（写真：MastroBiggo/Flickr）
米国防総省の研究機関、国防高等研究計画局（DARPA）の研究者によると、スマートフォンやタブレット端末といった電子機器が、イランの核兵器や中国のミサイル以上に大きな軍事的脅威になりつつあるという。
「消費者向けの電子機器には、15年ほど前なら軍事目的のシステムにしか使われていなかったような、さまざまな技術や機能──高い計算処理能力をもったプロセッサやセンサー類、画像処理技術、通信機能が搭載されている。そして、このことが複数の安全保障上の脆弱性を生み出している」
DARPAの副長官を務めるKaigham Ken Gabriel氏は、米下院軍事委員会（House Armed Services Committee）が主催したパネルディスカッションのなかでそう語った。「いまでは世界中で何億人もの人間がこうした技術を手にしている」（Gabriel氏）
「この脅威はすでに具体的な問題になっている。米国は1997年前後から、軍事上の圧倒的な支配力を失っている」（同氏）
DARPAはもともと旧ソビエトに宇宙開発の分野で先を越された米国が、その対抗策のひとつとして設けた研究機関。現在は、さまざまな形に変身するロボットや脳でコントロールできる義手、音速の20倍の速度で巡航するミサイルなどの開発で知られている。そんなDARPAを率いる人物から、このような警鐘が鳴らされるのはちょっと皮肉なことである。
Gabriel氏によると、コンシューマー・テクノロジーが及ぼす脅威はかなり現実的なものになっており、とくにサイバー戦争の分野でそうした傾向が顕著になっているという。かつて米軍はこの分野で無敵を誇っていた。同氏はこの理由として、最新型のモバイル端末が携帯通信網やWi-Fiなどさまざまなネットワークを利用して通信を行っているため、盗聴や通信妨害が難しくなっていることを挙げている。今後はレーザーを利用した通信技術も普及するとみられることから、こうした流れを食い止めるのはさらに困難になりそうだという。
「EW（Electric Warfare、電子戦）に必要とされる技術は、かつてはごく一部の組織にしか入手できないものだった。ところがいまでは、ごく普通に市販されている部品をつかって、そうした電子機器の9割以上を作れるようになっている」（Gabriel氏）
TEXT BY Noah Shachtman
TRANSLATION BY 中村航
WIRED NEWS 原文(English)
※この翻訳は抄訳です
