日本から初めて3人がHadoopコミッタに就任。NTTとNTTデータから。業務としてのコミッタは人事評価も有利になる？

2014年12月19日

NTTとNTTデータは、オープンソースで開発されているHadoopのプログラムを書き換える権限を持つコミッタに、同社の社員3名が就任したと発表しました。

Hadoopのコミッタに就任した3人。左から、NTTデータ基盤システム事業本部鯵坂明氏、NTT ソフトウェアイノベーションセンタ小沢健史氏、NTTデータ基盤システム事業本部岩崎正剛氏

Hadoopのコミッタに日本企業の従業員が就任するのは初めて。NTTデータは2008年からHadoopに取り組みを開始しておりオープンソースへの貢献にも積極的で、Hadoopへの貢献度をコードの行数で集計すると、2014年の上半期はHortonworks、Cloudera、Yahoo!に次いで4位とのこと。

こうした貢献が評価され、Hadoopのオープンソースコミュニティを運営するThe Hadoop Project Management Committee（PMC）からコミッタへの招待が行われました。

一般にオープンソースのコミッタは個人としての資格です。今回のコミッタも基本的には個々人がコミッタとして就任するため「例えば3人の誰かが会社をやめたからといって、代わりに弊社の誰かがコミッタになる、ということはありません」（NTTデータ基盤システム事業本部濱野賢一朗氏）。

しかし、Hadoopへの貢献はあくまでも業務として行われており、コミッタとしての働きも業務の一環として行われるとのこと。さらに、PMCからはコミッタの所属企業に対しても（おそらく業務に関わって得た知識などをソースコードに反映することの了解を得る意味で）、従業員がコミッタに就任することの了解を得る手続きが求められたとのことです。

また、NTTおよびNTTデータの従業員としてHadoopのコミッタに就任することは社内の人事評価の面で「自分の技術的な実績をアピールするうえで大きなポイントとなることは間違いない」（濱野氏）と、業績として高く評価されることになるそうです。

今後NTTデータではHadoopのシステムインテグレーションなどを通して得た知見を積極的にHadoopに反映し、機能、品質、互換性、ドキュメントなどの向上や整備によって、商用ディストリビューションに頼らなくともコミュニティから提供される情報とコード、バイナリなどがそのまま利用しやすいものになることを実現していきたい、としています。