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投資信託

投資信託

NISA対象
NISAつみたて投資枠の対象商品には「NISAつみたて投資枠」アイコンを表示しています。
NISA成長投資枠の対象商品には「NISA成長投資枠」アイコンを表示しています。
基準価格
投資信託の値段で、投信を買ったり解約したりするときの基準になります。その投信の純資産総額を総口数で割って算出し、1口1円で運用を始めた投信は1万口当たりの値段を表します。正式には「基準価額」と言います。毎営業日の21時から23時の間に更新されます。
分配金受取基準価格
受け取った分配金の合計額を基準価格に足した値です。
【計算内容】
<計算式>基準価格 + 分配金累計
<例>基準価格が15000、分配金累計が100の場合、15000+100=15100。分配金は税引き前。
分配金再投資基準価格
分配金を受け取らず、その分を元本に加えて運用を続けたと想定して算出する基準価格です。複数の投資信託の運用実績を比較するときなどは、分配金再投資ベースの基準価格の騰落率を使うのが一般的です。
【計算内容】
<計算式>前営業日の分配金再投資基準価格 × (1+日次リターン)
<例>前営業日の分配金再投資基準価格が15000、日次リターンが1%の場合、15000×(1+0.01)=15150。
設定日の場合、前営業日の分配金再投資基準価格と基準価格を通常10000(※1)、日次リターンを「設定日の基準価格÷前営業日基準価格-1」として計算する。決算日に分配金が出た場合は、日次リターンを「(当日の基準価格+分配金)÷前営業日基準価格 -1」として計算する。分配金は税引き前。
(※1)当初元本の設定がある場合は当初元本価格を使用。
QUICK ファンドスコア_総合
個人投資家が長期で保有するのにふさわしい投信かどうかを10段階で評価した指標です。追加型株式投信(ETF、ラップ・SMA専用などを除く)を投資対象の資産が同じファンド分類(※1)の中で相対評価し、1~10にランク分けしています。数値が大きいほど同じ分類内で評価が高いことを表します。
長期保有するのは運用実績が長い投信の中から選ぶのが望ましいという考え方から、設定からの経過年数が長いファンドほど評価を高くしています。スコアは設定後3年以上が経過した投信に付与(インデックス型は設定後10年以上に付与)しています。
総合スコアは5つの項目で評価した上で算出しています。評価項目は①リスク(リスク水準の適正さ)②リターン(過去の実績リターン)③下値抵抗力(過去の基準価格の最大下落率)④コスト(投資家が払うコスト当たりリターン)⑤分配金健全度(分配金に占める普通分配金の比率)――の5つ。更新は月に1回。
(※1)ファンド分類は、投資信託を投資対象の地域や資産などで区分したQUICK独自の投信分類「QUICK投信分類(大分類)」のうち、以下の15分類を使用。
国内株式、先進国株式、新興国株式、グローバル株式、国内債券、先進国債券(投資適格)、先進国債券(非投資適格)、先進国債券(格付混在)、新興国債券、グローバル債券、国内REIT、海外REIT、転換社債、コモディティ、バランス
QUICK ファンドスコア_リスク
「QUICKファンドスコア_総合」を構成する5つの評価項目のうちの1指標で、運用方針に見合ったリスクが取られているファンドほど評価が高くなります。
個別のファンドの標準偏差(リターンのバラツキ度合いを示す指標)をリスク階級で補正した値(※1)について、同じQUICK投信分類(大分類)のファンド群の中で相対的にどのランクになるかを1~10で表します(QUICK投信分類(大分類)の一覧は「QUICKファンドスコア_総合」を参照)。
同じリスク階級にある投資信託の日次リターンの平均を指数化(2003年12月末=10000)し、その標準偏差との乖離(かいり)が小さいほどスコアが高くなります。スコアは1年、3年、5年、10年で計算し、期間に応じて加重平均(※2)しています。
(※1)ファンドの年率標準偏差と、そのファンドが属するQFR指数(※3)の年率標準偏差の差の絶対値。
<例>ファンドの年率標準偏差が10%、そのファンドが属するQFR指数の年率標準偏差が15%の場合: | 10% - 15% | = 5%。
(※2)1年:30%、3年:30%、5年:30%、10年:10%
<例>
・設定後10年経過したファンドの場合:
期間1年のスコアが5、期間3年のスコアが6、期間5年のスコアが7、期間10年のスコアが8のとき、5×0.3+6×0.3+7×0.3+8×0.1=6.2 …①
・設定後3年以上5年未満のファンドの場合:
期間1年のスコアが5、期間3年のスコアが6のとき(5年以降は算出不可)、5×0.3+6×0.3=3.3…②
①、②の値を同じQUICK投信分類(大分類の)の中で大きい順に並べ、1(小さい)~10(大きい)にランク分け。
(※3)QFR(=QUICKファンドリスク)で同じリスク階級に含まれるファンドの日次リターンを平均し、2003年12月末を10000として指数化した値。
<例>同じリスク階級に含まれるファンドの日次リターンの平均が2004年1月5日 = 5%、2004年1月6日 = 10% 、2004年1月7日 = -5%だった場合:2004年1月7日の指数値は、10000×(1+0.05)×(1+0.10)×(1-0.05)= 10972.5
QUICK ファンドスコア_リターン
「QUICKファンドスコア_総合」を構成する5つの評価項目のうちの1指標で、長期で安定的にリターンを上げているファンドほど評価が高くなります。
個別ファンドの累積リターンをリスク階級で補正した値(※1)について、同じQUICK投信分類(大分類)のファンド群の中で相対的にどのランクになるかを1~10で表します(QUICK投信分類(大分類)の一覧は「QUICKファンドスコア_総合」を参照)。
期間の累積リターンが大きいほどスコアが高くなります。計算スコアは1年、3年、5年、10年で計算し、期間に応じて加重平均(※2)しています。
(※1)ファンドの年率累積リターンと、そのファンドが属するQFR指数(※3)の年率累積リターンの差。この値が大きいほどスコアが高くなる。
<例>ファンドの累積リターンが10%、そのファンドが属するQFR指数の累積リターンが15%の場合:10%-15%=-5%。
(※2)1年:30%、3年:30%、5年:30%、10年:10%
<例>前項と同じ
(※3)QFR(=QUICKファンドリスク)で同じリスク階級に含まれるファンドの日次リターンを平均し、2003年12月末を10000として指数化した値。
<例>前項と同じ
QUICK ファンドスコア_下値抵抗力
「QUICKファンドスコア_総合」を構成する5つの評価項目のうちの1指標で、基準価格の一時的な落ち込みが相対的に小さいファンドほど評価が高くなります。
ファンドの最大ドローダウン(最大値下がり率)(※1)をリスク階級で補正した値(※2)について、同じQUICK投信分類(大分類)のファンド群の中で相対的にどのランクになるかを1~10で表します(QUICK投信分類(大分類)の一覧は「QUICKファンドスコア_総合」を参照)。
最大ドローダウンは、投資家がどの程度まで基準価格の下げを許容できるかの目安となります。スコアは1年、3年、5年、10年で計算し、期間に応じて加重平均(※3)しています。
(※1)対象期間内における分配金再投資基準価格の最高値と、次に最高値を更新するまでの間につけた最安値との幅をはかった値下がり率の最大値。
<例>計測期間の10月1~7日で、分配金再投資基準価格が10月1日=14000、10月2日=15000、10月3日=12000、10月4日=14000、10月5日=16000、10月6日=13000、10月7日=13500と推移した場合、(12000-15000)/15000= -20%。
(※2)ファンドの最大ドローダウンを、そのファンドが属するQFR指数(※4)の最大ドローダウンで割った値。この値が小さいほど高いスコアとなる。
<例>ファンドの最大ドローダウンが-20%、QFR指数の最大ドローダウンが-10%の時、(-20)/(-10)=2。
(※3)1年:30%、3年:30%、5年:30%、10年:10%
<例>前項と同じ
(※4)QFR(=QUICKファンドリスク)で同じリスク階級に含まれるファンドの日次リターンを平均し、2003年12月末を10000として指数化した値。
<例>前項と同じ
QUICK ファンドスコア_コスト
「QUICKファンドスコア_総合」を構成する5つの評価項目のうちの1指標で、コストに見合ったリターンを長期で安定的に上げているファンドほど評価が高くなります。
ファンドの累積リターンを投資家が支払うコストで割った値(※1)について、同じQUICK投信分類(大分類)のファンド群の中で相対的にどのランクになるかを1~10で表します(QUICK投信分類(大分類)の一覧は「QUICKファンドスコア_総合」を参照)。
投資家が支払うコストは、信託報酬と購入時手数料(目論見書の最大値を期間按分した値)の合計値。スコアは1年、3年、5年、10年で計算し、期間に応じて加重平均(※2)しています。
(※1)累積リターンは「QUICKファンドスコア_リターン」と同じ方式で算出。累積リターンをコストで割った値が高いほどスコアは高くなる。
<例>累積リターンが期間1年=10%、期間3年=5%、期間5年=7%、期間10年=8%で、信託報酬が1%、購入時手数料が3%(購入手数料は期間で割り、1年分に調整した値を使用)の場合:1年 =10%/(1%+3%)=2.5、3年=5%/(1%+(3%/3年))=2.5、5年=7%/(1%+(3%/5年))=4.375、10年=8%/(1%+(3%/10年))=6.154
(※2)1年:30%、3年:30%、5年:30%、10年:10%
<例>前項と同じ
QUICK ファンドスコア_分配金健全度
「QUICKファンドスコア_総合」を構成する5つの評価項目のうちの1指標で、分配金がどれだけ運用益から支払われたかを示す「分配金健全度」が高いファンドほど評価が高くなります。
普通分配金を分配金合計で割って算出した「分配金健全度」について、同じQUICK投信分類(大分類)のファンド群の中で相対的にどのランクになるかを1~10で表します(QUICK投信分類(大分類)の一覧は「QUICKファンドスコア_総合」を参照)。
分配金健全度は、評価期間(1年、3年、5年、10年)をさかのぼった月末時点の基準価格で購入した場合の分配金累計に占める普通分配金の割合。スコアは1年、3年、5年、10年で計算し、期間に応じて加重平均(※1)しています。
(※1)1年:30%、3年:30%、5年:30%、10年:10%
<例>前項と同じ
純資産総額
投資信託の規模を示し、「残高」とも言います。保有する株式や債券などの時価評価額に利息や配当金を加え、運用にかかる費用を差し引いて算出します。残高が大きい投信は人気の高さを表しますが、必ずしも運用成績の良しあしを示すわけではありません。また、純資産総額が極端に小さい投信は、運用会社が運用を停止して投資家にお金を返す(償還する)恐れがあります。毎営業日ごとに更新されます。
分配金
決算時に投資信託の保有者に支払われるお金で、利子や配当など運用の成果を原資にした「普通分配金」と、元本の取り崩しに当たる「元本払戻金(特別分配金)」があります。特別分配金は投資家が預けたお金を返しただけなので、投資家のもうけとは言えないため、税金もかかりません。
直近分配金
直近の決算で支払われた分配金の実績です。
分配金実績
直近の6決算期に支払われた分配金の実績です。
分配金累計
各期間に支払われた分配金の合計額です。
【計算内容】
直近のnカ月分の分配金を足し合わせたもの(n=6,12,36,60,120)。
分配金利回り
投資信託の純資産からどれだけ分配金を出したかを示す指標です。過去の分配実績に基づく数値なので、現時点でその投信を購入しても必ずしも同じ利回りを確保できるわけではありません。また、分配金利回りが2ケタを超えるような投信は、元本を取り崩して分配金(特別分配金)を出している可能性が高いので、「分配金健全度」と併せてチェックする必要があります。
過去1年の分配金合計額を直近の月末の基準価格で割って算出しています。分配金を出した分だけ基準価格は下がるので、分配金を多く出した投信ほど分配金利回りが高まる傾向があります。
【計算内容】
<計算式>1年間の分配金累計/直近月末の基準価格
<例>毎月決算型の投信が過去1年間で毎月10円(1万口あたり)の分配金を出し、直近の月末の基準価格が10500円だった場合:(10×12)/10500=0.0114となり、分配金利回りは1.14%。
分配金健全度
投資信託の分配金には運用の成果から支払う「普通分配金」と、元本の取り崩しに当たる「元本払戻金(特別分配金)」があり、分配金健全度は評価対象期間中に支払われた分配金総額のうち、普通分配金が占める比率を示します。この数値が高いほど健全度は高く、数値が低い投信は、運用の成果が上がらなくても元本を取り崩して分配金を出していると推測できます。なお、分配金が1年間出なかった場合でも分配金健全度(1年)を100%としています。
【計算内容】
<計算式>普通分配金/分配金総額
<例1>
・毎月決算型の投信が過去1年間で毎月10円(1万口あたり)の分配金を出し、それがすべて普通分配金だった場合:(10×12)/(10×12)=1となり、分配金健全度は100%…①
・毎月決算型の投信が過去1年間で毎月10円(1万口あたり)の分配金を出し、半分は普通分配金、残り半分が元本払戻金(特別分配金)だった場合:普通分配金=(10/2)×12=60、60/120=0.5となり、分配金健全度は50%…②
分配金健全度は100%の①の方が高い。
資金流出入
どれだけお金が出たり入ったりしたかを示した数値です。個別の投資信託の設定額(新規購入額)から解約・償還額を引いて算出し、プラスなら資金流入、マイナスは資金流出を表します。急激な資金の流出入は投信の運用にとっては好ましくなく、運用成績に悪影響を及ぼす例もあります。
リターン・リターン(1年)・リターン(年率)
投資家が期間中に投資信託を保有して得られた収益を示します。分配金を受け取らずにその分を元本に加えて運用を続けた場合、基準価格(分配金再投資ベース)がどれだけ上昇または下落したかをパーセントで表示しています。
リターン(年率)は対象期間中のリターンを1年間に換算した年率で表示しています。
【計算内容】
・リターン (=累積リターン)
{nΠ1(1+月次リターンn)} - 1  n=6,12,36,60,120,設定来月数
・リターン(1年)、リターン(年率) (=年率累積リターン)
(1+上記累積リターン)^(12/n) - 1  n=6,12,36,60,120,設定来月数
分配金受取ベースのリターン(年率)
分配金を足した基準価格がどれだけ上昇または下落したかをパーセントで表示しています。その投資信託を購入した投資家の保有期間中の損得の実感に近いリターンと言えます。対象期間中のリターンを1年間に換算した年率で表示しています。
【計算内容】
{(計算期末基準価格+計算期間分配金合計)/計算期初基準価格} ^ (12/n) - 1
n=6,12,36,60,120
リスク・リスク(1年)・リスク(年率)
基準価格のブレ幅の大きさ表します。過去の基準価格の一定間隔(日次、週次、月次)のリターンを統計処理した標準偏差の数値です。この数値が大きな投資信託ほど大きく値上がりしたり、大きく値下がりしたりする可能性が高く、逆にリスクの小さい投信ほど値動きは緩やかになると推測できます。月次更新。6カ月は日次データ、1年は週次データ、3年超は月次データで算出しています。
リスク(年率)は対象期間中のリスクを1年間に換算した年率で表示しています。
【計算内容】
・リスク(1年)、リスク(年率)1年 (=年率標準偏差1年)
√(nΣ週次リターン^2 - (Σ週次リターン)^2) / n(n-1) × √52 n=52
・リスク(年率)3年~設定来 (=年率標準偏差3年~設定来)
√(nΣ月次リターン^2 - (Σ月次リターン)^2) / n(n-1) × √12 n=36,60,120,設定来月数
シャープレシオ・シャープレシオ(1年)・シャープレシオ(年率)
運用で取ったリスクに対してどれだけリターンを上げたかを示す指標です。この値が大きいほど、相対的に小さなリスクで大きなリターンを上げたことを意味します。効率的な運用をしている投資信託を探す際に利用します。月次更新。 6カ月は日次データ、1年は週次データ、3年超は月次データで算出しています。
シャープレシオ(年率)は対象期間中のシャープレシオを1年間に換算した年率で表示しています。
【計算内容】
・シャープレシオ(1年)、シャープレシオ(年率)1年 (=年率シャープレシオ)
{(Σ週次リターン)/n - RFRw52} / {√(nΣ週次リターン^2 - (Σ週次リターン)^2) / n(n-1)} × √52 n=52
RFRw52 :直近52週の各週末の無担保コール1週間物金利を利用し、以下の計算により求める。
RFRw52={(1+CALLt-52 /100)^(1/52) + ・・・・・ +(1+CALLt-1 /100)^(1/52)}/52-1
・シャープレシオ(年率) 3年~設定来(=年率シャープレシオ3年~設定来)
{(Σ月次リターン)/n - RFRmn} / {√(nΣ月次リターン^2 - (Σ月次リターン)^2) / n(n-1)} × √12 n=36,60,120,設定来月数
RFRmn :直近nカ月の各月末の無担保コール1カ月物金利を利用し、以下の計算により求める。
RFRmn={(1+CALLt-n /100)^(1/12) + ・・・・・ +(1+CALLt-1 /100)^(1/12)}/n-1
QUICKファンドリスク
基準価格の変動の大きさを示す指標です。正式にはQUICKファンドリスク(QFR)と呼び、価格変動(リスク)が最も小さい「QFR1」から、最大の「QFR5*」まで6段階で表しています。更新は月1回。
投信の価格変動リスク(過去の価格変動の度合い)をTOPIX(東証株価指数)との相対評価で表します。国内株式投資の代表的な指標であるTOPIXの価格変動リスクと比較することで、個々の投信の価格変動の大きさが理解しやすいのが特徴です。例えば、リスク値がTOPIXの4分の1の投信はリスクのレベルが最も小さい「QFR1」に分類します。
QFR分類基準
QFR1TOPIXのリスク値の3分の1倍以下。
QFR2TOPIXのリスク値の3分の1倍より大きく、3分の2倍以下。
QFR3TOPIXのリスク値の3分の2倍より大きく、1倍(TOPIXと同じ)以下。
↑  TOPIX ↓
QFR4TOPIXのリスク値の1倍より大きく、3分の4倍以下。
QFR5TOPIXのリスク値の3分の4倍より大きく、2倍以下。
QFR5*TOPIXのリスク値の2倍より大きい。
TOPIXは「QFR3」の階級に分類されますが、リスク値は「QFR3」と「QFR4」の境目に位置します。
評価対象となるファンドは、4カ月以上の運用実績のある追加型株式投信です。
決算日
投資信託の運用結果を取りまとめる日です。分配金が支払われる基準日になります。
運用会社名
投資信託の商品内容や運用方針などを決めている金融機関です。
QUICK投信分類
分類名説明
国内株式中小型主に国内の中小型株式に投資するファンド。中小型株式の判定は、投資信託協会の属性区分表に基づく。
その他(大型等)主に国内の大型株式または、大型ならびに中小型の国内株式に投資するファンド。大型株式などの判定は、投資信託協会の属性区分表に基づく。
先進国株式北米主に北米(アメリカ・カナダ)の株式に投資するファンド。株式とREITもしくはMLPに投資するファンドも含む。ただし、主な投資対象資産が株式ではなく、REIT(北米)の場合は「海外REIT-北米」に分類、MLPの場合は「コモディティ-MLP」に分類する。
欧州主として、欧州の先進国株式に投資するファンド。株式とREITに投資するファンドも含む。ただし、主な投資対象資産がREIT(欧州)の場合は「海外REIT-グローバル(除く北米)」に分類する。
オセアニア主にオセアニア地域(オーストラリア・ニュージーランド)の株式に投資するファンド。株式とREITに投資するファンドも含む。ただし、主な投資対象資産がREIT(オセアニア)の場合は「海外REIT-グローバル(除く北米)」に分類する。
その他(グローバル)主に上記以外の先進国・地域の株式に投資するファンド。株式とREITに投資するファンドも含む。ただし、主な投資対象資産がREIT(グローバル)の場合は「海外REIT-グローバル(含む北米)」もしくは「海外REIT-グローバル(除く北米)」に分類する。
新興国株式アジア主にアジア地域の新興国株式に投資するファンド。
中東・アフリカ主に中東・アフリカ地域の新興国株式に投資するファンド。
中南米主に中南米地域の新興国株式に投資するファンド。
東欧・ロシア主に東欧・ロシア地域の新興国株式に投資するファンド。
その他(グローバル)主に上記以外の新興国・地域の株式に投資するファンド。
グローバル株式主に先進国と新興国の両方を含む国・地域の株式に投資するファンド。
国内債券主に国内債券に投資するファンド。
先進国債券
(投資適格)
北米北米通貨(米ドル・カナダドル)建て債券のうち、組入対象の平均格付が原則投資適格以上の債券に投資するファンド。ただし、新興国の政府や企業が自国もしくは他の新興国で発行する北米通貨建て債券に投資するファンドは含まない。
欧州欧州通貨(ユーロ・ポンド)建て債券のうち、組入対象の平均格付が原則投資適格以上の債券に投資するファンド。ただし、新興国の政府や企業が自国もしくは他の新興国で発行する欧州通貨建て債券に投資するファンドは含まない。
オセアニアオセアニア通貨(豪ドル・NZドル)建て債券のうち、組入対象の平均格付が原則投資適格以上の債券に投資するファンド。ただし、新興国の政府や企業が自国もしくは他の新興国で発行するオセアニア通貨建て債券に投資するファンドは含まない。
その他(グローバル)上記以外の先進国通貨建て債券もしくは複数の先進国通貨建て債券(例えば米ドル建てとユーロ建ての組合せ)のうち、組入対象の平均格付が原則投資適格以上の債券に投資するファンド。ただし、新興国の政府や企業が自国もしくは他の新興国で発行する先進国通貨建て債券は含まない。
先進国債券
(非投資適格)
先進国通貨建ての債券のうち、組入対象の平均格付が原則投資適格未満の債券に投資するファンド。ただし、新興国の政府や企業が自国もしくは他の新興国で発行する先進国通貨建て債券は含まない。
先進国債券
(格付混在)
先進国通貨建ての債券のうち、組入対象の格付けが投資適格の債券のほか投資適格未満の債券にも投資するファンド。ただし、新興国の政府や企業が自国もしくは他の新興国で発行する先進国通貨建て債券は含まない。
新興国債券アジア主にアジア通貨建ての新興国債券に投資するファンド。
中東・アフリカ主に中東・アフリカ通貨建ての新興国債券に投資するファンド。
中南米主に中南米通貨建ての新興国債券に投資するファンド。
東欧・ロシア主に東欧・ロシア通貨建ての新興国債券に投資するファンド。
その他(グローバル)主に上記以外の新興国通貨建て債券もしくは複数の新興国通貨建て債券(例えばブラジル・レアル建てとロシア・ルーブル建ての組合せ)に投資するファンド。
グローバル債券主に先進国債券と新興国債券の両方に投資するファンド。
国内REIT主に国内の上場不動産投資信託(REIT)に投資するファンド。
海外REIT北米主に北米(アメリカ・カナダ)の上場不動産投資信託(REIT)に投資するファンド。ただし、投資対象に株式が含まれる場合は「先進国株式-北米」に分類される。
グローバル
(含む北米)
主に北米(アメリカ・カナダ)およびその他の国・地域の上場不動産投資信託(REIT)に投資するファンド。ただし、投資対象に株式が含まれる場合は「先進国株式-その他(グローバル)」に分類される。
グローバル
(除く北米)
主に北米(アメリカ・カナダ)を除く海外の上場不動産投資信託(REIT)に投資するファンド。ただし、投資対象に株式が含まれる場合は「先進国株式-その他(グローバル)」に分類される。
転換社債先進国主に先進国の転換社債に投資するファンド。
新興国主に新興国の転換社債に投資するファンド。
その他(グローバル)主に先進国と新興国の転換社債に投資するファンド。
コモディティMLP主にMLP(マスター・リミテッド・パートナーシップ)に投資するファンド。ただし、投資対象に株式が含まれる場合は「先進国株式」に分類される。
主に金に投資するファンド。
原油主に原油に投資するファンド。
その他(含む複合)主に上記以外のコモディティ(商品)、もしくは金・原油・食糧などのコモディティ全般に投資するファンド。
バランスアロケーション固定
(低リスク)
株式や債券など複数の資産に固定の配分比率で投資し、上場株式等(REITやMLPを含む)の組入比率が低いファンド。
アロケーション固定
(中リスク)
株式や債券など複数の資産に固定の配分比率で投資し、上場株式等(REITやMLPを含む)の組入比率が中程度のファンド。
アロケーション固定
(高リスク)
株式や債券など複数の資産に固定の配分比率で投資し、上場株式等(REITやMLPを含む)の組入比率が高いファンド。
アロケーション可変株式や債券など複数の資産に投資し、配分比率を経済状況や市場動向などに応じて変化させるファンド。
その他上記分類に属さないファンド。ブルベア型、レバレッジ型・インバース型、ヘッジファンド型(ロングショート、マーケットニュートラル等)などが該当する。
QUICK略称
QUICKが独自に決めた個別の投資信託の略称です。
愛称
運用会社が個別の投資信託に付けたニックネームです。
日経略称
日本経済新聞や日経電子版などで使う投信の略称です。
決算頻度
1年間に決算が何回あるかを示したものです。毎月分配型は12回です。
設定日
投資信託の運用が始まった日です。
償還日
投資信託の運用が終わる日です。期限を定めない投信もありますが、残高の減少や運用不振などを理由にあらかじめ決めていた期限より前に繰り上げ償還する投信もあります。
販売区分
販売が限定される投資信託を「DC専用」「SMA専用」「ラップ専用」「ETF」「財形給付金ファンド」に区分しています。
運用区分
値動きが市場平均(指数)に連動する投資信託を「インデックス型」、それ以外を「アクティブ型」に区分しています。運用会社が目論見書の商品分類に「インデックス型」と明記していない場合は「アクティブ型」とみなしているため、指数に連動する投信でも「アクティブ型」に区分される場合があります。
購入時手数料
投資信託を買うときに投資家が販売金融機関に払う手数料で、購入金額に対するパーセントで示します。同じ投信でも販売会社によって手数料の水準が異なるケースがあり、運用会社が決めた購入時手数料の上限の値を掲載しています。この手数料がゼロのことを「ノーロード」と言います。
信託報酬
投資信託を運用・管理するための費用で、「運用管理費用」とも呼びます。投資家は投信の保有期間中、運用会社、販売会社、信託銀行に払い続けます。純資産残高に対する年率で表示し、投資家は保有残高から日割り計算した金額を日々差し引かれます。基準価格は信託報酬控除後の数字なので、投資家にとっては実感しにくいコストですが、投信を長期保有する場合、信託報酬の水準で運用成果には大きな違いが出ます。信託報酬は有価証券届出書に記載された上限値を表示しています。
実質信託報酬
信託報酬は投資信託を運用・管理するための費用で、「運用管理費用」とも呼びます。複数の投資信託を対象とする「ファンド・オブ・ファンズ」型の投信では、投資家はその投信自身の信託報酬に加え、投資先ファンドの信託報酬も負担します。投資先の分を含めた信託報酬の合計を「実質信託報酬」と言います。実質信託報酬は有価証券届出書に記載された上限値を表示しています。
投資対象とする投資信託証券
複数の投資信託に投資する「ファンド・オブ・ファンズ」型の投信で、投資先のファンドに支払う費用を示しています。
換金時手数料
投資信託を解約するときにかかる手数料です。大半の投信には、この手数料はありません。
信託財産留保額
投資信託を解約するときにかかる費用です。投信は解約が出ると組み入れていた株式などを一部売却して現金化します。その際に発生するコストは解約した投資家自身が支払い、継続保有する他の投資家の負担にならないようにするための仕組みです。信託報酬などと違って金融機関の収入にはならず、投信の資産となります。信託財産留保額のない投信も多くあります。
資産配分比率
どの資産にどれだけの比率で投資しているかを示したものです。
組み入れ資産が公表されていない場合は掲載していません。
通貨別配分比率
どの通貨の資産にどれだけの比率で投資しているかを示したものです。
組み入れ通貨が公表されていない場合は掲載していません。
国別配分比率
どの国・地域にどれだけの比率で投資しているかを示したものです。
組み入れ国や地域が公表されていない場合は掲載していません。
組入上位銘柄
投資信託が投資している株式や債券などのうち、組み入れ比率が上位10位内の銘柄です。
組み入れ銘柄が公表されていない場合や組み入れ上位比率が算出できない場合は掲載していません。
分類平均指数のリターン(年率)
「分類平均指数」は、QUICK投信分類で同じ分類の中に含まれる投資信託の日次リターンの平均を指数化(2003年12月30日=10000)したもので、リターンはこの指数がどれだけ上昇または下落したかをパーセントで表示しています。対象期間中のリターンを1年間に換算した年率で表示しています。
【計算内容】
・リターン(年率)1年~設定来 (=年率累積リターン1年~設定来)
{nΠ1(1+月次リターンn)} ^12/n - 1  n=12,36,60,120,設定来月数
分類平均指数のリスク(年率)
「分類平均指数」は、QUICK投信分類で同じ分類の中に含まれる投資信託の日次リターンの平均を指数化(2003年12月30日=10000)したもので、リスクはこの指数の変動幅の大きさ(指数のリターンの標準偏差)を表しています。対象期間中のリスクを1年間に換算した年率で表示しています。
【計算内容】
・リスク(年率)1年 (=年率標準偏差1年)
√(nΣ週次リターン^2 - (Σ週次リターン)^2) / n(n-1) * √52 n=52
・リスク(年率)3年~設定来 (=年率標準偏差3年~設定来)
√(nΣ月次リターン^2 - (Σ月次リターン)^2) / n(n-1) * √12 n=36,60,120,設定来月数
分類平均指数のシャープレシオ(年率)
「分類平均指数」は、QUICK投信分類で同じ分類の中に含まれる投資信託の日次リターンの平均を指数化(2003年12月30日=10000)したもので、シャープレシオはこの指数のリスクに対してリターンがどれくらいだったかを示したものです。対象期間中のシャープレシオを1年間に換算した年率で表示しています。
【計算内容】
・シャープレシオ(1年)、シャープレシオ(年率)1年 (=年率シャープレシオ)
{(Σ週次リターン)/n - RFRw52} / {√(nΣ週次リターン^2 - (Σ週次リターン)^2) / n(n-1)} × √52 n=52
RFRw52 :直近52週の各週末の無担保コール1週間物金利を利用し、以下の計算により求める。
RFRw52={(1+CALLt-52 /100)^(1/52) + ・・・・・ +(1+CALLt-1 /100)^(1/52)}/52-1
・シャープレシオ(年率) 3年~設定来(=年率シャープレシオ3年~設定来)
{(Σ月次リターン)/n - RFRmn} / {√(nΣ月次リターン^2 - (Σ月次リターン)^2) / n(n-1)} × √12 n=36,60,120,設定来月数
RFRmn :直近nカ月の各月末の無担保コール1カ月物金利を利用し、以下の計算により求める。
RFRmn={(1+CALLt-n /100)^(1/12) + ・・・・・ +(1+CALLt-1 /100)^(1/12)}/n-1
最大下落率
設定から現在までの各月末時点での過去6カ月間、1年間、3年間、5年間、10年間のリターンを計算し、それぞれの期間で最も小さかった(マイナスとは限らない)リターンと、その時期を示しています。市場環境が悪化したときの投資信託の下値抵抗力をみるときや、自分のリスク許容度の範囲内に収まりそうな投信を選ぶ際の判断材料になります。
【計算内容】
<例>2017年1月に設定されたファンドで、6カ月の累積リターンが2017年7月末=3%、2017年8月末=-2%、2017年9月末=1%の場合:最大下落率6カ月は-2%、計算期間は2017年3月~2017年8月。
最大上昇率
設定から現在までの各月末時点での過去6カ月間、1年間、3年間、5年間、10年間のリターンを計算し、それぞれの期間で最も大きかったときのリターンと、その時期を示しています。市場環境が好転したときの投資信託の反転上昇力などをみるときの判断材料になります。
【計算内容】
<例>2017年1月に設定されたファンドで、6カ月の累積リターンが2017年7月末=3%、2017年8月末=-2%、2017年9月末=1%の場合:最大上昇率6カ月は3%、計算期間は2017年2月~2017年7月。
積立/一括購入 比較
各期間で合計100万円になるよう毎月均等に積み立てた場合の「積立」と、当初100万円を投資してそのまま保有し続けた場合の「一括購入」の運用結果を比較しています。運用でどれだけ増えたか減ったかを金額で示しています。
計算対象期間は1年、3年、5年、10年。過去の分配金は全て再投資されたものとし、分配金再投資ベースの基準価格に基づいて試算しています。税金や手数料は考慮していません。積立も一括投資も対象期間の最初の月末に購入したと想定し、対象期間の最後の月末時点で評価しています。
ETFを含む全ての国内追加型株式投信を対象とし、ETFも市場価格ではなく分配金再投資ベースの基準価格に基づいて試算しています。
【計算内容】
<計算式>評価金額 - 累計買付金額(100万円)
<例>対象期間の最後の月末の評価金額が120万円の場合、評価損益額は 120万円 - 100万円 = 20万円 となります。
販売会社
この投資信託を販売している金融機関です。
ランキング一覧(対象は紙面の相場表に掲載されている銘柄)
値上がり率ランキング前営業日と比べ基準価格が上昇しているファンドのランキング。
対象:追加型株式投信(除く ETF、ラップ・SMA専用、マネー型、ブル・ベア型)
値下がり率ランキング前営業日と比べ基準価格が下落しているファンドのランキング。
対象:追加型株式投信(除く ETF、ラップ・SMA専用、マネー型、ブル・ベア型)
純資産総額ランキング純資産総額(残高)の大きいファンドのランキング。
対象:追加型株式投信(除く ETF、ラップ・SMA専用、マネー型)
資金流入ランキング過去1カ月で資金流入(購入)が多かったファンドのランキング。
対象:追加型株式投信(除く ETF、ラップ・SMA専用、マネー型)
資金流出ランキング過去1カ月で資金流出(解約)が多かったファンドのランキング。
対象:追加型株式投信(除く ETF、ラップ・SMA専用、マネー型)
リターン上位ランキング過去の運用実績が良かったファンドのランキング。
対象:追加型株式投信(除く ETF、ラップ・SMA専用、マネー型、ブル・ベア型)
リターン下位ランキング過去の運用実績が低調だったファンドのランキング。
対象:追加型株式投信(除く ETF、ラップ・SMA専用、マネー型、ブル・ベア型)
低リスクランキング過去の値動きのブレが小さいファンドのランキング。
対象:追加型株式投信(除く ETF、ラップ・SMA専用、マネー型、ブル・ベア型)
シャープレシオランキング相対的に小さなリスクで大きなリターンを上げた(運用効率の高い)ファンドのランキング。
対象:追加型株式投信(除く ETF、ラップ・SMA専用、マネー型、ブル・ベア型)
分配金利回りランキングファンドの分配金利回りランキング。
基本設定では分配金を元本の取り崩しではなく、すべて運用成果から支払っている分配金健全度が100%のファンドを抽出し、分配金利回りの高い順にランキングしています。「分配金健全度」のチェックを外せば、分配金健全度が100%以外のファンドも含めたランキングが表示されます。
新着ファンド
新着ファンドが設定日の新しい順に並んでいます。
投資信託サーチ
検索対象は国内の追加型株式投信となります。
ファンドの名前などでフリーワード検索ができるほか、運用会社、純資産総額などでも検索可能です。また投信分類を指定して検索することもできます。
より詳しく検索したい場合は「詳細版」タブを押してください。決算回数やパフォーマンスなどを指定して検索できます。
データは平日の22時から24時の間に更新します。
シンプル版
フリーワード検索投資信託の名称や愛称の一部で検索できます。
運用会社投資信託を運用している運用会社を指定して検索できます。初期値は「すべて」で、運用会社を特定せず、全ての運用会社から検索されます。
販売会社投資信託を販売している金融機関を指定して検索できます。販売会社名あるいはその一部を入力して下さい。入力した名前と一致(部分一致)した販売会社が取り扱う投資信託から検索されます。初期値は何も選ばれていない状態で、全ての販売会社が検索の対象となります。
QUICK投信分類(大分類)投資信託を投資対象の地域や資産などで区分したQUICK独自の投信分類(16個の大分類)を指定して検索できます。初期値は「すべて」で、投信分類を特定せず、全ての分類から検索されます。
純資産総額(億円)純資産総額の規模を指定できます。初期値は「すべて」で、純資産総額の規模に関わらず検索されます。
ETFを除外ETFを検索対象から除外するかどうかを指定します。初期値は「チェックあり(除外)」で、ETFを除外せずに検索する場合にはチェックを外す必要があります。
NISA対象検索対象をNISAつみたて投資枠、NISA成長投資枠の投資信託に限定するかどうかを指定します。初期値は「チェックなし」で、NISA対象商品を含む全ての投資信託から検索されます。
ノーロード購入時手数料は投資家が投資信託を買うときに販売金融機関に払う手数料で、購入金額に対するパーセントで示します。この手数料がゼロのことを「ノーロード」と言います。この項目をチェックすることで購入時手数料がかからない投資信託に限定することができます。初期値は「チェックなし」で、購入手数料率に関わらず検索されます。
QUICKファンドスコア9以上QUICKファンドスコアは、個人投資家が長期で保有するのにふさわしい投信かどうかを10段階で評価した指標です。追加型株式投信(ETF、ラップ・SMA専用などを除く)を投資対象の資産が同じ分類(※1)の中で相対評価し、1~10にランク分けしています。数値が大きいほど同じ分類内で評価が高いことを表します。長期保有するのは運用実績が長い投信の中から選ぶのが望ましいという考え方から、設定からの経過年数が長いファンドほど評価を高くしています。スコアは設定後3年以上が経過した投信に付与(インデックス型は設定後10年以上に付与)しています。この項目をチェックすることでQUICKファンドスコアが9以上の長期投資にふさわしいと判断された投資信託に検索の対象を限定することができます。

総合スコアは5つの項目で評価した上で算出しています。評価項目は①リスク(リスク水準の適正さ)②リターン(過去の実績リターン)③下値抵抗力(過去の基準価格の最大下落率)④コスト(投資家が払うコスト当たりリターン)⑤分配金健全度(分配金に占める普通分配金の比率)――の5つ。スコアは月に1回更新されます。

(※1)投信分類は、投資信託を投資対象の地域や資産などで区分したQUICK独自の「QUICK投信分類(大分類)」のうち、以下の15分類を使用しています。
国内株式、先進国株式、新興国株式、グローバル株式、国内債券、先進国債券(投資適格)、先進国債券(非投資適格)、先進国債券(格付混在)、新興国債券、グローバル債券、国内REIT、海外REIT、転換社債、コモディティ、バランス
詳細版
フリーワード検索投資信託の名称や愛称の一部で検索できます。
運用会社投資信託を運用している運用会社を指定して検索できます。初期値は「すべて」で、運用会社を特定せず、全ての運用会社から検索されます。
販売会社投資信託を販売している金融機関を指定して検索できます。販売会社名あるいはその一部を入力して下さい。入力した名前と一致(部分一致)した販売会社が取り扱う投資信託から検索されます。初期値は何も選ばれていない状態で、全ての販売会社が検索の対象となります。
QUICK投信分類投資信託を投資対象の地域や資産などで区分したQUICK独自の投信分類(16個の大分類、34個の中分類)を指定して検索できます。複数の分類を指定することも可能です。初期値は何も指定されていない状態で、全ての分類が対象となります。
為替リスク為替リスクの有無を指定して投資信託を検索できます。為替リスクは円以外の通貨の値動きの影響を受けるかどうかで規定しています。
・為替リスク「あり」:円建て以外の組み入れ資産について対円で為替ヘッジをほとんどしていない場合、あるいは為替投資をしている。
・為替リスク「なし」:組み入れ資産がすべて円建ての場合、および円建て以外の組み入れ資産について対円で為替ヘッジをしている場合、あるいは為替投資をしていない。
・為替リスク「一部あり」:円建て以外の組み入れ資産について一部を対円で為替ヘッジをしている場合、あるいは市場環境などに応じて機動的に為替ヘッジをしている。
初期値は「すべて」で、為替リスクの有無に関わらず検索されます。
QUICKファンドスコアQUICKファンドスコアを指定して投資信託を検索できます。複数のスコアの指定が可能です。
初期値は何も選ばれていない状態で、スコアに関わらず検索されます。
QUICKファンドスコアは、個人投資家が長期で保有するのにふさわしい投信かどうかを10段階で評価した指標です。追加型株式投信(ETF、ラップ・SMA専用などを除く)を投資対象の資産が同じ分類(※1)の中で相対評価し、1~10にランク分けしています。数値が大きいほど同じ分類内で評価が高いことを表します。長期保有するのは運用実績が長い投信の中から選ぶのが望ましいという考え方から、設定からの経過年数が長いファンドほど評価を高くしています。スコアは設定後3年以上が経過した投信に付与(インデックス型は設定後10年以上に付与)しています。

総合スコアは5つの項目で評価した上で算出しています。評価項目は①リスク(リスク水準の適正さ)②リターン(過去の実績リターン)③下値抵抗力(過去の基準価格の最大下落率)④コスト(投資家が払うコスト当たりリターン)⑤分配金健全度(分配金に占める普通分配金の比率)――の5つ。スコアは月に1回更新されます。

(※1)投信分類は、投資信託を投資対象の地域や資産などで区分したQUICK独自の「QUICK投信分類(大分類)」のうち、以下の15分類を使用しています。
国内株式、先進国株式、新興国株式、グローバル株式、国内債券、先進国債券(投資適格)、先進国債券(非投資適格)、先進国債券(格付混在)、新興国債券、グローバル債券、国内REIT、海外REIT、転換社債、コモディティ、バランス
QUICKファンドリスクQUICKファンドリスクを指定して検索できます。複数のリスクの指定が可能です。初期値は何も選ばれていない状態で、リスクの水準に関わらす検索されます。
QUICKファンドリスクは、基準価格の変動の大きさを示す指標です。価格変動(リスク)が最も小さいQFR1から、最大のQFR5*まで6段階で表しています。月に1回更新されます。
投資信託の価格変動リスク(過去の価格変動の度合い)をTOPIX(東証株価指数)との相対評価で表します。国内株式投資の代表的な指標であるTOPIXの価格変動リスクと比較することで、個々の投資信託の価格変動の大きさが理解しやすいのが特徴です。例えば、リスク値がTOPIXの4分の1の投信はリスクのレベルが最も小さい「QFR1」に分類します。

QFR 分類基準
QFR1 TOPIXのリスク値の3分の1倍以下。
QFR2 TOPIXのリスク値の3分の1倍より大きく、3分の2倍以下。
QFR3 TOPIXのリスク値の3分の2倍より大きく、1倍(TOPIXと同じ)以下。
↑  TOPIX ↓
QFR4 TOPIXのリスク値の1倍より大きく、3分の4倍以下。
QFR5 TOPIXのリスク値の3分の4倍より大きく、2倍以下。
QFR5* TOPIXのリスク値の2倍より大きい。

TOPIXは「QFR3」の階級に分類されますが、リスク値は「QFR3」と「QFR4」の境目に位置します。
評価対象となる投資信託は、4カ月以上の運用実績のある追加型株式投信です。
決算頻度決算頻度(1年間に決算が何回あるか)を指定して検索できます。複数の決算頻度を指定することが可能です。初期値は何も選ばれていない状態で、全ての投資信託が対象となります。
設定後年数投資信託の設定後年数(運用開始から現在までの運用期間)を指定して検索できます。初期値は「すべて」で、運用期間に関わらず検索されます。
償還までの年数投資信託が償還されるまでの年数(残存年数)を指定して検索できます。償還日が特定されない場合は「無期限」を選択してください。初期値は「すべて」で、残存年数に関わらず検索されます。
純資産総額純資産総額を指定して検索できます。初期値は「すべて」で、純資産総額に関わらず検索されます。
購入時手数料(税込)購入時手数料を指定して検索できます。購入手数料は投資家が投資信託を買うときに販売金融機関に払う手数料で、購入金額に対するパーセントで示します。同じ投資信託でも販売会社によって手数料の水準が異なるケースがあり、運用会社が決めた購入時手数料の上限の値を掲載しています。この手数料がゼロのことを「ノーロード」と言います。初期値は「すべて」で、購入手数料率に関わらず検索されます。
実質信託報酬(税込・年)実質信託報酬を指定して検索できます。信託報酬は投資信託を運用・管理するための費用で、「運用管理費用」とも呼びます。複数の投資信託を対象とする「ファンド・オブ・ファンズ」型では、投資家はその投信自身の信託報酬に加え、投資先ファンドの信託報酬も負担します。投資先の分を含めた信託報酬の合計を「実質信託報酬」と言います。実質信託報酬は有価証券届出書に記載された上限値を表示しています。初期値は「すべて」で、実質信託報酬に関わらず検索されます。
換金時信託財産留保額換金時信託財産留保額の有無を指定して検索できます。換金時信託財産留保額は投資信託を解約するときにかかる費用です。投資信託は解約が出ると組み入れていた株式などを一部売却して現金化します。その際に発生するコストは解約した投資家自身が支払い、継続保有する他の投資家の負担にならないようにするための仕組みです。信託報酬などと違って金融機関の収入にはならず、投資信託の資産となります。信託財産留保額のない投信も多くあります。初期値は「すべて」で、換金時信託財産留保額の有無に関わらず検索されます。
運用区分「インデックス型」か「アクティブ型」かの運用区分を指定して検索できます。値動きが市場平均(指数)に連動する投資信託を「インデックス型」、それ以外を「アクティブ型」に区分しています。運用会社が目論見書の商品分類に「インデックス型」と明記していない場合は「アクティブ型」とみなしているため、指数に連動する投信でも「アクティブ型」に区分される場合があります。初期値は「すべて」で、インデックス型、アクティブ型に関わらず検索されます。
販売時の区分「ETF」、「DC専用」などの販売区分を指定して検索できます。各区分に対し
「すべて」:検索対象とする、「絞り込む」:検索の対象をその区分の投資信託に限定する、「除外する」:検索対象から除外する
の3区分を指定できます。初期値は「すべて」で、全ての投資信託が対象となります。
・ETF:金融商品取引所に上場している投資信託で主に証券会社で購入できます。
・DC専用:企業型、個人型を問わず確定拠出年金においてのみ購入できる投資信託です。
・SMA専用:Separately Managed Accountの略称で投資一任契約に基づいた口座で購入できる投資信託です。一般的に「ラップ専用」より契約金額が高額です。
・ラップ専用:「SMA」と同様に投資一任契約に基づいた口座で購入できる投資信託です。
・マネー型:国内の短期金融商品などで安定的に運用されており、シリーズファンドから資金を一時的に待機させるための乗り換え専用ファンドです。シリーズ以外からの購入は不可。
・財形貯蓄型:勤労者財産形成貯蓄制度により購入できる投資信託です。
銘柄の属性「ミリオン型」、「NISAつみたて投資枠」、「NISA成長投資枠」の属性区分を指定して検索できます。各区分に対し「すべて」:検索対象とする、「絞り込む」:検索の対象をその区分の投資信託に限定する、「除外する」:検索対象から除外するの3区分を指定できます。初期値は「すべて」で、全ての投資信託が対象となります。
・ミリオン型:給与から毎月天引きで購入できる投資信託
・NISAつみたて投資枠:NISAつみたて投資枠で購入できる投資信託
・NISA成長投資枠:NISA成長投資枠で購入できる投資信託
レバレッジ投資信託「ブルベア型」の投資信託を検索の対象とするかどうかを指定できます。
「すべて」:検索対象とする、「絞り込む」:検索の対象をその区分の投資信託に限定する、「除外する」:検索対象から除外する
の3区分を指定できます。初期値は「すべて」で、全ての投資信託が対象となります。ブルベア型は相場の変動に応じて基準とする指数の値動きを大幅に上回る利益を目指す投資信託です。
運用の手法特殊な運用スキームの投資信託を指定して検索できます。各区分に対し
「すべて」:検索対象とする、「絞り込む」:検索の対象をその区分の投資信託に限定する、「除外する」:検索対象から除外する
の3区分を指定できます。初期値は「すべて」で、全ての投資信託が対象となります。
・限定追加型:当初設定時から購入できる期間が限定され、ある期間経過後は購入できない投資信託です。
・通貨選択型:組み入れ資産の運用に加えて為替投資を組み合わせた投資信託です。
・ターゲットイヤー型:あらかじめ定められた目標年に合わせて組み入れ資産の比率が変化する投資信託です。一般的には安定運用へと切り替わっていきます。
・カバードコール型:組み入れ資産の運用に加えてコールオプションの売りを同時に行う投資信託です。
・絶対収益追求型:組み入れ資産の上昇や下落に関わらず収益を上げることを目標とした投資信託です。
特長ある主な投資先特殊な投資対象を組み入れた投資信託を指定して検索できます。各区分に対し
「すべて」:検索対象とする、「絞り込む」:検索の対象をその区分の投資信託に限定する、「除外する」:検索対象から除外する
の3区分を指定できます。初期値は「すべて」で、全ての投資信託が対象となります。
・ハイブリッド証券型:株式と債券の特徴を併せ持つハイブリッド証券(永久劣後債、優先出資証券など)に投資する投資信託です。
・バンクローン型:複数の銀行が企業に協調融資する仕組みの貸付債権に投資する投資信託です。
リターン(年率)リターン(分配金再投資ベース。分配金を受け取らずにその分を元本に加えて運用したリターン)を指定して検索できます。1年、5年、10年のそれぞれでリターンの指定が可能です。また、「分類平均より高い」を指定すると、それぞれの投資信託が属する分類の平均値より高いリターンを上げた投資信託が検索できます。初期値は「すべて」で、リターンの大きさに関わらず全ての投資信託が検索の対象となります。
リスク(年率)リスク(分配金再投資リターンのブレ幅。分配金を受け取らずにその分を元本に加えて運用したリターンの標準偏差)を指定して検索できます。1年、5年、10年のそれぞれでリスクを指定できます。また「分類平均より小さい」を指定すると、それぞれの投資信託が属する分類の平均値より小さいリスクの投資信託が検索できます。初期値は「すべて」で、リスクの大きさに関わらず全ての投資信託が検索の対象となります。
シャープレシオ(年率)シャープレシオ(運用で取ったリスクに対してどれだけリターンを上げたかを示す指標)を指定して検索できます。1年、5年、10年のそれぞれでシャープレシオを指定できます。また「分類平均より大きい」を指定すると、それぞれの投資信託が属する分類の平均値より大きいシャープレシオの投資信託が検索できます。初期値は「すべて」で、シャープレシオの大きさに関わらず全ての投資信託が検索の対象となります。
最大下落率最大下落率(設定から現在までの各月末時点での過去1年間、5年間、10年間のリターンを計算し、それぞれの期間で最も小さかったリターン。リターンはマイナスとは限らない)を指定して検索できます。1年、5年、10年でそれぞれ最大下落率を指定できます。初期値は「すべて」で、最大下落率の大きさに関わらず全ての投資信託が検索の対象となります。
分配金利回り分配金利回り(過去1年の分配金合計額を直近の月末の基準価格で割った値)を指定して検索できます。初期値は「すべて」で、分配金利回りの大きさに関わらず全ての投資信託が検索の対象となります。
分配金健全度分配金健全度(評価対象期間中に支払われた分配金総額のうち普通分配金が占める比率。全て普通分配金の場合や評価期間中分配がない場合は健全度100%)を指定して検索できます。1年、3年、5年でそれぞれ分配金健全度を指定できます。初期値は「すべて」で、分配金健全度の大きさに関わらず全ての投資信託が検索の対象となります。
R&I定量投信レーティング
日本経済新聞社グループの格付投資情報センター(R&I)独自の投信分類ごとに相対評価します。
評価期間は1年(52週)、3年(36カ月)、10年(120カ月)の3種類です。
シャープレシオ(リターン÷リスク)に基づいて、評価期間ごとに以下の区分けで「5」(最高位)から「1」までレーティングを付与します。
上位0%シャープレシオ上位10%「5」
上位10%シャープレシオ上位30%「4」
上位30%シャープレシオ上位70%「3」
上位70%シャープレシオ上位90%「2」
上位90%シャープレシオ上位100%「1」
詳細はR&Iウエブサイト「R&I定量投信レーティング・投信データ」をご覧ください。
https://www.r-i.co.jp/investment/toushinrating.html
運用資産別に選ぶ
【値動きから選ぶ】
4つの代表的な分類(国内株式型、先進国株式型、国内債券型、先進国債券(投資適格)型)に属する投資信託の平均的な値動きを確認できます。凡例をクリックすると、その分類に属する投資信託の一覧を表示します。表示期間は直近を終点とした週次の1年、月次の5年、月次の10年の3期間から選択できます。
【リスクとリターンから選ぶ】
純資産総額上位100銘柄の内、4つの代表的な分類(国内株式型、先進国株式型、国内債券型、先進国債券(投資適格)型)に属する個別の投資信託のリスクとリターンを描画したグラフです。相対的にリスクとリターンのバランスを把握できます。グラフ内でマウスをドラッグしたり領域をクリックすることで指定領域を拡大できます。元に戻したい場合は「ズーム解除」ボタンを押してください。ズームの状態に関わらず、マークにマウスをあてると銘柄名や選択された表示項目が確認でき、マウスでクリックすると個別銘柄の情報へ遷移します。グラフ中の直線はリスクとリターンの数値が一致する補助線です。
検索結果
検索結果は複数の項目を同時に見られる「一覧表示」と、全体を俯瞰(ふかん)できる「分布表示」(散布図)の2つをタブで切り替えることができます。
「分布表示」は検索結果の全銘柄ではなく、「一覧表示」タブのページに表示されている銘柄が表示されます。表示されたグラフ内でマウスをドラッグしたり領域をクリックすることで指定領域を拡大できます。元に戻したい場合は「ズーム解除」ボタンを押してください。ズームの状態に関わらず、マークにマウスをあてると銘柄名や選択された表示項目が確認でき、マウスでクリックすると個別銘柄の情報へ遷移します。グラフ中の直線はリスクとリターンの数値が一致する補助線です。
「一覧表示」、「分布表示」とも表示項目は選択リストから自由に切り替えることができます。
設定後年数
運用開始から現在までの期間を年数で表しています。