前の記事 日本滞在レポート：「2ちゃん食器」と「メイドの征服」 アホウドリはシャチを追う：日本の極地研の研究 次の記事 「ハリケーンの名前」はどう決まるか 2009年10月 8日 Brandon Keim Image: NOAA、サイトトップの画像はWikipedia ハリケーン[大西洋北部および太平洋北部で発生する熱帯性低気圧]に名前を付けるのは、例えばハリケーンの巨大化やそれによる被害など他の厄介な問題に比べれば、簡単なことだと思うかもしれない。しかし、それは間違っている。 そもそも、ハリケーンになぜ人間の名前を使うのだろうか。米国立ハリケーンセンター(NHC)によると、「書くにも話すにも、短くて特色のある名前を使う方が、緯度経度で同定する以前の複雑なやり方よりも迅速にコミュニケーションできミスも少なくなることが、経験からわかっている」という。なるほど、わかりやすい話に思えるが、もっと
「マクドナルドに一番遠い場所はどこなのか？」という画像にアメリカ人の反応は… 世界中で人気のマクドナルド。 発展途上国や、かなりの田舎にまで進出していますが、やはり一番愛されているのは本国アメリカでしょう。マクドナルドが無くなったら暴動が起きかねないほど、どこに行ってもお店があります。 そのアメリカで、「マクドナルドに一番遠い場所はどこなのか？」と言う分布地図が提供され、話題を呼んでいました。 写真を見ると一目同然ですが、隙間が無いと言うほどびっしり埋まっています。 都市部は当然としても、中央部には広大な砂漠や僻地があることを考えると、この密度は恐るべきと言えましょう。 実際にどこが一番マクドナルドから遠い場所なのかと言うと、サウスダコタ州で、170kmほど離れているとのことです。 これを見て、海外サイトのコメント欄も盛り上がっていました。 一部抜粋してご紹介します。 ・なんて大量のマクド
自他ともに認めるリベラル左派。現代アメリカを代表するケインジアンである。ジョージ・W・ブッシュ政権時代には容赦なき批判の急先鋒に立った。バラク・オバマ大統領の誕生を喜ぶが、政治的バランスを取らざるを得ない新政権を強い口調で叱咤激励し、左側に引き寄せる役を買って出る。「金融危機後のアメリカ」は、「ロナルド・レーガンの亡霊」からようやく解放され、少し優しい国になれると期待する。 （聞き手は、ニューヨーク支局長＝水野 博泰） クルーグマン：いえ、オバマの経済政策はほぼ正しい方向に向かっています。ただし、もっと強化すべきです。それが私の主張です。 オバマ政権がバカでもなく狂ってもいないことは朗報で、前政権からの大きな進歩です。経済の仕組みについてはそこそこ理解し、何をすべきかも分かっています。ただし、必要な政策の半分しか実行できていない。まあ、これが政治というものですが、やろうとしていることのすべ
2008年8月、ハーバード大学の経済学者ケネス・ロゴフ教授はシンガポールの会議で次のように警告し、世界の株式市場を一時的に動揺させた。 「我々は今後数カ月間で中規模の銀行の破綻を目にするだけでは終わらない。並外れて大きなもの、大手銀行――大手投資銀行か大手銀行の1つ――の破綻を目にするだろう」と。 その1カ月後、9月15日早朝にリーマン・ブラザーズは破産法の適用を申請した。 プリンストン大学の経済歴史学者ハロルド・ジェームズ教授は、リーマンの破綻は、1931年に起きたオーストリアの大手銀行クレジットアンシュタルトの破綻に類似していると言う。当時オーストリアとドイツは外国の債権者から多額の借り入れを行っており、クレジットアンシュタルトの破綻は世界中に波紋を広げ、大恐慌を著しく悪化させた。 リーマンの破綻は、現在の金融危機におけるそれとよく似た分岐点だと考えられている。つまり、ありふれ
スーパーの棚に並ぶ炭酸飲料製品。オバマ米大統領は財源確保と国民の健康のため「炭酸飲料税」に前向きな姿勢を示している（ブルームバーグ） オバマ米大統領は議会で審議中の医療保険改革の財源確保に向け、糖分の入った炭酸飲料などに対する課税検討に前向きな姿勢を示した。 大統領は来週発売の雑誌「メンズ・ヘルス」のインタビューで「課税は追求すべき考えだと思っている。子供たちは明らかに炭酸飲料を飲み過ぎている」と語った。 医療保険改革にかかるコストは向こう１０年で最大１兆ドル（約９２兆円）と見積もられ、関連法案を作成している議員らは糖分を含む炭酸飲料を対象とする新税導入を検討してきた。 オバマ大統領は課税提案に一部議員が反対しているものの、炭酸飲料の消費減少に寄与する課税は医療コストを抑えるために役立つとし「肥満に関してこれまで実施されたすべての調査が、炭酸飲料消費と肥満の高い相関関係を示している」と語っ
消費者ローンの貸し倒れが、金融機関の新たな懸念材料に浮上してきた。 失業などのあおりで過剰債務を抱えた消費者のデフォルトが増加している。 ローン債権の多くは証券化されており、余波は広範に広がる恐れがある。 ミック・ロングフェロー氏は今、財政的破滅の瀬戸際にいる。同氏は英イングランド北東部の都市、ニューカッスルでありふれた家庭に暮らす、仕事熱心な教師で、妻も同じように働き者の看護師だ。夫妻はこの10年というもの、様々な新製品を買い集め、住宅も改装してきた。 家には新しい窓を取りつけ、リビングルームにはできるだけ大きいテレビや音響設備を入れた。自家用車は1〜2年おきに買い替えた。2人の子供にも贅沢を許したが、そうした一家の生活は大量の借金によって支えられていた。具体的には小売店のメンバーズカード、自動車ローン、個人ローンやクレジットカードなどだ。 だが景気後退の中、貸し手が返済を求めるようにな
2009年08月09日 イギリスとアメリカ、アングロ・サクソンは、決して「一枚岩」ではない 私も含めて、大概の人は、アメリカ人と、イギリス人とを「アングロサクソン」と一くくりに考えているのではないだろうか。 きっと、その二国の関係には、近所の仲間で缶蹴りをして、遊んでいても、あたかも兄弟だけが感じ合えるような深いシグナルで連携を図るように、他の第三国が立ち入ることの出来ないようなの固い結束に裏付けられた関係なのだろう、と。 しかしながら、そんなものは、幻想なのかもしれない、ということが〜「アメリカ社会」入門 英国人ニューヨークに住む〜を読むと、よく分かる。当のイギリス人とアメリカ人に言わせれば、アメリカとイギリスの関係は、「兄弟」などというよう親密な距離感ではなく、確かに単なる友人というわけでないが、せいぜいが「従兄弟」くらいの関係だ・・ということである。 英国人のフリージャーナリストであ
車の街デトロイトのあるミシガン州、この州では大きい交差点での「左折禁止」されている。（日本で言えば右折禁止、アメリカは右側通行なので） これは「ミシガンターン」というこの州独自の交通ルールがあるため。 ミシガンターン（ミシガンレフトとも言う）とは、本来左折したい交差点で右折→Uターン、または直進→Uターン→右折という組み合わせにより方向転換を行う。（近くにUターン専用のレーンがある。↓のページがアニメーションで分かりやすい。）http://www.michigan.gov/documents/mdot/MDOT_Roads-Travel_mich_left_213414_7.swf 何でこんなルールがあるのかっていうと交通の円滑化＆交通事故の削減という目的があるらしい。 全ての交差点ではないが、このルールのあるおかげで右折は信号が赤でも可能。日本から初めてミシガンに行ったら戸惑うこと間違い
オプラ・ウィンフリー氏が「Tweeple」（Twitterを使う人）になり、利用はさらに加速 米国のマイクロブログ「Twitter」ブームは、とどまるところを知りません。前回のコラムで、米国では2009年2月に、Twitterのユニークビジター数が704万人（米ニールセン・オンライン調べ）に達したと報告しましたが、米調査会社のコンピートは3月20日に、Twitterのユニークビジター数が1403万人になったと発表しました。出典元が異なるため単純な比較はできませんが、1カ月でおよそ2倍近くになったことになります。コンピートのサービス「Compete」を使って調べると、3月は対前月比76.8％増、対前年比では1302.1％増と、Twitterのビジター数は猛烈な勢いで増えています。 ただしこれは、テレビ番組のトークショーでホステスを務め、全米の女性に対して最も影響力のあるオプラ・ウィンフリー氏
本日（日曜日）午後11時からのTOKYO MXテレビ「松嶋×町山 未公開映画を観るテレビ」は、 「マックスト・アウトMAXED OUT」の後編です。 MAXED OUTとは貸し出し限度額の上限に達した状態のこと。 アメリカを荒れ狂っているクレジットカードと銀行の「貸しまくり」の実態を描いたドキュメンタリーです（サブプライム崩壊の直前に撮影された映画です）。 2000年からアメリカでは収入のない学生や主婦でも簡単にクレジットカードが作れるようになった。 また、収入のある中産階級や、家族や親戚に資産のある者は、簡単に自己破産できない法律ができてしまった。 さらに、クレジットカード会社は支払の遅れた者に対して30パーセント以上の金利を「自動的」に引き上げるようになった。 それは、クレジットカード会社から最も多くの選挙資金を得たブッシュ大統領と、上下院の多数派を支配する共和党が、銀行やカード会社の
2008年のノーベル経済学賞を受賞した米プリンストン大学のポール・クルーグマン教授はかなりの早口だが、確かにこう言った。「We really owe the Japanese an apology（日本に謝らなければならない）」――。 オバマ政権に痛烈な皮肉 日本でも人気のある有名経済学者だが、1990年代の「失われた10年」は日本政府と日銀の失策に原因があると痛烈に批判してきたことでも知られる。そのクルーグマン教授が謝罪したとの報はすぐさま日本に伝えられた。 だが、自身が繰り返してきた日本批判そのものの誤りを認め、当時の日本の金融政策を「やむを得なかった」と正当化した発言と解釈しようとするのなら、それは完全に間違いだ。 真意は、米国政府でさえ実行できないような難しい注文を日本政府に厳しく要求したのは申し訳なかった。そう謝罪したくなるぐらい今の米国政府の政策対応の鈍重さが情けない、という自
米国の病理を抜本的に修正していく手立てを示さぬまま、「100年に1度」という非常時だからとカネをばらまいても、また同じ過ちを繰り返すだけだ。
1月20日、米国の首都ワシントンで開催された正副大統領の就任式を見てきた。 その歴史的瞬間を一目見ようと、全米、いや世界から集まってくるのは200万人とも300万人とも言われていた。当然、世界各国からマスコミも押し寄せる。我がニューヨーク支局でも記者証の発給を申請したが、発給数に制限がかかり、送られてきたのは1枚だけ。実際にはマスコミも一般の人も一緒くたの入場チケットである。 そのなけなしの1枚は同僚記者に渡し、筆者はチケットを持たない大多数の人たちに対して今回初めて開放されるという「ナショナルモール」を目指すことにした。モールは米議会の西側に広がる長大な国立公園で、西端にはアブラハム・リンカーンの巨大な石像を収めたモニュメント、真ん中にはワシントンで最も高いワシントン・モニュメントがそびえている。 ホテル予約なし、ニューヨークから日帰り強行軍 ホテルの予約もなし。11月4日の大統領選でバ
バラク・オバマ大統領が正式に誕生した。1月20日、ワシントンでは大統領就任式が開かれ、首都には全米から200万人とも言われる聴衆が詰め掛けた。 就任式に参加した、おそらく唯一の日本の政治家、松沢成文・神奈川県知事に現場の様子を聞いた。 「私は、オバマ大統領から30メートルくらいの場所にいました。その場所から振り返れば、約5キロ先のワシントン・モニュメントの方まで、聴衆がぎっしり埋まっていました。たった一人の政治家のために、これだけの人間が集まる凄さが米国にはあります。しかも、北朝鮮や中国などのように、政府が集めたわけでもない。全米中から、この歴史的瞬間に立ち会おうと自主的にやってきた人ばかりです」 さぞ、想像を絶する光景だろう。200万人といえば、栃木県、群馬県、福島県などの各県の総人口に相当する。その人数が一箇所に集まり、ひとりの男のスピーチに耳を傾けたのだ。 冬のワシントンの寒さは厳し
個人的にはオバマの演説は「うますぎて」ちょっと苦手です。聞いていると、確かに訴えてくるものがあるので、逆にあまり聞こうという気になりません。よく言われるように政治演説というよりは宗教家のアジテーションに近いものを感じます。 それにしても、映像、音声、テキストで就任演説がこれほど詳細に報道されるというのも珍しいのではないでしょうか。 いつも、いろいろなソフトの使い方を教えてくれる教えて君.netが、おもしろい記事を紹介しています。 全文テキストを流し込むと、どの単語がどのくらい使われているかをクラウド表示してくれるWordleというサイトがあります。 Wordle is a toy for generating “word clouds” from text that you provide. このサイトを使って、サイトの説明文をクラウド表示させたものがこれです。 要するに、単語の出現頻度を
信頼されるメディアとしてロイターは、トムソン・ロイターのニュース・メディア部門で、毎日世界各地の数十億人にリーチする世界最大級の国際マルチメディア通信社です。デスクトップ端末、世界の報道メディア、業界イベント、そしてダイレクトにビジネス、金融、国内・国際ニュースをプロフェッショナルにお届けします。
2009年01月12日 12:00 以前アメリカ合衆国(以下「アメリカ」)の国庫部門専用ページからデータを抽出して、米国債(アメリカ政府財務省発行の国債)の引受先をグラフ化した記事を【アメリカ国債の引き受け先をグラフ化してみる】で掲載したが、その後多くの読者から「データの更新版は無いのか」というお問い合わせをいただいた。例の「金融危機救済予算」の7000億ドルも当初金融セクターを救済の対象としていたのが、自動車3大企業はもとより地方の各種企業、地方自治体自身、果てはアダルト業界に至るまで「我も我も」とおねだりをする状況では「7000億ドルで済むのか、済まされるのか」という問いに疑問を投げかけざるを得ない。そしてその予算は事実上国債発行で手当てすることが確定している(増収になる見込みはなく、支出が増えるのなら、どこからか調達しなければならない。紙幣そのものを刷ってばら撒くわけにはいかないので
信頼されるメディアとしてロイターは、トムソン・ロイターのニュース・メディア部門で、毎日世界各地の数十億人にリーチする世界最大級の国際マルチメディア通信社です。デスクトップ端末、世界の報道メディア、業界イベント、そしてダイレクトにビジネス、金融、国内・国際ニュースをプロフェッショナルにお届けします。
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Michael Mandel （BusinessWeek誌、主席エコノミスト） 米国時間2008年12月14日更新 「Madoff and the Global Economy」 長年、米国内外から数百億ドル（数兆円）規模もの資金を調達して自身の運用するファンドに注ぎ込んできた、人当たりのいいバーナード・マドフ氏。一体どうやってそれほどの資金を集められたのか。米ナスダック・ストック・マーケット（現ナスダックOMXグループ）の元会長であるマドフ氏は、ローリスク・ハイリターンというあり得ない投資条件を謳い、投資家は皆、それを信じたのだ。 マドフ氏を巡る巨額詐欺事件（BusinessWeek.comの記事を参照：2008年12月12日「Credit
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く