購入ご希望の方は、北海道赤いりぼんアフリカ支援の会へメールで直接ご連絡の上、1500円を北海道赤いリボンアフリカ支援の会の口座に振込んでください。
メールアドレス：hokkaido.red.ribbon@gmail.com
振込み先： 郵貯銀行 口座番号 02730-1-076864
北海道赤いリボンアフリカ支援の会
※ 北海道赤いりぼんアフリカ支援の会からアナウンスによれば、本屋さんには並ばないそうなので、内容など詳しくは、下記の赤いリボンのブログをご覧ください。
http://hokkaidoredribbon.blog106.fc2.com/
中央アフリカ共和国でエイズ診療所を開くまでの歩みを振り返った『「アフリカ病」にかかる』で始まるこの本は、診療所の活動の中で出会った子どもたち、母親たち、青年たちのことを書いたものです。記述を読んでいると、一人一人の姿が浮かび上がってくるように感じます。長年の友であり同志であったシスター・クララふくめ、多くは亡くなった人たちの思い出が積み重なるなか、徳永さんが活動を続けていることがよくわかります。
2003年のクーデターがきっかけとなって徳永さんが日本へ帰った後、「私は日本で不安を募らせたが、すべては杞憂であった。・・職員の成長と自立は、活動10年の大きな成果であった」と言える状態になっているそうです。
【アフリカ】避妊治療でHIV感染のリスクは2倍に
2012年1月6日 10:00
ホルモン避妊治療の危険
避妊治療の1つであるホルモン避妊法で、HIV感染のリスクが高まることが分かった。避妊のためのホルモン製剤は、1日1回の経口剤や注射剤などで、世界で1億4000万人以上の女性が利用しているという。
サハラ砂漠以南のアフリカには、ヒト免疫不全ウィルス（HIV）に感染している女性が1600万人以上いるとされており、この地域でも前述のホルモン製剤を利用している女性は多い。
米ワシントン大学疫学のCharles S. Morrison教授は
「HIV感染率の高い地域でホルモン避妊注射剤を積極的に普及させる活動が、逆にHIVまん延に寄与している可能性があるというのは、痛ましいことだ。しかし、最も広く用いられているこの効果的な避妊法をサハラ砂漠以南のアフリカで制限することは、おそらく母体の死亡率と病気にかかる率の上昇、低出生体重児と孤児の増加という、同じくらい悲劇的な結果を招くだろう」
と述べたと医療ニュースは報じている。
パートナーへの感染不安も
このホルモン製剤によるHIV感染リスクについての研究は現在まで何度も行われていたが、正式に結果として発表されたのは今回が初めて。
今回の研究はホルモン避妊によるHIV感染リスクが、パートナーの男性に伝播する危険性を調査するために計画されたもの。結果として、パートナーへHIVが感染する可能性は、ホルモン避妊をしている女性がしていない女性に比べ、2倍ものリスクを持っている事がわかった。
http://www.africa-news.jp/news_sNk0cFms1.html?right
世界基金に２６３億円 日本拠出準備と菅前首相
2012.1.26 21:48
菅直人前首相は２６日、スイスのシンクタンク、世界経済フォーラムの年次総会（ダボス会議）が開かれている同国東部ダボスの会場で記者会見し、国際機関「世界エイズ・結核・マラリア対策基金」（世界基金）に、日本政府が３億４千万ドル（約２６３億円）を拠出する準備を進めていることを明らかにした。
菅氏は、２０１０年にニューヨークの国連本部で開かれた国連ミレニアム開発目標（ＭＤＧｓ）サミットで、首相として世界基金に１１年以降、最大８億ドルを拠出すると表明しており、今回表明した額はその一部となる。
菅氏は「東日本大震災で財政状況は悪化しているが、感染症に苦しむアフリカ、アジアからも多くの支援を受けた恩返しでもある」と述べ、拠出を続ける考えを示した。（共同）
ゲイツ氏がエイズ基金に580億円を追加寄付、ダボス会議で表明
2012年01月27日11時34分
［ダボス（スイス） ２６日 ロイター］ 米マイクロソフト
ゲイツ氏は、メリンダ夫人と創設した慈善基金団体「ゲイツ財団」を通じて、世界エイズ・結核・マラリア対策基金に寄付する。ゲイツ財団は１０年前に設立されて以来、同基金に６億５０００万ドルを寄付している。
各国政府や国際機関のほか、民間も支援する同基金は、国際的なエイズ対策資金の約４分の１を占めており、ロックバンド「Ｕ２」のボノさんなど芸能人らも支援している。
同基金をめぐっては今週、カザチュキン事務局長が基金の不正利用などの批判を受けて退任すると発表されている。
ゲイツ氏は「厳しい経済状況にあるが、それが世界の最貧層への支援を減らす言い訳にはならない」と語った。
Mobile phones to change HIV testing in Africa?
http://www.ubergizmo.com/2012/05/mobile-phones-to-change-hiv-testing-in-africa/
HIV is one of the modern viral menaces of the 20th century as well as the 21st, and plenty of people die from it each day after it has developed into full blown AIDS. Well, it is also estimated that AIDS related deaths make up for approximately 3.15% of all total deaths around the world (around 1.8 million deaths are AIDS related, while the world sees an average of 57 million folks kicking the bucket annually), so how do mobile phones and AIDS or HIV have anything to do with one another? Well, the World Health Organisation (WHO) is currently on an investigation to figure out just how mobile phone technology can be gainfully used to transform the delivery of health care services to AIDS patients residing in Africa.
A WHO backed study that was published in the agency’s Bulletin, claimed that the amount of time required to relay HIV test results to patients’ health facilities might see a dramatic reduction thanks to the clever use of mobile phone text messaging. Scientists claim that the turnaround times for delivering a diagnosis via SMS (Short Message Service) is nearly twice as fast, when compared to standard postal methods - hitting 26.7 days this time around. This will mean that with proper diagnosis, the right kind of treatment can be administered.
抗HIVビジネス最前線〜巨大で奇妙な医薬品市場
The Economist 【プロフィール】 バックナンバー2012年6月7日（木）
人類は長年にわたって、エイズ（後天性免疫不全症候群）を引き起こすヒト免疫不全ウイルス（HIV）との闘いを続けている。そして今後数週間の間に、人類は勝利を手にするかもしれない。米国当局が6月15日までに、「ツルバダ」という薬品−−既にエイズの治療薬として使われている−−をHIV感染予防薬としても認可する見通しだ。
過去30年の間に数々の進歩があった。潤沢な資金のおかげで、研究者は新薬を発明し、医療従事者がそれらを患者に届けた（図1参照）。新薬のおかげで、かかれば必ず命を落とすと言われたエイズが今では慢性病の一つとなった。同時に、HIVをとりまく巨大なビジネスも誕生した。
調査会社のデータモニター社によると、米国市場、及び欧州の5大市場における2011年の抗レトロウイルス薬の売上高は133億ドルに達した（図2参照）。
抗HIV薬の市場は極めて特異なものとなっている。まず規模が大きい。さらに、「政府援助が支えている」「政府援助への依存度が異常に高い」という特徴を持つ。この10年間、富裕国には上質な薬がもたらされ、貧困国には多くの援助が与えられてきた。それでもHIVとの闘いは、勝利からはほど遠いものだった。
公的資金による研究が最も大きな役割を果たしているのは抗HIV薬の分野だ。ヘルスアフェアーズ誌が昨年発表した調査で、公的部門による特許取得率が、抗HIV薬は他の分野の3倍であることが分かった。また、抗HIV薬は規制当局からも特殊な扱いを受けている。米国食品医薬品局（FDA）は抗HIV薬の精査をより迅速に行う方法を確立した。これによって、最も費用のかかる臨床試験の段階を経なくても薬品を発売することができるようになった。
「治療は便利であるほどよい」
公共・民間の投資により、これまでに20数種類の抗HIV薬が開発されている。1987年、バロウス・ウェルカム社（現グラクソ・スミスクライン）が最初の抗HIV薬を発売した。これはヒト細胞中においてエイズウイルスの成長を助ける酵素を阻害するものだった。1995年にはスイスのホフマン・ラ・ロシュ社が世界初のプロテアーゼ抑制剤（エイズウイルスの複製の後期段階を阻害）を発売した。
今日では、薬剤耐性や副作用を抑えるため、種類の異なる薬剤を組み合わせている。こうした併用療法が増えた結果、クロスライセンスが激増している。つまり製薬会社が互いの薬品を利用するための契約を交わし、慎重な調合のもとに製品を開発・販売する。
中でも目を引く存在が、米カリフォルニア州に本拠地を置くギリアド社だ。同社は他社より遅れて抗HIV薬の開発競争に参入したが、またたく間に首位の座に就いた。その戦略は実にシンプルだ−−「治療は便利であるほどよい」。同社は2004年に「ツルバダ」を発売した。1日1回1錠を服用するだけで、2種類の薬剤をカバーできる。2006年にはツルバダにもう1種類の治療薬を組み合わせた「アトリプラ」を発売した。こちらも1日1回1錠の服用ですむ。米国におけるアトリプラの卸価格は、患者1人につき年平均で約2万5000ドル。2011年の世界売上高は32億ドルに上った。
ここ数週間、ギリアド社には更なる朗報が舞い込んでいる。冒頭でも触れた通り、FDAの諮問委員会がツルバダの予防的使用を推奨したのだ。健康な人がエイズウイルスに感染しないための服用である。別の諮問委員会は、同社の新製品「クアッド」を支持した。これは今までで最も簡単で、最も効果の高い混合薬だ。
貧困国のエイズ撲滅に向けて、富裕国が巨額の支援
抗HIV薬は、開発過程だけでなく、その販売も風変りだ。米国は、HIV感染患者84万1000人を抱える富裕国最大の市場だ。この数字は英国の10倍に当たる。米国では、抗HIV薬の6割以上が公的資金によって購入されている。抗HIV薬に関しては保険会社の対応も特別で、なるべく安価な薬品を使うよう患者に迫ることは稀だ（他の病気の場合はそういうケースもある）。
貧困国における薬品の流通は難しい。10年前、貧困層の大半は薬を買うことができなかった。最初、製薬会社は事態への対応を誤った。南アフリカ政府が1998年、エイズ薬のコピーを法律で認めた。これに対して、欧米の39の大手製薬企業が特許保護を叫んで訴訟を起こした。その後、この件は世界的な大騒動に発展。製薬会社側は2001年に提訴を取り下げた。
それ以降、2つの変化があった。1つは、貧困国におけるエイズ撲滅に向けて、富裕国が巨額の献金を始めたことだ。HIVプログラムの予算額は2000年には20億ドル未満だったが、2010年までに150億ドルに跳ね上がった。これには世界エイズ・結核・マラリア対策基金や、ブッシュ前米大統領による米国大統領エイズ救済緊急計画（PEPFAR）の貢献がある。
2つめの変化は、抗HIV薬の価格が大幅に下落したことだ。「3種混合剤」による治療は2000年5月には年間1万ドルほどを要した。2011年までに、同様の混合薬が貧困国で62ドルで販売されるようになった。
PEPFARは特許薬の後発薬品−−これは貧困国にだけ供給される−−を購入し、それを貧困国に供給している。2011年は2つの製薬会社がPEPFARにおける契約のほとんどを勝ち取った。インドのオーロビンド社と、同じくインドのマトリックス社（2007年に米マイラン社が吸収した）である。マイラン社のラジブ・マリック社長は「PEPFARの入札制度では、企業の利ざやは後発薬品業界の基準から見ても低い水準に抑えられている」と言うが、取引量は大量だ。
2008年の金融危機を契機にコスト抑制が始まった
エイズ治療をさらに広めていくことはできるのか。政府の助成金や価格の低下にもかかわらず、薬を服用するHIV感染者の割合は半分にも満たない。だが薬を服用する者は寿命を延ばし、生きている限りは薬を飲み続けることになる。また数々の新たな研究で、早期治療が有効であることが分かった。今後、抗HIV薬への需要は確実に増すだろう。
ところが2009年、2010年と援助額が減少した。原因は2008年に発生した世界金融危機だ。また、患者が二分されている現実も、事態をさらに複雑にしている−−質の高い薬品を利用できる患者がいる一方で、多量に出回っている（しかし効果の低い）薬品しか得られない患者がいる。フランスの「国境なき医師団」によれば、貧困国における患者の大半が期限の切れた薬品を使用しているという。
富裕国においてさえ、より良い薬品に資金を提供する社会的意欲は衰えつつある。米エクスプレス・スクリプト社は、米国企業の薬品コストを管理する医療保険会社だ。ギリアド社製の高価な「クアッド」が市場参入を控える中、米国の企業はスティーブ・ミラー氏−−エクスプレス・スクリプト社で最高医務責任者を務める−−に対して、患者に安価な薬品の利用を促すよう要請を始めた。抗HIV薬にかかる費用を抑制するためだ。
世界には2つの異なるHIV市場がある。裕福な国々では、数多くの良質な治療薬が市場シェアを競い合っている。患者は薬剤を毎日服用する必要があるため、優れた薬品は大きな利益を生み出す。だがデータモニター社は、2017年以降は成長が鈍化すると予測する。多くの薬品において特許の有効期間が消滅し、価格が下落するからだ。逆に貧困国では、大手製薬会社の儲けは少ない。代わって、物まねのいちばんうまい企業が成功する。そうする間にも、世界はエイズの治療法を待ち望んでいる。
http://business.nikkeibp.co.jp/article/report/20120605/232965/
Battling the virus
[goal.com]
HIV／エイズ問題に取り組むプレミアリーグ
http://www.goal.com/jp/news/74/%E3%82%A4%E3%83%B3%E3%82%B0%E3%83%A9%E3%83%B3%E3%83%89/2012/12/19/3613154/hiv%E3%82%A8%E3%82%A4%E3%82%BA%E5%95%8F%E9%A1%8C%E3%81%AB%E5%8F%96%E3%82%8A%E7%B5%84%E3%82%80%E3%83%97%E3%83%AC%E3%83%9F%E3%82%A2%E3%83%AA%E3%83%BC%E3%82%B0?source=breakingnews
１２月１日に「第２５回世界エイズデー」が実施された。このイベントでは現在、世界中で３４００万人が感染しているといわれるHIV／エイズ問題への取り組みとして、その感染防止、差別と偏見を解消するための教育を目的としたスピーチ、キャンペーン、フォーラム、その他資金援助等の様々な活動が行われた。
プレミアリーグはここ数年、「ISGF」というスポーツを通じてHIV／エイズ問題に関する知識やその重要性を伝えるための世界中に広がるチャリティー活動と、それを実行する無利益団体をサポートする組織を援助している。
また、アストン・ヴィラはクラブとしてビジネスパートナーと共に、このような活動を支援している。同クラブの選手であるダレン・ベント、ゲイリー・ガードナーはバーミンガム市内を走るバスの広告モデルになることで、キアラン・クラーク、ファビアン・デルフ、エリック・リチャイは、世界エイズデー直前の週に行われたイングランド全国規模としては初の試みとなるHIVウィルス感染検査への参加を推進することで、同活動に参加している。
「タックル・アフリカ」とは
２００９年にプレミアリーグは「タックル・アフリカ」という、アフリカの若者にサッカーを通じてHIV／エイズやその他の性教育を行うプロジェクトに１万１５００ポンド（約１５０万円）を寄付した。このプロジェクトは現地の青少年に対して、HIV／エイズ問題を議論できるだけの教養、感染を回避する方法、また感染してしまった際にどうすべきかといった知識を授けるものである。
これらのHIV／エイズに関する正しい情報はタックル・アフリカが行う、現地指導者（アフリカ内のサッカーコーチ、学校の先生、若手のリーダー）を育てるトレーナー・トレーニング・プログラムを通じ、サッカーのコーチングやトレーニングを用いることで、地元の若者に伝えられる。地域の指導者から教育することで、元の支援団体への依存を長期間必要としない仕組みとなっている。
また、このプログラムにはアフリカ５カ国（ガーナ、ウガンダ、ケニア、タンザニア、ザンビア）に３２６人のコーチがおり、その参加者は毎年１万５０００人以上にものぼる。
プレミアリーグによるISGF補助金は、ナイロビ東部のスラム街にある「マテア・ユース・スポーツ協会」で働くヌドゥンダ・ムコニョというコーチを雇用するためにも利用された（タックル・アフリカでアフリカ人初のプロジェクト・オフィサーでもある）。この援助は活動を行う上での大きな推進力となり、同協会が１２００人の現地指導者をトレーニングする資金にあてられている。
タックル・アフリカ最高経営責任者のチャールライ・ガンブルは同サイトに対し、彼らのプロジェクトとプレミアリーグが果たした貢献について以下のようにコメントした。
「私たちはHIV／エイズがアフリカで最大の社会問題と言われている限り、この活動を続けていく。このプロジェクトを通じてアフリカの若者には、彼らが性の健康上、健全でよりよく生きるために正しい選択ができるだけの知識と自信を身につけてもらいたい」
「アフリカでは、いたるところで子供たちがサッカーをしている。子供たちの中には環境になじめず学校に行かない子もいるが、サッカーをしている彼らは活き活きとしていて情熱的だ。この様子を見ればサッカーのトレーニングを通じてHIV／エイズに関するメッセージを伝えるのが非常に有効な手段だと気づくのは簡単だった」
また、プレミアリーグからの寄付の効果についてガンブルは、「今、私たちがこのような活動をできているのは、プレミアリーグからの援助のおかげだ。これらの寄付はヌドゥンダ・ムコニョの給料とケニアでのトレーニング・プログラム資金として割り当てられている。これはアフリカで長期的に現地のコーチを指導してくれるスタッフを確保できた最初の出来事でもある。このことは、地域のコーチをサポートするスタッフが２週間のみ指導し、６カ月後には本国に帰ってしまうような場合と比較すると効果は歴然の差だ。私たちはこの２年間で次々と大きな成果を確認することができた」と話している。
「ワールド・フィルム・コレクティブ」／「グラスルーツ・サッカー」
今年プレミアリーグは、南アフリカのケープタウンに位置するカエリチャ地区のタウンシップ（黒人居住区）に住む若者が働く、「ワールド・フィルム・コレクティブ」と「グラスルーツ・サッカー」プロジェクトに資金援助を行った。目的は彼らにHIV／エイズ問題をテーマとした映画を、携帯電話を使用して製作させることで教育つなげるというもの。
全９週間のコースを受講した青年２０人のうち１７人は、今までパソコンの電源を入れたことすらなかった。しかし彼らはみるみる技術を習得していき、修了する頃には非常に複雑なソフトウェアを使いこなして、映画の編集作業を行えるようになった。また、学生たちはインタビュー、マーケティング、タイムマネジメント、物事を語る技術を得た一方、ソーシャルメディアとネットワークを通じて、多くの視聴者にHIV／エイズ問題に対するメッセージを広めたようだ。
このプロジェクトとその成果は「カルチャ・パイオニア」と呼ばれ、ケープタウン地区内で１１月から世界エイズデー当日まで、毎日プライムタイムの５分間テレビでこの映画が放映された。これは１５００万人が見たことになる。
また、このプロジェクトとプレミアリーグの援助について、ワールド・フィルム・コレクティブの最高経営責任者であるアリス・ブラッグが語った。
「このアイデアは適正な道から外れてしまった若者を携帯電話やソーシャルメディアを使って、プロジェクトに引き込むことが目的だった。サッカーとソーシャルメディアを組み合わせることで、その効果はさらに増大された。学生たちがこの短い期間で学んだことは彼らの人生を変えるほどの大きなインパクトを与えたと思う」
「青年同士がHIV／エイズ問題を話題にすることは、この問題を多くの人々に伝えるうえで、最大のコミュニケーションツールとなった。これによってカルチャ・パイオニアは聴衆者を増やし、ケープタウンとその周辺にいる青年にHIV／エイズ問題に対するメッセージが広がっている」
最後にブラッグは、「青少年の育成にサッカーを用いることで、その国とほかの国の将来を発展させることができる。若者と共に働き、彼らに未来を引き継ぐということはわれわれが担うことができる最も重要な責務の一つであり、プレミアリーグはそれに対して大いに貢献している」と付け加えた。
イギリスは、開発学や発展途上国における支援活動が盛んな国だといわれている。テレビ放映権をベースとした豊富な収入基盤や、観る者を魅了するエキサイティングな試合から華やかなイメージがもたれるプレミアリーグだが、一方で地道な国際貢献活動をリーグ、クラブともに積極的に行っている。