながら警備員の前にまだ置いてありますよ」 野党議員によりますと、20日、オリンピック担当の丸川大臣に「今からでも延期か中止を検討頂けないか」と要請したところ、丸川大臣がこう答えたといいます。 丸川オリンピック
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年末年始を間近に控え、帰省を検討している方もいらっしゃるのではないでしょうか。 帰省するかどうかは年末年始の流行状況を見て慎重に判断すべきかとは思いますが、どうしても帰省しなければならない方のために移動の際の注意点についてまとめました。 移動による感染のリスクはゼロにはできないあくまで一般論ですが、旅行は感染症の拡大につながりやすいと言われています。 極端なことを言えば世界中の人が移動をしなければ中国の武漢市から世界中に新型コロナが拡大することもなかったでしょう。 旅行医学の中でも感染症が主要なテーマの一つになっていますし、宿命的に旅行と感染症とは切っても切り離せない関係にあります。 アメリカでの国内旅行による新型コロナの拡散リスク（https://doi.org/10.1016/j.cell.2020.04.021）海外でも国内旅行の増加と新型コロナの増加との関連が複数の研究から明らかに
なち marinatti @05marina14 キムタクのインスタ、自宅か自分一人しかいない部屋以外では絶対マスクして自撮りっていう徹底ぶりやねんけど、今日の投稿も驚いた。これ多分周りは「写真の時だけ」でマスク外してるんやろうけど、キムタクだけはマスク着用。しかも不織布マスクの上から映画ロゴ入りの布マスク着用という徹底ぶり！ pic.twitter.com/QfoV33yOFw
ピ丿ピ丿 @creamyblog 再開した帝国ホテルのバイキング本当に最高だった コロナで座席のタブレットからのオーダー制になっているから持ってきてもらえるし盛り付け綺麗だし美味しいし皇居見えるしサーブもめちゃ感じいいしシェフが席まで来てトリュフ削ってくれたりするの 貴族かな… pic.twitter.com/I22Oa6jxgi
国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長は１７日、理事会後にメーンプレスセンターで記者会見を行った。 【写真】韓国選手団が掲げた応援幕 ＩＯＣの要請で撤去する関係者 大会関係者が隔離期間中に宿舎の外で買い物などプレーブック違反が相次いでいるという指摘が続いているが、バッハ会長は「メディアも含めた大会関係者の検査で陽性率は０・０１％だ。濃厚接触者も特定されいる。日本国民にリスクは与えない。対策は機能している」と、力を込めた。 日本国内では緊急事態宣言下での開催に根強い不信感があり、大会への支持率が低迷している。バッハ会長は「日本だけではなく、世界をみても、最も制約のかかっている大会であることは自明の理だ。これほどまで厳しいプロトコルの大会はない」と強調した上で「我々はお互い信頼し合わないといけない。我々は日本のパートナー、友人を信頼している。対策を信じて欲しい。効果は出ている」
新型コロナウイルスの感染に気をつけながら食事を楽しめるようにと、京都市の大学と飲食店などが「手で持つマスク」の普及に向けた取り組みを始めています。 「手で持つマスク」は、食事で会話を楽しむ際に口元にあてるもので、普通のマスクと同じ大きさの紙や不織布に持ち手を付けたシンプルなつくりです。 25日は京都市上京区のホテルに料亭や飲食店の代表などおよそ20人が集まり、試作品を使って食事をとりました。参加者たちは、スプーンとフォークでカレーライスやフルーツを口に運びながら、話をするときには利き手と反対の手で持ったマスクで口を覆って使い心地を確かめていました。 今後は、料亭や飲食店で実際に使ってもらえるよう、参加者のアンケートをもとに嵯峨美術大学の学生たちがより機能性とデザイン性を高めたマスク作りに取りかかるということです。 参加した男性は「食事中に普通のマスクを着けたり外したりするのは現実的ではあり
神戸大学医学研究科感染症内科の岩田健太郎教授は18日、新型コロナウイルスの感染者が増える客船「ダイヤモンド･プリンセス」に乗船して見た状況についてYouTubeに投稿したビデオで報告した。岩田教授は、ウイルスがまったくない安全区域（グリーンゾーン）とウイルスがいるかもしれない区域（レッドゾーン）を、船内で明確に区別していないと指摘。「感染対策は悲惨な状態」だと批判している。
日本救急医学会などは15日、新型コロナウイルス流行下の熱中症診療に関する手引を公表し、「マスクの着用が熱中症のリスクとなる根拠はない」と明らかにした。マスクを外すことで息苦しさは軽減されても熱中症予防にはならないとして、主に部屋の換気やエアコンの活用、水分補給などを行うよう呼びかけた。 学会などは、熱中症と新型コロナとの関連を調…
菅首相が冒頭、感染急拡大の原因を「（変異株の）デルタ株の猛威」と説明したことに対し、記者が海外でデルタ株の感染が急拡大していた事例を挙げて、疑問視。「デルタ株を見くびっていたことが、感染爆発の背景にあるんじゃないか。根拠なき楽観主義のもとで五輪を開催していることが感染を引き起こしているのではないか」と迫った。医療崩壊した際に辞職する覚悟があるかも尋ねた。 菅首相は「（デルタ株の感染が急拡大した）インドをはじめ関係国から入国する際は、水際対策をきちっとやっています。今のオリンピックは、海外の選手、入ってくる人は、（国民と）一緒にならないようにしています。しっかりと対応していると思っています」と答えた。国内でのデルタ株を念頭に置いた感染防止策の評価については、語らなかった。
世界保健機関（WHO）のテドロス事務局長が東京五輪に合わせて来日する方向で調整していることが分かった。菅義偉首相がテドロス氏と会談し、東京五輪・パラリンピックでの新型コロナウイルスの感染防止対策を巡り協議する。複数の政府関係者が19日、明らかにした。 テドロス事務局長の来日が実現すれば、2019年6月の20カ国・地域首脳会議（G20大阪サミット）以来となる。WHOは東京五輪に向け、感染防止対策を国際オリンピック委員会（IOC）などに助言している。 会談は22～24日の間で実施される予定。茂木敏充外相も23日にテドロス氏と会談する方向で検討されている。
年末年始が近づいてきました。例年なら忘年会や新年会などイベントの機会が目白押しの季節です。ただ、新型コロナ流行下の今年は無防備に楽しむわけにもいかず、予定を決めかねている方も多いと思います。 とくに悩ましいのが正月休みの帰省ですね。もともと感染症の業界では、旅行のうちでも友人や親族宅に滞在することを "Visiting Friends & Relatives (VFR)" と呼んで、とくに感染症を拡げるリスクであると指摘してきました。 ホテルに泊まっているだけなら、観光地を巡っていても感染を拡げることは稀です。しかし、一般家庭に宿泊したりすると、いきなり感染リスクが高まります。国内旅行でも、たとえばインフルエンザは、例年、正月明けに地方の高齢者の発症が増えます。都会から帰省してきた子供たちの残念なお土産です。新型コロナも、正月明けから大変になるのではと心配している医師が多いです。 ただ、現
2021年6月18日、新型コロナ専門家有志の会は、日本新聞協会及び日本民間放送連盟宛に「オリンピック・パラリンピックの際の感染対策を涵養する報道様式についての要望書」の申し入れを行いました。要望書本文をnoteとして公表します。 要望書のPDF版はこちらよりご覧いただけます。 また、同日、政府の新型コロナウイルス感染症対策に助言をしてきた尾身茂氏ら感染症の専門家有志が、東京オリンピック・パラリンピック組織委員会、政府等に、大会開催に伴う感染拡大及び医療逼迫を招かないための提言書を提出しましたのでこちらの記事もお読みください。 日本新聞協会会長 丸山昌宏殿 日本民間放送連盟会長 大久保好男殿 オリンピックそしてパラリンピックは、一大「メディア・イベント」であり、平時であれば祝祭として挙行されてきました。 しかし現在、日本社会そして世界は、感染者を減らし一人でも多くの命を救うため、薄氷を踏む感
新型コロナウイルス感染症への対策が徹底されたおかげか、インフルエンザの症例が激減していることが報告されています。研究者によると、中でも2種類のインフルエンザウイルスについては1年にわたって報告がなく、絶滅した可能性があるとのことです。 Flu virus became less diverse, simplifying task of making flu shots - STAT https://www.statnews.com/2021/06/02/pandemic-upside-flu-virus-became-less-diverse-simplifying-task-of-making-flu-shots/ 2 types of flu viruses may have gone extinct | Live Science https://www.livescience.com
まだできることはあるーー。科学者たちの訴えは口調が冷静ながらも“怒り”のように感じられた。 「『対策は尽きた』という声に対する違和感が、今回の声明のなによりのきっかけです」 8月27日に開いた記者会見で、東北大学大学院理学研究科の本堂毅准教授はそう語った。本堂准教授らは政府や自治体にある“緊急声明”を送ったのだ。 全国の科学者38人が名を連ねたその声明は、新型コロナウイルスへの対策について、専門家の最新の知見をもっと活用することを訴え、具体的な案も提言している。 「そもそも現状の政府の対策が的外れ。科学的とは言い難いのです」 本誌の取材にそう話してくれたのは、38人のうちの一人で、感染制御学を専門とする愛知県立大学の清水宣明教授だ。声明の大前提としてあるのが“空気感染”が主たる感染経路と考えられるようになっていることだが、「日本ではそれが明確にアナウンスされていないことが問題なのです」と清
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