総合週刊誌の時代は終わった

その小学館ですら、雑誌部門全体の売り上げは05年度比3.6％減という惨状。他社は推して知るべしだ。その背景には市場の縮小という構造問題がある。

出版科学研究所によると、06年のわが国の雑誌の市場規模は1兆2200億円で、前年に比べて4.4％縮小。1999年の4.2％減を上回る、過去最大の落ち込みとなった。98年から9年連続で縮小が続いており、歯止めがかからない。

左表の主要50誌のうち、5年前より部数が増えている雑誌は『CanCam』（92.4％増＝小学館）、『オール投資』（24.9％増＝東洋経済新報社）、『プレジデント』（15.3％増＝プレジデント社）など7誌と、全体の2割に満たない。なかでは経済誌の健闘が目立つ。『週刊東洋経済』（2.3％減＝東洋経済新報社）、『日経ビジネス』（3.4％減＝日経BP社）、『週刊ダイヤモンド』（7.3％減＝ダイヤモンド社）など、たとえ減少組でも落ち幅は小さい。

半面、古い歴史をもつ総合週刊誌は微増の『週刊新潮』を除いて、軒並み部数を大きく落としている。なかでも『週刊ポスト』（小学館）、『週刊朝日』（33.7％減＝朝日新聞社）、『週刊現代』（講談社）、『サンデー毎日』（30.4％減＝毎日新聞社）の4誌は30％を超える暴落ぶりだ。政治も経済も文学もゴシップも、といった万人向けの旧来型総合誌は急速に支持を失いつつある。

既存雑誌が沈没する中、雑誌創刊も振るわない。06年度の創刊（復刊を含む）は161点で、前年度より40点、19.9％減少した。一方、休刊・廃刊は前年より27点多く、19.3％増えた。

電通がまとめた06年版「日本の広告費」によると、インターネットの広告費が前年比29.3％増の3630億円と雑誌（3887億円）に肉薄している。雑誌は同1.5％減と落ち込みが続いており、07年中にネットが雑誌を上回るのは必至の情勢なのだ。

しかしファッション誌に典型的にみられるように、コンテンツ（情報の内容）よりブランド商品や化粧品、宝飾品などの広告で安直に稼ぐ「カタログもどき」の雑誌は花盛り。小学館は昨年度、こうした広告収入が過去最高の247億円に達し、講談社（187億円）を60億円上回った。さらに「ドラえもん」「ポケモン」といった人気キャラクターの映画化等にまつわる著作権といった副次的な収入も講談社より53億円多かった。いわば本業の不振を副業で補ったのが小学館の「勝因」であり、対策が遅れた講談社は首位陥落した。

新潮社のある編集者は「エビちゃん効果やメディアミックスはいつまで続くだろうか。結局は優れたコンテンツや書き手を抱え続ける出版社だけが生き残る」とみる。

講談社のある中堅幹部は若手編集者のチャレンジ精神の低下を憂え、「社内に『俺は絶対こんな雑誌がつくりたい』という気骨のある編集者が少なくなった」と、編集者のサラリーマン化を嘆く。

出版衰退の負のスパイラルを脱する出口はあるのだろうか。