個人情報の問題が大きすぎるから実現は難しいけれど、 やっぱりいつかは、電子カルテをネットワーク化して、医師同士、あるいは 患者さんが、いろんなカルテを相互に参照できるようになってほしいなと思う。 思考を拡大する道具としてのコンピューター 「知的生産の技術」以降、ジャーナリストであったり研究者であったり、様々な人達が、 情報を整理したり、並べ替えたりするやりかたを工夫しあって、そうした人達は当然のように、 真っ先にコンピューターを取り入れた。 それが書斎に入ってきた当初、コンピューターは、単なる便利な計算機か、 せいぜい「清書」の道具以上のものにはなり得なかった。ハイパーカードだとか、 データベースソフトだとか、たしかにそれが「便利だ」と喧伝されたこともあったけれど、 結局のところ入力があまりにも大変で、昔ながらの「カード」と「システム手帳」に 回帰した人が多かったように思う。 知的生産は、
2008年10月08日23:30 カテゴリMedicine カルテは患者に持たせろ ああ、人が「入獄中」に限ってつっこみたくEntriesが目白押し.... 電子カルテをネットワーク化してほしい - レジデント初期研修用資料 個人情報の問題が大きすぎるから実現は難しいけれど、 やっぱりいつかは、電子カルテをネットワーク化して、医師同士、あるいは 患者さんが、いろんなカルテを相互に参照できるようになってほしいなと思う。 それ以前に、やらなければならないことがあるのではないか。 そもそも、カルテは誰のものなのか? 患者のものではないのか? もちろん医者が患者のために使うものではある。しかしそこに載っている源データは全て患者のそれ。肖像権なるものがあるなら、「病歴権」だってあるんじゃないのか。 カルテは、患者に持たせるというのが筋なのではないか? カルテを患者に持たせることは、まず何より医者にと
北海道社会保険病院は、2008年に電子カルテシステムを導入。入院患者の診察などの際に電子カルテの閲覧・書き込みをするための端末を15台保有している。この端末は医療用ノートPCや周辺機器、コード類など伴い、カートに乗せてナース室や診療室、病室の間を移動する。システム管理室 係長の練生川和弘氏によれば、この端末の運用では大きく3つの課題を抱えていた。 1つ目の課題は端末の携帯性にあった。カートに乗せて運ばなければならないという煩雑さに加え、移動の際にカートの車輪から大きな音が発生して病棟内に静粛性を保つことが難しくなる。ケーブル類もなるべく取りまとめてはいるが、ケーブルが患者に絡みついて、患者が転倒してしまう危険性をゼロにすることが難しかった。 2つ目の課題はノートPCのバッテリだ。練生川氏によれば、バッテリはフル充電しても15～30分程度しかノートPCを駆動できない。回診などには1時間程度か
富士通は5月13日、名古屋医療圏の中核6病院と共同で、愛知県内地域診療情報連携により、被災時の診療を継続するための診療情報バックアップシステムを構築、参加病院は、愛知メディカルBCPネットワークとして本格運用を開始したと発表した。 参加病院は、名古屋大学医学部附属病院、国立病院機構 名古屋医療センター、国立長寿医療研究センター、国立病院機構 東名古屋病院、名古屋第二赤十字病院、名古屋掖済会病院。 同システムは、富士通のプライベートクラウド型の医療機関向け災害対策ソリューション「HumanBridge(ヒューマンブリッジ)BCPソリューション」を利用したもので、作業開始からわずか3カ月で構築を完了。本システムの構築に参加した6病院は、各病院の全電子カルテデータから、患者属性、病歴、処方情報、検査結果などの診療情報をSS-MIX形式で、東日本地区の当社データセンター内のバックアップシステムと、
2003年4月から活動を続けてきたNPO法人 日本医療情報ネットワーク協会（JAMINA）が、NPO法人 医療福祉クラウド協会（Medical Welfare Cloud Association ＝MeWCA、ミューカと発音）と名義変更をする（現在変更手続き中で、正式な変更は6月中予定）。それを記念するシンポジウムが、2013年5月9日に都内で開催された。 まず、MeWCA理事長に就任する愛知東邦大学人間学部人間健康学科教授の御園慎一郎氏が挨拶。続いて、4省庁の幹部が医療福祉分野の取り組みについて説明した。 内閣官房 情報通信技術（IT）担当室の有倉陽司内閣参事官は、「IT戦略における医療情報化の検討について」と題して講演した（写真1）。高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部（IT総合戦略本部）に簡単に触れた後、国民が自分の健康情報をネット上で管理・閲覧できる「どこでもMY病院」について
2006年度から2012年度まで4回の診療報酬改定では、政府は一貫して「在宅医療」を推進するため、手厚い点数配分を行ってきました。そのおかげもあり、在宅療養支援診療所の届出数は約1万2000件を越えるなど順調に伸びています。今後も在宅医療を行うクリニックの数は増えることが予想されます。こうした背景から「在宅医療でITを活用したい」というニーズが年々高まっています（連載インデックス：【連載コラム】医療ITの現場から）。 在宅医療と電子カルテ 在宅医療におけるIT化と言えば、ノートPCに電子カルテを搭載し、患者宅や車内で入力を行うケースが一般的です。そのため、各電子カルテメーカーは往診向け端末として、ノートPCで利用可能なオプション機能を提供しています。また、クラウドコンピューティングの技術を活用し、インターネット経由で電子カルテを利用できる「クラウド型電子カルテ」も年々増加傾向にあります。
3月7日までに作成されたWG活動計画書と現在の活動状況は以下の通りです。 健康・医療クラウドWG活動計画書 [PDF 153KB] WGメンバーの活動状況 4/28（木）に、WG応募各社に対する説明会を開催し、それを踏まえた応募の意思を再度確認した。更にこちらからいくつかの健康医療関連会社に参加を要請し、最終的に41社・団体となった。 健康・医療クラウドWG ホワイトペーパー ホワイトペーパーの構成1.0 [PDF 142KB] 健康・医療クラウドの機能要件（サービス機能編）1.1 [PDF 1.12MB] 健康・医療領域におけるシステム基盤の動向1.0 [PDF 5.64MB] WG資料 第1回WG資料 ■第1回WGを2011年7月12日に開催しました。使われた資料を以下に掲載します。 【公開版】第１回健康・医療クラウドＷＧ議事録 [PDF 38KB] 【公開版】参加企業一覧 [PDF
シード・プランニングは2011年2月、市場調査リポート「医療分野におけるクラウドコンピューティング活用サービスの現状と今後の方向性」を刊行した。このリポートは、医療従事者向けクラウドサービスを提供している事業者にヒアリングを実施し、医療分野におけるクラウドサービスの発展の可能性とその課題をまとめたものである。本稿では、調査を担当した久保延明氏が調査の概要とともに市場の最新動向を紹介する（編集部）。 シード・プランニングの市場調査記事 PACS市場は2011年の522億円がピーク、以降はリプレース需要へ 中小規模病院の普及が鍵を握る“病院向け電子カルテ”導入【電子カルテ・病院編】 診療所における電子カルテ導入促進の鍵は？【電子カルテ・診療所編】 前年比2倍以上の普及率、レセプト請求オンライン化の現状【レセプト請求オンライン化】 2010年の市場規模は「19億円」、2020年には「1928億円
医療機関・介護施設・薬局・自治体などの間で情報を共有することで、地域医療連携を進め、地域の住民の安全安心を支えることを目指した全国統一のクラウドサービス 地域医療連携に加え、日本全国での連携も可能（ID-Link EHR） カルテ情報や投薬の記録、介護施設でのケアの記録、薬局での調剤情報など、それぞれの施設での記録がすべてひとつのカレンダー画面に表示、経過が確認しやすく、素早く必要な情報にアクセス可能 患者さまの情報は関係する施設やスタッフの間で共有され、書き込むことも出来るため、コミュニケーションツールとして利用可能 カレンダー画面で必要な情報がタイムリーに共有されるので、関係者全員が経過を把握しやすく、退院調整などのスケジュール調整も容易 スマートフォンやタブレットで、どこに居ても迅速に対応可能 患者さまの意識がない場合などに、本来事前に必要な患者さまの同意を事後承認として治療に必要な
さまざまな課題を抱える医療分野の解決策として、各地域で進んでいる「地域医療連携」（関連記事：地域医療の問題解決を支援する情報ネットワーク）。シード・プランニングは2011年7月、同市場の調査リポート「2011年版 地域医療連携システムの現状と今後の方向性」を刊行した。このリポートは、システム提供ベンダーへの個別取材や医療機関へのアンケート調査を基に、地域医療連携を支援するICTシステムにおける市場規模の現状および予測、普及への課題などをまとめたものである。本稿では、その概要を紹介する（編集部）。 シード・プランニングの市場調査記事 なぜ、医療クラウド市場は急速に拡大しているのか？ PACS市場は2011年の522億円がピーク、以降はリプレース需要へ 中小規模病院の普及が鍵を握る“病院向け電子カルテ”導入 診療所における電子カルテ導入促進の鍵は？ 前年比2倍以上の普及率、レセプト請求オンライ
様々な利用シーンに活用できるソリューション 診療情報を開示・共有・統合し、双方向の医療ネットワークを実現 様々な利用シーンに活用できるソリューション 広域な連携ネットワークの構築 前方連携・後方連携の円滑化 救急時の情報共有 在宅医療に関わる多職種間の連携強化 広域な連携ネットワークの構築 HumanBridgeは、病院・診療所間の病診連携に加えて、検査・健診センターや調剤薬局、介護施設へと連携を拡張することができ、地域完結型医療の実現を支援します。また、異なる地域医療ネットワークとの連携により、3次医療圏や県境を越えた広域医療連携ネットワークへの拡大も可能です。 前方連携・後方連携の円滑化 地域医療ネットワークにより、医療機関間の紹介状のやりとり、予約、診療情報の共有を円滑に行うことができます。電子的な紹介状*1や診療情報の共有を実現することで、新設された診療報酬加算へ対応し、病院経営に
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